http://www.asyura2.com/11/cult8/msg/148.html
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以下引用
誰も書かない世の中の裏側
福島第一原発事故 （4月14日加筆）
副島隆彦
【編集部より】今号では、3月11日の地震を受けて起こりました福島第一原発事故に関する記事を、「副島隆彦の学問道場」から一部抜粋・編集の上、急遽掲載させていただきます。2011年4月号に続いて掲載するはずでした「日本の外交③」はあらためて掲載させていただきます。
※ この前号が副島氏がジェイ・ロックフェラー大絶賛していた号でした。読みにくいですがご参考までに
http://www.asyura2.com/11/senkyo111/msg/129.html（副島隆彦先生によるジェイ・ロックフェラーと小沢一郎との関係）
原発まで接近して取材した副島隆彦
私、副島隆彦は、福島第一原発の巨大事故を、3月12日午後6時に、日本民族の存亡の関わる重大事だと判断した。もし、飛散して空中に広がる強い放射能が、事故現場から200ｋｍ離れている東京（および首都圏）まで到達することがあると、500万人ぐらいの日本人の幼児、子供、青少年、とくに少女たちが、甲状腺異常や、白血病に罹って死亡する大凶事になると考えた。私は、あの時、この凶悪事を考えると全身が震えていた。
私は、福島第一原発の４つの事故原子炉に向かう一般国民の決死隊の運動を3月13日に言いだした。その国民決死隊の責任者として私は、事故現場の状況を把握するために、原発の現場に向かった。一体どれほどの放射線の線量か、私にも予測ができなかった。
3月19日の午後1時43分に、私は福島第一原発から8ｋｍの富岡町まで到達した。原発を遠くに目撃して感動した。放射線量を計ったら、なんと数値がわずか15マイクロシーベルト毎時であった。このことを自分の目で目視し、確認した。この放射能計測器ガイガーカウンターが無かったら、私でもとても原発まで前進できなかった。私は、自分の体を現地に投入し、自分で放射能被害のモルモットになる覚悟で突っ込んだら、この事実を知った。
だから、私はこの時、3月11日から日本民族に襲い掛った危機である巨大惨事の大事故は、大きなところでは終息に向かうと確信した。日本民族は救われた。3月16日までは本当に危なかった。
地震・津波の惨事よりも、放射能汚染と被爆が、日本国民のすべての体に襲い掛かかることが、ものすごく恐ろしいことだった。この日本民族の存亡の巨大な危機から、私たちは、何とか逃れることができた。
3月16日に、アメリカ政府が派遣した原発事故の調査団34名と、ＩＡＥＡ（国際原子力委員会）の調査団12人は、この真実を、17日の夜には確認したようだ。アメリカの最高度の政治権力と金融財閥たちは、3月17日に「福島第一原発の危機は去った」と真実の数字を知った。
消防と自衛隊の放水による使用済み燃料プールへの給水と、電源盤を設置して壊れたＥＣＣS（緊急の炉心冷却装置、エマージェンシー・コア・クールダウン・システム）を開腹する電気工事人たちと作業員たちの頑張りで、危機は3月19日に、峠を越した。
もう、核分裂の連鎖反応（これを再臨界と言う）も、メルトダウン（炉心溶融）の進行も、水蒸気爆発も起きない。私はそのように断言する。
だからもう今以上の放射能の飛散は、ない。今の超微量の放射能の拡散には、私たち日本人は、健康のまま耐えていける。全国の空に広がっている、こんな微量の2～10マイクロシーベルト毎時の放射能を恐れる必要はない。わずか2000ベクレル（1ｋｇあたり）の野菜なら、私たちは、がぶがぶ食べて、慣れてゆけばいい。いちいち、超微量の放射能の飛散に、もう、私たちは怯えてはいけない。
東京にまで飛来する高濃度（それは１シーベルト毎時から上だ）の放射能（レイディオ・アクティビティ）の拡散は無いことがはっきりした。かつ放射線そのものを出す物質（ラジエイション）や、中性子の微粒子は、事故の現場近くでほとんどは消滅する。
福島第一原発から200ｋｍ離れた地点にある東京にまで、1986年のチェルノブイリ事故と同じような、強度の放射能が降り注ぐことは無い。今回の福島第一原発事故での放射性物質（放射能）の全放出量は、「100日間でチェルノブイリ事故の1000分の1」である。西村肇東大名誉教授が4月8日に記者会見で発表した。チェルノブイリ事故は黒鉛炉の原発だったから、核爆発のようなものが起きた。今回はそのようなものはない。チェルノブイリからは、ウクライナから、さらに隣国のベラルーシ（白ロシア）にまで300ｋｍも放射能が飛散した。
それで、事故（1986年）から10年たって（1996年）、何千人ものたくさんの少女たちが、喉と首のあたりを手術して肥大した甲状腺を切除手術するという悲惨極まりない最悪の凶悪事となった。
日本国と日本民族は、強度の放射能による東京（首都圏）汚染という巨大な凶事の、地獄の淵から、すんでのところで救われた。私は、3月19日に原発の近くまでいって計測して「大丈夫。日本は救われた」と宣言した。3月28日には、原発正面ゲートまで行って測定して（860マイクロシーベルト毎時）、さらに確信した。
そして4月12日に正面ゲートで測定したら、120マイクロシーベルト毎時にまで、大きく減少していた。苦難は、これからも続いていくが、それでも私たちは、雄々しく、生き延びて行かなければならない。私も、生き伸びる自信が湧いてきた。福島の現地で、淡々と生きている福島県人の強さに、一番大切なことを、私は自分の体で学んだ。
へっぴり腰のマスメディア
