【30分間限定 重大情報】 金価格最高値の裏事情
　　2011年3月3日 00:28〜00:58 / CLUB G-1
　　http://eagle-hit.com/

本日、金価格が最高値を付け、さらに先ほどNY金は1,437.2ドルの最高値を更新した。
リビアやイランの中東情勢の悪化が原油と共に金市場に資金が逃避している状況だが、
特にリビアの情勢を見る限り、緊張がしばらく続き、金の騰勢も続くだろう。
まさに[有事の金]となっているが、有事ばかりではない。

本日、以下のような報道があった。

【中国での金購入：今年に入って200トンに、最高値更新の一因】------------

　中国での金の購入量が 1-2月に200トンに増加し、
　金相場の過去最高値更新の一因になったとの見方を、
　スイス最大の銀行UBSが示した。
　中国の人々がインフレに対する資産の防御手段として金購入を増やしたためとしている。

　UBSの世界商品ストラテジスト、ピーター・ヒックソン氏は １日の電話インタビューで
　「ここ数カ月の金の状況に関して興味深いのは、中国が大口の買い手であるという点だ」
　と指摘。
　「年初以降、約200トンの金が中国に購入されたと推計している」
　と述べた。UBSは昨年の数値は持っていなかった。

　中東での反政府行動の拡大やインフレ加速、
　通貨価値の低下を背景に投資家による価値保存のための購入が加速したため、
　金相場は１日に過去最高値の１オンス当たり 1,434.93ドルに達し、
　これに近い水準で取引されている。
　昨年は約30％上昇した。

　ヒックソン氏は
　「明らかに金は魅力的だ。市場がインフレやアフリカの政情不安を懸念すればするほど、
　　安全性の高い投資先として金に注目する人が増える」とし、
　　金相場は向こう半年以内に１オンス当たり1,500ドルに上昇する可能性がある
　との見方を示した。

【ブルームバーグ　16:11】-----------------------------------------------

リビアで米欧のNATO軍（あるいは国連軍）と一戦を交えれば、
1,500ドルはあっという間に越えるだろう。リビアばかりでだけではない。イランの火種もある。

そして、中国の旺盛な金購入は、資産家が増大している中国にあって
資産の逃避先として高値であっても買われているのだ。

一方、中国の2010年度の産金量も前年比8.57％増の340トンに及んでおり、
急ピッチで金確保に動いているようだ。

この背景には、やはりドル資産リスクが高まっていることだ。
米国債の購入量が上方修正された中国であるが、それは政治的に優位に立つための戦略であろう。
つまり、米国債売却を睨み、対米外交を優位に進めようという思惑があるということだ。
そして、そのヘッジと して金準備を高めているわけだ。

だが、さらに裏のウラをいえば、米国も先手を打って、
デフォルトという非常手段に出、リセットする確率も高い。
つまり多額のドル資産をもつ外国に損失の打撃を与える[踏み倒し]である。
（逆に米国自身の痛手が少なくなる事情があるが割愛する）

この駆け引きが水面下で行われているのだ。
言い換えれば、中国が米国債を投げ売りしようが、米国がデフォルトしようが、
どちらにしても世界経済が破綻する方向にいくということである。
世界体制は今、音を立て崩れようとしているのである。

日本の政治家が、新世界秩序（Ｎｅｗ　Ｗｏｒｌｄ　Ｏｒｄｅｒ）などと言い始めたら、気を付けてください。

この記事、面白いのでご覧ください

主旨は
カダフィ大佐は電話会談でチャベス大統領の提案を受諾。提案は、中南米、欧州、中東の代表で構成する委員会を設置し、カダフィ大佐と反体制派の交渉を仲介するという内容

交渉仲介に米国を入れないところが、さすがチャベス大統領！
そりゃそうです、米国に仲介を任せるなんて泥棒に家の合鍵を渡すようなものですから、
多くの日本人が、おかしい、怖い　と思っているような反米の指導者が
実は、まっとうなのがこの世の真実

