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書こうと思っていて書いていなかったことを一つ。
その時点で全炉心のメルトダウンを公表しなかった理由（言い訳）として、原子炉水位計が燃料棒の半分くらいまでの水位を示していたというものがある。
水位については私もだまされていたクチだが、事故対策の支援で駆けつけた東芝や日立の技術者が水位のおかしさを圧力や温度など他のデータとの関係で知っていたことは確かで、吉田所長をはじめとする東電の技術者にもそれが知らされていたはずだ。
なぜなら、東芝や日立は、原子炉の水位計装置が“不安定”なものと理解していたから、それを是正する装置や新型水位計の開発に励み特許も取得している。
沸騰水型原子炉に装着されている水位計は、上図のような差圧計を利用している。
それは、基準面器になっている復水槽（低圧側）と圧力容器に接続された検出配管（高圧側）の間に取り付けられた差圧計により、温度補正をしながら、圧力容器の水位を検出するというものである。
また、基準水柱が減少すると貯水槽から自動的に水が供給され、基準水柱の高さを一定に保つ仕組みとなっている。
この水位計の問題点は早くから指摘されており、スクラムなどで原子炉が急減圧したとき、復水槽に酸素や水素といった非凝縮性気体が気泡になって溜まり、基準水柱の水を圧力容器に押し戻し基準面の役割を果たせなくなるとされてきた。
（復水槽は凝縮槽と同義であり、蒸気は凝縮性気体で水に戻るが、酸素や水素など非凝縮性気体はある条件で水に溶け込んだりまたある条件で気体になったりする）
今回の事故の場合が、圧力の急速低下にとどまらず、ＬＯＣＡ（冷却材喪失）の極致である“空だき”にまで至り、燃料被膜管ジルカロイの酸化で大量の水素（非凝縮性気体）が発生したし、本来のシステムによらない外部からの注水も行われた。
上図で言えば、測定水柱は、圧力容器に接続された検出配管の高さでとどまり続ける一方で、消火系や給水系を使った注水は続いたから、蒸気と放射線による水分解で酸素や水素も生じている。
このような条件下でまともな水位が測定できないことは、設計エンジニアには自明だったはずだ。
１号機もそうだが２号機も３号機も揃いも揃って、水位がマイナス１６００～２０００ｍｍ（燃料棒の半分くらいに相当）に“収束”している。
工学分野に強い人がおられたら、上図水位計測システムの仕組みに沿って、ダウンスケールでありながら、燃料棒の半分くらいの水位データになる理由を教えていただきたいと願っている。
結論を言えば、政府・東電は、事故直後の各原子炉の水位が急速に低下した時期から、水位データが当てにならないことを説明しなければならなかったと思う。
それをしないまま、全炉心メルトダウンを公表しない隠れ蓑として水位データを使い続けたことは許せない行為である。
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