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ベンジャミン・フルフォードはノンフィクション作家？
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/6817
2011.05.06（Fri） JBpressずばり勝負
マット安川 ジャーナリスト・ノンフィクション作家として活躍されているベンジャミン・フルフォードさんが今回のゲスト。アメリカの現状や日本の政治史、9.11テロや今回の地震にいたるまで、「陰謀論」と簡単に済ませていいのか、ちょっと考えてしまうお話をたくさんいただきました。
日本は欧米によって変質させられた。ウォール街の連中に金融を任せるな
ベンジャミン・フルフォード氏
ノンフィクション作家。カナダ・オタワ市生まれ、7カ国語を話す。上智大学比較文化学科を経てブリティッシュコロンビア大学（カナダ）を卒業。複数の海外メディア東京特派員を経験。（撮影：前田せいめい、以下同）
フルフォード 日本はかつてジャパン・アズ・ナンバーワンと言われましたが、すっかり変わってしまいました。アメリカの圧力によってぶっ壊されたんです。
昔の日本には国の計画がありました。5年先どうする、50年先は何を目指すという方向性があった。しかし、いまはない。国を挙げてのビジョンがない。
かつてそれを実行していたのは経済企画庁でしたが、いまは存在しません。アメリカの圧力で壊されたからです。全部ウォール街の人に任せようと。
けれども、ウォール街の人は自分の懐のことしか考えていない、日本のことは何も考えていません。そういう人たちに日本の金融を任せるべきではないと思います。
日本はバブルが弾けて以降いろいろなスキャンダルが出ました。その頃から私は日本には大きな病があるなと思っていました。けれども、よく調べると日本ではなく、欧米が大本だったんです。
長年調べて分かったことは、第2次世界大戦の時のファシスト勢力、ナチスやイタリアのファシスト党とか、そういう人たちがもう1回ファシスト的な支配をたくらんでいたということです。
それがいま「陰謀論」と言われるものだけど、陰謀でもなんでもない。実際にそういう勢力がいるんです。
欧米では水面下でさまざまな亀裂が生じている
欧米ではいま、水面下で大きな動きが起きています。権力を持っている人たちの間でいろいろな亀裂が生じている。
分かりやすい例では、イギリスのウィリアム王子の結婚式に、アメリカのオバマ大統領は招待されませんでした。イギリスのブレア元首相も呼ばれていない。それはイギリスや北欧と、アメリカとの間に亀裂が起きているからです。
いまリビアでわけの分からない戦争をやっていますが、これもよく見ると、空爆しているのはイタリアとフランスとイギリスで、アメリカは空爆していない。ドイツも参加していない。
だからNATO（北大西洋条約機構）軍といっても、実際はNATO軍ではありません。なぜフランスとイタリアとイギリスだけが空爆をやっているかというと、すごく分かりやすい。
リビアがフランス、イタリア、イギリスではなく中国に石油を売り始めたからです。それで石油がない、マズイということで石油を盗みにきたわけです。これは私の皮肉な見解ですが。
9.11テロはベトナム戦争におけるトンキン湾事件
アメリカの9.11テロが捏造だったと、私は少なくとも1冊分の証拠を出したが、反論は来ない。アメリカ大使館も文句を言わないし、誰も間違っていると言う人は出てこない。
これはアメリカがイラクやアフガニスタンを侵略したかったんです。アメリカの国民がそれを支持するために、真珠湾攻撃のような事件が必要だった。
ベトナム戦争でも、当時はベトナムがアメリカを攻撃したというトンキン湾事件がきっかけになったわけですが、後になってトンキン湾事件はアメリカの自作自演だったことが分かりました。
問題はそれを政府が認めるとなると、かかわった人間が大統領をはじめ数多くいる。だから、それはマズイということで、建前として認められないというのが現状です。
原発の建設中止で得をするのは石油会社
東日本大震災は、私は「地震兵器」による攻撃だと思っています。地震兵器については、読売新聞と朝日新聞が1950年代〜70年代まで何回も記事を載せていましたが、80年代になって秘密扱いになりました。
今回いろいろと調べてみましたが、「ちきゅう」という船（地球深部探査船）が地震の前にちょうど震源地でドリルで穴を掘っていたんです。その船は海底10キロまで穴を掘ることができる。
そこで何を掘っていたのか。少なくとも日本は国家を挙げてそれを調べるべきです。全面的に可能性を探って調査する必要があると思います。
地震兵器で誰が得をするのか。これは世界的な金融の覇権争いの一環だと私は理解しています。実際に日本の原発が止まったことによって、日本は火力発電に頼らなければいけなくなった。日本が石油を買うことで、石油を売る人たちは得をした。
世界的にも原発は危険だということで、火力発電が有利になります。得をする人を見れば、だいたい見えてくる。
チェルノブイリ原発事故も不自然な点が多かった。チェルノブイリ事故までは原発の建設がものすごく活発になっていて、石油が要らない時代になると言われていたが、事故で世界的に原発の建設が止まった。得をしたのはやはり石油会社なんです。
原発事故は日本のエネルギー政策を考え直すチャンス
原発事故については、一部の外国マスコミがパニックを煽るような無責任な報道をしています。
アメリカでは、チェルノブイリ以上の事故だ、日本から放射能が来ると怯えている。アメリカ人は日本政府や東京電力がウソをついていると思い、パニクっています。
先日アメリカのラジオ番組に出演しましたが、「大丈夫ですか」と聞かれたので、「普通に生活しています。何も変わりないですよ」と答えました。カリフォルニアにいる人が怯えることはないと一生懸命説明しました。
私も東京電力や役所を信用していません。ただ、友人の物理学者がガイガーカウンター（放射線測定器）を見せてくれました。少なくとも東京の放射能の数値は震災前と同じです。
実際、放射能で死んだ人はまだいない。本当に客観的に危ないと思ったら私も避難しますけど、いまのところ大丈夫だと思っています。
これまでも太陽電池や風力発電などの新エネルギーがあるのに、電力会社や石油会社の利権が絡んで足を引っ張っていた。いまは日本にとってエネルギー政策の根本を考え直すチャンスだと思います。
「マット安川のずばり勝負」4月29日放送
マット安川（本名：安川昌之）
(株)オフィスヤスカワ代表取締役。1973年1月10日生、神奈川県出身。O型。大学在学中から30種以上の仕事に携わり、のちに渡米。語学を学び、インターンシップ、のち現地法律事務所へ勤務、3年間マネジメントを担当する。帰国後、各界著名人のトレーナー兼マネジメントなどを手がけ、企業コンサルティング、事業マッチングのほか、TV・ラジオの番組DJ・企画制作など多方面に活躍中。
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