阿修羅も日本の中でも面白いほうだけれど、いつも、小沢、小沢で
国内の政局ばかりで、日本人どおしが争わされている米国の戦略に
まんまとのせられてます。視野が狭い人ばっかりで残念

小沢さんは、立派だけれど、首相になって、日本の為に全力で仕事を
すると殺されるのだから、期待しすぎは禁物です

米国債を売ろうとする首相や、米国を抜きにして独自のエネルギー資源を
確保しようとした首相は、必ず殺されてますので
殺されない範囲内で仕事をするか、家族ともども皆殺しにされてもいい
くらいの覚悟がないと日本を変えることなどできないんですよ
マスコミも経団連も、トップは全て、米国のいいなりですから

巨悪は米国で、米国を牛耳る国際金融資本家の企業の監視をした上での
政局の議論ならいいのですが・・・

今年１月は、行きすぎたゴールドの上昇に対して市場は弱気でした
１４３０ドルの上値抵抗線を何度も突破できないで
下落する可能性の方が高かったです

しかし、２月以降の金価格の上昇の理由は、
チェニジアのベンアリ大統領とエジプトのムバラク大統領が一気に政権を
追われると共に、即座にスイス銀行の口座が凍結されたことに起因します。
これにあわてたのがサウジの王族達です。政権を追われた上に、資産も
凍結されたらたまったものではないので、スイス以外のオフショア銀行を
探すとともに、彼らにとって最悪の有事に備えてゴールド買いに走って
いるのです。

あなたのおっしゃる通りです。

しかし、ここ阿修羅に集まる人たちの視野は狭い、というのはどうでしょうか。

分かっていても、一人の力ではどうにもならないことがあります。

日本人全員で立ち向かえば、日本は主権国家ですので、米国に立ち向かうことはできます。しかし、絶対多数の日本人は何も知りません。

島国に育ち、米国に追従してれば安全だと、
偏差値教育を受けてきた絶対多数の日本人は真相の何も知らされていません。
自分で考えようとする力も与えられていません。

真相を言っても、嘘ばっかりと、かえってこちらが変人扱いされるだけです。
あなたは、隣の人に、米国うんぬんを言えますか？
私は言えません。彼れに言ったところで、重要なことは広がらないからです。
私は変人だという事柄だけはあっというまに広がりますが。

国内問題だって、マスコミを鵜呑みにしています。
検察は絶対正義だと信じています。

さて、ここに集まる方々の平均年齢は知りませんが、
どちらかというと、戦後民主主義教育を受けたかたたちが多いのではと
予想しますが、どうでしょうか？自分で見て、考えることができる力を
もっていられるからです。

基本は教育です。しかし無理でしょう。
いつどや、「社会に貢献する人材を育成する」という言葉が
地域行政のメッセージとして入りました。そのとき、「子どもたちは社会貢献するために育てられるのではない」と言い、教育そのものが曲がるから、そんな言葉は削除しろと言ったのですが、ある校長さんは、「悪法でも法律は法律」と私の意見に反対しました。もちろん、校長さんが言えば、他の人たちは横並びです。自分で考え、自分の意見を言う人たちなど、はっきり言っていません。

こういう人たちに米国うんぬんと言ったところで、「安保条約がある」と言います。安保条約の中身を知らないのです。すべての事柄は安保条約という言葉だけに集約されて、思考はそこで止まります。

いつになったら、日本人は目覚めるのでしょうか？　私は永久に目覚めないと思っています。何か大きな被害をこうむらないかぎり。過去にそうであったように。

小沢氏が、(国民が）失った一年六ヶ月が悔しくて仕方がありません。

田中　宇氏の記事を二年ほど前から読んでいて本当に情けない国になったものだと
思います。

正に、平和ボケ状態？

落ちる所まで落ちないと　駄目なのでしょうか？

９さん
田中宇さんの分析は、最高ですね！
陰謀説とは、明らかに違うので、田中宇さんのニュースは、私も多くの知人に
紹介しています。知識人階級のみなさんは、絶賛してくれます。
私の考えでは、１９８９年まで日本人はよく働かされて肥え太らされていた
時期で、１９９０年から今までは、金融資本家達から２０年以上収穫されています。収穫のクライマックスが来年でしょう。