私、副島隆彦が、3月19日に福島第一原発の8ｋｍの地点まで行って分かったことは、日本のメディア（テレビ、新聞、週刊誌、雑誌）が、誰一人として、現地に入っていないという事実である。朝日新聞の記者が、私にぼぞっと真実を教えてくれた。「僕たちは、社命で、70ｋｍ圏内には近づけないのです。（その後30ｋｍｋ圏内に変更）」と。ということは他の新聞もテレビ局の記者たちも同じく70ｋｍ圏内から内側には入っていない。出版社系の週刊誌も、突撃カメラマンたちも入っていない。
ようやく、3月23日になって、朝日新聞が、原発の北40ｋｍ圏の南相馬市と南40ｋｍ圏内のいわき市をレポートして、「物資が届かない。運転手たちが、放射能を嫌がって運送しないからだ」と書いた。
これでは、日本のジャーナリズムが死ぬ。メディアが、メディアの本来の仕事として、政府と巨大企業の行動を監視して、ウォッチドッグ（watch dog、国民の番犬、国民の監視の目）としての役割を健全に果たさなければ、国民は、正しい見識を持てない。
今のように、大本営発表をそのまま垂れ流して、たとえばＮＨＫが報道管制のトップになって、文字通り国営放送局となった、現場から丁度30ｋｍの大滝根山（標高1192ｍ、阿武隈山系の最高峰）からの望遠鏡レンズでの報道を続けている。それに加えて「原発の上空を飛んだ自衛隊のヘリから東電の社員が撮影した映像」とか、東京消防庁のハイパーレスキュー隊自身の現場からの映像だけを国民に与えた。
これでは、日本の報道の自由、言論の自由（憲法21条）が危機に瀕する。この「報道管制、思想統制」を打ち破らないといけない。私は、職業的な言論人として、この事実に拘るし本気になる。
私が、3月19日に、そして3月28日と4月12日に原発の正面ゲートから、「東電が毎日発表している放射能の数値は正しい」と書いたことで一番ほっとして喜んれくれたのは福島の人たちだった。福島県人は、東電と政府の言うことを信用しなくなっていた。これまで、これほどに騙され、「原発は安全だ」とウソばかり聞かされて、そして、ついにこの巨大事故だ。慌てて着の身着のままで3月12日から逃げ出してきた人たちである。そのうち家に帰れると思ったが、1カ月たっても帰れない。放射能汚染の問題で今も深刻になっている。
だから、私が純粋の第三者の立場から、「東電と県の原子力災害対策本部が出している放射線の数値はほぼ正しいようだ」と書いていたことで、福島県の人たちを安心させた。こういう時は当事者でない、横にいて冷静に判断する第三者の意見の存在が非常に重要なのである。
原発の責任を問う
この事故を起こすに至った、東電幹部たち（その歴代の幹部たちを含めて）の責任は、どうせ、このあと厳しく追及される。「15ｍもの高さの津波が堤防を越えてくることには、備えと対策が考えられなかった。1000年に一度の大災害だ」という言い訳（責任逃れ）は通用しない。
今度の放射能漏れの事故の凶悪事は、「戦争が始まる」ことよりも恐るべきものだった。国家間の戦争は人間が起こすことだから、なんとかなる。戦争なら停戦もできる。戦争は、職業的な戦闘員（兵士）たちだけが多く死ぬのが普通だ。それに対して、今度の原発事故は、すべての人間に、一様に放射能漏れによる核汚染が襲い掛かるという、人間世界にとっての最悪の事態だった。ちなみに、「放射能汚染」は、衣服を水で洗い落とせば取れる（除染）。それに対して、「被爆」は人間の皮膚に放射能が着いて取れなくなることだ。原発のそばの作業員たちに合計数十人の被爆者が出てはいるが、被爆した一般住民はひとりも出ていない。だから大丈夫と言えるのだ。
この凶悪事は、すんでのところで回避された。日本国民は、3月19日に地獄の淵から救われた。
しかし事故原発の周囲20ｋｍぐらいの範囲は今後も避難区域指示が続いていく。
今度の津波の死者は３万人を超えるだろうが、われわれは、この事実を平然と乗り越えて行くしかない。余震（アフターショック）に関しても2004年のスマトラ沖大地震と同じで、何年も続くようである。
放射能の拡散による数百万人の若い国民への重大な健康被害（発病）という恐るべき“人災”凶事は避けられた。私たちは本気で今後、「原発による発電を徐じょに減らしてゆく」という選択をしてゆくしかない。
アメリカ合衆国に、日本（政府、大企業・金融機関、そして金持ちの個人）が貸し付けている1000兆円のうちの「200兆円ぐらいを、すぐに返してくれ。復興資金として、どうしても必要なのだ」と、アメリカに要求するべきなのだ。
ところが、どうやらヒラリーと仙谷由人が、さっさと3月17日に、「日本が保有する米国債を売却しない。その替わりに、アメリカは日本に、最高度の核技術の大支援を与える」という密約が成立したようだ。それで仙谷由人が、突如、この日の夜、官房副長官となって復帰した。
それと、Ｇ７による、為替市場での「円買いドル売り」の各国の中央銀行による協調介入が行われた。これで米ドルの暴落を防いだ。株が3月18日から上がりだした。これらの動きはすべて連携している。
日本原子力技術協会の石川迪夫という学者が、原発を推進してきた、日本側の学者技術者の最高責任者であるようだ。危機のさなかにテレビで解説していた核物理学者や原子力工学者達は、この石川氏から見たら自分の子供のような人たちだろう。
私が今、世界基準（world values、ワールド・バリューズ）の政治分析で、鋭く注目したのは、何と3月15日というアメリカの最高指導者たちにとってさえも、焦って動転していたはずの「日本のフクシマ・ニュークレア・クライシス（原発危機）」のさなかに日本の新外相の松本剛明（伊藤博文の曾孫だそうだ）とヒラリー・クリントンが、パリで穏やかそうに会談をした事実だ。ヒラリーは、その直前まで、あれほど怒って、「日本政府は、（原発事故のことで）本当のことを（私たちに）伝えていない」と苛立っていた。ところが１５日には、すでに日本と密約の交渉を始めている。この事実が私には気になる。松本剛明という若い政治家の裏にどういう人脈（ネットワーク）があるのか。
