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株式日記と経済展望
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「経済的相互依存」が必要となる大恐慌は、まもなく発動させられるでしょう。
２０１２年にタイムリミットを合わせて、地球レベルでの大きな変化が完了する
2012年4月8日 日曜日
◆世界権力構造の秘密ユースタス・マリンズ・著
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/EustaceMullins01.html#でくのぼう
世界権力は金融政策によって市民を破滅させる
ロスチャイルドはその息のかかった財団や外交問題評議会（ＣＦＲ）、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）をとおして合衆国を支配しているが、ロスチャイルドの権力に対する重大な挑戦は受けていない。カネのかかる「政治キャンペーン」なるものが日常的に行なわれ、そこに登場する“慎重に保護された候補者”は世界権力の計画を実行することを誓約した者たちである。もしも計画から逸脱するようなことがあれば、候補者は「事故」に遭遇したり、セックス・スキャンダルをデッチ上げられたり、金融不正事件で起訴されたりするはめに陥る。（中略）
アメリカの市民は一生懸命働いて税金を払う。秘密の支配者たちがいつ何時でも、連邦準備制度理事会を通じて工作し、市民を厄介な借金に陥れたり破産させたりするような金融規則をつくれることを、“おめでたい”市民は気づかない。
金融政策がどう決定されるのかを前もって知っていれば、投資銀行が莫大な利益をあげるのは目に見えている。「連邦準備制度理事会の決定がどうなるか、前もってわかるはずがない」と本気で信じている人は、あまりにも純真すぎて一人で外出させるわけにいかないくらいだ。「連邦準備制度理事会にどういう政策を採るべきか指示できる者はだれもいない」と信じている人は、もっと現実離れしている。
ハリマン家に仕えて「黒い貴族」の一角に食いこんだブッシュ一族
アメリカ人の一部には、ジョージ・ブッシュ（註：現大統領の父親）が大統領職まで急速に登りつめたことを、日米欧三極委員会（ＴＣ）の権力の証しと見る人びともいる。しかし、ブッシュの運勢の星は三極委員会などよりはるか昔にさかのぼる。彼は黒い貴族であるイングランド女王の遠縁のいとこにあたる。
黒い貴族とは、およそ５０００年の長きにわたって続く闇の権力である。ブッシュの家族企業であるブラウン・ブラザーズ・ハリマンは、１８００年代の初め以来、合衆国におけるイングランド銀行の代理人をつとめてきた。ブッシュ一族はハリマン家に仕えることによって王朝名門支配機構の第３位階の家柄の地位を獲得した。
世界権力の第１位階に君臨する王朝名門は、ロスチャイルド家やイングランドおよびヨーロッパを支配する王族・貴族階級であり、第１位階の名門のほとんどは１７００年以降イングランド銀行の株式を所有してきた。
王朝名門の第２位階を構成するのは、第１位階の名門に家臣として仕える者たちである。第２位階には、ロックフェラー家やモルガン家、ハリマン家が含まれる。ブッシュ一族は、第２位階に属するハリマン家の召使いとなることによって世界権力の王朝名門の第３位階グループに仲間入りを果たしたのである。
ＡＤＬは英国秘密諜報部の一部局として発足した
シオニストであるキッシンジャーが、なにゆえに英国外務省とこれほどまで密接に協力して働くのであろうか？ その答えはユダヤ名誉毀損防止連盟（ＡＤＬ）の成立起源に潜んでいる。この機関はふつう徹頭徹尾ユダヤの工作だと思われている。
しかしほんとうは、ＡＤＬは英国特殊情報部（ＳＩＳ）の一部局であり、英国の外務大臣パーマストン郷ヘンリー（１７８４年～１８６５年。外相と首相を歴任）が創設した機関である。そもそもシオニズムという運動自体も、パーマストンが英国のスパイ活動の武器として１８４３年から６０年にかけてつくり上げたものなのである。ＡＤＬはブナイブリス（ユダヤ人文化教育促進協会）としてはじまり、プトレマイオス朝エジプトのイシス神再生密議を手本とした。パーマストンは、英国情報機関の一部門としてブナイブリスを計画したが、この部門はアメリカ共和国を転覆破壊するという特別の使命を帯びていた。この使命は今日もなお生きている。