ロスチャとロックフェラーの戦略（概要）
・全ての人類を実質上の奴隷とし、永続的に搾取、支配、管理する事
・軍事、政治、マスコミ、財界、司法等のトップを押さえて人類を政策的に支配する
・食糧、エネルギー、資源、水、を押さえて人類を物質的にも支配する
・この支配を永続的にする為に、自分達に批判が向かないように怒りの矛先を
　別な所に持っていく。定期的に戦争や独裁国家を転覆させてガス抜きをさせる

日本の歴代の経団連会長の企業は、全てロスチャイルドの会社である
日本トラスとサービス信託銀行が筆頭株主です。経団連は、日本を米国に
貢ぐ為の組織です。

※明日のお昼に、具体的な敵の戦略をＵＰします。以前、これをＵＰしたら
　危険すぎるからなのか、ＵＰした途端にトピック毎、削除されてしまいました。
　阿修羅ですら、そういった規制があるのかもしれません。直ぐに削除される
　可能性がありますので、お昼過ぎに早目にご覧になって下さい！
※日本人同士は、争わず、アジア人同士も争わず、中東やヨーロッパの人とも
　争わず。敵は、ロスチャとロックフェラーです。そしてその政策を猛烈に
　実行する、米国、英国、イスラエル　です。これら３カ国の市民も洗脳されて
　いるので市民は被害者でしょう。

少々安心しました。

直感ですが、おそらく,そういう方向でしょう。

約束のお昼より少し早いですが、「この世界の真の憲法」を以下に記載します。
以前は、全てをコピペしたので削除されましたが、今回の書き方なら
削除されない事を祈ります。

ロスチャイルドの「二十五項目の行動計画書」（出典：反ロスチャイルド同盟）
http://www.anti-rothschild.net/main/07.html

これが実質的な世界憲法です。何か大きな事件が起こったときは、２５項目の
何項目に当てはまるかな？と、調べてみて下さい。テロや独裁者の恐怖が煽られる
時や、大衆受けするスローガンや、仰々しい言い回しをする人物が現れた場合、
それは、ロスチャイルド達からの代理人である可能性が高いでしょう。

抜粋
1.人間を支配するには、暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。権力は力の中に存在している。
※米国の自作自演の９１１のテロ政策は、１項目に当てはまりますね。

※ヒットラーや、小泉政権では、大衆受けのするスローガンで、惜しみなく約束しましたが。反対の結果であった事は後になってから分かりましたね。ヒットラーや、小泉は、１７項目を忠実に従っています。
※北朝鮮や尖閣問題で恐怖を煽るやり方もセオリー通りです。

恐ろしい計画書ですね。

奴らは、世のグローバル・ヴィレッジ・劇場を観て、腹を抱えて笑っていたのでしょう。

しかし、奴らは今、焦ってきています。弱音を吐きだす奴や、寝返った奴、そして内輪もめです。

我々一般人が目覚め始めたからです。

中東とか、朝鮮半島とか、心配ですが、前向きに行きましょう。

前向きに行くのは大いに賛成！
現状を知ってこそ対策が取れるわけですから、悪い現実でも目をつぶらずに
正しく知る事が重要で、ルールさえわかれば日本人に力はあります。

９１１は、ロックフェラー達にしても危険なテストケースだったと思います。
あそこまであからさまな自作自演でも、米国内や世界を欺きとおして、首謀者で
あり、汚れ役を引き受けた死ぬ間際で落ち目のディヴィットロックフェラーが、
何の罪にも問われずに健在ですから、何をやっても大丈夫だと、自信を深めたと
思いますよ。最悪、ブッシュ一族ぐらいは、足切りしようというラインはあった
でしょうが、ブッシュも、チェイニー＆ラムズフェルドまでピンピンしてますから。
９１１程度の悪事であれば、何をやっても大丈夫というラインが
彼らの中のラインとして確立されたのでしょう。そこまで完璧にこの世界の
政治やマスコミの中枢を押さえていおり、数万人程度の大衆が気付いたところで、
軍隊で押さえれば大丈夫ですし、最悪、政権を転覆させて、次の傀儡政権を
作ればいいだけです。

