http://richardkoshimizu.at.webry.info/201103/article_145.html

今回の地震・津波は、地震兵器・津波兵器を使用して起こしたものです。海中で原子爆弾を爆発させて「津波」を起こし、海中での放射能発生をごまかすために原発を狙い、原発の放射能が海中に漏れるように仕向けたものです。

地震兵器・津波兵器を使用したのは、もちろんアメリカです。

倒産寸前のアメリカが、日本を脅して、金を巻き上げるためです。

韓国は、２月にカナダに大量の放射能対策の「ヨード剤」を発注していたそうです。事前にこうなるとの情報があったのでしょう。

また、福島第一原発の１号・２号・４号・５号・６号は「ウラン」が燃料ですが、３号の燃料は「プルトニウム」です。プルトニウムのほうが放射能被害が大きいそうです。福島県民がプルトニウムに反対していたのに、２０１０年１１月から３号がプルトニウムで稼働し始めたそうです。

この計画は、２０１０年１１月には立てられていたと思われます。

さらに、「【1873】 東日本ハウス　(JASDAQ　監視区分に指定) 、在来型注文住宅大手。岩手本拠に全国展開。子会社で観光・ホテル・地ビール。マンション進出」の株価が、最近では２０１０年１１月１日を底値に大幅に上昇しています。

この不景気に、何で注文住宅の会社の業績が良くなり、同社の株価が上昇すると予測して、同社の株の「買い」が増えたのでしょうか。事前に地震・津波で多数の住宅が損壊するのを知っていて、それ以降の「復興需要が見込める」との「インサイダー情報」があったからだと思われます。

そして注目点は、「東日本ハウス」は、「岩手本拠」というところです。

これも単なる偶然ですか。

https://qweb14-2.qhit.net/nikkob/nb1/729c5ba44203515c64c995e564d47fc35b0ca835/contents/quote.cgi?F=toyokeizai/tkshikihou1&menu=n&mop=&sid=&rf=r&id=Vcmty4HNQXfp&DM=www&QCODE=1873&MKTN=JQ

【1873】 東日本ハウス　(JASDAQ　監視区分に指定)

銘柄名（かな） ひがしにほんはうす
決算

10月
設立 1969.2
上場 1988.8
特色 在来型注文住宅大手。岩手本拠に全国展開。子会社で観光・ホテル・地ビール。マンション進出
連結事業 住宅83(9)、ホテル15(9)、他2(6)
業種コード 2050
業種名 建設業
増　配 建て売り含め戸建ては９％増の1435棟へ拡大。単価減は現場コスト低下でこなし採算改善。ホテル、ビールとも黒字漸増しマンション途切れるが増益。増配。配当負担重い優先株（30億円）消却進める。
ホテル 阿蘇の保有地でホテル新設、12年夏開業目標。函館の大型マンションの第１期は11年春売り出し。営業所に併設の展示場は順次設置。将来は東証上場目指す。
本社 102-0072東京都千代田区飯田橋4-3-8東日本飯田橋ビル
電話番号 TEL03-5215-9881
【盛岡本社】020-8586盛岡市長田町2-20 TEL019-624-3261【支店】釧路,札幌,盛岡,仙台,栃木,横浜,長野,名古屋,大阪,姫路,福岡,鹿児島,他 計73
従業員 連1,562名 単1,214名(37.7歳)[年]449万円
東経業種別時価総額順位 住宅建設 20/35社
証券 [上]ＪＱ(Ｓ)[幹](主)みずほイ(副)野村,みずほ,日興,三菱Ｕモル[名]中央三井[監]優成
銀行 みずほ,三菱Ｕ,農中,北日本
ＵＲＬ http://www.higashinihon.co.jp/
株式 1/31 45,964千株 時価総額 80.8億円
採用 初20.1万円予100 内定88(女3)中途112

【財務】 百万円
総資産 42,849
株主持分 9,689
株主持分比率 22.6%
資本金 3,873
利益剰余金 5,837
有利子負債 19,021

東ハウスが４日続落、第１四半期連結は８億９００万円の営業赤字 03/11 11:49

東ハウスが４日続落、第１四半期連結は８億９００万円の営業赤字
　東日本ハウス が４日続落。前場は１６円安の１９９円まで売られた。

　１０日引け後に１１年１０月期第１四半期（１０年１１月−１１年１月）連結業績を発表。売上高は８０億７９００万円（前年同期比１１．２％減）、営業赤字は８億９００万円（前年同期は６億９２００万円の赤字）となった。主力の住宅事業で工事進行基準による売上高が減少。ホテル事業とビール事業では、前年同期に、決算期を変更した連結子会社に関して４カ月間の業績を連結していた反動が出た。

　通期連結業績予想は従来見通しを変えていない。売上高予想は５０８億円（前期比１．９％減）、営業利益は４５億円（同１１．１％増）。

［ 株式新聞ニュース／ＫＡＢＤＡＳ−ＥＸＰＲＥＳＳ ］
提供：モーニングスター社 (2011-03-11 11:49)

　気象兵器などが実際に存在するとしたら、これは国家機密に属しますから、決定的な証拠を掴むことはまず不可能です。軍事機密は厳重に秘匿されており、ウイキリークスでも簡単には入手できません。本書でも、決め手となる文書は存在していません。証拠がないので地震兵器など妄想に過ぎないと断じる人がいますが、意図的に誤情報を流している人はともかく、せめて真偽不明という中立的な態度を採るようにしてもらいたいものです。状況証拠は充分存在しているのですから。

　気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。

　もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。

　戦争末期の1944年、OSS（米戦略事務局、現在のCIAの前身）が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。

　この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。

　クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。
　一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
　多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。
　コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。

　「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか？　コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。

　この条約の正式名は、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」と言います。この条約について、著者は次のように説明しています。
　米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。
　環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。

　この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。

　『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」（ジェイソン・ジェフリー執筆）という記事には、次のような記述が見られます。
　「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
　1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。（太字は引用者）
　人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。

　地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。

　40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、（財）地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。

　HAARPの目的は、その名称通り、オーロラを研究するためとされていますが、そんなことを信じている人は殆どいないでしょう。主に軍事的な目的で使用されているのではないかと囁かれています。

　HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。

　HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。

　著者は、古い友人（天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです）のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。
　基本的に今年（2006年）の熱帯低気圧は、（HAARPによる）シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません（それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです）。今年は、どのハリケーンもシールド（表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています）にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。
　HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。

　この話はどこかで聞いたことがありませんか？　我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。（南方の島々は別です）　これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか？

　とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT（欧州非干渉散乱）」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。（詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照）

　我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。

ＨＡＡＲＰはまた、地震を起こすこともできる。地震の場合は、対象となる物質が持つ固有の周波数を強力に送り込むことで引き起こす。オペラ歌手が高い声でガラスのコップを割るパフォーマンスを見たことがある人もいるだろう。
それと同様に、ある周波数の電波を地面に発信すると堅い石でも割れる。ニコラ・テスラが「地球でもリンゴを割るように」と表現したとおりである。
また、電子レンジと同じ周波数を照射すると地下水が熱せられ、地殻が膨張する。
これによって地震を引き起こすことができる。ＨＡＡＲＰ地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空にプラズマの塊が目撃されることだ。なぜなら、超高周波の強力な放射ビームを地球の大気の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返すからだ。

１９７６年に起きた中国の唐山地震では、約２４万人（非公式には６５万人ともいわれる）の死者が出た時も、ものすごい閃光が事前に目撃されている。２００７年７月の新潟県中越沖地震の前にも、２００８年５月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

　またこれらの災害が起きるタイミングも実に怪しい。まず、２００４年１２月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波発生前のことだが、当時対テロ戦争を展開中だったアメリカは、太平洋艦隊をマラッカ海峡を通行させたがっていた。しかしインドネシア政府はそれを頑なに拒み、さらには米軍による‘偽テロ戦争‘にも参加したくないと協力を拒否していた。そして津波が発生した。その直後、‘偶然に‘待機していたアメリカ海軍艦隊は労せずしてマラッカ海峡に入ることができた。

１９９５年１月１７日に発生した阪神淡路大震災では、暴対法（暴力団による不当な行為の防止等に関する法律）への対抗策として地震兵器が使用された、と聞いている。このときは日本政府の救援活動が遅れるなかで、山口組が救援物資を用意していたように思える。

このような不自然な事柄は他にも多数ある。
ＣＩＡの内部告発者や関係者からの情報によると、２００８年５月にミャンマーで起きた３万人近くの死者を出したサイクロンはアメリカの気象操作によるものだという。ミャンマーはコメの豊富な産地であり、フィリピンなど食糧難に陥っている国にコメを送る約束をしていた。これを妨害する勢力、つまり人工的な餓死を引き起こそうとしている勢力によって、サイクロンが引き起こされたという。

また、ミャンマーの軍事政権の是非を問う国民投票の直前であったため、混乱を招く狙いもあったのではないか。事実、ローラ・ブッシュ大統領夫人が記者会見でミャンマーの軍事政権を非難している。このような緊急事態にファーストレディが正式な記者会見をするのは異例なことだ。その当時の前ブッシュ大統領は顔にアザをつくったり、記者会見で卑劣な言葉を発言したりなど、天性にもましてますます頭がおかしくなっているという情報もあった。また、このサイクロンは形状が異常だと証言する専門家もいた。他にも、あるべき衛星写真が見つからないなど不自然な点がたくさんある。そして何より、アメリカとイギリス、さらにはフランスの艦隊が、偶然近くの海域で援助物資を積んで待機していたのが何よりも奇妙なのだ。

他にも地震兵器による恫喝の情報はある。
２００８年６月に起きた、日本の岩手・宮城内陸地震は、天皇・皇后両陛下が秋田県へ全国植樹祭へ向かう途中であった。これは、米国債を日本に買わせるための脅しであったという。

中国への脅しでは、軍事研究施設や核兵器の保管施設のある四川省が地震兵器によって狙われた。その攻撃は、反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後で、ちょうど北京オリンピック開催の「８８日」前であり、中国人にとって縁起の悪いタイミングにしたつもりであった。しかし中国政府による懸命の救済活動で、逆に地震をＰＲし、うまく乗り越えてしまった。

この攻撃に対して中国は、ロシア製の気象兵器や地震兵器を使ってアメリカに反撃した。それで２００８年６月に「５００年に一度」という大規模な洪水がアメリカ中西部を襲ったのだ。同時に中国は、核兵器を搭載する潜水艦を主要海域に配備して、核戦争がいつでもできるようにした。さらにロシアも協力して、アメリカの周りに核兵器を装備する爆撃機を配置した。

ニコラ・テスラ（1856〜1945）は世界的に有名なセルビア出身の米国人物理学者である。彼は機械工学や電気工学に通じ、発明家としても世に知られていた。人類史上最も重要な発明家の一人に挙げる人も多い。少なくとも19世紀の偉大な天才の一人であることは間違いない。

ニコラ・テスラのあまり知られていない‘業績‘の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行われたこの試みはニューヨーク全市を壊滅させかけた。テスラは力学的エネルギーを地中に伝搬させるこの技術を「テレジオダイナミクス（遠隔地球力学）」と呼んでいた。彼はまた、良くも悪くも電気エネルギーの無線伝送（自由電波出力）の実験でも有名である。

1880年代から1890年代にかけて、テスラは無線に利用できる周波数帯の電磁波についての研究を行っている。実際、米国の最高裁はテスラの無線技術の特許を認めている。

ニューヨークを壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で振動物理と機械的振動装置の研究をしていた時のことだった。高周波共振の原理の研究をしていたときのことだった。高周波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。

