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「整然とした移行」か急進的変革か社会・経済的変革への突入か否か
アラブ世界全域に広がった反独裁の民衆革命は今、その行く末を左右する重大な局面にさしかかっている。革命の押さえ込みという下心が透けて見えるＮＡＴＯの介入も加えて、リビアの情勢は一層混沌としている。エジプトでは、革命の一層の深化を求める民衆に対して軍事政権は遂に銃を向け始めた。今後に予断はまったく許されない。以下に紹介するインタビューはムバラク退陣直後に行われたものだが、革命に託された客観的課題とそれをめぐる対立関係を分析したものであり、現在を理解し今後を考える上で重要な参照点を提起している。（「かけはし」編集部）
普遍性は民衆的変革への切望
――中東は長い間、民衆の革命のような事態を眼にする可能性が少なくとも最もありそうもない地域であるとみなされてきた。とりわけアラブは、政治的に弱体で、無関心で、現在では民主主義のための「準備がなされていない」地域であると伝統的に理解されてきた。こうした性格規定はこの地域とその人々に対するわれわれの理解についてどのような点を示唆していると思うか？
それに対する答は今では明白になっていると思う。進行中の事態は、民主主義はアラブあるいはイスラム教徒の「文化的価値観」には当てはまらないし、その文化的価値観はむしろ文化的には専制的体制、あるいはそれに類する愚かしいものに染まりがちであると主張するすべての理論を打ち砕いた。
実際には、多くのそうした理論が存在していた。たいてい、それらの理論ははっきりと人種差別的で、オリエンタリズムであったり、反イスラム的であったりする。こうした理論は、専制体制の最良の友としての西側支配者によっても、専制体制を後押しするための口実として使われる場合もある。
今回の一連の決起は、しかしながら、こうした「文化主義的」見解にけっして賛同せず、民主主義と自由への切望が普遍的に存在するということを知っている人々にとっては何ら驚くべきことではない。全世界の民衆はどこにおいても、行動すべき時が来たと感じるような地点にまで情勢が到達する時には、進んで高い犠牲を払っているのである。
――チュニジア、エジプト、ヨルダン、さらにそれらを越えて広範な「アラブ世界」全域で起こっている蜂起は、多くの場合、大衆的で、非宗教的で、社会のすべての部分を横断する大衆動員の形でなされている。われわれが今日目撃しているのは、潜在的可能性として、新しいタイプの「汎アラブ主義」の台頭なのだろうか、それともかつてのアラブ民族主義と同じ根本的な要因が働いているのだろうか？ もし前者だとすれば、この新しい汎アラブ主義はかつてのナセル主義の時代を体現したものとどの点で断絶しているのだろうか？
そうではない。今日の事態が一九五〇年代と六〇年代に存在したある種のアラブ民族主義と類似していると私は思わない。両者は時代を大きく異にしている。もちろん、そう言ってよければ、アラブの民族的感情は、反乱の波がアラブ全域に拡大するという形で「再充電」されたのだ。それは、同じ地政学的、文化的地域に属しているという感情を大きく強めることとなった。この意味において、アラブの文化的＝民族的領域に属しているという意識は進行中の事態によって大いに高められたが、それは五〇年代と六〇年代に存在したアラブ統一への願望に匹敵するものではない。当時、アラブ人民を単一国家のもとに統一することが可能であるとする信念がとりわけナセルには非常に強固だったのである。
今日、われわれが保持しているのは、やはり同一の地政学的、文化的地域に属しているという感情であるが、この運動は下から生まれつつあるのであって、もしアラブ人民が統一の展望を構想するとすれば、それは五〇年代や六〇年代の統一ではなくてＥＵ型の統合により近いものとなるだろう。
これは、まず第一に、アラブの諸政権を民主的な政権に変え、次にさまざまなアラブ諸国が統一した連邦やあるいは連合的な政治的主体を徐々に形成するという民主的過程を経るという形を取るであろう。もちろん、これは将来の構想なのであるが。当面、人民は民主的な変革に関心を抱いているのであり、われわれが目撃しているのは、その始まりにすぎない。それはまだ完成にはほど遠いのである。
アメリカの利害の深刻な打撃
――最近、エジプト革命がエジプト＝イスラエル間の外交関係に対してもたらす長期的な影響をめぐる憶測が盛んになされている。最近の事態はとりわけパレスチナ人民にとってどのような意味をもつと思うか？