ネット等で、これらの真実を気付く人が、数１０万、数１００万、数１０００万人
単位になるように、ネットや携帯の力を駆使して、知的なゲリラ戦を続け
ましょう！

１４の内容の拡散をお願いします！

ＺＥＲＯ：９／１１の虚構
http://zero.9-11.jp/
この映画ももう上映している地域が少ないですが、遠くても観に行く価値はあるし、最悪でもＤＶＤが出たら購入する事をお勧めします。

日本人同士争わず、アジア人同士争わず、中東やヨーロッパとも争わず。
人類の顔に貼りついた吸血イカであるロスチャイルドとロックフェラーを監視
しましょう。米国、英国、イスラエルは、世界に不幸と戦乱を撒き散らします。

フリーメイソンの聖書（魔道書）なるものが、複数でてきたようです。本物かどうか、判断しかねますが、古代エジプト記号などが、描かれています。ひとつはキング・ジェイムス訳で、本文が、３３ページ目からはじまります。もうひとつは、アルバート・パイクの肖像画とサインいりです（ちょっとウソくさい）。

リンク：
http://www.youtube.com/watch?v=lE5x0zg1g3I&feature=player_embedded
http://www.youtube.com/watch?v=nH_wpX1O8RA&feature=player_embedded

ご自由にお使い下さい。

ロスチャイルドとロックフェラーの話をすると、すぐに
フリーメイソンや、イルミナティ等の秘密結社の陰謀説の方に
話を誘導してくる方がいます。
それらに誘導する事で、実在するロスチャイルド達の企業の
活動を監視するといった事から、解明不能な怪しい世界の事を
妄想するだけに人々を誘導する為の工作員がいます。
１７さんも、そうした工作員に頭の回路をやられないように
注意して下さいね。

ロスチャイルド達が２００年以上も、世界を支配している理由は、
ロスチャイルドを批判している人物の中にも多くロスチャイルドの部下がおり、
批判を陰謀説の方に誘導していくのです。

イルミナティの陰謀を人々が悶々と、妄想してくれているだけの方が、
ロスチャイルド達は、安心して金儲けと世界支配が出来ますからね。

間もなく国が破産しますから・・
第一次大戦で多額の負債を背負ったドイツのごとき現状になりますから
皆さんももうすぐオザワユーゲントとして活躍できるでせう。

アルマゲドン、そしてキリストの再来を願う多くの熱狂的カトリック信者達がいるのを、御ぞんじでしょう。

セイント・マラチャイ（Ｓｔ．　Ｍａｌａｃｈｉ）は，１１２名のローマ教皇の名を予言したとされます。現在の法皇、グレゴリー１６世は、１１１人目にあたります。次の法皇１１２番目は、カードィナル・アリンゼと予想されています。文字どうりブラック・マンです。

カトリック教は、別名でローマン・カルト（Ｒｏman Culｔ）と呼ばれます。Ｃｕｌt-ture（文化）という言葉につながっています。この文化圏では、ミラクルというものを、２０００年信じてきました（洗脳。）セイント・マラチャイのミラクルを信じている人々が多々存在するのです。

Jesuits（イエズス会）のトップは、ブラック・ポープ（黒い法皇）呼ばれる存在であります。法皇と同等、またはそれ以上の力をもっているとされます。

ですから、ロスチャイルド・シオニストだけが問題であるとは、いいきれないのです。それは、イスラムの自爆テロからも、わかることです。

フリーメイソンは３度の世界大戦を想定しています。これらの事は、切り離して考えられるものではないと考えます。

因みに、マスタートラストは「信託銀行が年金基金のために提供するサービス」で、「複数の企業年金制度或いは、複数の投資マネージャーを管理するために設定される単一の信託機構で、一つの信託銀行が年金資産の集中管理と会計報告の一元化を行う仕組み」と定義されています。