「世界政治の大きな仕組み」から見れば、東電も日本政府も、もちろん官僚たちも操られて動かされている手駒だ。
1952、53年ごろからの、正力松太郎（内務官僚あがり、太平洋戦争開始前から、そして戦争中もアメリカと裏で繋がっていた者たちのひとり。戦後は読売新聞のＣＩＡドン）が、戦後復興する日本国民に「まずプロレス、それから野球、そして原発を与える」という方針のもとでアメリカに育てられたのだ。このアメリカの方針こそは、まさしく戦後の日本の歩んだ道である。
東電の歴代幹部たちが、木川田一隆から、平岩外四、荒木浩、那須翔、勝俣恒久、そして、今の清水正孝に至るまで、「裏の財界天皇、電力・エネルギー経済人のドン」として、国民政治まで壟断して、政権政治家（大物政治家）たちさえも操って、自分たちのいいように原発推進してきたことを、私は知っている。彼らは、プルトニウムの蓄蔵による、核兵器の保有の秘密計画を続けてきた。アメリカには見抜かれていたが、自分達では民族主義者で愛国派を気取っていた。
それでも元凶は、やはり、正力松太郎であり、中曽根康弘であり、渡邊恒夫（ナベツネ、読売ＣＩＡのドン）である。
だが、この者たちでさえ、より大きな見方からは、アメリカのグローバリスト（地球支配主義者）と、ヨーロッパの原発ビジネスの操られ人形の、ﾊﾟﾍﾟット（マリオネット、傀儡＝人形）だ。
今度の原発巨大事故の大凶事の本当の原因は、GE（ジェネラル・エレクトリック）社が作ったのだ。
GEこそは、犯罪者である。GEの最高責任者達を、日本の警察は逮捕して日本国で裁判に掛けなければならない。
GE社製の緊急炉心冷却装置（ECCS）が、津波をかぶって、あるいは津波に流されて動かなくなったのではない。その前の地震の時に壊れたのだ。だから、予備の緊急の電源となるディーゼル・エンジンとポンプが、地震で案の定、作動しなかった。だから、地震から25時間後の3月12日の午後3時36分に1号機が水素爆発して建屋が吹き飛んだ。続いて14日午前11時1分に、3号機が水素爆発した。この時に、小さな「きのこ雲」が立ち昇った。
さらに続いて15日の午前6時14分に、2号機の圧力抑制室（サプレッション
チェンバー）が爆発して損傷して、放射能が漏れた。このあと正面ゲートで、2.8ミリシーベルト毎時が測定された。そして、同じく15日に、4号機の使用済み核燃料が火災を起こし、米軍の特殊部隊が消し止めた。だが、翌16日に再び出火して、それを自衛隊のヘリコプターが空から水を入れようとしたが、役に立たなかった。
それで、このあと2日間の準備をして、18日の午後1時半に、東京消防庁のハイパーレスキュー隊が、高層建築物の火災用の特殊消防車で、1200トンの水を注入することに成功して、使用済み燃料のプールでの危機を回避した。
すべては、GE社製の緊急冷却装置が地震で動かなかったからだ。オンボロの、故障の多い冷却装置であることを、GE自身がよく分かっていた。だから、事故発生直後には、青ざめたGEが、アメリカ政府に報告して、急いで「7台のガス・タービンの冷却用のエンジンを空輸する」と、申し出ている。16日のことだったと記憶する。
GE社が、自分ですべてを設計して、すべてを日本に送り出し、日本人技術者たちに手を触れさせないようにして、そして、欠陥であると分かっていた、緊急用の冷却装置だったのである。この件で、30年ぐらい前に、GEの3人の技術者が、自らの設計した欠陥品だと知っていたので、抗議して退職している、という新聞記事があった。
日本の日立と東芝（この2社は、実質はGEの子会社なのだ。この大きな真実を業界人なら皆、知っている）の技術者たちが、このことで怒り狂っているという。「もっと早い時期に、電源盤と緊急冷却装置とを、日本製にすべて取り換えておくべきだったのだ」と、現場をよく知っている技術者たちが、上を突き上げているという。だから、今度の福島第一原発の凶悪事故では、GEという会社の責任が一番大きい。このGEの責任を、日本国民は、徹底的に、追及しなければならないのだ。
それは1985年8月12日の日航機のジャンボ・ジェット機が御巣鷹山に墜落した事件も、本当は、アメリカ空軍の練習機が、日航ジャンボ機を標的練習にして、誤って、誘導ミサイル（サイドワインダー）を発射して、それが日航機の尾翼に当たって、それで錐もみ状態で群馬県の山に墜落したのだ。だから日航が悪いのではなかった。
今でも、この事件の原因は、日本国民に伏せられている。これらのことのすべてを、私は、自分の主著である『属国・日本論』（五月書房、1997年刊）に書いた。今度の原発凶悪事故も、GEというアメリカの巨大な電気会社の杜撰な緊急用（予備）の電源と緊急炉心冷却装置が、欠陥があるために大地震で実際に動かなかったからだ。この一点の事実を軽視したり、他の問題にすり替えたりしたら、すべての原因究明が、またしても闇に葬られる。
私、副島隆彦は、日本の国家戦略家の名にかけて、このGEの大責任を糾弾し続ける。
GE（ジェネラル・エレクトリック社）の責任こそは、徹底的に、日本民族の存亡の危険性を受けた怒りを込めて、これから激しく追及してゆかねばならない。そのために、すべての日本人が団結しなければいけないのだ。悲惨な凶悪事の当事者となった怒りを込めて、これからもっと情報と証拠を集めて、知恵を絞らなければならない。
私たち日本民族は、アメリカとヨーロッパの原発ビジネスの大悪党どもの、モルモット（人体実験）に供されて、貴重な事故データにされたのだ。このことの怒りが、私の中で、怒髪天を衝くものとなっている。GEと原発人間許すまじ。
地震と津波の天災（自然災害）のせいにして、彼ら、アメリカの原発会社の責任を見逃してはならない。 本文終了
最終頁に4月13日付けの【副島隆彦の学問道場】より。福島市と相馬市の放射線量のグラフ記載「NHK」公式ウェブサイト「各地に放射線量」から3月11日～4月11日までの図を転載している。