「ニュードーン・マガジン」誌の「地震：自然か人工か」から引用。

テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を制作し、その威力を確かめる実験をしていた。その実験の一つで、予想外の事故が起こった。
テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、小規模な地震が発生したのである。やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。警察が研究所の中に入った時、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。
ある日の夕方に散歩に出かけたときも、同じようなことが起こっている。テスラはバッテリーで動く目覚まし時計大の振動機を建設中のビルの鉄骨に取り付け、周波数を調整して建物を共振させてみた。ところが、揺れたのは建物だけではなく、足元の地面まで一緒に揺れてしまった。テスラは後に、同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起こせば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。

1930年代のフランケンシュタイン映画に出てくる研究所は、実は、テスラのデモを見た人たちから聞いた話に基づいて作られている。

テスラの高周波発振器は、今でも完全には解明されていない。テスラは同時代の人々より百年以上も先の世界を見通しており、そのビジョン今なお、多くの点において西洋科学のパラダイムを凌駕している。テスラは無線の研究の中で、彼の最も有名な発明である「テスラコイル」を生み出した。1891年に発明されたこのコイルは、今日、ラジオやテレビをはじめとする電化製品に広く用いられている。

小泉政権が終わったとき、日本軍はアメリカ軍と合体する気運だった。日本が台湾をめぐってアメリカやＮＡＴＯ軍と一緒に、中国と戦争する準備をしていたのだ。新聞でも連日、テロや恐怖心を煽（あお）るニュースばかりだった。

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか？」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす３３％以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして２００７年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が２回も連続してマグニチュード６．８の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

　その後、稲川会の幹部が僕を「ＵＦＯ会議」に連れ出し、新潟県中越沖地震が起きる直前に見られたＵＦＯの映像（※１：この映像はインターネットで「ＦＵＬＦＯＲＤ　ＶＳ．ＨＡＡＲＰ」と検索すると見ることができる）を見せてくれた。
ＵＦＯというよりプラズマのように僕には見えた。

　それで、早速、地震兵器の存在について調べ始めた。まず見つけたのはアメリカ政府が公開した過去の秘密文書ＮＯ８５７１３９。それによると第二次世界大戦のとき、アメリカが日本を地震兵器での攻撃を検討していたことがわかった。その当時の計画では、日本近海の海底で爆弾を爆発させ、地震と津波を起こそうとしていたのだ。結局、原子爆弾が先に完成したため、その時は地震兵器が使われなかった。
　
次に見つけたのはＨＡＡＲＰという地震・天候兵器だ。一般的には、高周波活性オーロラ調査プログラムということになっている。ＨＡＡＲＰは１９７０年代のソ連とアメリカで共同開発され、最初に使われたのは１９７６年だ。当時、ソ連とアメリカはＨＡＡＲＰを使って地球を温暖化させるつもりだった。そうして１９９４年の夏に「５００年に１回しかない」（ニューヨークタイムズ・７月９日付）ようなハリケーンがアメリカに上陸した。ミシシッピ川は溢れ、そのハリケーンは不自然にずっと同じ場所に停滞した。

　この兵器についての情報は、バーナード・イーストランド博士（※２：物理学者・ＨＡＡＲＰのコンセプト開発者）が１９８７年にその特許（※３：ＵＳ特許４，６８６，６０５号「地球の大気圏、電離層、および磁気圏に変化をもたらす方法とその装置」）を取ったときに、一時期アメリカの複数のマスコミがＨＡＡＲＰについて報道した。ＨＡＡＲＰというのは、大きな電子レンジと基本的に似ていて、電子レンジが６００Ｗに対して、ＨＡＡＲＰは１７億Ｗになっている。常識的に考えると１７億Ｗの電子レンジがあれば、大量の水を熱くできる。ハリケーンにその電磁波を飛ばせば、それは熱くなるだろうし、激しくなる。ちなみに２００５年８月にメキシコ湾からニューオリンズに上陸したハリケーン・カトリーナも「５００年に１回しかない」とアメリカ政府などが発表し、２００８年５月にミャンマーを直撃した大型サイクロンも月刊誌『ナショナル　ジオグラフィック』によると「５００年に１回しかない」ものだった。それらのハリケーンやサイクロンに関する共通点は、異常に激しく、ずっと同じ場所に停滞するので、天気の専門家は不自然さを感じて「５００年に１回しかない」と言うのだろう。

　ＨＡＡＲＰはまた、地震を起こすこともできる。例えば、オペラ歌手がある音を出すとグラスが割れるのと同じように、地面にある周波数の電波を発信すると石が割れるのだ。同様に電磁波が地下水を熱くすることによって地震を引き起こすこと
ができる。ＨＡＡＲＰの地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空でプラズマの塊（かたまり）が目撃されることだ。なぜならＨＡＡＲＰは超高周波の強力な放射
ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。１９７６年に起きた中国の唐山地震では、約２４万人（非公式には６５万人ともいわれる）の死者が出た時も、すごい光が目撃された。２００７年７月の新潟県中越沖地震の前にも、２００８年５月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

　またこれらの災害が起きるタイミングも怪しい。まず、２００４年１２月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波の前に、アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒み、さらに、偽テロ戦争にも参加したくないと拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。また先のミャンマーのサイクロンの後も、アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。中国の四川大地震も反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後に起きている（転載ここまで）。

　この文章を読んで実は私もびっくりしました。その後、フルフォードさんは同じような文章を『中国が目論む世界支配の正体』 （２００８年７月３０日、扶桑社刊）にも書いています。　彼は信念を持って、まちがいないと確信して自分の責任で書いているのだと思います。
　私は副島さんやフルフォードさんとは親しい仲です。彼らの情報力、分析力を高く評価しています。それゆえ『ザ・フナイ』誌に連載を依頼したのです。（後略）【転載終了】
　
↑この文書は、米国国立公文書館にあるものである。＜引用：http://www.vialls.com/cia/oss_earthquakes.html >>CIAの前身である、OSSによって出された極秘文書である。詳細は下記PDFファイルに全文がある。。
http://8.dtiblog.com/h/hyouhei03/file/20080521113049.pdf
　その一部の翻訳文を引用転載する。翻訳は達人さんの過去ブログから引用転載した。

【転載開始】OSS文書翻訳
　　日本は社会的ハイテンシオン国家である。ゆえに,緊急や危機場面での情緒の不安定は,抑制の利かない乱暴で,野獣のような残忍な日本の軍隊はアジアの国々の平和な民を失わせた。それは,健全な自己主張も何もない日本という病める社会を象徴している。１６０５年の徳川幕府にも見られるものである。1923年にいたっては関東での大震災での狂気に満ちた暴動に見られる。

　日本における「集団的ヒステリー」は米国太平洋研究所における極東研究所のE・Herbert Normanによって書かれた本によって明らかになった。それによると多くの日本人の静かさの裏に隠されたノィローゼ的,熱病的な激しい感情が明かされることを想像する上で何もフロイト学派である必要はない。日本人の社会的行動規範の第一の特徴は極度に抑制されたものである。何かにつけ自己保身のためカモフラージュしてしまう行動から伺い知ることが出来る。心理戦争を仕掛ける上で,群集に恐怖感を植えつけるだけでなく,統制のとれた状態から国家より個人の生存のみを重視するやじうま的群集というヒステリックな社会状況が肝心である。

　........今こそ日本本土に対し心理戦争を仕掛けるべきである。これによって日本人の間にフラストレーシオンの輪が確立し価値観にもつながる。すでに,日本のラジオ放送から伺える充分な証拠として,政府の操作はこのフラストレーシオンをチャネリング（達人注：大本営発表）していることである。戦時中サイパン,沖縄が陥落した際,二つの内閣は崩壊した。裏にあるものは（大本営発表）拡大するフラストレーシオンに対し
て希望を与えるものであった。日本人が終わりなき世界というものよりも,絶対確実なものに置き換えられることによって騙され続けていたことである。
　日本人のモラルのバロメーター（判断基準）として鈴木首相（投稿者注：終戦直後の総理大臣）の国民にあてた演説がある。沖縄侵略後の小磯内閣崩壊後,直面しつつあった危機を葬り去ろうとした。これは国民にすでにヒステリーの種がまかれていたことを表す。これによって我々は二つのパニック的な状況を日本人大衆の狂ったようなヒステリーをいかにして現実のものとするかであるが,これらは長期的展望に立って自然の力という物理的な戦争による破壊（達人注：人工地震のこと）によって成し遂げなければならない。このような心理戦争キャンぺーンの目的は科学的な爆弾投下（注：原爆）だけではなく,彼ら日本民族の絶滅であ
る。
　N・H　Heck（US Coast Geodetic Survey次長）によると地震は爆発物によって仕掛けることが可能であるのか？という点である。これはしかるべき時に,前もって地震が起きるべく時限装置であり,その引き金をただ引けばよい。一定の時間と場所で爆発させる（注：地震を引き起こす）為には正確を期すもので,巨大地震を引き起こすためにはどこに仕掛けるか
を知る必要がある。いつ,どこでこのExplosive Message（人工地震）を実行するかは難しい点である。マニラ,上海,バタビアの基地はその引き金を引くためにある。小規模地震を繰り返し,大地震につなげていくマニラ,沖縄からはその引き金の射程圏である。

　どこにこの巨大地震を仕掛けるかであるが,カリフォルニア大學のP・Byerly教授は時と場所を考慮する範囲を縮小するべきであるとしている。氏はL・H　Adams博士への手紙でターゲットの五マイル以内に一年以内に必ず破裂する爆発物が必要あると述べている。これらはPalmer Physical Laboratoryによって試験は行なわれ実証されている。ここで
高度な爆発物を仕掛けた人工地震が研究された。これはファンタジーの世界から科学的なものへと人工地震が可能であることが実証された。これによる心理戦争によってパニックに陥れることが可能である。

　もし日本での戦略的地域で人工地震を起こさせるべく我々に同調してくれる科学者を配置しているともし知ったとしたら,日本国民はパニック的ヒステリーになるであろう。これらの計画は日本政府への踏み絵である。地下産業という存在は通常の爆弾投下から機械,およびそれに携わるワーカーを保護するものである。このような人工地震によって生きたまま生き埋めになることは簡単に想像できる。巨大水力発電所のダム崩壊による国中の洪水は実物戦争よりパニック的ヒステリー状態を作り出す。
　日本攻撃の目的より否定的なヒステリー状況という流れをかもし出すため,国のリーダーは誰も信じられなく,個人の生存のみに関心を持たせること。この心理戦争キャンペーンは勿論実際の攻撃とともに行なわれる。これによって心理戦争の効果であるパニック状況が増すのである。

　その方法
　日本人のもともと持つ恐怖心を煽ることによって達成される。すでにフラストレーシオンの輪の多くのサインは見られる。それは何かが壊れるという感覚である。徳川幕府から続く緊張でもある。

　媒介として
　社会的ヒステリーとパニックを日本人に起こす要因として,火事と地震があげられる。経済的圧迫がある時期,これらは社会的混乱を引き起こす効果がある。火事も勿論必要だが,地震の効果に比べたら比較にならない。

　状況
　日本のすぐ地下層には不安定な地震層が多い。それは考えられない破壊をもたらす。もし引き金を引くなら,地殻変動的なものになる。地震層は数百万人の命を奪うことになる。この地震層に大小様々な爆発物を埋め込むことによってその距離も正確に割り出されている。最近の原爆によって人工地震は勢いづき,一層人工地震にはずみがつくことになる。もし地下深く原爆が仕掛けられるなら,放射能は現れない。この原爆およびさらなる大規模な爆発物は原爆による放射能によりもたらされた日本人の地震と言う恐怖感を増幅させることになる。

