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東北関東大震災は地震兵器によるもの・忘れようとしても思い出せないのだ(国連は、事実関係を調査し、結果を公表すべきです)
http://www.asyura2.com/10/warb7/msg/433.html
投稿者 小沢内閣待望論 日時 2011 年 3 月 14 日 12:59:48: 4sIKljvd9SgGs
 

(回答先: 『津波兵器』は第2次世界大戦中に完成していた?・donのブログ(NZ公文書によると地震も津波も人工的に起こせるようです) 投稿者 小沢内閣待望論 日時 2011 年 3 月 14 日 12:19:16)

http://speechless7.blog69.fc2.com/blog-entry-150.html
東北関東大震災は地震兵器によるもの
この大地震は人工地震だと確信。

小沢一郎が表に出てきてから、度重なる岩手での地震(小沢一郎出身地)そして新潟中越沖地震(師匠である田中角栄出身地)アメリカ様=ロックフェラーに逆らえばこうなるという見せしめですね。ついでに目の上のたんこぶロスチャイルドの稼ぎ頭である原子力発電を爆発させて、世界に原子力の危険性を知らしめ石油燃料の優位性を高めたかったのかも。官僚政治家には恐喝ですな。ユダ金アメリカ様は日本人は恐怖心からこちらの要求(TPPなど)を2度と突っぱねる事はないだろうと踏んでいるんだろう。彼らは日本人から毟れるものがなくなるまで毟りに来るのか・・・
官政権は素早い対応をしている。これで民主党は少し長持ちするかどうかは分からない。

‘人工地震’は陰謀論でないよ。ピンポイントで狙えるようだ。

地震兵器と気象兵器は存在する
http://www.ne.jp/asahi/petros/izumi/arano/arano050927.htm

地震はすでに60年前、日本に原爆投下を討議したとき、人工地震による津波にするかどうか検討されたと言います。人工地震は地下核実験と同じことで何の問題もなく引き起こせます。地下の不安定なプレートに核爆弾を爆発させれば人工とは思えない自然に近い地震を起こすことが出来るようだ。また、台風やハリケーンは電磁波を一定の海域に照射することによって海水温を高め引き起こすことが出来るそうです。〜アメリカの場合、アラスカにあるHAARPとして知られるものがありますが、HAARPはそのごく初期のもののようです。このシステムはロシアの方が格段に優れていると言うことです。例えばイラク戦争の直前にアメリカ軍が終結したサウジの砂漠に起きた猛烈な砂嵐はロシア軍の攻撃だったと言います。

参照:米軍OSS機密文書「地震を使った対日心理戦争計画」(1944)
地震・津波兵器はホンマやった
http://www.asyura2.com/0505/war72/msg/822.html
投稿者 ジャック・どんどん 日時 2005 年 7 月 29 日 22:12:59: V/iHBd5bUIubc
新潮45 8月号 浜田和幸さんが、またまたビックリ仰天情報を紹介しています。一部紹介します。
・・・・・・・・・・・・(前略)
本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃」が有効手段であると、最後まで検討されていたのである。 このことを裏付けるのが、ニュージーランドの外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した極秘外交文書である。 曰く、 「米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では30メートルを超える津波の発生に成功。日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された。」
実際、ニュージーランドで研究開発にあたっていたコンプトン博士が米軍の極秘作戦において中心的な役割を担っていた。同博士は、その後もビキニ環礁での核実験を視察し、津波兵器と核兵器の比較検討を継続して行ったという記録が残されている。 ・・・・・
2,005年4月に米国で公開された「地震を使った対日心理戦争計画」と題する米軍機密文書(1945年、CIAの前進である米戦略事務局OSSによって作成)によれば、第二次大戦末期の1944年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、 「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。 ここでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のことである。 この文書には「日本本土攻撃作戦」のい副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、 「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。
当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、 「日本の周辺にある海底の地震プレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。目標とすべきプレートの周囲に8キロ以内に爆弾を仕掛ければ、1年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」 この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。


地下深いプレートのゆがみで起きると言うのが地震発生の定説だが・・・。
それは否!!
【仮説】巨大地震は水素核融合で起きる!山本 寛 著
http://www.kohgakusha.co.jp/books/detail/978-4-7775-1281-2
書評より