5月1日のぼやきで副島氏の映像で副島氏の主張で私が、はっきり認識したころ。（あくまで前半27分のみ）
今福島原発周辺の空気中の放射線量は低い。
だから大丈夫、とのこと。
除染が必要だとか高濃度の放射能があるという報道は嘘。
副島氏は地震兵器に関しては否定するということ。地震兵器程の兵器は人類は持てないと断言。Ｂ．フルフォード＆リチャード・コシミズの地震兵器の考えには全く同意しない。
福島第一原発30ｋｍ位は壁をつくって立ち入り禁止にしてしまう。そこを放射能汚染資材廃棄場とかアメリカの秘密実験場所にするとかいう噂がある。
ＩＡＥＡが意図的にそうした。ＩＡＥＡが必要以上に日本人に放射能の恐怖を煽り日本再占領をしている。
そうしたのはアメリカの最高権力者。（ジェイ・ロックフェラーとかデイビット・ロックフェラーとかバラク・フセイン・オバマとか実際の名前は言わず。）
政府は原発避難民に保証しない。その理由は自然災害だから。
ＧＷ明けには武田邦彦教授に問いただすとのこと。
同じく「月刊ザ・フナイ」5月号より
新しい時代への突入
地震兵器で攻撃を受けた日本
古歩道 ベンジャミン（フリージャーナリスト）
電磁波によって天候を変えたり、地震を起こしたり、火山を噴火させたりしている勢力がある
世界の覇権争いが最終局面に入っているために、日本は地震兵器や核テロの攻撃を受けた。
今月は日本を攻撃した勢力の裏事情を説明してから今後の世界展望について書く。
分かりやすく説明すると、米国軍産複合体は倒産を避けるため、日本に対して地震兵器と原子テロによる脅迫をしていた。
古くから人類を支配した勢力は権力を譲りたくない。そして日本や世界各国は、さらなる悪事に耐えなければならないことになるが、この勢力止めなければ40億人以上の世界人類が殺されるのだ。
この攻撃（3月11日の東北太平洋沖地震）を命令したと思われる人たちは、今インドの地下基地に亡命中のロックフェラー一族24名と、米コロラド州のデンヴァー空港の地下基地に隠れているアメリカの悪魔教幹部である。彼らは倒産を避けるために日本を攻撃してお金を奪うと脅迫することに決めた。
今回の日本への攻撃が、彼らによるものだった証拠を整理しよう。一番の証拠として出せるのはペンタゴンの公式ホームページにある。この話を信じない人たちはぜひこのペンタゴンのホームページのリンクを見てください。
http://www.defense.gov/Transcripts/Transcript.aspx?TranscriptID=674
ここでは1997年、当時の米国国防総長（投稿者注：ウィリアム・コーエン国防総長）が次の発言をしている。
"Others are engaging even in an eco-type of terrorism whereby they can alter the climate, set off earthquakes, volcanoes remotely through the use of electromagnetic waves"
要するに「電磁場によって天候を変えたり地震を起こしたり火山を噴火させたりしている勢力がいる」と言っているのだ。
それ以前の1970年代、米国とソ連は「お互いの国を地震・天候兵器で攻撃しない」という国際条約を結んだが、そもそもそうした兵器がなければこんな条約は必要ないはずだ。
アメリカの「嵐・津波外交」と日本が受けた攻撃
しかし近年、アメリカは地震や津波外交を頻繁にやってきた。
たとえば「偽テロ戦争」が始まった2001年9月11日行こう、インドネシア政府は「アメリカに協力しない」と言っていたが、アメリカがインドネシアに「マラッカ海峡とインドネシア南部の油田をよこさないと地震兵器で攻撃するぞ」と言って、死者20万人に及ぶ津波を2004年に起こした。しかし津波が起きる前から、アメリカの艦隊は「援助物資」を持って現場で待機していたのである。
同じようにミャンマー政府が国民投票を始めようとした時も、アメリカは20万人を殺した「嵐」を起こした。この時も米国艦隊は事前に現場で待機していた。ミャンマー政府はアメリカの植民地になることを拒んだために、その攻撃を受けた。
日本もすでに神戸地震（1995年1月 阪神淡路大震災）をはじめ何回も地震兵器に攻撃されてきた。わつぃが直接関わった事例もある。私は英語や日本語でロックフェラーやロスチャイルド一族が米連銀やアメリカ政府を管理しえいる事実を暴き始めた時だ。
2007年7月15日に竹中平蔵・元財務大臣が「白峰」という自称「忍者」や日本開発銀行の役員などを僕のところに覇権して「日本が地震兵器で脅されたので、日本の銀行の権利をロックフェラーやロスチャイルド勢力に手渡した」、さらに「貴方が書いた記事のせいで明日新潟に地震が起きる」と言われた。そして翌日、日本最大の原子力発電所が2回連続の震度6.8の地震で攻撃されたのだ。
実はその数年前から悪魔教信者の代理は、「日本を海の底に沈める」「横浜がなくなる」という脅しをしてきたが、その理由はアジアの秘密結社や白龍会の立ち上げに対する挑戦状だった。
今回の地震や津波の前、ある集まりの知らせがあった。3月10日にある女性エージェントが「どうしても会いたい」と言って、僕の携帯電話が3月11日の11時に鳴るように設定した。要するにこれは9・11もやった勢力が今度の3・11もやったという意味だろう。
今回の巨大地震の場合も、米艦隊は地震や津波が起きる前から現場に行く命令を受けていたと米軍筋は言う。
また今回の地震の前にHAARP（※１）という地震兵器が発信する特殊な電磁場の信号が、日本やイタリアの専門家によって、3月11日の地震の10時間前から測定されていた。そしてその電磁波の信号は、地震が起きた直後に止まってしまったとの情報を得ている。
