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2009年に3.11大地震・大津波を黙示していたフューチャリスト・浜田和幸自民党参院議員 傑作(10)
2011/6/21(火) 午後 1:54技術経営物理学 Yahoo!ブックマークに登録 新ベンチャー革命2011年6月21日 No.390
タイトル：2009年に3.11大地震・大津波を黙示していたフューチャリスト・浜田和幸自民党参院議員
１.フューチャリスト・浜田和幸・自民党参院議員、近年の巨大地震に疑惑を示していた
日本人には稀なフューチャリスト(未来予測家、米国では専門的職業のひとつ)で浜田和幸・自民党参院議員は3.11大震災のはるか前の2009年10月に、近年、アジア太平洋地域で頻発する巨大地震や巨大津波への疑惑論をネット投稿していることをネット情報のおかげで知りました(注１)。
当時の浜田氏は2011年3月11日、日本を襲った大地震・大津波を経験する前に、このネット投稿を行っているわけですが、運命の3.11大震災を経験した今のわれら日本国民がこの投稿を読むと、3.11大震災が人工地震に思えてくるはずです。
ところで、浜田氏は米国シンクタンク・CSIS(注２)の出身です。CSISは米国戦争屋系のシンクタンクであり、小泉元首相の次男・進次郎衆院議員や、渡部恒三民主党議員の長男・恒雄氏が客員研究員として在籍していました。その意味で、CSISは米戦争屋のために尽くす悪徳ペンタゴン日本人の養成機関のひとつです。
なお、上記の米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン(米国人ジャパンハンドラー含む)の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
一方、浜田氏はCSISの研究員(1987年から95年まで在籍)として、日本の情報を米戦争屋に上げるミッションを帯びていたと考えられます。その関係で、同氏は米戦争屋のウラ事情に精通しており、97年に帰国した後は、米戦争屋の対日戦略を日本国民に知らしめる仕事をやっていましたが、彼はハドソン研究所(CSISと同じ米戦争屋系シンクタンク)の日高義樹氏と異なり、悪徳ペンタゴン日本人に堕することはありませんでした。
その意味で、浜田氏は、1986年から2003年まで米国シンクタンクSRIインターナショナルに所属した筆者と共通点があります。
２．スマトラ島沖の巨大地震・巨大津波で絶大な恩恵を受けたのは米国戦争屋だった
浜田氏は2009年10月投稿(注１)にて、インドネシアのスマトラ島沖で巨大地震が頻発していること(注３)を指摘しています。
確かに、ここでは、2004年以降、巨大地震が頻発していますが、浜田氏がそれを指摘しているのは2009年10月であり、その後、2010年にはM7クラスが年3回も発生しています。
この地域は石油・天然ガスの宝庫であり、米戦争屋系のエクソン・モービルの利権ですが、そのためか、アルカイダによる反米テロも活発でした。2004年12月、M9の巨大地震・巨大津波発生後、米戦争屋は2000人の海兵隊を災害救助の名目でスマトラ島に上陸させ、反米テロリストの駆除に成功したそうです。
浜田氏の投稿(注１)では、2004年のスマトラ沖地震は米戦争屋(エクソン・モービルの海底石油・ガス開発部隊含む)の仕掛けた人工地震であるとほぼ断定しているようです。その後、この地域は地盤に変動が起き、余震が多発していると思われます。いずれにしても、スマトラ沖地震挙動は日本の3.11地震挙動と非常によく似ています。
３．アンチ戦争屋のオバマは2010年3月、インドネシア訪問を妨害されている
浜田氏の投稿(注１)から、石油・天然ガス宝庫のインドネシアは長年、米戦争屋のシマであるとわかりますが、それで思い出されるのが、オバマのインドネシア訪問妨害事件です。
2010年3月、アンチ戦争屋のオバマ米大統領は、アジア太平洋訪問を計画していましたが、米戦争屋の妨害によりドタキャンに追い込まれています(注４)。この中止理由は、訪問予定国のひとつであったインドネシアでアルカイダが対オバマ向けテロを計画していたからです。今となっては、アルカイダというのは、オサマ・ビンラディンを含め、米戦争屋の謀略に利用される存在（＝お敵さま）であることはネットの定説となっています。
インドネシアや日本を含むアジア太平洋地域は、米戦争屋のシマ(＝太平洋戦争の戦利品)ですから、これをアンチ戦争屋のオバマ政権(バックに欧州寡頭勢力と戦争屋ボス・デビッドRFの宿敵・ジェイRFがついている)に干渉されることはまかりならないということです。
ちなみに、この時、オバマがインドネシア訪問を強行したら、間違いなく、暗殺されていたでしょう。
４．浜田氏は2009年、HAARPについても言及している
今、ネットでは3.11人工地震説が流布していますが、多くの国民は信じられないので、強い拒否反応を示しています。
