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第７回目の今回は、コールマンのいう「世界人間牧場計画」２１項目のうち「脱工業化ゼロ成長政策に基づき、すべての工業化と核エネルギーによる電力供給を廃止する。」について考察してみたい。
全人民を世界統一政府の直接統治下におきたいイルミナティは、１９世紀末（これほど早くから・・・）に作成された「シオン議定書」において、「脱工業化」について次のように述べている。
第一に「人民に服従を仕込むために、謙譲の趣味を与え、奢侈品の生産を制限しなければならない。」
人民に十分な物品を供給せず常に窮乏させることで服従を強いることを狙ったものである。人民に飴を与えてコントロールする際、人民が飢えていればいるほどその効果は高くなるからである。
第二に「我々（イルミナティ）は小さな職業を奨励して工業家の個人資本を覆さなければならぬ。この点が重要であるのは、大工業家は意識してか無意識か政府に反対して人民に影響を及ぼすからである。」
これは、支配者たるイルミナティと人民の中間に介在して人民を直接支配する大資本家を、排除することを狙ったものである。
イルミナティは、国家・企業・地域共同体・大家族といったありとあらゆる集団を分断・細分化し、人民一人一人を個人として孤立させ無力化し、直接のコントロール下に収めようとしているのである。
さらに、当初から存在する以上２つの目的に加えて、２００９年５月５日に世界の大富豪が一堂に会した「グッドクラブ」において、ビル・ゲイツが「人類喫緊の課題は人口爆発であり、このままの状況を放置すれば、地球環境を圧迫することになる。我々が責任をもって独自の対策を推進する必要がある」旨発言しているように、現在では医療の発達、食料供給量の増加に伴い、第三世界を中心とした人口爆発が現実のものとなったことから、「無駄飯食い」人口を抑制し、資源の浪費を防ぐことも「脱工業化」の目的とされている。
では具体的に、脱工業化はどのように進められてきたのであろうか？
それを理解するには、家畜化先進国の米国の惨状を眺めてみるのが最も判りやすい。
米国では、次に列挙する産業以外の「実業」は悉く破壊されている。
（１） 金融業・・・ユダヤ資本の本丸
（２） 石油産業・・・ロックフェラー家の家業
（３） 航空・宇宙・軍需産業・・・米国軍産複合体の基盤
（４） マスコミ・・・洗脳機関として必須
（５） 製薬産業・・・人口削減・社会不安増大の中心を担う
（６） 穀物産業・・・非ユダヤ人制御のための最強の武器
（７） 種子ビジネス・・・将来の食糧生産独占を現実化する
以下、代表的な三つの産業について簡単にコメントする。何れもかつては多数の雇用を創出することで、米国民一般の所得を押し上げ「豊かなアメリカ」をもたらした主役たちである。
（１） 自動車産業
労働組合の要求を安易に受け入れ、排ガス規制対策技術、燃費対策技術、ハイブリッド車技術といったものに代表される新規技術開発を「故意に」怠り、金融と政治に頼る経営に傾斜することで、結果として日本の台頭を許した。これにより工業化を支える多くの「技能工」が米国から姿を消してしまった。
（２） 鉄鋼業
自動車産業と同様に、技術開発に全く力を入れておらず、破産・買収を繰り返すだけの不安定な経営を長年続けてきた。例えば、２００６年の研究開発費売上高比率は、ＪＦＥや新日鉄が１％前後なのに対し、米国最大手のアルセロールミタルはわずか０．２％に過ぎず、また２００１年〜２００５年にかけての登録特許件数（自国内）は日本の大手４社が１２，０２９件であるのに対し、米国大手３社を合わせてもわずか１２０件に過ぎない。
こうした結果、コスト削減には後手を踏むばかりで、かつて世界一を誇っていた粗鋼生産量で、２０１０年には日本の７３％、中国のわずか１３％という規模にまで落ち込んでしまった。
（３） 家電産業
米国の電子産業が、１９６０年代までは世界の売上げの７０％を占めていたことをご存知だろうか。しかし、その後産業用電子機器を除く家電産業は、衰退の一途を辿り、現在ではほぼ消滅してしまった（もっともソニーなど実質的に米国のコントロール下にある家電メーカーが存在するのであるが）。
まず、真空管技術に定評がありラジオ・オーディオ分野の花形企業であったＲＣＡは、１９８６年に６４億ドルで親会社のＧＥに吸収され、その後、金になる放送部門（ＮＢＣ）のみ残し、「実業」を担うべき技術部門・生産部門がフランスのトムソンに叩き売られたことで消滅した。
また、テレビで有名なゼニスは、利益率の高いコンソール型に固執してポータブル化に後れを取り、さらにトランジスタ化技術開発への投資を怠ったことで、日本製品に完全に市場を奪われ、１９９５年に韓国のＬＧ電子の完全子会社となった。日本で言えばパナソニックや東芝が外国企業の完全子会社となったような話である。これによりテレビ関連の膨大な特許が海外企業の手に渡ってしまっただけでなく、生産拠点も海外に移されたことで多くの安定的雇用が失われてしまった。
いずれもユダヤ金融屋の支配による度を越した短期利益志向が招いた当然の結末であった。かくて安定的な雇用に守られ米国の「実業」を担ってきた誇り高き技能工は消滅し、失業に怯えながらマニュアルどおりに単純作業をこなすだけの「１９８４」的ゴイムの群に取って代わられた。まさにイルミナティの思うつぼである。