　使われるべき装置
　雑誌：全てのメディアに挿入される日本人科学者によるある種の暗号により痛ましい地震は解読可能である。原爆使用による人工地震のフィジビリティ研究はすでに終了した。ある日本人地震学者の地震は起きるという偽造文書による協力もある。暗号はラジオによっても知らされる。沖縄の基地から中波によって直接日本本土へ送られる。日本のラジオ放送を邪魔するものであるが,それによって起こるべき人工大地震を事前に知ることが出来る。特に日本政府が地下産業で働くワーカーを保護,避難させるためのものである。【翻訳終わり】
　この文書が書かれてから。６０年以上経っている。しかし、今にして尚新しい。というより、今にしていよいよの感すらある。あのインドネシアの大津波も、中越沖地震も、そして、四川大地震もこの文書が語るところによれば、決して、『眉唾物』ではない。そして、その方法論も、新しい。
新しいと言うことは、いかに隠されていたかと言うことであって、単に知らなかっただけである。ということは、『人工地震』というモノが、６０年も前から着々と準備され、社会環境を整えられ、秘密裏に実行可能な状況に計画されてきたことを意味する。知らない、あり得ない、眉につば！する者が多いと言うことは、当然である。
　我々は、うまく乗せられているだけである。
　とは言え、いつまでも騙されない。その為には、識別能力を活用する必要がある。！

「アメリカ合衆国は高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP）で、新型の複合的地球物理学的兵器の開発を進めている。この兵器は高周波で地球近傍の媒質に影響を与える可能性があり、質的な変化は刃物から銃火器、あるいは通常兵器から核兵器への進化に匹敵する。この新型兵器は地球近傍の媒質に直接影響を与え、兵器の一部にするという点において、旧来の兵器とは異なっている」

報告はさらに米国がHAARPの名の下で国際社会の規制を受けずに大規模な科学実験の計画を進めており、無線通信の妨害、宇宙船やロケットの装置の破壊、送電網や石油・ガスパイプラインへの深刻な打撃、地球全体の住民の精神的攻撃に悪影響をもたらすといったことが可能な兵器の開発を目指していると主張している。

このような球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書にロシア議会の９０人の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。

「この国に核兵器をもたらしてくれたあなた方の偉大な才能を、今度は人類の大義と世界平和のために役立てていただきたい。我々に核兵器の無力化と廃絶の手段を与えてほしい」

核戦争を回避するための技術や兵器の開発を目指すこのプロジェクトは「戦略防衛構想（SDI)と命名され、マスコミは「スターウォーズ計画」と呼ぶようになった。

SDI構想により、米国の軍産複合体は人類史上最も大規模で金のかかる兵器開発へとのめり込んでいった。何千ものアイディアが出され、そのうち何百ものアイディアに資金が投じられた。SDIの研究は公式には中止されたことになっているが、アイディアの一部は今日も研究が続けられている。

それらの開発計画のすべてが、軍や軍事契約会社の研究所で行われているわけではない。これらの中には兵器として用いた場合に国際条約に抵触する技術が含まれているものが多数あるほか、大多数の米国人が倫理的・道徳的に許されないと感じるようなものもある。世論の非難や国際的批判を避けるため、計画のいくつかは民間研究の体裁を装っており、HAARPもその一つである可能性がある。

イーストランド博士は、マサチューセッツ工科大学（MIT)で物理学修士課程を修めた後にコロンビア大学で博士号を取得した物理学者であり、アトランティック・リッチフィールド社（ARUCO社）の完全子会社であるアドバンスト・パワー・テクノロジー社（APTI社）の科学者と技術者のチームを率いている。イーストランドのチームが考案した「大規模アンテナアレイ」という考え方は、ロナルド・レーガン大統領が求めている「盾」として活用できる可能性を秘めていた。

HAARPの基盤になっていると考えられているAPTI社の特許群においては、ジェット気流を動かして気象を操作することや、別の技術を用いて意図的に洪水や旱魃を引き起こすことなどが公然と語られている。

また、電離層を上昇させて宇宙空間にまで拡げ、通過した電子装置「接近するICBM（大陸間弾道ミサイル）やスパイ衛星」をすべて、電荷を帯びたプラズマで破壊するといった「特許」まである。

これらを見る限り、HAARPは地上版のスターウォーズ兵器であり、冷戦の遺物と言うべきものだ。ただ、他の多くの遺物と違うのは、現在も稼働していて、潤沢な資金が注ぎ込まれているという点である。

軍やHAARPの文書では、この会議において国防への応用をにらんだ「重要な実験」のための独自の加熱装置が建設する必要があるとの認識に至ったことになっている。

公式に伝えられているHAARP誕生の経緯では、海軍と空軍の関係者が海軍研究局で朝食後に開いた会議で、国防高等研究計画局（DARPA)をプロジェクトに参加させることに決まり、その日のうちに彼らがDARPAに出向いて国防総省の計画として立ち上げることを提案したとされる。この２つ目の会議には、DARPAの代表者のほか、国防研究技術局（DDR&E)の関係者も出席していた。

１９９０年１月２４日、ハンコム空軍基地の地球物理学研究所で再び海軍と空軍の合同会議が開かれ、「新たな国防上の目的」を達成するための計画が練られた。さらに同年２月１２日、海軍研究所で国防研究技術局（DDR&E)の代表者を招いた会議が行われ、HAARP計画が示されてその実施方法が話し合われた。

公式の説明では、次のような組織とされている。
「国防高等研究計画局（DARPA)。国防総省の中央研究開発機関で、国防総省の重要な基礎・応用研究開発プロジェクトの管理統轄を行う。従来の軍の役割や作戦を大きく飛躍させる可能性のあるハイリスク・ハイリターンの研究や技術を探求する。」

「ハイリスク」という言葉に注目。これは政治的リスクや環境リスクを含む複数の可能性がある。HAARP計画が始動した当時は、まだ旧ソ連が存在していた。スターウォーズ計画を進めれば、米国が先制攻撃をしてもソ連の反撃を無効化できるようになり、世界の軍事均衡がくずれる可能性があった。これは、冷戦の緊張緩和の基盤となっていた相互確証破壊（MAD)体制の崩壊を意味する。そうなればソ連が先に攻撃を仕掛けて第三次世界大戦が引き起こされる可能性すらあった。

一方、研究者の中には、HAARPが自然の仕組みに深刻な影響をもたらす可能性があると警鐘を鳴らす者もいた。彼らは、気象の暴走、磁極の移動や反転、想像することすらはばかられる恐ろしい環境変異がもたらされるかもしれないと指摘し、場合によっては全生物が絶滅する可能性すらあると警告していた。まさに「ハイリスク」というほかない。

DARPAには８つの研究室があり、HAARPはそのうちの「戦術研究室」に属している。この戦術研究室については、公式には次のような部署だと説明されている。

「戦術研究室。軍事向けのハイリスク・ハイリターンの先進技術の開発を行う。とりわけ、無人システム、宇宙システム、戦術的増強要因の開発を「システム」および「サブシステム」に重点を置いていく」

戦術的増強要因という言葉に注目。これはDARPAがHAARPを「戦力増強要因としての気象：２０２５年に気象を掌握するために」に述べられている一種の戦力増強要因とみなし、電離層の改変を研究していた可能性があることを示唆している。
DARPAは２００２年１１月に、この計画を請け負わせる合意覚書を空軍および海軍と取り交わしている。

BBCとA&Eが制作した「電離層の支配者たち」というテレビ番組では、デニス・パパドプロスが誤ってHAARP計画の主任研究員と紹介されていた。この番組で彼が熱く語っていた初の地球透過トモグラフィ実験はHAIPASを使って行われたものだが、まるでHAARPのことを語っているかのように伝えられていた。番組中で彼は、電離層で発生させた極低周波を用い、「地下３０メートルほどのところにある古い鉱山をターゲットにした実験で実際に画像化できるか確かめてみました」と証言している。

パパドプロス博士によると、この実験は成功したという。フェアバンクスの測定装置が地下深部から戻ってきた極低周波を検出し、その電波を解析したところ、地中の古い坑道がはっきりと浮かび上がったそうだ。番組中、パパドプロス博士はカメラに向かってこんな証言をしている。

「コンセプトを試す世界初の実験でした。みんなが驚いていました。私もです。初回は失敗するのが普通ですから。でもこの実験は予想外の大成功でした。すばらしい遠隔計測装置ですよ。電離層、地表、地下、海の遠隔計測が可能です。海水温も測れます。四半世紀にわたって夢見てきたことがついに実現しつつある感じです。二週間前に行われた実験はその最初の実験でした。最高の瞬間でした。」

ホワイトフォード教授は膨大なデータを参照して核実験と地震の相関を調べ、「地震と核実験：危険なパターンと傾向（Earthquakes and Nuclear Testing : Dangerous Patterns and Trennds)」という論文を書いている。「ザ・ウォー・アンド・ピース」の記事を引用。

ホワイトフォード教授は今世紀に起こったマグニチュード5.8を超えるすべての地震について調べた。教授によると「２０世紀前半の観測装置は感度が低く、設置場所も限られていたため、この規模を下回る地震の中には観測されなかったものがあることが予想される。しかしこの規模を上回る地震については、地球全体を網羅した詳細な記録が残っている」。ホワイトフォード教授はこの点に留意し、核実験が始まる前の２０世紀前半の地震の発生率と、１９５０年から１９８８年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の５０年間、マグニチュード5.8を超える大型地震は平均して年間６８回発生していたことがわかった。一方、実験が始まった後では、平均して年間１２７回と数が「急に跳ね上がって」いた。地震の発生率がほぼ２倍になっていたのである。米軍は今日に至るまで、地震が増えたのは「偶然」だと主張し続けている。だがホワイトフォード教授は「データの地理的なパターンを見ると、実験の日に連動するかたちで特定地域に地震が集中発生しており、‘純粋な偶然‘として片付けるのには無理がある」としている。
教授はデータの中に、因果関係を示唆する別のパターンも見つけた。１９８９年７月、カリフォルニアで地震が発生したが、そのわずか数日前に、立て続けに２度、核実験が行われていたのだ。これは核実験に大きな危険があることを示唆している可能性がある。２０世紀最大の地震は、１９７６年７月２７日に中国東北部の唐山で起こった地震である。マグニチュード8.2、８０万人が死亡したこの地震のわずか５日前、フランスが太平洋ムルロア環礁で核実験を行っていた。その４日後には米国もネバダで実験を行い、それから２４時間後に中国で地震が起こっている。
ホワイトフォード教授はさらに詳しい分析を行い、１，０００人以上の死者が出たいわゆる「大規模被害地震」についても調べてみた。１９５３年以降発生したこのタイプの地震をすべて集めて核実験の日程と照らし合わせたところ（一部の実験については期日が判明しなかったため、期日がわかっているもののみで検証）、明らかに相関が見られた。「大規模被害地震」の62.5％が、核実験のわずか数日後に起こっていたのである。その中には、爆発実験の翌日に発生していたものも多かった。核実験と関連があると見られる地震で亡くなった人の数は、現在までに１００万人を超えている。これについても、核保有国の政府は「偶然にすぎない」としている。米国のエネルギー省の公式の立場は昔も今も同じで、米国が過去に行った最大規模の実験でも、半径１５マイル（約２４ｋｍ）を超えた地域に影響がもたらされたことはないと主張し続けている。
しかし、近代地震学の機器により、この主張も揺らぎ始めた。これらの機器を使えば、局所的な地質学的乱れを計測することにより、世界のあらゆる場所で起きた核実験を検知することができる。ホワイトフォード教授は、仮に実験場の半径１５マイル以内で振動が減衰するとしても、それは地殻を通過して地球全体に広がっていく第一波にすぎないと考えている。
１９９１年、「核の時代平和財団」がホワイトフォード教授の研究結果を「核実験が地震や火山活動を誘発している可能性（Is Nuclear Testing Triggering Earthquakes and Volcanie Activity)という論説にまとめた。この論説で同財団は、カリフォルニア州の地質学者ラリアナ・ミュアルチン博士に実験の長期的な影響についても尋ねている。核実験の効果が集積することで地震や火山が起こされる可能性はあるかとの質問に、博士は次のように答えている。
「単独の実験では、ゾウが虫に刺されたようなもので地球への影響はほとんどないかもしれませんが、効果が集積されると地球のプレートが動く可能性もあるかもしれません。ゾウも虫の大群に襲われれば、走り出す可能性があるのと同じです」
博士はさらに「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」と述べている。
論説は次のように締めくくられている。「突然、かつてない規模の地震や火山が続発して地球を揺さぶり始めたら、誰が責任を取るのだろうか。核実験を行ってきた人々は、自分たちには責任がないと世界を納得させらるのか」