詳しい情報は『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』（成甲書房2010年刊）という僕が監訳した本に書いてあるので、ぜひご参照いただきたい。そしてその本を書いたジェリー・E・スミスは本が出版された直後に突然死した。おそらくHAARPをあやつっている連中に殺されたのだろう。
事前の計画をにおわせる不自然な動きの数々
今回の地震や津波によって日本はひどい被害にあったけれども、もっとも酷い災害は避けられたと思う。なぜなら津波攻撃の本来の標的は東京だったからだ。悪魔教幹部であるレオ・ザカミ氏から、津波が高層ビルを直撃する絵が送られてきたが、日本は何かの勢力に守られたのだと思う。
日本が守られた理由として、今回の攻撃には科学的に説明できない。いくつかの点がある。
まず、小笠原諸島やハワイなどに大規模な津波が来なかったことだ。自然現象だったらそんなことはあり得ない。地図を見れば分かるはずだ。何か今までの科学では説明できない力によって、津波は東京を避けたかのように見える。もちろん東北地域で悲劇的な大変な災いが起きたことは極めて悲しいことだが、もし、10ｍの津波が東京や横浜を直撃していたら、死者の数百万単位になった可能性が高い。
そして津波や地震兵器の攻撃とともに、やはり福島県の原子炉危機も事前に計画されていたものだろう。
J・ロックフェラー（Jay Rockefeller）などが支配権を持つGE（※２はｋ）が日本で作った問題だらけの原子炉の「事故」に関してもいろいろな不自然な点が多く、例えば市場では事前のインサイダー取引と思われる事例が出ている。
それは東日本ハウスという会社の株価が、津波や「事故」の１カ月前から不自然に上がっているのだ。少子高齢化が進んでいる日本にはすでに３００万軒の空き家があり、住宅建設の会社の株価がこの時期に値上がりすることが不自然だし、竹中平蔵が無理やり乗っ取ったミサワホームの経営者が彼の兄（竹中宣雄）であることも極めて怪しい。
日本が災害を受け、その後住宅建築ブームになることをあらかじめ知っていた可能性が否定できないのではないか。
その他にもカナダの会社が「事故」の１カ月前から大量のPotassium Iodide（ヨウ化カリウム：原子力災害時の放射線障害の予防薬として使われる）を韓国に輸出。
もっと露骨な例も出回っている。皇室関係者や民主党幹部によると、地震の２日前の2011年3月9日に、アメリカのカート・キャンベル（Kurt Campbell）米国務次官補（東アジア・太平洋担当）は、米上院議員、J・ロックフェラーの代理として、民主党の小沢一郎と会談し、キャンベルは小沢に「もし民主党を分裂させる計画をあきらめれば、検察のあなたに対する嫌がらせを止めさせます」、さらに「小沢さんに福島県のゼオライト（Zolite）という鉱物権利権をあげる」という話がされた（ゼオライトは放射能物質の処理に使われる物質）。
ロックフェラーは今回の原発「事故」を引き起こしたGEの実力者であり、この会話は津波や原発事故の2日前に録音されている。
その後、急に原子炉が爆発や原子核分裂をしはじめたという報道が始まり、欧米の一部のマスコミが特に無責任なひどい報道の仕方を始めた。東日本が海に沈むかと思わせるような、パニックを煽る非科学的な報道が目立った。またアメリカ全土に放射性物質が流れるというデタラメな地図が公表されたりもした。
もうひとつの不自然な点が、福島県知事の反対を押し切って「事故」の5カ月前（平成22年10月26日）に福島第一原発第3号機にプルトニウムが投入されたことがある。そしてロックフェラーは「もう少し日本人に恐怖を与えて完全に降伏させる」と周辺に語っている。
それに伴ってアメリカ大使館からパニックを煽るような工作が目立つ。たとえば「自分はチェルノブイリから来た」というエージェントがインチキな放射能測定機を見せびらかし、「日本はすでに大量の放射能被害にあている」という。しかしちゃんとした測定機がその時期に同じ場所で正常な数値を出していた。
さらに日本にいる外国人はみんな逃げるように自分達の政府に言われているが、それもパニックを煽るためだとしか思えない。こうした作戦はアメリカを支配する悪魔教幹部が一般人を操るときの常套手段である。恐怖心を煽らないと、人類を家畜として操ることが難しくなるからだ。
だが、今アメリカ人がパニックに陥っていることに対して、日本人や地球人類冷静さを保っている。欧米の悪魔教信者は以前のように世界の世論を自由自在には操れなくなっている。
それでもまだ「平和ボケ」している日本政府
それにしても日本の政府は戦争を仕掛けられたにもかかわらず、未だに「平和ボケ」している。福島原発「事故」や不自然な点の多い巨大地震は明らかに自然現象ではないにもかかわらず、政府や防衛警察右翼ネットワークは受け身な体制をとっている。
日本の政府は今回の一連の出来事は「日本に対する脅迫」として国際犯罪捜査を始めるべきだ。今回の攻撃をたくらんだ組織の命令系統を、最終責任者まで追うべきだ。
たとえば数年前に日立や東芝などを含む日本企業に原発利権を売ったGEやWastinghouse（※３）の関係者に対しても取り調べをするべきだ。
もし、私が日本の総理大臣だったらすぐさま記者会見を開いて日本が地震兵器で攻撃されたことを発表する。そうすれば国際世論が激怒して、この攻撃を指示した勢力が逮捕されることになる。しかし残念ながら臆病弱腰の菅総理はそれをやらずに降伏した。地震や「事故」の直後に日本政府は米連銀に日本国民の資金60兆円を手渡した。理由は「富士山を噴火させるぞ」という脅しだった。
私のところにも複数の異なるところから「今度日本は海底に沈む」というような脅しのメールが届いているが、こうした脅しに降伏すれば、結局40億人が殺されることになるので、これらの脅しに負けてはならない。