しかしながら、同時にネットでは人工地震に関心をもつ人が急増しています。
3.11人工地震説に関連してネットでは米国防総省のHAARP(注５)に関心が集まっていますが、浜田氏は、2009年、日本では、まだ誰もHAARPについて知らないときに、すでに、自然改変装置としてのHAARPに言及しています。
浜田氏は2009年、米国防総省(米戦争屋の配下)が膨大な研究投資している自然改変装置は地震兵器や気象兵器への応用ではないかと疑っています。つまり、HAARPも実はハラスメント兵器であることを示唆しています。
ここで、ハラスメント兵器とは、敵にはそれが兵器とはわからない“沈黙の兵器”を意味します。したがって、HAARPは兵器かと米国防総省に質問しても、絶対に、兵器とは言いません。
戦後、米国政府はこのような軍事研究に総額3兆ドル(300兆円)以上を費やしていると浜田氏は言っています。
米国防予算は年50兆円台規模、軍事研究は年10兆円台規模であり、戦後65年として、米軍事研究費の総額650兆円ですから、3兆ドルという数字はまんざらウソでもありません。
５．筆者の所属したSRIインターナショナルも米軍事研究シンクタンク
さて、筆者は1986年から2003年まで米シンクタンク・SRIインターナショナルの東アジア本部に所属していましたが、HAARP関連技術の研究に強いシンクタンクです。
たとえば、電離層の反射を利用する超・水平線レーダーの開発(注６)や人工衛星による電離層や地球大気の研究(注７)を行っています。
今では一般化したGPS(全地球測位システム)もSRIが過去に軍事用に開発していますが、今でも米空軍の高性能軍用GPSの技術サポートを行っています(注８)。
SRIは過去に軍事用インターネットであるアーパネットの開発も行ってきましたが、軍事研究は所内でもトップ・シークレットであり、研究所の誰が何を研究しているかは秘密となっています。
米国には、SRIのような軍事研究機関が他にもたくさんあり、膨大な国防研究予算を消費しています。
したがって、米国が地震兵器や気象兵器をもっているはずがないと考えるのは、井の中の蛙でしかありません。
６．日本には地球物理学を軍事研究の基礎学問とみなす習慣がない
周知のように、福島原発破局事故をもたらした東電経営者には、原発技術を含む核技術は、米戦争屋から厳しい軍事的監視の対象となるという発想が欠落していたために起こってしまいました(注９)。東電経営者にとって、原発も他の火力発電設備同様に、経済的視点しかもっていなかったのです、情けないことに・・・。
戦後、米国軍事覇権を握ってきた米戦争屋は、戦争のプロですから、彼らの開発し、保有する兵器には、地球上に存在するあらゆる先端技術を総動員します、そのためには、研究投資にカネの糸目をつけません。彼らはそのような視点から核技術の塊である原発技術を認識するのです、これは一種の本能でしょう。
そのような軍事技術観の延長線上にて、米戦争屋は戦前から、地球物理学の研究対象である地震や津波を、軍事用に応用することに極めて熱心であり、だからこそ、戦後、海底核実験を繰り返してきたのです。さらに、彼らは地球物理学を海底や地下の石油・ガス資源探査にも応用してきました。なぜなら、米戦争屋ボスの利権は軍事産業と石油・ガス産業に存在するからです。
米戦争屋にとって、地球物理学はその意味で、沈黙の兵器と石油・ガス資源探査に極めて重要な戦略的物理科学なのです。
一方、日本では地球物理学は、単に物理科学のひとつであり、地球物理学に対する国家戦略的な重要性認識は皆無でしょう、それは国の官僚や政治家や能天気の東電経営者をみればすぐにわかります。
日本のお人好し一般国民に至っては、地球物理学＝軍事研究対象という発想はかけらもありません。
このような人々は、上記、米国通の浜田氏の投稿に対しても、強い拒否反応を示すのでしょう。そのためか、グーグルで“浜田和幸”と入力すると“トンデモ”というキーワードが並列表示されます。
米戦争屋は先端技術の軍事応用に関してはトップ・シークレットにしていますから、一般日本人が知らないだけです。しかしながら、われわれの想像以上に、米国の軍事研究は進んでいるのです。
注１：国際未来科学研究所・浜田和幸『頻発する巨大地震と自然改変装置』2009年10月13日（NET IB NEWS）
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7308.html
注２：CSIS（Center for Strategic and International Studies）
（私のコメント）
GEに勤めていた人とか、米のシンクタンクに勤めていた人など多くいるようですね。
どうか身辺に気をつけて日本のため、国益のために暴露して働いてください。
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