（中略）
キッシンジャーは中国ヴェンチャーズというグループとともに、共産中国における大規模な商業権益に関与している。中国が天安門広場でなんの武器も携行しない学生たちを大量に虐殺したとき、キッシンジャーとブッシュはこれを堂々と弁護し、この事件はプレスコット・ブッシュが中国に建設を企画している豪華な不動産のような商業投機にいささかも干渉するものではないと申し立てた。プレスコット・ブッシュは大統領の兄弟である。
中国の独裁者鄧小平は、学生に対する大量虐殺を説明して次のように語った。
「最近の反乱はわれわれを大いに啓発し、われわれの心をさわやかにしてくれた。社会主義への道なくして、中国にはいかなる未来もない。そして中国に未来がなければ、偉大なる中国と合衆国、ロシアからなる世界権力（秩序）の鼎立もありえない。アメリカ人にわたしは告げる。中国の最大の資産はその安定性なのだ」
おそらく、三強大国の鼎立という目標は、世界の三大共産主義国となるはずの国々からなる鼎立ということなのである。
★なわ・ふみひとのひとくちコメント
わが国では相当な情報通と思われるような人でも、「ロックフェラーが世界帝王である」とか、「ロスチャイルドとロックフェラーは対立関係にある」などといった認識で著書を出版しています。もし本当にそう考えておられるのであれば、不勉強のそしりを免れないでしょう。
ユースタス・マリンズは序文の中で、「私が３５年かけてやっと探り当てた結論だから、疑う気持ちのある人は自分でそれ以上の調査をやってみてほしい」という趣旨のことを述べています。それだけ、この内容に自信を持っているということです。もちろん、生命の危険を伴いながら探り当てた“真実”なのでしょう。
そして、私たちが最も知りたいと思うことは、「ではこれから先、世界を支配している彼らは私たちをどうしようと思っているのか」ということでしょう。最後の部分に世界権力の代理人の一人であるロックフェラーの言葉が紹介されていました。
それによりますと、１９９２年にリオで開かれた第１回国連地球サミットがどういう性格をもつ会議であったのかがわかります。「世界共同体に安全かつ持続的な未来を保証するために、国家的および国際的な経済課題に必要とされる基本的変化と、わが国の統治体機関に必要とされる基本的変化とを産みだす政治的資格をもつことになる」ということです。
要するに、「世界政府の邪魔になる要因を経済面、地球環境面で取り払うために、国家は変化してもらわねば困る」ということを述べているのです。では、国家はどのように変化させられるのか――。この結論は既に明らかでしょう。「国ごとの主権を放棄し、世界政府の言うとおりにしなさい」ということです。そうでないと、経済問題（大恐慌）も環境問題（地球温暖化）も解決しませんよ、と言っているわけです。
「経済的相互依存」が必要となる大恐慌は、まもなく（遅くとも２００９年までには）発動させられるでしょう。そして、「環境的相互依存」の考え方は、いま「不都合な真実」というキャンペーンとなって強力に推し進められているのです。
しかも、なんとご丁寧に、終末の大峠と見られている２０１２年にタイムリミットを合わせて、地球レベルでの大きな変化が完了すると予告しています。これが彼らのアジェンダ（行動日程）というものなのでしょう。私の言葉で言えば「サタンのシナリオ」ですが‥‥。
（私のコメント）
世界の「奥の院」の動きは、日本人にとっては奇奇怪怪な世界であり、そこにアクセスできる日本人はいない。いるとすれば天皇陛下ぐらいであり、小和田氏が自分の娘を皇太子に嫁がせたのも「奥の院」の情報を得る為なのでしょう。「奥の院」にも階層があり「世界権力の第１位階に君臨する王朝名門は、ロスチャイルド家やイングランドおよびヨーロッパを支配する王族・貴族階級であり」とされています。
ヨーロッパの王族貴族と言っても、ローマ法王から見れば序列は下であり、イギリスの王室もローマ法王の下になります。しかし上には上がありローマ法王よりも日本国天皇が序列上は上になります。しかし反日のＮＨＫでは大河ドラマでは天皇家を「王家」と呼んでいますが、戦前なら不敬罪でＮＨＫは処分されているはずだ。でなければ天皇陛下がアメリカに訪問した際は、アメリカ大統領が空港までホワイトタイで出迎えるのは天皇陛下・ローマ法王・英国の王室だけです。