最後のくだりを読んで、民間の気象改変にまつわる法的問題のことを思い出した人もいるのではないだろうか。民間においてさえ、公に被害が生じても、確実に責任を取らせることは難しい。相手が軍や政府で、しかも自分たちのせいで被害が生じたことすら認めない場合、責任を追及するのがいかに困難かは想像に難くない。
「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」というミュアルチン博士の言葉も、ゴードン・Ｊ・Ｆ・マクドナルドの「地球物理学戦の鍵は、わずかなエネルギーを加えるだけでそれを上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」という指摘と驚くべき一致を見せている。

軍、民間を問わず、人の活動が地震を引き起こす力を持っていることはすでに証明されている。そして、人的活動により偶発的に地震が起きるのなら、意図的に引き起こすことも当然可能ということになる。

「スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。だが、自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私たちの多くが論外だと考えていることが軍にとってはそうではないことを物語るもう一つの実証例だ。６０年前に、軍はそのような‘論外‘なことを実行していた。
反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在ペンタゴン（米国防総省）が進めている、自然の力を自分たちの都合のいいように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。そうしたくなる気持も理解できないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこきお下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ。」

ウェルズの指摘する通り、自然現象が「隠れ蓑になる」がゆえに、地球物理学戦は魅力的なのであり、ならず者国家やテロリスト以外にも多くの勢力が関心を持っているのである。国政においては、常に秘密作戦が行われてきた。対立する国家が外交交渉を有利に運ぶために、裏で環境改変をちらつかせるといったことが行われてきた可能性はないのだろうか。中国の唐山地震は、もしかすると外交の失敗による報復措置なのではないのか。２００４年のスマトラ島沖地震で起きた津波はどうなのだろう。巨利が絡んだ麻薬取引がうまくいかなかったために引き起こされた可能性はないのか。

コーエン国防長官の言うように「優秀な頭脳」が津波爆弾を考え出した可能性を懸念している人もいるかもしれないが、残念ながらこれはすでに現実になっている。

「機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。
陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が１９４４年と４５年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものとみなされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。
外務通産省がこのほど公表した５３年前の文書に「プロジェクト・シール」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。
「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたという。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。
１９４６年７月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用できるようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。
リーチ教授は１９４０年から５０年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、１９７３年に祖国オーストラリアで亡くなった。１９４７年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。だが、ニュージーランドと米国の高官は研究を支持すると述べるにとどまり、兵器がまだ完成していないという理由で具体的な内容は公表しなかった。」

「ニュージーランド・ヘラルド」紙はこの記事の３日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。

「津波の専門家たちは、５０年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力をもたらすことができると考えている。
ワイカト大学の研究者たちによると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大３０メートルもの波を発生させられる可能性があるという。同大地学部のウィレム・ドランジェ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。
ドランジェ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すったときと同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。
これは、１９４４年から４５年にかけてファンガパラオ沖で行われた津波爆弾の実験に関する「ニュージーランド・ヘラルド」週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した５３年前の文書によって明になった。
ドランジェ博士によると、先ごろワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたという。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ただし、ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったという。
「ほとんどの場所では波の高さは１メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波ができていた可能性があります」
ドランジェ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。
「エネルギーを閉じ込めておくことはできません。爆発が十分な大きさになると、すべてのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。しかし、１つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることができます」

つまり米軍は１９７０年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。だがこれはまさに、環境改変兵器禁止条約によって明確に禁じられることになる行為であった。
マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私たちに警告しようとしていたのだと考えられる。気になるのは、その警告がすでに現実のものとなっているのかどうかだ。

緊急特番・東日本関東大震災の真相は！？�@

こんにちは。私の名前はベンジャミン・フルフォードです。私は白龍会として知られる組織のスポークスマンです。私たちは軍産複合体によって引き起こされる終わることのない戦争にぞっとし、うんざりさせられてきたジャーナリストや一般の市民などのほか、資産家、軍人、情報組織や秘密結社の人々の国際的組織です。彼らは人類の９０パーセント以上の蓄財を石油を盗み、国々を略奪し、大混乱を引き起こすために使ってきました。

私たちはこれらの人々を制止しようと決意しました。もし私たちが軍産複合体によって奪われた全てのお金を解き放ち、それを平和的な 目的のために使うことができたら、私たちは数カ月のうちに貧困をなくし、環境破壊を止めることができるでしょう。私たちはそれからまた、彼らが自分たち自身や彼らの秘密グループのために保持してきた全ての技術を解き放つことによって、いまだかつて見たこともない進歩の時代を創造することができるのです。このことにはフリーエネルギーとして知られるもののような、全てのあらゆるものが含まれることになります。それはほとんどコストをかけずに、エネルギーを生み出す能力なのです。それは全ての人に１０００年もの寿命を与えてくれるでしょう。

今起こっていることは、我々が米国政府の軍事部門へのお金をゆっくりと削減してきていることです。
そして我々はそのお金を誰も職を失うことがないようにするために使うでしょう。石油産業も同じです。
もし私たちが、フリーエネルギーや技術を解き放てば、私たちはカナダを暖かな楽園に変えることができます。私たちは海に１０倍もの魚を増やすことができます。私たちは他の惑星を住むことができる場所に出来ます。

私たちはまさに古くからの陰謀集団のコントロールから自分たち自身を解放しようとしています。彼らは社会をコントロールする方法として暗殺や、買収や、戦争や、茶番を使ってきた人々のグループです。そして、彼らはお金が尽きてきたので、想像がつかないほど危険になって来ているのです。

彼らは差し迫った破綻の結果、日本を地震兵器で攻撃すると脅しました。彼らはもしわれわれに金をよこさなければ、われわれは日本を海に沈めると言いました。そして、アメリカの船や潜水艦が彼らが海の底に核爆弾を埋め込んだ東北日本の海岸に派遣され、津波を起し、災害を引き起こすためにそれらを爆発させると言いました。それだけでなく、彼らは様々な日本の原子力発電所でこれらの爆弾から発する放射能をごまかすために、技術的なアクシデントをばらまきました。

これは自然の津波ではありません。もしそうだったなら、その波はハワイや他の島々にも届いているはずです。しかしそうではありません。それは一方向のみに向けられていました。それは自然では起こりえません。

このグループの指導者は、ビルダーバーグ会議、ＣＦＲ、様々な騎士団として知られている様々な組織のメンバーです。この戦争を捏造するグループのトップの指導者はジョージブシュシニア、ヘンリーキッシンジャー、デビッドロックフェラー、ジェイロックフェラー、ローマ教皇、チャールズ皇太子、といった人々です。他にもこのグループには沢山の人々がいますが、我々は彼らが何処にいて、何者かがわかっています。

私たちは、大きな情報組織の後ろ盾があります。これにはASSや三合会やクザなども含まれています。それはＣＩＡ、ＮＳA、ペンタゴン、などのメンバーであることも意味します。ＭＩ６からの人々もいます。ＫＧＢやＦＳＢにいる人々の協力も得られます。日本の軍事的体制からの協力も得られます。

私たちは世界的に我々の力を増強しています。そして我々はもはやこれらの犯罪者にあたかも彼らがどんなことをしても告訴されないかのようにふるまうことを許しません。もしあなた方が、イラクのような国に行き、百万人以上の人々を殺し、石油を奪うならば、あなた方は犯罪者であり、法廷で裁かれなければなりません。あなた方はもうこれ以上逃げることはできません。

彼らにはデッドラインが与えられました。彼らは我々が本気なのを知っています。彼らはこの地球上で逃げようとするどこででも見つけだされ、逮捕されるでしょう。たった一つのチャンスは、南アフリカスタイルのような真実和解委員会の前に姿を現すことに同意することです。もし彼らがそうするなら、そしてもし彼らが我々の種族を痛めつけ苦しめることをやめるのならば、彼らは許されるだろう。これはたった一回のオファーです。我々は平和を欲します。飢餓を終わらせたいのです。環境破壊を終わらせたいのです。我々は手に入れることができるようになっている未来を手にできるように、我々から奪われた全ての進歩を取り返したいのです。ありがとうございました。

１０か月にわたる研究を行った結果は、「空軍２０２５」または単に「２０２５」と呼ばれており、１９９６年６月にフォーグルマン将軍、同年７月にシーラ・ウィドノール空軍長官に報告された。研究報告「２０２５」は後に、４１編の論文と要旨からなる３，３００ページを超える一連の白書の中で公開されている。

白書の一つ、「戦力増強要因としての気象：２０２５年に気象を掌握するために」を読むと、軍の計画立案者の中に、環境改変を軍事利用していくことを考えている者たちがいることがわかる。この論文はこんな書き出しで始まっている。

「先進技術に投資して、それらの技術を軍事利用する方法を精力的に開発することにより、２０２５年、我が国の航空宇宙軍は「気象を掌握」できるようになる。これにより、戦争当事国が従来は不可能だった方法で戦場をデザインすることが可能になる。これは紛争の作戦全般に大きな影響を及ぼす可能性があり、すべての未来にも関わってくることである。本稿の目的は、未来の気象改変システムを利用して軍事目的を達成するための戦略の概要を示すことにある。」

「２０２５」は米国の公式の政策ではなく、政策（および兵器システム）の叩き台にする目的で作成されたものである。

「核戦争用語辞典（The Language of Nurclear War)」では、電磁パルスが次のように説明されている。

「核爆発の直後に生じる爆発的放射。基本的には電場と磁場が爆心点より広がっていく現象である。電磁パルスは電子回路を焼損させ、通信システム、コンピューター、その他の高度な電子機器を破壊する。電磁パルスの効果についてはいまだ不明な点が多いが、大型核爆弾を米国中央で爆発させた場合、米国全土で停電が起こる可能性があると指摘する専門家もおり、ミサイルの回路を損傷させて目標到達能力を失わせる可能性もある。電磁パルスは１９６２年のジョンストン島での核実験において初めて検出された。」

HAARPの初期の文書を読むと、施設を利用して人工的な電磁パルスを生み出す可能性が検討されていたことがわかる。だが、イーストランド博士が世間に知れ渡るようになると、公式の文書からはこの手の記述がすべて消えた。

多くの研究者は、HAARPが大気上層で電磁パルスに似た効果を発生させられると考えている。HAARPの電波は、電離層のβ粒子（電子）を励起して光速近くまで加速する（イーストランド博士はこれを「相対論的粒子」と呼んだ）。HAARPの照射を受けた領域（正確にはそれによって生じた、電離層から上空に広がる物質の上昇流）を通過した宇宙船やミサイルは、この粒子によって損傷する。この相対論的粒子の殻（プルーム、雲）は電磁パルスと本質的に同じ作用を持つが、こちらは持続するため、より大きな破壊力を有することになる。