２２は、みんながなじみのない「マスタートラスト」という言葉を出して、ただ
混乱させるだけが目的の投稿ですね。アホ工作員、そんなんじゃ電通からバイト代、貰えねーぞ

刺激しなければ、いいのに、怒ったので、もっといろいろ具体的に暴露します。

経団連トップもロスチャイルドに支配され続けていますが、郵便貯金資産の運用も
平成１９年以降、ロスチャイルドに支配されています。

日本国債の最大の所有主は、郵便貯金・簡易保険等で総計３００兆円近い資産を持つと言われている郵便局である。この郵便局は、平成１９年以降、郵政民営化の動きに伴い、「郵便貯金・簡易生命保険管理機構」と言う名前の独立行政法人によって、その資産の管理が行われている。

この「郵便貯金・簡易生命保険管理機構」と言う名前の独立行政法人の、実態は、得体の知れない「トラスティ信託」と言う名前の民間金融機関であり、この「トラスティ信託」が、郵便局の全資産の「運用を任されている」。しかも、「入札」によって郵便局の資産管理の担当を受注するに当たり、この「トラスティ信託」は、マイナス１０億円の入札額で受注している。

通常、仕事を受注する場合には、民間企業は利益になるからこそ、仕事を受注する。当然、仕事を発注する郵便局から「費用を支払ってもらう」事が前提となる。ところが、この「トラスティ信託」は、仕事を受注し、仕事を行うにも関わらず、郵便局側に、「逆に１０億円支払っている」のである。

余程、郵便局資金３００兆円の運用が、「自社に利益になると判断し、身銭を切っても、仕事が欲しかった」、としか考えられない異常な受注金額である。

この「トラスティ信託」と言う企業の実働部隊は、ロスチャイルド・グループの住友信託、中央三井トラスト・ホールディングスであり、後者は「かんぽの宿」の資産売却問題で問題となった企業オリックスの筆頭株主として、事実上オリックスと一体化した金融会社である。

「日本国債は日本人によって所有されているから、投売りや、投機売買されない」と言うのは完全なデマであり、日本国債の圧倒的所有主である郵便局の、その資産は、サブプライム「債券の投売り」で、２００９年以来、現在に至るまでの世界金融恐慌を引き起こしたゴールドマン・サックスを経営するロスチャイルド・グループの「支配下」にある。

しかも、このオリックスと言う「日本企業の仮面を被った」金融会社の株式の６６％は外国資本が握っており、その最大株主は複数の「偽装会社」を使い、オリックスの株式を「分散所有」している、アメリカのサーベラスという企業が実態である。

「日本国債は大部分、外国企業によって所有されているので、愛国心などに関係なく、いつでも、投売りされ、暴落する」、これが真相である。

以下に現在の金融危機の本質を記載致します。転載＆拡散歓迎です。

「２００８年〜２０１２年　リーマンショックから始まる金融危機の本質」

２００４年頃から米国は、ローン返済出来る可能性のない低所得者にまで不動産を売りまくってきた。
月収１５万円の人に４０００万円の変動金利ローンを組ませ、最初の１年は月３万円の支払い、２年目以降の支払い７万円というように年数が経つと支払いが必ず出来なくなる、必ず破綻するローンを組ませた。この必ず破綻するローンを債券化して安全であるという「トリプルＡ」の格付けをさせて世界中に5000兆円以上売ったのが倒産したリーマンブラザーズや、大儲けしたゴールドマンサックス等の投資銀行である。
ゴールドマンサックスが、巨額の利益を出す一方、リーマンブラザーズやその他の世界中の投資銀行は、巨額の含み損を抱え、倒産したり、政府から税金の投入を受けて延命している。日本も三菱ＵＦＪ銀行、りそな銀行、野村証券、日本生命、農林中金等、大手金融機関がそれぞれ数兆円という含み損を抱えている。決済していないだけで、いつ破裂してもおかしくないのが２０１１年３月現在の状況である。世界の政府が上手く対処して危機は過ぎ去ったのではない。紙幣を刷り続けて破綻を先延ばしにし、責任をうやむやにしているだけである。
この危機は、国際金融資本家達が仕組んだ米国による世界に対する詐欺行為である。危機だ危機だと言うが、世界中の金融機関と国民が損する５０００兆円以上のお金と同額を、どこかの誰かが儲ける事になる。金融はゼロサムゲームであるので、損と得の金額は足すとゼロになる。危機を煽って税金投入する、米国オレオレ詐欺だ。