しかし天皇は「奥の院」のメンバーでもなく今日の話しとは別になります。ヨーロッパの王族貴族が第一階層なら、「第２位階には、ロックフェラー家やモルガン家、ハリマン家が含まれる」とされています。つまりロスチャイルド家とロックフェラー家とは階層が違うのです。ロックフェラー家は新興財閥に過ぎません。謎の人物であるキッシンジャーがロックフェラーの支配するアメリカ政府よりも英国外務省に忠誠を尽くすのも英国諜報部員だからでしょう。
ＡＤＬが英国特殊情報部（ＳＩＳ）の一部局であるというのは、イギリスがイスラエルを操ってアメリカを操作していると言う田中宇氏の説に適合しますが、そこにアメリカと英国との暗闘が見て取れます。英国は狡賢いから直接工作をすることはせず、イスラエルの工作機関を使って連邦議会選挙や大統領選挙に介入してイスラエルよりの政策を取らせていますが、元をたどれば英国特殊情報部にたどり着く。
その結果アメリカは必要も無いイラクやアフガニスタンに介入して自分で墓穴を掘っていますが、記事にもあるように「英国情報機関の一部門としてブナイブリスを計画したが、この部門はアメリカ共和国を転覆破壊するという特別の使命を帯びていた。この使命は今日もなお生きている。」そうです。ここまで来るとどこまで信じていいのかわからなくなりますが、英国の「奥の院」の狡賢さは天性のものなのだろう。
明治維新以降の日本も英国の「奥の院」の指図どおりに動かされてきましたが、第二次大戦後においてはロックフェラーの支配するアメリカの従属国になった。それ以前に日英同盟の解消があり、英国は香港要塞とシンガポール要塞を失うことでアジアの植民地を失う結果となった。こうしてアメリカによる一極支配で世界権力が出来ようとしましたが、老獪な英国やロスチャイルド家はアメリカを暴走させることでアメリカ共和国を転覆破壊使用としている。
リーマンショックやヨーロッパの金融危機は、彼らが仕掛ける大恐慌の先駆けなのでしょうが、彼らの動きは決して表には出てきません。大統領や首相や大臣は彼らの使用人に過ぎず、民主党政権もマニフェストを反故にして消費税増税に邁進しているのも「奥の院」の指示によるものなのでしょうか。支配階層にとっては国民は税を取り立てる対象にしか過ぎず、彼らにとっては家畜同然に過ぎない。
世界権力にコンタクトが取れる人物は、極めて少数の人物であり、彼らの動きを知ろうとしても大雑把な分析しか出来ない。リーマンショックの時もゴールドマンサックスは巧みにサブプライムがらみの債権を売り抜けましたが、ポールソンが財務長官だったからだ。ヨーロッパのギリシャ危機もゴールドマンサックスが絡んでいますが、ドイツやフランスの銀行は大量にギリシャ国債を買った。
最終的には国債も紙幣も紙切れとなるような大恐慌が来るかもしれませんが、「奥の院」はいつ仕掛けるかを見図っている。なわ氏によれば今年の２０１２年がタイムリミットと言うことになっていますが、地球レベルの大きな変化とは難だろうか？ 「世界権力構造の秘密」は１９８４年に書かれた本ですが、世界権力が仕掛ける大恐慌によって人類の家畜化はますます進むことになる。
若い人たちはスマートフォンを持って夢中になっていますが、スマートフォンは人類家畜化の道具に過ぎない。ＧＰＳによって行動が監視されメールは全部集められて家畜のように監視されていることを知らない。株式売買などもネットで行なわれるようになり、誰がどのように売買しているかも全部筒抜けになれば支配階層が全部儲けて巻き上げられるだろう。
国民が支配階層の家畜にならないためには、彼らの動きを監視して警鐘を鳴らしている「株式日記」を読んでもらうしか方法は無いだろう。テレビなどで彼らは御用学者を使って洗脳してしまう。消費税を増税したところで支配階層を潤すだけで国民はますます貧しくなっていく。しかし総理大臣も日銀総裁も世界権力の駒に過ぎず、「奥の院」に逆らうことは出来ない。
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