複合的で、複雑。かといって他に方法はない。

福島原子力発電所の大惨事は、私たちにエネルギー問題を根本的かつ早急な事柄として考えなおすことを迫った。そして化石燃料についての再考と新しいエネルギーへのシフトとならんで、環境にやさしい都市づくりも必要な課題であることは否めない。

しかし、これを実践するのには複合的で複雑な壁が立ちはだかる。健康的な生活条件と労働条件を継続的に確保するには、そのために必要なすべての要素を調和させなければならないからだ。つまり、エネルギー効率の良い建築、環境に配慮した建材、水を大切に使う、現存する植生を保護する、緑化コンセプトを実践する、廃棄物の発生を避ける、環境にやさしい交通計画の原則を守る・・といったすべての側面を同時に考慮しなければならないのだ。
それは容易なことではない。これらの要素は様々な形で相互に関係しており、相互に条件づけ合い、影響しあい、互いに矛盾し合うことすらある。さらに、全体の調整にあたっては、建設コストに加え建物と都市インフラの運営管理にかかるコストも決定的な役割を果たす。

共通点

ドイツ都市学研究所 (Difu) の環境と交通の専門家であるイェンス・リッベはこう述べる。「エコロジー志向の都市計画は複合的な性格を持ちますが、ひとつ共通点があります。それはコンパクトな構造が維持されることです。都市性を重視するこということは、市街地に様々な機能を持たせ、暮らし・仕事・余暇のために魅力的なインフラを整えることですが、そうすれば、環境に害を与える交通の流れと郊外化に向かうプロセスを避けることになります」。

Difu は、土地利用面積の削減と持続可能な土地利用マネジメントをめざしたプログラム「レフィーナ」 に協力している。これは連邦政府が実施している持続可能性国内政策の一環のプログラムで、土地の効率的利用をめざしたものである。これまでドイツでは、新しい住宅地と交通用地として1 日につき 120 ヘクタールの土地が使われてきた。レフィーナ戦略の目標は、これを2020 年までに 30 ヘクタールにまで削減することである。目標達成のためには、地方自治体が工業団地用の用地を共同で指定することも必要となる。

エネルギーの側面から都市の再開発を考える

現在の気候問題は、都市再開発にあたってエネルギーの側面を考慮することをプランナーと建築家の重点課題としている。効率の良い断熱、空調システム、太陽光発電や地熱発電といった代替エネルギーのみを使用する、など数多くのプロジェクトが実地テスト段階にあるほか、低エネルギーハウスやソーラー団地の建設が進んでいる。また分散型のエネルギー利用や有害物質を排出しないエネルギー利用が試験段階にある。

そうした状況のなかで関係者は、1990 年代初頭のエコロジー都市のモデル計画から得た経験を生かしている。たとえば、ベルリン・ヘラーズドルフでは、約200戸が入居していたコンクリート製のプレハブ集合住宅が、エコロジーの側面を考慮して見事にリフォームされたというケースがあった。ファサードの断熱機能と新しい窓によって暖房需要が減り、雨水の使用と節水設備によって水の使用量が減少。ファサードとオープンスペースに植えられた緑によって、微気候も改善された。

分散した柔軟な解決法

当時のプロジェクトのアプローチのなかには、実験から始まって今やスタンダードとなったものも多くある。しかし、地域によって条件が大幅に異なるため、エコロジカルな都市計画には型どおりの解決法は存在しない。

持続可能な都市計画の基礎となるのは、現地での詳細な作業である。エネルギー、水、土地、建材の扱いは、その土地に特化した形でおこなわれなければならない。そしてこうした基礎は、説得力のある都市計画構想の一部となり、環境・社会・経済面での目標を考慮した一貫性のある全体計画の一部として盛り込まれていなければならない。

したがって、プランナーは、ドイツにおける人口構造の変化にも考慮する必要がある。たとえば、人口が急減している地域で、交通インフラを維持するにはどうすればいいのか。分散型の柔軟な解決方法が可能だ。市民バス・イニシアティブの活用である。つまり市民ボランティアがバスを運行し、不十分な交通網を補い、公共交通機関が運行しない（しなくなった）地域に交通手段を提供するのである。

住民の行動が決定的な役割を果たす

では、建物が密集しているために「ヒートアイランド」と化している都市では、気候変動によってもたらされた明らかな影響、気温上昇と極端な天候にどう対応するべきなのか。この問いに対する究極の答えは今のところ出ていない。しかしDifu のイェンス・リッベにはわかっていることがひとつだけある。「この変化をもたらしたのは人間です。したがって、その結果に影響を及ぼすことができるのも人間です」。エコロジカルな都市計画は、プランナー、建築家、エンジニア、科学者が持つ技術的なノウハウだけでは成立しないものだ、とリッベは言う。「分野の垣根をこえた総合的な協力がカギとなります。したがって、住民と利用者の行動も決定的な役割を果たすのです」。住民ひとりひとりが、自分の行動が地域の生活条件に影響を与えるのだということを認識しなければならないのだ。

展覧会「ポスト・オイル・シティー展 − 都市の未来の歴史」はこれらの問題にフォーカスし、環境型都市の新しい例アブダビのMasdar City、ドバイのXeritown、エチオピアのNEST構想など現在進行中のプロジェクトを紹介します。本展は、ドイツ対外文化研究所、建築および都市計画の専門誌ARCH+、並びにドイツ連邦建築家協会（BAK）の共催により、2011年9月22日から10月10日まで、横浜市みなとみらい駅のみらいチューブにて開催されます。詳細はこちらのページをご参照ください。