私はこの脅しを受けてから、中国やロシアやペンタゴンの良質な勢力に世界各地のHAARPのGPSのデータを送った。そして新たな日本を狙ったHAARPからの電磁波が測定された場合、これらの施設を攻撃するよう依頼した。米国や世界各地にある地下基地の詳しいデータも提供した。このデータは基地の中で働いている白龍会のメンバーからもらったものだ。
一度虐めに屈すると永遠に虐められることになるので、いじめられた場合には速やかに反撃するしかないのだ。日本の政府も早くそれを覚えたほうがいい。
いずれにしても、このような出来事というのは「危険な動物の死に際」の表れだ。今、その危険な動物である欧米の文明モデルが終わろうとしている。
現在世界はフリーエネルギー技術の使用を禁止しているため、経済活動の７割はエネルギー獲得のために使われている。石油や原子炉などを使っている限り、エネルギーを中央管理することによって、社会の中央管理が可能になる。また、彼らの傭兵に堕落したアメリカ軍を使ってエネルギー利権を渡さない国を管理することも可能だった。
悪魔を崇拝する欧米の超エリートはその絶対権力と金力（経済力）をどうしても諦めたくないので、醜い脅しを続けている。ひと昔前なら、まだ欧米諸国が「人権」や「民主主義」などときれいごとを言って多くの世界人類をだますことができた。しかし近年、彼らの偽善ぶりや悪質な振る舞いが露骨になったため、世界世論は彼らについて行かなくなった。
彼らの時代が完全に終わるまで、さらなる悪質行為は続くだろう。
日本を攻撃した悪魔教信者たち
私は間違いなくアメリカを2001年3月11日に日本を攻撃したと思う。
「9.11」事件以降、世界各国の多くのジャーナリスト、軍事関係者、科学者などがその事件の真相を調べてきた。そうしたら彼らの調査の結論は、この事件をはじめとする数多くの大量殺人やテロ事件を起こしてきた勢力とは、「サバタニー派（サバタイ派）ユダヤ人」であるということだ。
その構成員はだいたい100万人だと思われている。善良な一般ユダヤ人が差別されないために私は彼らを「悪魔教信者」と呼んでいた。
実際問題として、イタリアのP2フリーメーソンロッジを取材した時に、彼らは「私たちはルシファー（※４）という太陽の神を崇拝する」と言った。歴代キリスト教信者は彼らを「悪魔教」と呼んでいた。
彼らの権力の源は、お金を無から作って配る権利を持つBIS（※５）を本部におく中央銀行である。彼らには神様がいないので、旧約聖書の預言を実現する運命を持つのは自分たちだと信じている。
そして彼らはその預言に沿って第二次世界大戦以降、世界を二つの大国・ゴグとマゴグに分けて戦わせ、人類の9割が死ぬ状態を起こし、残った1割の人類がサバタニー派信者の奴隷になるという予言を現実のものにできると信じているのだ。
確かに「ブッ飛んだ話」であることは分かるし、彼らがかなり念入りに「ベンジャミン・フルフォードは頭がおかしくなった」とあらゆるマスコミや政界などの関係者に言っていることも知っている。しかし私は法廷で証明できるほどの証拠を集めたうえで断言する。「この計画は、おとぎ話ではない」と。
すでにキューバミサイル危機（1962年10月）の時に、この計画が実現するテストがあったことがベンジャミン・フレイドマン（Benjamin Freidman）などの内部告発者によって告発されている。私たち「白龍会」―ちなみに私も白龍会のメンバーである。―は、この人たちの企みを止めることを目的にする国際グループでありる。
我々の協力者はBIS本部、英国王室、中国政府、CIA、ペンタゴンなどにもいる。
そして彼らを止めるために、米国憲法を紙くずにした株式会社ワシントンD.C．や米連銀の一部株主への資金元を断ち切った。その結果、アメリカ政府はもうすぐ軍部への給料支払いができなくなるぐらい追いつめられている。そのため彼らは2012年に予定していた「人工世紀末劇」の日程を早めているのだ。メキシコ湾での原油漏れや日本の原発サボタージュは、間違いなく彼らの仕業だ。
ここで止めなければ、彼らは必ずさらに恐ろしい人類への攻撃をする。そして自らの攻撃の被害に遭わないために、すでに彼らの多くはアメリカなど各地にある大型地下施設へ逃げている。
数十億人単位の殺人計画を止めるためには、彼らの司令部を逮捕する必要がある。すでに彼らの名簿が出ているので、彼らを止めることはそんなに難しい話ではない。
ビルダーバーグ会議、外交評議委員会、ガーター騎士団、マルタ騎士団、ドイツ騎士団（Teutonic Knights）など、多くて数千人を拘束すれば済む話だ。
世界中に散らばる悪魔教の延命装置
しかし今まで200～300年間、世界を支配した勢力あ、おとなしく退場するつもりなどまったくない。日本からお金を脅しとった作戦も彼らの最後の悪あがきの一環である。悪魔教の連中は延命装置として他の国からもお金を奪う作戦をやっている。
リビアの侵略もそのテストのひとつだ。リビアのカダフィ大佐とその一族は1800億ドルを持っているが、そのお金を盗むために、悪魔教信者であるフランスのサルコジ大東龍王がリビアの侵略を試みている。もちろんリビアの石油資源を奪うことも今回の目的の一つでもある。
リビアの石油は１バレル100ドル以上で売れば米連銀はしばらく延命でき、現在その利益の多くはこの侵略が成功すると、リビアの国民は急激に貧しくなるだろう。
また、リビア侵略のひとつの狙いは、砂漠の緑化プロジェクトを止めることだ。リビアは本格的にサハラ砂漠の緑化を始め、フリーエネルギー技術の実用化を試している。世界の人口を大きく削減したい勢力は、人類のための新しい住まいを作らせたくないので、こうした緑化プロジェクトを阻止したいのである。
サウジアラビアも侵略の標的になっているが、今のところその計画はうまくいってない。サウジアラビアでは「100万人デモ」で革命への呼びかけをしても、200人しか来なかった。サウジアラビアも今、米連銀の連中に石油を売っていない。エジプトでも政変があったが親米売国奴分子は国を乗っ取れなかった。