最近の事態はパレスチナの大義にとってただただよいことを意味するだけである。あなたが「パレスチナ人民」を複数形で表現したので、われわれは言わんとしているパレスチナ人民とはどの人民のことなのかをはっきりさせなければならない。われわれが語っているのは、マフムード・アッバースとサラーム・ファイヤードのパレスチナ自治政府なのか、あるいはハマスなのか、それともパレスチナ人民全体なのか？ すべてのアラブ人民にとってと同様に、パレスチナ人民とパレスチナの全般的な大義にとって、アラブ全域で起こっている事態は起こり得る最良の事態である。エジプトにおける大衆運動の高揚はパレスチナ人民にとってはるかに有利な条件を作り出すこととなっている。イスラエルと共謀してとりわけガザ地区においてパレスチナ人民を抑圧していたエジプトの体制は、エジプト大衆の抗議闘争によって大幅に弱体化した。そして、当然にも、エジプトの民衆運動はパレスチナ人民、とりわけエジプトと多くの結びつきを持つガザの人々に対して強い共感と連帯意識を感じているであり、このことは長期的にパレスチナ人民の利益となり得るのである。
――アラブ世界のこの革命の波は中東におけるアメリカの外交政策にとって結局のところ何を意味するのだろうか？ われわれはこの地域におけるアメリカの覇権の長年の遺産の終りを潜在的可能性として目撃しつつあるのだろうか？
結果は国によって対照的な形で現れるだろう。ワシントンの顧客はかつてなくよりいっそうアメリカの保護に依存するようになるだろう。このことはとりわけ湾岸アラブ諸国協力会議に加盟する諸国、すなわちペルシャ湾沿岸地域の石油王国、について当てはまる。
これらの諸国は現在、この闘争の波を死ぬほど恐れているのだが、闘いの波はこれら諸国のうちの二国にまで、すなわち、バーレーンとオマーンにまで達していて、サウジアラビア王国にさえ影響を及ぼし始めている。これら諸国の体制は、これまで以上にアメリカの保護に頼ることになるだろう。
運動が現在進行している諸国のうちで、エジプトは、イスラエルに次ぐ世界第二位の巨額のアメリカの対外援助を受けている国である。そこでは、すべてが、一方における軍事体制と他方における大衆運動との間の現に進行している闘いの結果にかかっているだろう。もちろん、軍はワシントンに大きく依存しているが、他方、大衆運動はこの依存にも、この地域におけるアメリカの国際政策にも反対している。いずれにしても、進行中の事態は、世界の最重要地域におけるワシントンの保護国や顧客の安定を破壊しているというまさにその事実の点からして、中東におけるアメリカの戦略的利害に対する深刻な打撃を表している。その点だけは実に明白である。
エジプト―軍と大衆の綱引き
――エジプトは一九五二年以来、事実上の軍事独裁体制となってきたが、その軍が現在、九月の自由で公正な選挙までの暫定政権としての役割を果たしつつある。現時点で、軍はどのような役割を果たしているのだろうか？ 最終的に権力を移譲するという点について軍を信用することができるのか、それとも独裁体制そのものを救うために（これまでの）独裁者を犠牲にしたにすぎないのか？
軍は、大衆運動の信管を外そうとする試みの中で、実際には取替え可能な何本かのヒューズを手元に準備している。このような試みは、ムバラク自身が自分の内閣を改造し、別の首相を指名してこの首相が新内閣を組閣することから始まり、次には与党指導部が退陣させられ、さらにムバラク自身が大衆運動の圧力のもとで舞台から退かなければならなかった、という形ですでに始まっていた。さらに、今では軍が内閣を改造した。しかし、これらすべては大衆運動を十分に満足させていない。運動は、それ以上のものを要求している。すなわち、大衆運動は旧体制に関与した人物をいっさい含まない形での全面的な政権交代を望んでいるのだ。
そのことに加えて、大衆運動は、市民の代表が多数を占め、軍の代表がたった一人しか入らない管理委員会が過渡期を監督することを要求している。大衆運動は今なお憲法制定議会の選挙を要求している。それに対して、軍は、国民投票にかけるための憲法の一部改正案を起草する委員会を設置することによって、この要求を避けたのだった。
軍は新議会が新憲法を作成するということを約束しているけれども、この軍の手順は大衆の要求とはまったく異なる計画である。重要な問題は議会選挙の日程である。ムスリム同胞団の後押しを受けて軍は六月選挙実施を望んでいる。他方、決起に参加した若者の指導者たちは、新しい政治勢力が組織され、準備が整えられるまでもう数カ月間選挙期日を延期することを望んでいる。軍が実施しようとしているのは、ワシントンによって呼びかけられているような、軍が支配権を強固に保持したままの「整然とした」移行であることはまったく明白である。若者の指導者たちがこの展望に同意していないので、われわれは、軍事評議会と大衆運動との間の綱引きを今、眼にしているのである。
大衆動員は今後も続く
――エジプト革命の最初の大衆的抗議は主として青年によって組織されたことは今では明白であるように思われるが、今日まで労働者階級はどのような役割を果たしてきたのだろうか？ そしてまたこの後、どのような役割を果たすと見ているのか？
