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過去２０年以上に渡って、日本の新聞、テレビは、「二酸化炭素に
よる地球温暖化」と言ふ話をまるで学界の一致した見解ででもある
かの様に取り上げ、広めて来ました。
しかし、この話（人類が石油や石炭を燃やしすぎた結果、大気中の
二酸化炭素が増え、その結果、気温が上昇して居るとする話）は、
気象学者のコンセンサスでもなんでもなく、科学的には未証明の
仮説の一つに過ぎない事を日本のマスコミは国民に知らせません
でした。
このＳＦまがいの話に異論を唱える科学者がいかに沢山居るかを
語る記述を御紹介します。
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（以下引用）
京都議定書が作られてまもない２０００年、アメリカでは２万人を超える科学者や知識人が「反温暖化署名請願」に加わり、ブッシュ政権に対して京都議定書の批准を拒否するように要求した。
この運動を率いたのは、アメリカ科学アカデミーの元会長でロックフェラー大学学長も務めた物理学者フレデリック・サイツ（図１・８）である。彼の呼びかけによって、全米の２４００人近い物理学者、気象学者、海洋学者、環境学者、それに１万６０００人以上の基礎科学と応用科学の専門家たちが署名に加わった。
この請願は次のように述べている。
「（京都議定書）は不完全なアイディアに基いており、人間の生み出す二酸化炭素、メタン、その他の温室効果ガスが現在と近い将来、地球大気を破壊的に加熱したり気象現象を崩壊させる確たる証拠は存在しない」
「気候変動についての研究結果では、（二酸化炭素を生み出す）炭化水素の人間による利用が有害であるとは認められておらず、むしろ大気中の二酸化炭素の増加は環境にプラスに作用するよい証拠が存在する」
「議定書の内容は世界の国々の技術発展に対し、とりわけ開発途上国の４０億人以上の人々を貧困から抜け出すチャンスを提供する技術発展に対して、きわめて否定的な影響を与えることになろう」
アメリカでは、京都議定書に対する経済界や産業界の批判が、ブッシュ政権をの政策に反映されていることは否めない。二酸化炭素の排出を厳しく抑えるには企業は多大の犠牲を強いられ、経済成長が阻害されるからだ。
しかしそこだけに目を向けると他の現実が見えなくなる。２万人もの科学者や研究者が人間活動に起因する地球温暖化というシナリオに強い疑問を呈したことが、アメリカ世論とブッシュ政権の政策を支援し、強い影響力を行使したのである。
２００１年５月、アメリカ議会は高名な気象学者リチャード・リンゼン（ＭＩＴ＝マサチューセッツ工科大学教授。図１・９）をワシントンに招き、地球温暖化について彼の証言を求めた。
「気象変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」（コラム②）の報告書の筆者のひとりでもあるリンゼンはこのとき、地球温暖化の証拠として引き合いに出されるさまざまな現象や報告には十分な定量性が存在しない、京都議定書の内容は科学的ではなく、また仮に破壊的な温暖化が実際に起こりつつあるとしたらこの議定書がそれを防ぐことはできないなど、温暖化説と京都議定書を激しく批判した。
ちなみに、京都議定書に反対するさきほどの請願に署名した科学者・研究者全員の名前がインターネットに公開されており、２万人の名前がＡＢＣ順にモニター画面を埋め尽くしている。
こうした経過の後、アメリカは行動に出た。２００１年にモロッコのマラケシュで国連が開催した「コップセブン（ＣＯＰ７）で、アメリカは京都議定書をめぐる議論に参加しないことを表明し、議定書から離脱したのである。
（矢沢潔『地球温暖化は本当か？』（技術評論社・２００７年）３４～３７ページ）
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アメリカで、これだけ多くの科学者や知識人が「地球温暖化」のキャンペーンに異論を唱えて居た事を、皆さんは御存知でしょうか？
知って居る方もおられるでしょうが、知って居る方は少数派で、多くの方は、過去２０年以上の間、新聞やテレビによって耳にタコが出来るほど聞かされて来た「二酸化炭素による地球温暖化」にこれほど多くの専門家、知識人が異論を唱えて居る事を御存知ないのではないかと思ひます。
この問題に関する日本のマスゴミの報道は本当にひどい物でした。
ですから、多くの日本人は、「京都議定書」を批准しない国などとんでもない国だ、と思って来たかも知れません。しかし、アメリカが長く京都議定書を批准しなかったのには、理由が有ったのです。それなのに、こうした「地球温暖化」への疑問その物が存在しないかの様な報道をして来た日本のマスゴミは、戦争中のマスコミが政府や軍の言ひなりに成って、都合の悪い情報は伝えなかったのと同じ事を、この「地球温暖化」に関してやって来たのです。
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（以下引用）
アメリカが議定書を拒否している背景には、２つの大きな理由がある。ひとつは、人間の排出する温室効果ガスが地球温暖化の原因だとするには十分な根拠がないとされている点である。これは、科学者、政府、マスコミ、それに一般社会が無批判に温暖化一色に塗りつぶされているかのような日本とはきわめて対照的である。
京都議定書が作られてまもない２０００年、アメリカでは２万人を超える科学者や知識人が「反温暖化署名請願」に加わり、ブッシュ政権に対して京都議定書の批准を拒否するように要求した。
（矢沢潔『地球温暖化は本当か？』（技術評論社・２００７年）３４ページ）
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日本の新聞、テレビが伝える事を鵜呑みにすると、とんでもない錯覚を抱かされる事が有る事の一例です。
平成２３年７月２日（土）
西岡昌紀（内科医）
http://nishiokamasanori.cocolog-nifty.com/blog/
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