一部の研究者は、HAARPでこの方法がすでに実用化され、いつでもー今この瞬間にも敵の（あるいは味方の）ミサイルやスパイ衛星を落下させられる状態にあるという。

特に注目してもらいたいのは、DARPAのホームページや、「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書において、「応用」「活用」という言葉が使われている点だ。「高度な防衛に先端的な電離層・無線科学技術を‘活用‘する研究」、「新たな軍事システムのために電離層および高出力無線技術を‘活用‘すること」という文言を見ればわかるように、HAARPは単なる研究ではなく、実用を想定しているのである。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」に明言されているとおり、この計画は「電離層の研究から技術の確立と応用へと踏み出す」ためのものなのだ。それを彼らは「電離層強化」と呼んでいるのである。

HAARP計画の重要な目的の一つは、深海の潜水艦と交信することである（アラスカ大学の職員はこのことを認めようとしないが、他の関係者は認めている）。すくなくとも一つは軍事的用途がはっきりしている。

「非対称脅威」という言葉は様々な意味で使われるようになっており、基本的な定義はない。誰かがこの概念に基づいて「非対称な敵」と言うときには、多くの場合、狡猾・予想外・間接的ないしは非情な手段で我が国の脆弱性を衝いたり、軍事的優位を損なわせることを狙う者のことを指す。（中略）一般には、この言葉は我が国が防御できない攻撃形態を指し、道徳的に問題があるか、法的合意で禁じられているという理由で我が国の政府が用いることのない戦術を意味する。

「非対称」というのは、２００１年９月１１日に米国に対して行われたテロ攻撃を形容するのに用いられた言葉である。しかし、一部の人に言わせれば、HAARPの目的は「宇宙にある保有機器を緊急の非対称脅威から保護する」ことではなく、むしろHAARP自体が「他の国の保有機器に対する非対称脅威」であって、自国に対しても脅威になる可能性がある。

２００３年２月１日、スペースシャトル・コロンビア号が大気圏に再突入した際に分解し、７名の宇宙飛行士全員が死亡したが、研究者の中にはこれにHAARPが関わっていると考える人たちがいる。

高密度、高エネルギーのプラズマ領域を地表面よりおよそ１，５００ＫＭより上空に形成する。地球磁場の磁力線と実質的に並行な第１の周波数の円偏向電磁波を送信し、高度およそ２５０ＫＭより上空に通常発生しているプラズマに電子サイクロトロン共鳴加熱を起こして鏡面作用を発生させ、その高さのプラズマを高度およそ１，５００ＫＭより上空に上昇させる。さらに第２の周波数で加熱を続け、プラズマを前述の磁力線の頂部まで広げて、少なくともその一部がその磁力線と鏡面点の間に閉じ込められて振動するようにする。プラズマは隣接する磁力線に挟まれた状態で広がり、地球の一定領域に相対論的粒子の殻を形成する。

これは簡単にいうと、「相対論的粒子の殻」を通過した電子機器を破壊する‘死の領域‘を創ることだ。スパイ衛星や核ミサイルなど、電子装置を搭載したものはこの領域を通るとすべて使いものにならなくなるのである。この特許は１９９１年に米国特許５０３８６６４として承認されている。

ヒックスは技術者の視点で次のように結論付けている。「コロンビア号は再突入だった１３時４７分３２秒に、航空電子機器と誘導・飛行プログラムの大部分が破壊されるような何らかの事態に陥った可能性が高い」。つまりコロンビア号は、一定時間かけて溶解するうちに順次システムが破壊されていったわけではなく、ある種の突発的な電子的異変に見舞われたのである。ヒックスは、意図的かどうかはともかくコロンビア号がHAARPの電磁的手法で破壊されたことを示唆する証拠を挙げている。ヒックスは、電磁パルス（EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

「シャトルは設計により３重・４重の電子システムを搭載していますし、油圧系や電力系も３つの完全に独立したシステムになっています。また、各ミッションに先立っては徹底した保守点検が行われますから、シャトルの特定の機能を担ったシステムがすべて同時に停止する確率は極めて微小です。計算で細かい数字を出してもあまり意味がないようなレベルで、これらの誘導・制御システムが、通常の宇宙飛行で起こる事象によって同時に影響を受けることはありえないと考えられています。コロンビア号には、ミッション飛行に必要十分なバックアップシステムが備わっていました。つまり、単独の機械的・電子的故障で１つか２つのユニットがやられたのではなく、何らかの想定外の異常事態でシャトルの設備全体が影響を受けたと考えられるわけです。
詳しく調査を進めたところ、事故は２つの可能性に絞り込まれました。１つは、コロンビア号の再突入の際、近くで核爆発が起こって電磁パルス（EMP)が放射された可能性です。コロンビア号の飛行経路と交差するタイミングで核弾頭ミサイルを発射すればそういうことは十分起こりえますが、１９６０年代と７０年代の高高度核爆発関連の文献によるとこのような爆発は何百キロも離れた場所からでも見えるので、現実問題として考えにくいでしょう。事故が起こった時に、高高度核爆発のものと思われる異常が空で観測されたという報告はありません。
２つ目の可能性は、電磁パルス（EMP)と同様の効果を狙って生成された高速β粒子の領域をコロンビア号が通過したケースです。この種の効果に関する学術的論文では例外なく、弾道ミサイル防衛のためにそのような状態を作り出すことが可能だとされています。とりわけ冷戦時代は、ICBM（大陸間弾道ミサイル）の攻撃を防ぐために複数の国がそのようなシステムの開発を試みていたことが知られています。これらの試みが成功したかどうかは不明です。そのような情報は最高度の機密事項になっていると考えるべきでしょう。」

HAARPでコロンビア号を安全に帰還させようとして、あるいは潜水艦との通信（HAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない）や、シャトルとHAARPを使った実験の最中に、何らかの想定外の事態が起こってコロンビア号の悲劇がもたらされたと考えるのはうがちすぎだろうか。過去のシャトルのミッションでも、そうしたことが行われていた可能性はある。

彼もまた、HAARPの監視を続けており、自身のホームページ（BroJon.com)上で、スペースシャトル・コロンビア号が再突入を試みる９０分前よりHAARPが相対論粒子生成モードで使用され、同機の信号が途絶した９０分後まで運用されていたと主張している。北朝鮮が米国に向けて放ったミサイルを破壊した際に、コロンビア号が巻き添えを食ったのだという。

これを裏付ける証拠もいくつかある。コロンビア号が再突入時に分解した後、アラスカで北朝鮮のミサイルのノーズコーンが発見された可能性があるのだ。
２００３年２月４日、韓国の大手新聞「韓国日報」は、韓国議会の代表団が核兵器やミサイルをめぐる北朝鮮との地域的対立の報告書をまとめたことを伝えたが、この記事には、日本の元外相が「北朝鮮のミサイル弾頭の最後の部品がアラスカで発見された」と述べたと書かれている。

ところがその後、「ロサンゼルタイム」と「アンカレッジ・デイリニュース」に「韓国日報」の報道を否定する内容の記事が掲載された。彼はノーズコーン発見の報道が否定されたのは隠蔽工作だと主張している。「韓国日報」の記事自体も、ネットに掲載されてからいろいろ尾ひれが付け加えられている。HAARPがスターウォーズ計画の防衛の盾として実際に活用されていることを隠すため、大規模な隠蔽工作がなされたのだろうか。それとも、最初の報道が単にずさんだったのか。マーシャル・スミスは、この問題に関する見解を述べている。

「イーストランドが１９９１年に取得した「HAARP」の特許はそれ自体が情報撹乱の一環です。特許ではアラスカのパイプラインの石油のほとんどを使って送信装置を持続的に運用し、世界規模の放射エネルギーの盾を造って米国領空へのミサイル進入を防ぐという使途が示唆されていますが、これはそもそも荒唐無稽です。そんなことをすれば現在軌道上にある何百もの衛星がすべて破壊されてしまいます。ISS（国際宇宙ステーション）も、放送や通信用の静止衛星もすべてダメになります。HAARPの理想的な使い方とは到底言えないでしょう。イーストランドの特許に書かれているのは完全な絵空事です。軍事的なミスリードであり、情報撹乱にほかなりません。
公の特許に書かれていない実際の使われ方は、持続的にではなく３秒のごく短いパルスを発射するというものです。これにより、高いエネルギー効果でエネルギーを放射しつつ、中国や朝鮮から発射されてアラスカ上空を経由するミサイルを一掃できます。１基や２基ではなく、数百機という規模でまとめて落とせるのです。そのうち何基かが残ったとしても、１０秒後にもう一度パルスを発射すれば始末できます。アジアから放たれたミサイルがHAARPを通過することはできません。
また、短距離で直接狙い撃ちすれば、味方の衛星や宇宙基地を避けつつ、空軍や北米航空宇宙防衛司令部（NORAD)の指示に基づいて飛来するミサイルを選択的に撃ち落とすことも可能です。HAARPの放射は細く的を絞ったビームや光線のようなものではありません。爆発的なエネルギーを宇宙に拡散放射するもので、殺虫剤をスプレーして何百匹もの蚊をいっせいに殺すのと似ています。もちろん、中国やISSなど味方の宇宙機の軌道に沿ってミサイルを撃ってくれば、厄介なことになります。
２００３年２月１日、中国の弾頭を搭載した北朝鮮のミサイルがカンザス州中部に向けて放たれたときがそのような状況でした。このとき、スペースシャトル・コロンビア号が着陸のために数千キロ南のハワイ上空を飛行していました。NORADは北朝鮮のミサイルを通過させるか、南方を飛んでいるコロンビア号を危険にさらすかの二者択一を迫られたのです。結果についてはあなたもご存じの通りです。」

マーシャル・スミスは、米国との対話が物別れに終わったために北朝鮮が（中国の指示で）米国にミサイルを発射したのだという。HAARPの防御シールドの範囲を知りたがっていた中国が、北朝鮮の走狗たちの尻を叩いてコロンビア号が再突入しているときにミサイルを発射させたというのが彼の主張だ。HAARPが狭い領域しかカバーしていなければ、北朝鮮のミサイルだけが撃ち落とされてコロンビア号に影響はないし、広い領域をカバーしていれば、HAARPのオペレーターがコロンビア号を巻き添えにすることを恐れて使用を控え、ミサイルが通り抜ける可能性があるわけだ。

もしこの推測の通りだったとすれば、HAARP関係者が防御シールドの大きさを正確に把握していなかったか、米国の都市を守るためにコロンビア号をあえて犠牲にしたかのどちらかということになる。

スペースシャトル計画の情報を網羅したサイト（ColumbiasSacrifice.com）を主宰するジョン・ヒックスは北朝鮮のミサイルが事故に関係していたというマーシャル・スミスの主張を否定している。彼はつぎのように語っている。

「わかっているのは、アジアの大手新聞がアラスカでミサイルの弾頭が発見されたと報道されたということだけです。残念ながらこの報道そのものは何の証拠にもなりません。いつミサイルが発射されたのかを確定できる証拠があれば、まだ検討の余地はあります。コロンビア号が分解する数分前に発射された、あるいは少なくともコロンビア号が再突入する日の午前中に発射されたといった程度まで時間を特定できれば、マーシャルの説にもそれなりに信憑性は出てきます。しかし現状では、ミサイルはコロンビア号の事故の１カ月前に発射された可能性もあるわけです。米政府も北朝鮮も沈黙しているので、真相はわかりません。まあ、彼らが何も言わないのも、むべなるかなという感じではあります。」

仮にHAARPが実際にコロンビア号の破壊に関係していたのだとしても、シャトルの安全な（放射線のない）帰路を確保しようとして、何かの手違いが起こった可能性は考えられないだろうか。あるいはHAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない。ヒックスは、電磁パルス（EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