今一番心配なのは、米連銀の連中が独占した「ハイテク武器」である。これまで述べた
ように日本はすでに大変な被害を受けている。もしアメリカにある地震兵器施設や地下施設にある大量破壊兵器がまだ悪魔教信者の手にあるのならば、世界各地でこれからも地震や津波などが続くだろうから、ペンタゴンはこれらの地震兵器施設の確認を急ぐ必要がある。
戦争に使われるお金で貧困をなくして環境破壊を止め、技術解禁して地球を管理できる人類になる
現に世界最大の犯罪組織である株式会社ワシントンD.C．への反撃が各方面から始まった。
アジアの結社や白龍会の他に、フランス革命、アメリカ独立革命やロシア革命を起こしたグノーシス派（※６）という勢力が動き出した。彼らは核テロを含めて世界各地で大掛かりな反撃の準備を始めた。中国も、世界最大の犯罪組織を倒すために、2億人の軍隊をパキスタン経由で中近東に送り込むことを検討している。
こんなことが起きれば第三次世界大戦による人工世紀末をたくらんでいる狂信的な悪魔教信者の思う通りになる。
白龍会はそれに対して平和的な方法で欧米の解放を狙っている。すでにアイスランドの国民が銀行救済を拒んで自国を米連銀から解放させた。
それに続いてオーストラリアも近いうちに自由になりそうである。白龍会のメンバーである「コアラ」というあだ名を使うオーストラリアの参謀組織のメンバーが、オーストラリアの外務大臣と国防大臣のメールをハッキングして衝撃的な情報を近いうちに公開する予定である。そのメールのやりとりによると、米連銀が「オーストラリアのケビン・ラッド総理をクビにすることに決めた」と書いてある。一般欧米人や、特にオーストラリア人は自分達が選挙で選んだ総理が、外国の犯罪組織によってクビになったことを知ったら怒り狂う。
しかしこれが一般に公開される時には、オーストラリアが米連銀支配から解放される見込みが濃い。そうすればオーストラリアがフリーエネルギー技術を使って砂漠の緑化を始めることになる。実はオーストラリアのラッド前総理は以前白龍会に「フリーエネルギーを使って砂漠の緑化をやる」という約束をしたために解任させられたのだ。
また、アメリカの解放が近いと思わせるニュースも入った。この原稿を書いた週に小浜大統領と4人のペンタゴン幹部が白龍会に「我々は悪魔教信者を逮捕することに協力するのでお金をください」と連絡をとってきたのだ。悪魔教信者は多くの一般のアメリカ人を強制収容所に入れることをたくらんでいたが、このペンタゴン勢力は逆に悪魔教信者をその強制収容所に入れる、と言っている。もしアメリカ軍がそうすればアメリカ対外借金がチャラになる。
その状態を避けようとしている悪魔教信者はヒラリー・クリントンをユダヤ・サバタニー派の代理として、白龍会と交渉しようとしている。しかし米連銀の一般のアメリカ人に対する犯罪裁判が終わらない限り相手にされないだろう。米連銀が民間企業としてアメリカの中央銀行になってからの1世紀のあいだ、一般のアメリカ人の富の95％は盗まれたと言われている。そのお金を返す必要があるので、今アメリカにいる億万長者の多くは貧乏人に格下げされる。
いずれにしても、とても危険な状況になっているので、さらなる被害が起きる前に和平交渉を始めることがワシントンにとっても白龍会にとっても得策だろう。
米軍産複合体が大変なピンチにあることは間違いなく、この犯罪組織の「倒産への秒読み」はすでんみ始まっている。それに比例するように次々と怒っている犯罪組織の悪あがきという事態を防ぐために、白龍会は欧米人類の解放を急がなければならない。
そのためにまずアメリカ国内の協力者は、悪魔教信者だと思われる勢力の銀行口座を凍結している。まずなすべきことは40億人を殺したいと思っている欧米の悪魔教の幹部たちの計画を止めること、そして彼らが自分たちの目的のために使っている人類の総貯蓄額の9割を、貧困をなくし、環境破壊を止めるために使うべきである。
そして、今欧米の指導者層が独占しているハイテクを一般公開する。アメリカの科学者協会によると6000以上のパテント（特許権）が封印されている。それが解禁になれが「ドラえもんの世界」が実現できる。
ところで、つい最近、公安の関係者からは言った情報だが、海底掘削船「ちきゅう」が、3月11日の巨大地震の震源付近を掘削していたことを耳にした。
名目は地質調査ということだが、「海底に穴を掘る」という行為自体、今回の地震に何らかの関係があったのではないかとみなされている。
また、ペンタゴンからの情報で、3月11日の地震の原因として、原子爆弾を地下で爆発させたことによる人工地震の可能性が指摘されている。
さいごに、これは4月15日（編集部注：5月号校了日）時点での最新情報だが、日本を攻撃するよう指令を出していた悪魔教の最高幹部、ペーター・ハンス・コルベンバッハ（Peter Hans Kolvenbach）が、4月13日に降参した、との情報を得たところだ。
投稿者追加：5月1日の講演会でこの地球号が今回海底に掘削した穴に核爆弾を入れて人工地震を仕掛けたとのことでしたが、その核爆弾は日の出町（？）の元中曽根康弘の邸宅におかれその後地球号に乗せられて地震の仕掛けになったとか？詳しくはB.フルフォードのDVDが出るまで待ちましょう。
（※１）HAARP（High Frequency Active Research Programの略称）：「高周波活性オーロラ調査プログラム」。施設はアメリカ合衆国アラスカ州にある。オーロラ調査のためにという名目で、大出力の高周波を大気の電離層に照射して活性化させている。アメリカ軍が関与していることから、気象操作や地震発生に利用されていると疑う声もある。