あなたが言っているのは、一月二五日の大衆の抗議が開始されたやり方のことである。実際、その中心的役割は、「四月六日青年運動」のようなリベラル派的、左翼的反政府グループによって果たされた。このグループは、モハメド・エルバラダイを中心に形成されている「変革のための国民協会」と関係がある。これらすべての人々は、今回、運動の組織化において決定的役割を果たした。だが、「四月六日青年運動」は、二〇〇六年以降広がった労働者のストライキに連帯して生まれたのである。この運動の名称は、二〇〇八年に、若者たちが労働者のストライキを支援して全国的ゼネストを組織しようと試みた日にちなんで命名されたものである。
今や、役割の逆転が起こりつつある。「四月六日青年運動」や他の政治勢力が一月二五日の抗議の口火を切る際には役割を果たしたのだが、それから数日間の抗議の後、ムバラクが舞台を去る少し前、労働者が運動に参加し始めた。それは、最初の日々にそうであったようなデモ参加者としてだけではなくて、ストライキの実行者として、運動に参加するようになった。
実際、ストライキの波は、ムバラクの辞任前に、非常に大きな規模にまで達していて、これこそ、ムバラクが舞台を去り、権力を軍に移譲するというその最後の態度を促進するひとつの役割を果たしたと言われるのも、もっともなことなのである。ストライキは、さまざまな部門の労働者による要求の定式化と独立組合形成の過程を伴いながら――その中心的要求は、国家によって支配された組合の解体である――、軍による恫喝（どうかつ）やムスリム同胞団などの野党によるストを中止するようにとの呼びかけにもかかわらず、継続している。以上のすべての事態が今なお進行していて、労働者は運動の非常に強力な部分であることを示している。
――ムバラクの退陣を大きく強調してきたために、彼が去って、「安定」と「秩序」の呼びかけがより大きくなっている今日、エジプト革命はその初期の勢いを失い、現状を打ち固めるだけのものになるという恐れはどうだろうか？
ムバラクが舞台を去った時に運動が勢いを失うかもしれないということを人々が恐れたかもしれないが、今日までわれわれが眼にしている事態はそうした方向にまったく向かっていないということを明らかにしている。金曜日の大衆動員はいぜんとして非常に広範であり、運動は闘いをやめることを望んでいない。今後の大衆動員が計画されていて、来るべき時期にさらに多くなるだろうと私は確信している。
このことは基本的に私がこれまで述べてきた点を確認するものである。すなわち、現在の革命的過程は言葉のいかなる意味においても完了した革命ではない。それは今なお継続中であり、そこから出てくる今後の結末はいぜんとしてさまざまに異なる可能性がある、と。
軍部が情勢を支配して自身とワシントンの望むようなタイプの「整然とした移行」を強制することに何とか成功するか、それとも大衆運動がより急進的な変革を強制することに成功するのか、そのどちらかである。今後それが分かるだろうが、目下のところ、今日までわれわれが見ている事態に照らしてみると、悲観的見方よりも楽観的見方をする方がより妥当である。
集団間差異よりも政治路線が鍵
――エジプト革命の初期の段階では、たとえば若者／高齢者、男／女、ムスリム／クリスチャンのように障壁横断的な多くの団結が見られた。ムバラク後の局面でこの種の発展力学が持続するという展望はあるのか、そしてそれが前進して行く上では今後どのような課題に直面することになるのだろうか？
若者と高齢者や男と女、あるいはムスリムとクリスチャンとの間にさえ近い将来、いかなる分裂も見られないだろう。将来そうしたことがまったく起こりえないと言っているわけではないが、今日までの事態にもとづいて見ると、その危険は少ないだろう。
あなたが指摘したそうしたリスクのうちで唯一の現実的なリスクは、ムスリムとクリスチャンとの間の緊張の再来だろう。なぜなら今回の事態が始まる以前にはそうした緊張が存在していたからである。だが、その点では、大衆動員が亀裂に対する素晴らしい癒しになることを立証した。イスラム教系とキリスト教系の人々の間の友好的な交流が見られたのであり、ムスリム同胞団のようなイスラム原理主義勢力すら運動内のセクト主義をなくすという点ではきわめて明確であった。
現段階では、統一か非統一かの鍵となる点はそうした個々の集団の「アイデンティティ」にそった線ではなくて、政治路線をめぐるものである。政治的な意味で危機に直面しているのは反政府勢力の統一である。軍部は反政府勢力の一部を買収して自分たちに協力させようと試みている。軍は、すでに合法野党の若干の代表を入閣させており、ムスリム同胞団の支持を取りつけて同胞団を「整然たる移行」に参加させることを追求している。
軍部は、反政府勢力の統一を打ち破ろうとしているのである。もちろん、われわれはこの統一が無期限に継続すると信じ込んでいるわけではない。目下のところ、運動内の急進的な民主主義的、左翼的勢力がいぜんとして主導権を握り、より急進的な変革のための大衆動員を行うことができる。