しかし、HAARPが極めて危険な動きの氷山の一角にしぎないことがわかり、電磁（無線）波技術に、知らないでおきたかった「負の側面」があることもはっきりと見えてきた。

軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘理にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間のプロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。

世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。

もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社が所有する「知的財産権（特許）」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が１００％出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである（HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である）。

建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステムズ社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。１９９５年４月のことだ。そして、レイセオンはEシステム部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。

「区画化」も、軍が情報を隠す重要な手口の一つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。HAARPがそのようなやり方で進められていると確信している。HAARPの建設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。彼らは自分たちが電離層の研究をしていると信じて真面目に仕事をしているはずだ。しかし、彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされず、プロジェクトに‘裏（非合法作戦）‘の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としているのだ。

HAARPの操作は遠隔操作で行われる仕組みになっている。つまり、実験の責任者は世界のどこにいても、インターネットなどを使ってアラスカの設備をコントロールできる。この遠隔操作による「運用」が行われている間にHAARPの施設の人間がやる仕事は、装置のスイッチを入れ、ダイヤルや計器類をチェックして問題がないか確認する作業だけである。指示はすべて他からやってくるのだ。HAARPの施設にいる民間の人々が何も知らぬ間に「非合法作戦」の手伝いをさせられる可能性も当然あるはずだと思ってしまうが、勘ぐりすぎだろうか。

以下はウィキペディア（英語版）の説明だ。

「バンアレン帯とは地球を取り巻く放射線帯のことであるが、同様の放射線帯は他の惑星でも見つかっている。
巨大な外帯は高度10,000ｋｍから65,000ｋｍまで広がっており、14,500ｋｍから
19,000ｋｍの領域で最も放射線強度が高くなっている。（中略）内帯は地球半径の0.01倍〜1.5倍の高さに広がっている（地球の半径は中心から赤道までの距離で
6378.135ｋｍ）。外帯と内帯の間にギャップがあるのは、低周波電波により粒子が弾かれ、集積できないからである。
太陽電池、集積回路、センサーなどは放射線によってダメージを受ける場合がある。1962年、高高度核爆発（スターフィッシュ・プライム実験）によりバンアレン帯が一時的に増強された際には、いくつかの衛星が機能を停止している。宇宙機の電子部品は磁気嵐によって損傷を受けることがあるが、電子装置と論理回路の小型化やデジタル化により、衛星は一層放射線に弱くなった（飛来するイオンの電荷が回路の電子の電荷に匹敵するケースが出てきたため）。衛星の信頼性を高めるには、電子装置の放射線耐性を高める必要がある。中でもハッブル宇宙望遠鏡は、放射線の強い場所を通るときにはセンサー類を切ることが多い。」

スペースシャトルやISS（国際宇宙ステーション）、スパイ衛星などは、バンアレン帯の内帯よりも十分に低い高度を飛行する。だが、衛星を静止軌道上に乗せるにはバンアレン帯を通過させなければならない。月や火星、太陽系の内外に宇宙機を運ぶ場合も同様である。放射線のせいで宇宙飛行士が死亡したり、まともに活動できなくなるため、人類は月に到達していないと主張する人々もいる。しかし、
バン・アレン自身はこれを否定している（ちなみに彼はHAARPを強く支持していた人物でもある）。

HAARPでバンアレン帯の放射線強度を低下させられるとすれば、地球圏外に飛び出すには好都合である。だが、これには弊害がともなう可能性がある。地球の生命は、電離層が危険な宇宙線や太陽放射の盾になり、オゾン層が紫外線から保護してくれているおかげで生きていられる。さらにバンアレン帯が、太陽風（太陽から全方向に放たれている強い放射線）から地球生命を守っているという説を唱える科学者もいる。バンアレン帯が弱くなれば、地表の電子機器や生物にダメージがもたらされたり、さらには地電流（広大な地下や海面下、地表付近の地面に流れている自然の極低周波電流）にも影響が及ぶかもしれない。バンアレン帯が無くなれば、地球の磁極がおかしくなる可能性もある。

バンアレン帯の放射線を弱める方法については、公表されている文献の中にきちんと説明しているものはない。電波を照射するか過剰な粒子を送り込むかして放射線を降下させる（地球に降り注がせる）らしいのだが、詳しいことは不明だ。

仮に強い放射線が大気上層に降り注いだとして、いったいどんなことが起こるのだろう。反応が連鎖的に広がって地表にまで影響が及んだりはしないのだろうか。
バンアレン帯を過負荷にするのに失敗し、過剰な放射を逃がす代わりにかえって強めてしまったらどうなるのだろう。

DARPAの運用例の「放射線帯における荷電粒子減少による宇宙機システム運用の安全確保」が「極低周波および超低周波電波による地下・海面下通信」と同じ項目に記載されているのは、どちらかを達成すればもう片方も達成されるからではないのだろうか。つまり、HAARPのアンテナアレイからあるモードで電波を送信することで、両方の目的が果たされるのではないのか。だとすれば、潜水艦と通信しようとしたときに、副作用として放射線帯の荷電粒子が増減する危険性も考えられる。

これと並行して、環境影響評価のプロセスも開始された。１９９３年２月にMITRE社（マイター社）から「環境影響分析プロセス第１号」というHAARP向け環境影響評価のひな形が示され、同年７月には「最終環境影響報告書」の２冊目が提出された。さらに１９９３年５月１４日には「高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP）において提案されている発信装置の電磁干渉の影響」という報告書が出されている。

環境保護庁に提出された「最終環境影響報告書」は、１９９３年７月２３日の連邦公報で公表され、同年１０月１８日にジェームズ・Ｆ・ボートライト空軍副次官補が「決定事項：最終環境影響報告書」を発表したことをもって承認された。
１９９３年１１月初旬、米空軍は報道発表においてHAARPの事業主体がAPTI社に決定し、契約が取り交わされたと発表した。それからかなり経って、HAARPの調査を進めている反対派の人々が、ダン＆ブラッドストリートの「米国企業名鑑１９９３年版」第１巻１５６頁にAPTI社の情報が記載されていることを発見した。それによると、社長はカリフォルニア州に在住し、ワシントンにCEOと２５名のスタッフがいて、年間売上は５００万ドルとなっている。

ニック・ベギーチ博士は、HAARPの契約が年間売上の５倍である事実を指摘した。博士はまた、通常の軍の調達プロセスの一部を同社が免除されていることも指摘している。博士はこれこそが、APTI社が独自情報（イーストランドの特許）を保有していて同社のみがプロジェクトを進められることを示す証拠であるとする。プロジェクト開始後、特許とそれを保有する企業は何度も所有権が移転し、そのたびに新しい親会社が契約を引き継いでいるのだ。この点は、この問題に関して政府が国民をどのように欺いてきたかを理解する上で重要なポイントである。

HAARP計画に関わる政府と大学の関係者は上層から末端に至るまで例外なく、自分たちの研究は平和目的のささやかな科学実験であって、イーストランド博士のスターウォーズ計画とは一切関係ないと主張している。また、APTI社が「競争調達方式」によってHAARPの契約を獲得したという、一般に広く認知されている空軍と海軍の発表と、同社が特別な特権を与えられて免除を受けている事実に矛盾がある点も見逃せない。

１９９３年の暮れにアラスカ州ガコーナで試作装置の建造が始まり、その１年後（９４年暮れ）に完成した。ARCO社はこの間に、APTI社をテキサス州ダラスの大手防衛関連企業Eシステムズ社に売却している。
APTI社がEシステムズ社に売却されたのと時期を同じくして、イーストランド博士は「イーストランド科学事業コーポレーション」（ESEC社）という会社を立ち上げている。HAARP関係者は、施設を「気象改変」目的で使ったことは一切ないと否定しているが、イーストランド博士は２００２年、HAARPを用いた気象改変の可能性を評価する契約をESEC社が欧州宇宙機関と結んだと発表した。ESEC社はまた、太陽発電衛星で高出力の電磁波を放射して「竜巻」を抑制する技術の数値シミュレーションを行う契約も取り付けており、現在までに２つの研究報告を発表している（これらの研究報告はESEC社のホームページで閲覧可能）。

「ELFおよびVLF波は、地球深部まで届いて地球の地質構造と相互に作用する。これにより、地表とその上空の２次的な場に顕著な効果が誘発される。ELFおよびVLF波の発生と伝搬の物理機序や、地球の物質との相互作用を解明することで、これらの電波を地下通信や地質構造探査に活用できるようになる。そのためには、電磁誘導の仕組みを利用した地下構造物（トンネル・壕・その他潜在的軍事目標）の探知および画像化の実用可能性を研究する必要がある。
雷などの天然由来のELFおよびVLF波、オーロラで発生する信号を用いた地球物探査は、すでにプロセスが確立されている。だが、このプロセスは一般に、金属鉱床のような伝導性の高い場所を見つけることに主眼を置いたものとなっている。」

１９９４年、上院軍事委員会は高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP)の能力に着目した。HAARPはアラスカ州にある送信装置で、電離層の物理的性質を調べる世界レベルの研究施設であるが、これを地球透過トモグラフィ（EPT)に用いれば北半球の大部分を探査することもできる。このような能力があれば、トンネルや地下壕などの地下施設を探知し、位置を正確に特定することが可能となる。強化された目標の正確な攻撃や兵器拡散対策関連の国防総省の計画においては、このような能力の欠如が深刻な脆弱性をもたらしていることが指摘されている。

実際、１９９４年５月に国防副長官がまとめた「不拡散、拡散対策関連活動および計画」に関する報告書でも、地下構造物探知関連の予算を年間７，５００万ドルに増額することが勧告されている。上院軍事委員会はPE（計画要素）６２６０１ＦにおいてHAARP計画継続のために５００万ドルの拠出を勧告する一方で、HAARP施設全体の費用は最大９，０００万ドルに達する可能性があることを指摘した。これは、国防総省が今後もこのプロジェクトへの予算要求を続けていかなければ、１９９５年度の勧告だけを認めてもほとんど成果が期待できないことを意味する。このため上院軍事委員会は、国防長官が、１９９４年５月の報告で勧告された「不拡散・拡散対策活動および計画」の一環としてHAARP施設の費用全額を１９９６年度の予算要求に含めることを上院軍事委員会と下院軍事委員会に通告しない限り、予算の計上や支出を行わないよう指示した。
これとほぼ時を同じくして、空軍フィリップス研究所と海軍研究局により科学委員会が設置された。委員会の運営主体はメリーランド大学東西宇宙科学センター（所長ロアルド・ジヌコビッチ・サグデエフ）で、以下の人物によって構成されていた。

＊デニス・パパドプロス（委員長）＝メリーランド大学教授（物理学）
＊ポール・A・ベルンハルト（能動実験プロジェクトリーダー）＝海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
＊ハーバート・C・カールソン・Jr＝空軍フィリップス研究所地球物理局副主任。
＊ウィリアム・E・ゴードン＝ライス大学元学長・教授、米国科学アカデミー会員。
＊アレグザンダー・V・グレビッチ＝レデベフ研究所電離層部門主任。ロシア科学アカデミー客員会員。
＊マイケル・C・ケリー＝コーネル大学電子工学部教授。
＊マイケル・J・キスキネン＝海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
＊ロアルド・Z・サグデエフ＝メリーランド大学物理学部の著名な教授。ロシア科学アカデミー会員。米国科学アカデミー外国会員。
＊ゲナディ・M・ミリフ（書記）＝メリーランド州研究員。

この委員会が「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書を作成し、HAARPの計画と目的をまとめた「概要」を別冊の形で作成した。これらが海軍と空軍、DARPA職員に配布され、根回しが行われた。