（※２）GE：ゼネラル・エレクトリック（General Electric）社。世界最大のコングロマリット（複合企業体）であり、売上高トップクラスのメーカー。
（※３）Westinghouse（Westinghouse Electric WEC）:1886年から1999年まで存在したアメリカの総合電機メーカー。ＧＥのライバル企業として見なされていたが、1999年にバイアコムによって買収され消滅した。
（※４）ルシファー（Lucifer）:原義は、ラテン語で「光を帯びたもの」「光を掲げるもの」「光をもたらすもの」を意味する語であり、明けの明星（金星）にたとえられている。当初は悪魔や堕天使を指す固有名詞ではなかった。
（※５）ＢＩＳ（Ｂａｎｋ of International Settlement）:国際決済銀行の略称。各国の中央銀行により出資された国際的な金融機関であり「中央銀行の中央銀行」と呼ばれる。本部はスイスのバーゼル。
（※６）グノーシス派（グノーシス主義）：1世紀に生まれ、3世紀から4世紀にかけて地中海世界で勢力を持った古代の宗教・思想の一つ。物質と霊の二元論に特徴がある。普通名詞としてのグノーシスは古代ギリシア語で「認識・知識」を意味する言葉。
以上引用終了
疲れました。まあ、副島氏は今回言っていることが私から見ても大分まともになってきたようです。同意するところもありますが、でもねぇ～。ＩＡＥＡが信用ならんのは私も同意するところなのですが、何故、3月17日に天野是哉が原発安全と言ったとかいう情報が信用できるのか？の根拠がわかりません。
現時点では空気中の放射能濃度は安全圏内だし、副島氏が3月19日に原発近くで測定した量も空気中は安全域なのは認めますがなぜ、その後水素爆発やメルトダウンが無いと断言する根拠がないから信用できない。論理的に説明をずっとしてきていない。私自身、副島氏の原発安全宣言が納得行かないのは自分が測定した数値が低くて安全圏内だったことが客観的な事実だけど「私の霊能者としての能力が関知」とか「予言者として」とかなぜオカルトちっくな表現をするからです。何故、学問と真実を暴くことを中心としているという言論人の自称国家戦略家が、論理性が無く信ぴょう性が無いことを言って信用を貶めることを言うのでしょう？まあ、それが副島氏だと言われればそれまでですが。
えっ西村論文が根拠？西村先生の言っていることをご自分の言葉で表現してくださいね。霊能者とか言う前に西村先生の自論を参考にしてＩＡＥＡの言っていることが3月19日に原発前で測定して証明されたと言えばまだ、信用できたものを。
原発利権は陰謀論（共同謀議）的にとＧＥの実権者はジェイ・ロックフェラーが有名ですがその名前は一言も出てませんね。ＧＥとＩＡＥＡは責めるのに。（そのこと自体は私も同意しますが）
ベンジャミン・フルフォード氏の文章は微妙です。にわかに信用できるかどうか疑問ですが、白龍会という世界の諜報員達が結託して（武道で結託したのがきっかけだそうです）情報と対ＮＷＯ工作をしているなら、007ものです。読んでいてアレルギーを起こさなければ凄い情報と思います。
ちなみに、小沢一郎がジェイ・ロックフェラーに言いなりになるように要請されたとのこととゼオライト利権をほのめかされたとのことですが、「アメと鞭」をちらつかされましたが、どうでしょう。その要求に対して対して飲んでいるのでしょうか？
側近の平野貞夫氏のブログなんぞ注目した方がよいのでは？
これが真実ならジェイの代理人カート・キャンベルに小沢氏ははっきりとは返事をしていないと思うのですが。私の理想論でしょうかね。小沢氏は岩手出身だから難しいところですね。ちなみに講演会でＢ．フルフォード氏は1992年までは小沢はジェイ・ロックフェラーと親しかったけどそれからはあまり親しくないと言ってました。
副島先生このような台詞を聞いたら激怒しそうです。まあ、5月1日の学問道場にのった映像でも、「Ｂ．フルフォードさんと一度自分の前に現れたリチャード・コシミズとか言う人の言う地震兵器は信じていない。」と仰ってましたので。
地震兵器論争一度お三方で対談形式でやってもらいたいものですね。（まず無理だろうな。）
付録
月刊ザ・フナイの5月号の状況より、
船井幸雄氏も大変です。但し月刊フナイで船井幸雄氏のスタンスは「否定できないものは肯定しない」というスタンスなので面白い情報が満載の雑誌になるのでしょう。
ちなみに、3月16日に船井氏は副島氏から「これから政府にかけあい、私としては福島第一原発の現場に行くなどあらゆる手を打ってみます。船井先生もよろしく」と、電話があったそうですが、何についてよろしくされたのか好奇心が湧いてきます。船井氏はよろしくされたことをしたのでしょうか？
しかし、船井幸雄氏はこんなに俗に言う陰謀論者をかき集めて雑誌に書かせてなにをしたいのでしょうか？まあ、私自身は自分が欲しい情報だけ頂戴しているだけですが。
中丸薫氏は執筆陣にはいませんね。いたら副島氏が書かないからでしょうか？（笑）
最近連載が始まった高橋康司氏（ヤスの防備録歴史と予言のあいだ）で知っている人は知っているアナリストですが、彼の名が今年の3月号で副島氏と高岡編集長との対談で出てきたのですが、副島氏に「私の文章を読んで書いたんじゃないの？その人。何て書いてるの」と言われてしまった人ですが、5月号に2つも記事を書いており、近未来予測もされております。「金は高騰する。ロシアが中国へ全面的エネルギー支援している」などと書いております。
中矢伸一（日本弥栄の会会長）という人が原発のことを書いていますが、参考にすべき識者として広瀬隆氏をあげており、広瀬氏のコメントからＧＥはロックフェラーが支配しているとはっきり書いてあります。
いずれにしても月刊「ザ・フナイ」は私にとっては目が離せません。
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