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第二回目の今回は、コールマンのいう「世界人間牧場計画」２１項目を列挙すると共に、それを読み解く際の留意点を挙げる。
まず、この２１項目に目を通す前に留意していただきたい７点を挙げておく。これらを頭に入れた上で目を通していただけると、より認識が深まるものと思う。
（１）「世界人間牧場計画」という名の計画書が存在する訳ではない。
世界人間牧場計画という言葉は、ユダヤ陰謀論を語るネット上でも使用頻度の高い用語であるが、実際に３００人委員会が「世界人間牧場計画」という名の計画書を作成したという訳ではない。
コールマンは、本書の中で、３００人委員会につながる数々の陰謀を整理分析し、その目標として２１項目を抽出しているが、それらが相互に連動して粛々と達成されていく様があたかも一つの秩序だった壮大な計画のように見えることから、これを概括的に表現する手段として「世界人間牧場計画」という用語が使われている（勿論、３００人委員会は本当に「計画」しているのかもしれないが）。
従って、イルミナティが作成した「シオン議定書」２４か条とは全く位置づけが異なる。
（２）「３００人委員会」原著が出版されたのは１９９７年である。
英語版の原著が出版されたのは１９９７年であり、太田氏による日本語版の第一刷が出版されたのは１９９９年のことである。１９９７年というと、９１１事件のはるか前、米国はクリントンの民主党政権二期目であった。
日本は橋本内閣（小泉が将来まさか総理大臣になろうとは思ってもみなかった）で、拓銀・山一証券の破綻など米国による金融システムの侵蝕の影響が大きく具現化し始めた時期であった。
この時期に、現在の世界情勢（とりわけ日本の苦境）を、これほどに見通していたとは・・・。感嘆するしかないであろう。
（３）米国において具現化した３００人委員会につながる陰謀を中心に記述している。
コールマンは、イギリス出身であるが、その執筆活動は米国で行われており、その興味の中心も米国にあることから、米国からの視点で全世界的な３００人委員会の陰謀を眺める傾向が強い。
そのため本書中の記述は様々な面で、米国＞欧州＞その他、というようにウェイト配分される傾向がある。
（４）米国民は被害者であり加害者ではない。
日本から見ると、我が国に攻撃を仕掛けてくるのは米国政府であったり米国企業であったりするためあたかも加害者は「米国」もしくは「米国民」であるかのように受け取りがちであるが、かれらは道具として使われているだけであり、本来の加害者たる「３００人委員会」にとっては我々日本人同様、牧畜の対象たるゴイムに過ぎない。
私の場合、Ｂ層向けに判り易く表現する意味で、敢えて「米国」と記述することが多いが、ココロはこういう意味である。
（５）「世界人間牧場計画」最先進国は米国である。
あの強大な自由の国アメリカこそが、日本より２０年から３０年は先行して「世界人間牧場計画」の洗礼を受けているのである。
詳細は次回以降述べるが、３００人委員会はこの米国における「成功」を雛形にして、日本を含む諸外国の牧場化を進めようとしている。
（６）RIIA(王立国際問題研究所)が陰謀実行の要となっている。
コールマンは、３００人委員会の意図を実際に行動に移す際の要としてRIIAを重視しており、英国とは全く関係のない地域の出来事にもRIIAが関係していると考えている。
またRIIA同様に鍵となる機関としてタヴィストック人間関係研究所とＣＦＲ（外交問題評議会）の名は覚えておいてほしい（できればWikiででも調べておいてね）。
（７）「３００人委員会」は出版妨害を受けてきた。
最後に、原著が米国において出版妨害を受け通信販売で入手するしかないこと、また日本でも何度か書店の店頭から消えた時期があったことを指摘しておく（１０年以上経過した現在では、妨害する動機が薄くなってきているかも知れないが）。
以下、「世界人間牧場計画」２１項目を列挙する。
１．３００人委員会の指揮のもと、ワン・ワールド教会と財政制度を統一し、ワン・ワールド政府＝新世界秩序を確立する。
２．国民国家のアイデンティティーと誇りを完全に粉砕する。
３．世界の大宗教、特にキリスト教の壊滅を計画し、実行する。唯一自分たちの宗教だけを認める。
４．マインド・コントロールやブレジンスキーが提唱する「テクトロニック」によって、人間を管理、コントロールする手段を確立する。
５．脱工業化ゼロ成長政策に基づき、すべての工業化と核エネルギーによる電力供給を廃止する。
６．ドラッグの使用を奨励し、最終的には合法化し、ポルノを芸術として広く認めさせ、最終的には日常的なものにする。
７．カンボジアのポル・ポト政権が実行した実験を応用し、大と氏の人口を激減させる。
８．科学の発達は、３００人委員会が必要と見なすものを除いて一切抑制する。
９．先進国に局地的な戦争を起こし、第三国に飢饉と病気を広めることによって２０５０年までに彼らのいう「ムダ飯食いの人々」を殺す。
１０．膨大な失業者を生み出し、国全体の道徳心を低下させ、労働者の生産意欲を失わせる。
１１．意図的に危機的状況を次々に起こし、それを操作・管理して、自分たちを除く全人類が自らの運命に対して無力感しか持ち得ないようにする。
１２．新たな「破壊的カルト」を増産し続け、すでに役割を果たしている連中のあと押しをする。
１３．イギリス東インド会社（BEIC）に奉仕するダービー卿が始めた、キリスト教ファンダメンタリズムの信仰をあと押しし続ける。
１４．ムスリム同胞団やイスラム原理主義、シーク教などの宗教的・破壊的カルトグループを圧迫し、ジム・ジョーンズと「サムの息子」型のマインド・コントロールの実験をする。
１５．信教の自由という思潮を世界中に輸出し既存の真摯な宗派、とりわけ我らがキリスト教の根底を揺るがす。
１６．世界の経済を完全に崩壊させ、政治的混乱を生じさせる。
１７．アメリカの内外政策をコントロールする。
１８．国際連合や国際通貨基金（IMF）、国際決済銀行（BIS）、国際司法裁判所のような超国家的制度を強化し、３００人委員会の目的の障碍となる局地的な機関に対しては段階的に廃止させたり、国連の影響下に置いてその効力をできるだけ弱める。
１９．すべての政府中枢に侵入し、打倒し、政府が代表する国家主権を内奥から破壊する。
２０．世界的テロリスト・グループを組織し、テロ活動が起きた際テロリストと当事者の交渉に介入する。
２１．アメリカおよび世界各国の教育をコントロールし、完全に破壊する。
次回以降は、各項目毎に日本の現状とりわけ東日本大震災との関係につき考察していく。
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