１９７３年にソ連宇宙研究所所長に就任する前、博士はプラズマ物理学者として核物理学の分野で顕著な業績を残しており、最年少でソ連科学アカデミー正会員になっている。１９９８年頃にはロシア科学研究所名誉所長の肩書を持ち、米国のメリーランド大学で著名な物理学教授として教鞭を執っていた。米国科学アカデミーにも外国会員として加わっており、「ソ連崩壊後のロシア研究センター」の上級研究員も務めていた。

科学委員会が１９９５年に報告書を発表してほどなく、サグデエフ博士はエフゲニー・Ｐ・ベリホフとともにレオ・シラード公益物理学賞を共同受賞している。受賞の理由は「米ソの核軍拡競争を反転させる大きな原動力となったソ連のグラスノスチ（情報公開）における独自の貢献を称えて」であった。同賞は米国物理学会が「環境、軍縮、科学政策などの分野で社会に寄与する物理学の応用を推進した物理学者の著名な業績に光を当てる」ために毎年授与しているものだ。

レオ・シラード（１８７９−１９４５）は、１９３０年代に初めて原子爆弾製造のアイデアを考えついた物理学者として知られる人物である。１９４０年、彼はアルバート・アインシュタイン（１８７９−１９５５）に働きかけてフランクリン・Ｄ・ルーズベルト大統領への手紙を書かせた。この手紙がきっかけとなって「マンハッタン計画」が始動し、原子爆弾が誕生することになった。

ベリホフとサグデエフは、１９８３年３月に「核の脅威に対抗するソ連科学者平和委員会」を創設した功績が認められて同賞を受賞した。この委員会は３年後、物理学的見地から戦略防衛構想（SDI)を批判する声明文を発表している。

サグデエフ博士は、HAARPとSDI、プラズマ物理（HAARPは名目上、大気上層のプラズマの物理学的性質を調べることが目的ということになっている）、環境、軍縮に大変興味深いつながりがあることを示唆する存在だ。これらはHAARPの真実を調べる中で繰り返し浮かび上がってきたキーワードでもある。

旧ソ連で国家機関のトップを務め、SDIの専門家でもあった科学者が、なぜHAARPの誕生に関与しているのだろう。これが、HAARPがSDI技術である証左に他ならないと考えている（しかもその実用化は着々と進んでいる）。

レーガン大統領はSDIを発表した際、技術をソ連にも提供すると言っていた。この発言に、どうかしているという声と評価する声が二分していたが、科学委員会に３人のロシア人が加わっているのは、HAARPがスターウォーズ計画の一環でロシアへの技術提供を想定しているからだとは考えられないだろうか。

「先週可決した２，４３０億ドルの防衛予算法案には、アラスカ州関連の複数の項目が含まれている。防衛予算小委員会の委員長を務めるスティーブンズ上院議員の要請で、アラスカ州における国防総省のサービス・建造プロジェクトの地元雇用条項を残すことが決まった。スティーブンズ上院議員の求めに応じ、アラスカ州で実施される合同軍事演習ノーザンエッジに５００万ドル、高高度オーロラ研究プログラム（HAARP）「原文まま」の継続に１，５００万ドルが割り当てられる。」

ベギーチ博士によると、テッド・スティーブンズ上院議員は１９９５年から１９９６年にかけての上院議員選挙の演説で、地元州でHAARPを‘天からの授かりもの‘であるかのように称賛していた。スティーブンズは自らの委員会で次のように熱弁をふるい、HAARPを擁護している。

「アラスカ大学の関係者が私のところにやってきて、オーロラを地上に降ろせる可能性があると言ったときのことを今でもはっきり覚えています。オーロラのエネルギーを活用できるかもしれないというのです。（中略）国防総省の人間も、エネルギー省の人間も、政府の人間も、誰一人として興味を持っていませんでした。そこで私は、有権者の皆さんから期待されていたことを実行しました。連邦議会で予算を取り付けたのです。そして現在、実験が進められています。総費用は１，０００万ドルから２，０００万ドル。成功すれば世界の歴史が変わるでしょう。

正直、スティーブンズ上院議員の発言には腑に落ちない部分がある。非公式のものも含め、HAARP関連の文書の中には、アラスカ大学やスティーブンズ上院議員の提案がきっかけでHAARPが始まったことを示唆する記述は一切ない。これも、陰謀や隠蔽の存在を示唆しているのだろうか。

１９９５年には、これに先立ってレイセオン社がEシステムズ社をAPTI社の特許ごと手に入れている。翌１９９６年には「「拡散対策および先進開発」という名目でHAARPに１，０００万ドルが拠出された（スティーブンズ上院議員はこれが自らの働きかけによるものだと主張している）。１９９７年の拡散対策先進開発予算概要を見ると「プロジェクトＰ５３９カウンターフォース」という小見出しの下にHAARPの名前があり、そこに「１９９６年度予算で連邦議会がこのプロジェクトの高周波音響オーロラ研究プログラム（HAARP)「原文まま」に１，０００万ドルを計上した」との記述がある。別の個所には、「１９９６年度の単年度項目として連邦議会が計上したHAARP計画の予算は、大量破壊兵器の開発・貯蔵が行われている可能性のある地下構造をオーロラ電波を利用して探知し、位置を特定する能力の研究に充てられる」と書かれている。

１９９５年４月、開発試作段階の最初の一連の実験が行われた。７月と１１月にも同様の初期実験が行われた。９月には航空機警戒レーダー（AAR)の実験も行われていた。航空機警戒レーダーとは、HAARP実験場周辺に設定された「安全区域」に接近したり進入したりした航空機を探知したときに、「継続すべきでない送信」を自動的に遮断する仕組みであった。

HAARP関連文書では、１９９５年１１月２１日に行われた開発試作段階最後の初期低出力実験の終了にともない施設が閉鎖されたことになっており、１年以上経ってから科学的研究に使用されるまでHAARP施設で実験は行われなかったというのが公式の説明である。

この‘科学的研究‘は「キャンペーン」と呼ばれ、１９９７年２月２７日から３月１４日までの２週間に集中的に行われた。期間中は科学実験が行われただけでなく、いくつかの団体が施設を訪問している。また、近くのコミュニティカレッジでHAARP関係者による一連の説明会が開かれたほか、電離層研究とHAARP施設に関する講演も行われた。HAARPの電波をアマチュア無線で受信する初の実験も行われ、熱狂的なハム愛好家たちがHAARPの信号にダイヤルを合わせた。

１９９７年８月初旬の実験期間には、当時ちょうどいい位置にあったNASAのWIND衛星を用いたいくつかの実験が行われた。同月２３日と２４日には３度目のHAARP年次公開実験が行われ、プログラム関係者がプロジェクトについて解説したほか、施設を案内して装置のデモンストレーションを行った。電離層の物理作用の専門家数名により、研究計画や、地球の大気上層の物理作用の解説も行われている。

当時はニック・ベギーチ博士とジーン・マイニングの著書が世に出てから２年が経過しており、ベギーチ博士がラジオにたびたび登場したおかげでHAARPのことは重要なポストにいる人たちの耳にも届いていた。ミハイル・チョスドフスキー教授の「温室効果ガスの排出だけではない：気候変化が引き起こす力を持つ米政府の新世界秩序兵器」という記事によると、ベギーチ博士は欧州議会の目をHAARP問題に向けさせることにも成功している。同記事から引用。

「１９９８年２月、長年平和活動携わってきた欧州議会スウェーデン代表マジ・ブリット・セオリン女史の報告を受け、欧州議会外交・安全保障・防衛政策委員会がブリュッセルでHAARPに関する公聴会を開いた。これにより同委員会が採択した「決議案」が、欧州議会に提出された。
環境に多大な影響を及ぼす可能性があるHAARPは国際的な懸案であり、法律、環境、倫理的問題を国際的な独立機関により検証する必要がある。（中略）HAARP計画の環境的、社会的なリスクを判断するための情報を公聴会に開示することを米国政府が繰り返し拒否していることを（当委員会は）遺憾に思う。
しかるに「軍事活動が環境にもたらす影響」に関する政策提案をまとめるべきだという当委員会の要請は、「環境と防衛の関連性」に踏み込む権限が欧州委員会に与えられていないとの理由で一蹴された。ブリュッセルはワシントンとの衝突を避けたいという立場のようである。」

この記事を簡単にまとめるとこういうことになる。
APTI社は最初の契約を受注した後、さまざまな要素が統合的に機能することを確かめるためにまず数十基のアンテナ塔を建造して配線を行った。機能することが確かめられたので、さらに多くのアンテナ塔を追加し、必要な配線を施して、アンテナ群が想定した強度の電波を出力できることを確認する実験を行った。これもうまくいったので、「キャンペーン」と銘打って２週間にわたる運用実験を敢行した。

２０００年以降、HAARP関係者はさらに厳しい状況に追い込まれる。２００２年までに最終電離層研究装置（FIRI)を完成させたいという思惑と裏腹に、予算が打ち切られてしまったのだ。新たに就任したジョージ・Ｗ・ブッシュ大統領は、電離層の研究（あるいは特殊電磁兵器の研究）よりもミサイル迎撃ミサイル計画の方に関心があったようで、就任から２年連続でHAARP関連予算を凍結してしまった。

そしてその傷口に塩を塗るかのように、２００２年８月にはロシアのインターファックス通信が、ロシア下院がHAARPが「質的に従来と異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明したと伝えた。この種の大規模な地球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書に９０名の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。

HAARPのホームページは２０００年以降、ほとんど更新されていない。最大のニュースは、発電所に設置される予定だった２台の大型ディーゼル発電機のうち１台を調達したというものである。発電所というのは航空写真に写っている大きな白い建物のことで、HAARP計画の前、ここがまだOTHレーダー（地平の先の領域まで探査できるレーダー）の施設だったところに建設された。このレーダー設備は建設半ばで計画が中止され、発電所も建物が造られたのみで発電機は入っていなかったが、HAARP計画のために１台が設置され、事務所と一部の制御設備がプレハブから発電所に移された。この大型発電機が設置されるまで、IRIの電力は、送信装置とともに「シェルター」に収められた多数の小型発電機で供給されていた。噂によれば、HAARPの科学者たちは指で机を叩きながら、発電機の燃料費が足りなくて何もできないとぼやいていたそうだ。

２００２年１月時点で稼働していたIRIのアンテナ素子は８×６の計４８基で、送信出力は合計９６０キロワットだった。実効輻射電力3.6メガワットの最終的な装置（FIRI)は２００５年の暮れから２００６年の初めに完成したようである。

プロジェクトが始動して間もなく、海軍研究局（ONR)はHAARPの公式ホームページを開設し、空軍も情報を提供するサイトをつくった。後にはアラスカ大学が海軍のHAARPホームページをそのまま引き写した内容のホームページを開設した。それにともない、海軍のHPは閉鎖されている。アラスカ大学のHAARPサイトはほとんど放置状態で、いくつかニュースが追加されただけで３年間にわたり更新が止まっている。これも情報隠蔽のテクニックの一つなのだろうか。現在、HAARPに関する新情報のほとんどは、国防高等研究計画局(DARPA)のサイトで発表されている。

HAARPは当初、海軍研究局とマサチューセッツ州にある空軍フィリップス研究所が合同で管理していたが、２００２年、HAARP計画の管理はDARPAに移管された。この動きについては、プロジェクトを軌道に乗せるためにDARPAが駆り出されたような印象がある。DARPAのHAARP公式ホームページによると、プロジェクトにおける自分たちの役割、つまりFIRIの建造が完了したため、HAARPは２００６年度に再び空軍と海軍に移管される、とある。