日本においては、スミソニアン体制以降、４０年にわたる執拗な円高誘導により、生産部門の海外移転が、韓国・台湾、アセアン、中国と休む間もなく続いてきた。また、邦銀を狙い撃ちにしたＢＩＳ規制強化により、「貸し剥し」が誘発されたことで、どうみても財務的に健全な優良メーカーが廃業に追い込まれていった（今の銀行に本来の「融資業務」は存在しない）。
こうして多くの産業分野で空洞化が進み、国内の効率的な垂直分業体制が崩壊してしまったのである。この「失工業化」ともいうべき事態が、ユダヤ金融資本が牛耳る通貨マフィアとＢＩＳによって引起されたものであることを、我々日本人は忘れてはならない。
以上の経過を踏まえて、「浜岡原発の停止」と「東北地方の製造業衰退」という二つの観点から今回の東日本大震災を考察してみたい。
１．浜岡原発の停止
まずコールマンのいう「３００人委員会」の世界において、原発の設置は、経済的かつ安全で地球にも優しい「善なる存在」として、３００人委員会の支配する国々にのみ平和裏に許されてきた特別な「権利」と捉えられている。また同時に、原発を持つ国は、潜在的核兵器保有国として「３００人委員会」に公認された国であることを意味している。
原発はそのような存在であるため、エネルギーの自立を阻止することで、ユダヤ石油資本が搾取を続けてきた発展途上国に技術供与されることはないし、ユダヤが支配する欧米諸国に牙を剥く恐れのある国々にも決して許されることはなかった。
そうした国が原発を持った場合は、かつてのインドや現在のイランのように経済制裁や軍事介入の脅しを受けるなど、国際的に袋叩きに遭うことになるのである（ＩＡＥＡなどはそうしたユダヤの手先である）。
日本もそのルールの例外ではなく、今回の人工地震等によりそのリスクが顕在化することのない限りにおいて、これまで原発の「経済的」利益を享受してきた。
更に重要なことは、原発の建設・運用を通じて核兵器潜在保有国にふさわしい原子力関連技術を身につけると共に、将来の核兵器製造に不可欠なプルトニウムを軽水炉によって生産し、さらに高速増殖炉により「兵器級プルトニウム」の濃縮に成功したことである。
日本の高速増殖炉は「常陽」「もんじゅ」の二基であり、共に事故続きの失敗作ではあるが、本来の目的である高純度の「兵器級プルトニウム」製造についていえば、数十キログラムの製造に見事成功している。
今後廃炉するにしても、炉心周辺のブランケット部分から「兵器級プルトニウム」を取り出せば数十発の原子爆弾の製造が可能である。
以上のことを前提に「３００人委員会」的視点から見れば、今回の東日本大震災テロに伴う福島第一原発の大事故は、まさに「核エネルギーによる電力供給を廃止する。」という方針に従い日本から「原子力」を取り上げるというイルミナティの意思表示と捉えることができる。
そして現実に、このような致命的な大事故が発生すれば当然に脱原発に傾く国内世論に迎合して、新ＧＨＱの命ずるままに菅首相が浜岡原発の停止要請を行うことで、浜岡原発を５月１４日に停止させるに至ったのである。
電力供給の安定を欠かない範囲とはいえ、こうしてイルミナティの意思に従い、今後順次原発を停止していく道筋が出来上がった訳である。
これからの日本は経済大国の地位を追われ、原発の所有を許されない（≒核兵器の所有を許されない）石油に縛られた奴隷国家の道を歩むことになるのであろう。
もちろん｢原発なんかないほうがよい｣「核兵器など持つ必要はない」という考えにも十分な合理性がある訳で、もし日本国民が日本の国益を考え、脱原発・核兵器不所持の方針を、自らの意思で主体的に決定したのであれば、何の問題もないのであるが・・・。
２．東北地方の製造業衰退
東北地方は、首都圏に比して相対的に賃金水準が低く用地取得も容易なことから、できれば海外移転は避けたいという製造業のラストリゾートの役割を、長年担ってきた。
ところが、今回の震災後は、次のような理由からその役割に終止符を打たざるを得なくなりそうである。
（１） 東北地方のみならず日本で生産を続ける限り、輸出品に対する放射線検査の義務付けに代表される国際的な風評被害を、当分の間免れることができない。
（２） 復興資金を増税に頼って調達しようとすれば、財源不足になることは目
に見えており、生産拠点を支えるインフラは早期に震災前の水準まで復興できない。
（３） 地元の就職先が消滅したことにより、若年人口の流出が進み、震災前と同様の採用ができるかどうか疑問。
（４） 生産拠点を新たに構築するのであれば、放射能汚染の危険を冒してまで東北地方に工場を建てるメリットはない。
（５） 電気料金の引き上げによる生産コストの増大が見込まれる。
（６） 復興資金調達のための増税により、復興景気どころか復興不況の到来が予想される。
（７） 大手企業の経営者は、今回の地震が人工地震であったことを知悉しており、今後の国際的な日本のポジションが不透明な状況下での投資は見合わせたいと考える。
（８） そもそも銀行に積極的に融資する意欲がないため、再建資金が調達できない。
（９） 震災後の新ＧＨＱ支配体制下にある日本政府に統治能力がないことをよく理解している日本のドメスティックな支配層は、この国が今後国家の体を維持していくことができるのかどうかすら疑問に思っている。
こうして「脱工業化」（というより「失工業化」）による日本の転落は益々加速されていく。
我々の子孫は、いつまで「日本人」としての矜持を持ち続けてくれるのであろうか。
次回に続く。
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