労働者階級が今後の主要な要素
――われわれが可能だと想像していた枠をはるかに超えて中東での革命的蜂起が見られており、今やそれはリビアやアルジェリアやモロッコへと急速に拡大している。レバノン、シリア、サウジアラビアなどをも含めて、こうした大衆的抗議が起こりそうにない例外的な国は存在するのだろうか？
大衆的抗議は専制体制があるところでは最も強力である。レバノンは、定期的に、相対的に公正な選挙がなされていて、政治的多数派が現在はヒズボラによって代表されている国である。したがって、レバノンではそのために大いに異なる諸条件が作り出されている。最近、ベイルートでデモが組織されたが、これは宗派主義に反対し、世俗主義（国家や教育と宗教との分離）を支持するものであった。
アラブ地域のそれ以外の専制体制を見てみると、そのうちの二カ国では、民衆の抗議行動が沸騰しつつあるが、厳しい弾圧体制によって押しとどめられている。そのひとつはサウジアラビア王国であり、もうひとつはシリアである。二月一三日にトロントで行った私の話の中で、私はこう言った。シリアとリビアのような国々では、大衆運動の爆発の可能性は、体制のとりわけ無慈悲な性格のために、地域の他の諸国に比べてより少ない、と。しかしながら、私はこうも付け加えた。もし蜂起が起こることになれば、事態はチュニジアやエジプトよりもはるかに血なまぐさいものに変わるだろう。と。それこそまさに今、リビアで起こりつつあることである。
――エジプト革命と「アラブ世界」全体の他のすべての蜂起がそれぞれの国にとって、そしてある程度この地域のアメリカの覇権にとって、意味するものについて一定の指摘がなされたが、より広いグローバルな意味ではどうか？ もしそうしたグローバルな意味があるとすれば、これらの出来事がいずれにしても支配的な新自由主義の秩序に対して挑戦を突きつけているのだろうか？
進行中の蜂起が新自由主義によってもたらされた社会的、経済的変化の結果であることは確かだが、それらはまだグローバルな新自由主義の秩序、そして現地の新自由主義秩序に対する大きな挑戦を突きつけることにはなっていない。
われわれは抗議行動の中に、エジプトの労働者の大衆動員のように、新自由主義の処方箋と真っ向から衝突する発展力学を見ているけれども、今日まで支配的なのは闘争の民主主義的側面である。この衝撃波のグローバルな側面は、したがって、目下のところ、社会的要求よりも民主主義に関するものである。そのインパクトは今では中国にさえ達している。われわれが見ている事態が現段階で最も強力であることを証明しつつあるのは、民主主義のための要求がこれから満たされることになる国々である。将来にむけて、われわれは成り行きを待つことになろう。
アラブ諸国に存在する政権は、運動を政治的民主主義の限度内にとどめ、運動がその政治的民主主義の限度を超えて社会的、経済的段階へ突入するのを阻止しようと試みている。この点では、しかしながら、重要な潜在的勢力が存在するし、私の観点を繰り返すと、われわれは未だこの過程の真っ只中にあり、闘いは進行し続けている。
それは、結局のところおそらく、とりわけチュニジアとエジプトでは新自由主義の経済秩序に対する大きな挑戦に転じるだろう。これら両国では、労働者階級が過程の主要な要素である。
（このインタビューが最初に発表されたのは、カナダの新聞『ニューソーシャリスト』である）。
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「進行中の事態は、民主主義はアラブあるいはイスラム教徒の「文化的価値観」には当てはまらないし、その文化的価値観はむしろ文化的には専制的体制、あるいはそれに類する愚かしいものに染まりがちであると主張するすべての理論を打ち砕いた。
実際には、多くのそうした理論が存在していた。たいてい、それらの理論ははっきりと人種差別的で、オリエンタリズムであったり、反イスラム的であったりする。こうした理論は、専制体制の最良の友としての西側支配者によっても、専制体制を後押しするための口実として使われる場合もある。
今回の一連の決起は、しかしながら、こうした「文化主義的」見解にけっして賛同せず、民主主義と自由への切望が普遍的に存在するということを知っている人々にとっては何ら驚くべきことではない。全世界の民衆はどこにおいても、行動すべき時が来たと感じるような地点にまで情勢が到達する時には、進んで高い犠牲を払っているのである。」
まったく同感である。特に「こうした理論は、専制体制の最良の友としての西側支配者によっても、専制体制を後押しするための口実として使われる場合もある。」という指摘は、阿修羅の一部の読者に見られる「独裁体制を後生大事に擁護する」卑劣な考え方を鋭く指弾している。
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