JASONは「世界トップクラスの科学者の精鋭集団」とされ、米政府の複数の部局のために研究を行っている。「JASON国防顧問団」とか、単に「JASONグループ」とも呼ばれ、現在はマイター社のJASON計画室が本部となっている。JASONは元々、防衛分析研究所（IDA)の精鋭部門として創設された。IDAの沿革史には、次のような記述がある。

「防衛分析研究所（IDA)の歴史は、1947年にジェームズ・フォレスタル国防長官が、兵器システムおよびプログラムの技術的分析を行うために兵器システム評価グループ（WSEG)を創設したことに始まる。1950年代半ばには国防長官と統合参謀本部議長がマサチューセッツ工科大学（MIT)に非営利の民間研究所の創設を求め、大学連合組織の主導で集められた極めて優秀な科学者たちが、我が国の最も困難な防衛上の課題に取り組むWSEGをサポートする体制が整えられた。」

その後IDAは出資母体の要請に応えられるように組織を改変していった。1958年には国務長官の求めに応じて、新設された高等研究計画局を支援する部門を創設した。ほどなく、この部門の役割は拡大し、国防研究技術局長が統轄するすべての組織の科学的、技術的研究を担うようになった。さらに、コスト分析、コンピューターのソフトウェアおよび技術、戦略および戦力評価、運用試験および評価などの部門が追加されていった。

国防研究技術本部（DDR&E)もHAARPの初期の計画立案に加わっていたほか、もう一つの大きな組織として国防高等研究計画局（DARPA)も参画していた。DARPAの前進は、インターネットの原型であるアーパネット（ARPANET)を開発した高等研究計画局（ARPA）である。ARPAは1972年3月にDARPAと改称され、1993年2月にいったんARPAに戻ったのち、1996年3月に再びDARPAという名称になっている。

マクドナルド博士は未来の兵器技術に関して膨大な論文や記述を発表している。これらにおいて「先端」技術として紹介されているのは、気候や気象の操作や制御である。具体的には、「海洋波による破壊」「極氷冠の融解」「オゾン層の意図的な破壊」「地震の誘発」「地球のエネルギー場を利用した人の脳の制御」などだ。現在、極氷冠は現実に溶け出しており、オゾン層の穴（ホール）も拡大している。これは先端兵器によるものなのだろうか。地震やマインドコントロールはどうなのだろう。私たち一般市民は、これらの現実離れした兵器のターゲットにされているのだろうか。

HAARPで地域全体の住民の精神的健康に悪影響がもたらされる可能性もあるというロシア下院の主張も気になる。これに関しては「ネクサス・マガジン」誌に掲載された「空が破壊の舞台に」と題する重要な記事がある。この記事において、ニック・ベギーチ博士とジーン・マニングは、HAARPを使えば精神障害を引き起こすことが可能だとしており、その根拠としてマクドナルド博士の提案に対するブレジンスキーのコメントを引用している。

「政治戦略の立案者にとって、脳や人の行動に関する研究は大変魅力的だ。戦争における攻撃手法に関する専門家である地球物理学者ゴードン・Ｊ・マクドナルドは、正確なタイミングで人為的に電子的異常を発生させれば「ある種の振動を引き起こして地球の特定領域に比較的高出力のエネルギーをもたらせる可能性がある。（中略）この方法を用いれば、ターゲットとして選んだ地域の大勢の人々の脳活動に長期にわたって深刻なダメージを与えるシステムを造ることも可能だ」と述べている。」

マクドナルド博士は1996年にはこんなことを書いている。「基礎環境科学および技術に関する我々の知識は原始的な段階だが、手を加えた結果に対応するための政治形態や手続きに関する知識はさらに原始的だ」

人間の環境科学および技術の知識と、それらを政治の枠組みの中でとらえる能力との間に横たわるギャップは、ここ数十年ほとんど縮まっていないようだ。

これがHAARPの現在の状況である。数百万ドルかけて造られた同施設は、名目通り「大気上層と太陽地球間の物理作用」の観測のために使われているのかもしれないし、もっと別の用途に使われているのかもしれない。HAARPは高周波‘能動‘オーロラ研究プログラムであり、受動的な観測のようなものではない。能動的に働きかけ、大気を改変しようという研究なのだ。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書にもあるように、HAARPは「純粋な研究から軍事・民間への応用に移行」することを想定している。私たちは、具体的にどのような応用がなされるのかを知るべきである。仮にHAARPが名目通りの使われ方をされるとしても、それはよいことなのだろうか。

HAARPのことを知った当初に抱いた最も大きな懸念は、地球のどこかのかなり広い範囲の人々に、意図せずして精神的、心理的な機能不全が引き起こされるのではないかというものだ。だが、HAARPのことを詳しく知るにつれ、この施設がより深刻なさまざまな危険を持つ‘パンドラの箱‘であることがわかってきた。HAARPが地上に設置されたスターウォーズ兵器であることは間違いない。旧ソ連は米国が第一撃能力を持つことになるとしてSDI兵器に反対した。冷戦構造が解消されても、この危険がなくなったわけではない。相手が旧ソ連から中国に変わっただけで、HAARPは依然として国際関係に不安定をもたらしかねない要因なのである。

環境面にしても、HAARPや類似の技術は底知れない危険を秘めている。今最も恐れているのは皮肉なことに、HAARPが計画通りの使われ方をすることだ。何も知らない民間の技術者が指示に黙々と従って、地球の広大な領域を対象にした危うい実験を進め、未知の結果がもたらされるかもしれないのである（彼らの口からこのような言葉が出てくることはないが、やっているのは実質的にそういうことだ）。

なぜそのような実験を行うのか。彼らはプログラムの柱が大気を兵器に利用すること（あるいは大気の一部である電離層などをいじって高度な軍事目的に利用すること）だと明言している。常識的に考えれば、「大気を兵器化」することは、たとえ可能であるとしても大きな危険をはらんでいる。そのような技術を手に入れたとして、敵国が同じ能力を持つまでどれだけの時間がかかるだろう。お互いが地球物理兵器を保有した状態で戦争が起こったら、どんな事態になるのだろうか。もしかすると、核戦争のほうがまだましだと思えるような、悲惨なことになるかもしれない。

HAARPは実在の施設であり、危険をはらんでいる。だが、おそらく多くの人が考えているような使われ方はしていない。むしろ脅威は他にある。世界では無数の研究プロジェクトが進められているが、そのほとんどについて一般市民は何も知らない。DARPAだけでも何万というプロジェクトを抱えており、今この瞬間にもHAARPが子供のおもちゃに思えるような研究がたくさん進められているのである。我々が知らないだけなのだ。情報に基づいて推測するのは結構だが、まずは正しい情報をつかむ必要がある。

HAARPは、私たちが抱えているより大きな病の一部にすぎない。その病とは、あらゆる手段を用いて戦争に勝たなければならず、自分たちが常に主導権を握らなければいけないという発想である。この発想が、軍産学複合体をより危険な技術の研究へと突き動かし、国防の名の下に私たちの精神を蝕んできた。私たちは今こそこの歪んだ理念に正面から向き合い、理性で見つめ直していかなければならない。

HAARP以外にも、私たちが知らないとんでもない実験や危険な実験が進められていることは十分に考えられる。環境に新たな脅威をもたらしたり、私たちの自由や生活を危険にさらすような研究が、エリア５１のような極秘軍事施設で行われているかもしれない。それらの研究は、近くの大学や、町外れの工業施設で行われている可能性もある。それらはまさに私たちの足元で、あるいは‘頭上で‘進められているのかもしれないのだ。

2011-03-14

東日本大震災はテロの可能性あり（その2）
　3月12日に菅総理がヘリで被災地上空を視察後、官邸に戻った午後3時30分、東京電力福島第一原子力発電所1号機で爆発事故が発生しました。これまでの最悪の事故で、この1号機は1971年に営業運転が開始されていますから、建設後40年も経っています。30年が寿命と言われているので、いずれこうなる運命にあったのかも知れません。

　気になるのは、この原子炉はBWR（沸騰水型）で、米国GEが技術ライセンスをもっています。爆発事故を起こした1号機はGE自身が建設しているのです。今回の地震が米国によって人工的に引き起されたとした場合、この原子炉の弱点を知っていたはずなので、シナリオ通りの展開と見ることも出来ます。

　原子炉爆発の責任は、製造メーカーにもありますが、管理していた東京電力が第一に責任を負わなければなりません。尤も、東京電力にしてみれば、国に責任を転嫁したいところでしょう。民主党政権が事業仕分けで、「災害対策予備費 ・学校耐震化予算 ・地震再保険特別会計」を削減廃止してしまったからです。このため、事業仕分けを仕切っていた蓮舫氏に非難が集中しています。

　災害対策予備費などを削ってしまったことは余り知られていないと思いますが、こうしたものは最後まで手をつけてはならず、それを行うと往々にして逆の結果を招いてしまいます。真に皮肉な話です。菅総理の思い付きの原発視察も、いたずらに現地に混乱をもたらしただけで、その分対処が遅れてしまいました。「最小不幸社会」などというネガティブな表現を好む人だけに、まるで疫病神みたいな存在です。

　原発事故に端を発する「計画停電」も、やるといってやらなかったり、些か不自然です。左翼政権らしい社会統制の仕方で、一種の社会実験をやっているのではないかという気がします。生活に大事な電力供給を制御することで社会がどうなるか、今後の統制社会構築に向けてデータを得ようとしているのではないでしょうか？

　もちろん、政権が最初から意図してやっているわけではないでしょう。米軍は巨大地震があったときに必ず近くにいて（そのくせ被害あっていません）、救援という形で駆け付けています。（ハイチの時は結局何もしなかったようですが…）　それと呼応する国内勢力が原発事故を深刻化させ、我国を一層管理統制しようと目論んでいるような感じがします。

　今のところ情報が錯綜・混乱していて、真実を見極めるのは容易ではありません。これから東京で大地震が起きるという噂もありますが、余震が次第に南下して来ていますので、油断できません。巨大地震は米国時間3月10日に起きていますが、66年前の同じ日には「東京大空襲」で10万人以上の人々が亡くなっています。狙った場所に正確に地震を引き起すのは難しいですから、最初から東京を狙っていた可能性も捨てきれないのです。

2011-03-15

黒い雨が降る可能性あり―外国人東京脱出の噂

　福島第1原発で次々と爆発が起き、政府は周辺住民に退避を勧告していますが、事態は深刻なものに成りつつあるようです。水蒸気の中に放射性物質が含まれており、これが黒い雨となって降り注ぐ危険があります。都心では既に微量の核反応生成物が検出され、横須賀・川崎両市の放射線量が、最大でそれぞれ通常の約８倍と約６倍に達しています。（これはその後数値が下がったようです）

　福島原発の様子は、東京電力が情報を小出しにしていますのでよく判らないのですが、事態は報道されている内容よりかなり悪いようです。炉心爆発が起きる可能性も出て来ました。そうなったら、かつてのチェルノブイリ原発の事故の再来となります。最悪、東北・関東は人が住めなくなるでしょう。

　無気味なのは、東京から外国人（ユダヤ人）たちが脱出し始めているという噂が流れていることです。阪神・淡路大震災の時にも同様なことがありましたが、情報が早い彼らのこと故、注意が必要です。各国の原発施設にはCIA要員が潜入していると言われています。（もちろん、我国でも同様です）　彼らが密かに東京からの退避勧告を出しているとしたら事態は深刻です。日経平均株価が1000円以上下がったことも、直接の地震被害以上のダメージがあることを暗示しています。

　東京からの脱出は、新たな巨大地震の前触れと解釈されています。その可能性もありますが、放射能汚染を避けるためという解釈の方が妥当だと思われます。いずれにしろ、関東・東北地方に住んでいる方々は、マスコミ情報に惑わされることなく細心の注意を払う必要があるでしょう。