米国は、破綻を知りながら実質的に政府が管理運営するフレディマックとファニーメイ等で、低所得者に対する返済不能なローンを最後の最後まで貸し続けていた。それを元に投資銀行はジャンク債に対してインチキな「トリプルＡ」という格付けを付けて世界中に販売していく。投資銀行は、その販売手数料と、この債権が破綻した時に利益がでるＣＤＳという商品を開発しそれを大量に保有しつつ、ヘッジファンドにも売っていた。当時のＦＲＢ議長のグリーンスパンは、土地バブルの破綻が濃厚になってきた２００６年以降は、ＦＲＢ職員が「土地バブル」という言葉を使用し、警鐘を鳴らす事を固く禁じていた。ＦＲＢ、ローン会社、投資銀行、格付け会社、ヘッジファンドの息の合った連携プレイである。全てが共犯もそのはず、ボスは全て金融投資家だ。
巨額な利益を上げた投資銀行もヘッジファンドも、巨額な損失を出した投資銀行もヘッジファンドも、筆頭株主は、ロスチャイルドやロックフェラーといった国際金融資本家達である。巨額な利益を上げた会社は、当然、ボロ儲けである。一方、巨額な損失を出した会社は、国から税金が投入されて復活する。
要するに、この金融危機を仕掛けたインチキ詐欺師達は、どう転んでもボロ儲けする仕組みなのだ。損を出した会社には、国民がこれまで汗水垂らして貯めてきた大事な税金が投入されている。そしてまた翌日から金融博打をせっせと行っている。損を出した時の債務は踏み倒し、後に巨額の利益を出しても過去の債務は返さない。カモは、日本とヨーロッパの先進国の金融機関だ。ポーカーにおいて卓上で誰がカモか分からない時は、自分がカモである。日本人はいつの時も貴重なカモで有り続ける。形式上は、倒産したはずのリーマンブラザーズは、事前に巨額な利益を隠しており、社員は全てブラックロックという会社に倒産翌日に移動しただけだ。リーマンもブラックロックも筆頭株主は、ロックフェラー等である。国際金融資本家と米国による世界中の資産の強奪が金融危機の本質である。所有するロックフェラービルに巨額な保険を掛けて飛行機を突っ込ませてテロだテロだと戦争に突入した９１１と同じく、自作自演の茶番である。自国民ですら数千人単位で平気で殺す連中だ。

世界の中央銀行は、ドル、ユーロという紙幣を際限なく印刷しまくって、ばら撒いている。２０１０年のＱＥ２以降、世界の株価や、コモディティの価格が一段と上がっている。会社の業績が悪いのに株価は上がり続ける。これは、株価が上がっているというより紙幣の価値が下がっているという事である。世界中の悪性インフレは既に始まっている。
米国は、このままいくと２０１２年に財政破たんする。そして債務不履行、つまり「借金は返さないと」高らかに宣言する。米国に一番お金を貸している国は、日本と中国だ。中国はしたたかなので、米国を脅して暴落後のいい条件を引き出す事に成功している。米国はドルを刷りまくって米国債暴落をしばらく買い支える。どうせ借金は返さないので、その前に出来るだけ多く借りようとするのは、個人も国も同じである。日本の橋本龍太郎元首相や中川昭一元財務・金融大臣を殺害し、米国債購入を拒否する人間を徹底的に排除し、日本に米国債を４００兆円以上買わせて売る事は絶対に許さない。
こうして米国は、債務を他国に肩代わりさせ、債権が破綻する時は、民間のヘッジファンドや投資銀行を利用して自国の債権をいち早くカラ売りして天文学的な儲けを出す。暴落させるタイミングを知る米国政府内部の人間が確実にタイミングを知るわけであり政権上層部が投資銀行やヘッジファンドの役員であるのが普通の米国では、この絶好のチャンスは逃さない。究極のインサイダー取引だ。自国の暴落で得た儲けは、隠した上で、損失は他国に背負わせるシナリオである。債務不履行を宣言した後の米国は、力強くよみがえるだろう。４００兆円以上の米国債を買わされて最後まで売る事を許されない日本政府は、結果として自国民を地獄に落とし、戦後６５年間働いて貯めてきた資産は、殆ど金融資本家達に上納される。戦後６５年間、日本を肥え太らせてきた米国は、１９９０年から収穫を開始した。そして、いよいよ日本からの収穫は、最終局面を迎えようとしている。

アメリカ合衆国の建国の歴史を振り返り、米国人の本質を知ると、今起こっている不可解な出来事が理解できる

後にロックフェラー等に引き継がれてゆく財産を築いた名門貴族アスター家＝英国首相チャーチル一族＝ダイアナ一族のアメリカ開拓時代のビジネススタイルを以下に記載する。
米国の名門貴族達は、先住民（インディアン）にガラス玉を宝石と偽って、毛皮数百枚と交換させていた。また、老馬にコールタールを塗り、馬の内臓にガスを注入し、馬が若く毛並みにツヤがあり、体格が良いように「見せ掛け」、先住民に高値で馬を売り付け、商取引が終わって数十秒後に、馬からガスが抜け、老馬の姿に戻り、激怒した先住民に対し、白人が銃で応戦し、ゲラゲラ笑いながら逃亡する、という「サギ商法」も行っていた。
この２つのエピソードが、先住民を騙し、虐殺し、その土地・財産を奪って形成されたアメリカ建国の「真実を正確に表現している。
無価値なサブプライム債券を、トリプルＡと言う「ウソの評価・格付け」で偽装し、世界中から資金を「ダマシ取り」、その結果、起こった世界恐慌そのものの原理である。アメリカは、たまたまサブプライムという商品を売る「ミスを犯した」のでは全く無い。「サギ商法」は、アメリカの国家建設原理そのものなのである。アメリカ・ドル、米国国債は、その「サギ商法」の正体を現し、やがて紙クズになり、暴落する。
　５０００万人いた米国先住民は、９９．９９％殺害された。一部の米国の祖先が殺人鬼というレベルではなく、米国人の祖先は、ほぼ全員が殺人鬼であり、殺人エリート国家・詐欺国家が米国の本質である。

大量破壊兵器を世界一保有し、かつ、世界一販売している米国が、大量破壊兵器を保有していると言いがかりをつけてイラクに侵攻し、罪のない民間人を何百万人と殺しても、彼らにしてみれば、まだまだ殺し足りない。
いくら戦争しても戦争が足りない。いくら儲けても儲けが足りないのだ。米国が戦利品であるイラクに対して行っている虐殺行為は、第二次大戦で負けた戦利品である我々日本に行っている行為と何ら変わりはない。米国は、日本に原爆を２発落とした。同じ日本人に対して、戦後は、１８０度方針を変えて日本人を善意で守っていると考えるのは誤りである。日本人はよく働くので自由に働かせてから搾取しているだけだ。日本と韓国は守るフリをして搾取する国。金づるの日本と韓国は、他国に渡さないというわけだ。奴隷同士、自分が１番の奴隷だと競っているのが今の日本と韓国の状況だ。イラクから欲しいのは石油だけなので、たいして働かないイラク人は、何１００万人と虐殺して搾取する国。アフリカ諸国は、石油も出ないし肉体労働しかできないので永続的に内戦を続けさせて兵器を売りつけて搾取する国である。

＞ただし「マスタートラスト」の基本的な仕組みを知れば、大手上場企業の多くの表面上の筆頭株主が日本トラステイやマスタートラスト信託（日本の代表的マストラ）になっているか理解できるはずです。

んなこと分かってんだよ

23の内容をよく読め

日本の金を運用する実行部隊をロスチャイルドに押さえられていて、
日本の金で日本を効率的に乗っ取られてるんだよ！
タコ