人類は地震の発生メカニズムに関心をいだいて、解明に努力してきた。今日では、「地震はプレートの相対運動によってプレート内に「歪みエネルギー」が蓄積され、それが急激に開放されることで引き起こされる」という考えが定着している。だが、最近の「GPS」の進歩によって、一つのプレートが他のプレートの中にゆっくりと沈み込んでいく「スロースリップ現象」が多く観測されるようになり、従来の「地殻に歪みエネルギーが蓄積される」という説明には無理があることがはっきりしてきた。
 著者は、さまざまな情報を手掛かりに、水を地下に注入すると、水に含まれる酸素が地下の鉱物を酸化するために奪われ、残された水素が「ブラックライト・プロセス」を経て、最終的に核融合に至るという仮説を思いついた。この仮説に従えば、「新潟県中越地震」は「廃天然ガス田」に「炭酸ガス」を圧入したために引き起こされた、人為的な地震であったと推定される。
 本書では、地震は地中に「水」を注入すれば起こすことができることを紹介したあと、これから類推される地震のメカニズムを紹介する。また、水から分離した「水素原子」から、今まで気がつかなかったエネルギーの取り出しが可能であることを紹介し、この仮説を使えば、地震にともなって発生する「ヘリウム噴出」や「発光現象」も説明できることを紹介する。

水が地中深くに送り込まれると鉄などの金属に触れて原子状の水素が発生し、これが核融合反応を起こして爆発的なエネルギーを放出する、これが地震であるとなっています。鉄+水⇒熱(エネルギー)解りやすく言えばホッカイロのことか。
http://www.ailab7.com/log/eqlog1251-1270.html

「ヘリウムガス噴出」が示唆しているのは⇒「地震=核融合」ということ
(ヘリウム 核融合と言われるとピーンときた。荒田良明先生の常温核融合。
重水素+パラジウム=E+He
特殊加工されたパラジウムの格子状超微細金属粒子内に、重水素ガスを取り込ませることで凝集し、これにレーザーを照射することで、通常の空気中の10万倍のヘリウムの発生を観測できる。)

断層で地震が起きるのではなく
断層は、過去の地震の履歴であり
未来の震源地には成り得ない。

現代科学で地震を予知出来ないのは
「現代地震学」が間違っているからであり
学者やメディアに予知が難しいと
刷り込まれているだけ。

それから、地震の火災は地中深層ガスの噴出の可能性。1993年1月13日の奥尻島青苗地区の猛火。津波で破壊され、水浸しになったのに、深夜に何故このような火災になるのか、原因究明は進んでいない。竜巻では火災は起きないのにね。
http://www.ailab7.com/log/eqlog1231-1250.html

HAARPが人工地震を起こすと一生懸命HAARPを測定している人達がいるが、海水を温めているだけの様ですよ。ということは、電磁波は水(海水)に吸収されてしまうんだ。電子レンジと同じ。マイクロ波が水分子を震わせて熱を発生させるから、味噌汁やご飯が温まるんでしょ。海は水深何百メートルもあるのに、深い深い地下のプレートにどうやって電磁波を届けるの??(笑)

震源地がたった10キロメートル。それだけでこんなM8.8規模になるとは思えない。せいぜい5程度だよ。何かを爆発させたとしか思えない。

社会党政権の時の阪神大震災 民主党政権の時の東北大地震 自民党以外で起きるって一体どういうこと?  

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コメント
 
01. 2011年3月15日 19:39:43: 3hvzMvHYXc
東北関東大震災 3/13〜14の震源地の動き
http://www.youtube.com/watch?v=Xnzb33zOUKQ

俺もHAARPが使用されたと思う。【動画】
http://www.youtube.com/watch?v=BR6O3kJTqaI

ポーランドがIMF(ユダヤ銀行マフィア金融)から資金を受けないと言っただけで
ポーランドのレフ・カチンスキ大統領と閣僚が飛行機ごと空爆されて全員死亡したのはつい最近の話!

日銀はIMFの出先機関だから、日本政府が日銀ともめると何かが起きる。日銀(ユダヤ銀行)は札だけ刷って日本政府に利子つけて返金求めるマフィア組織。
アメリカもFRBが日銀とまったく同じ形態(アメリカはイスラエルが100%株主)で無茶苦茶ドル印刷し続けてるからアメリカの崩壊もまじか。

追記:オバマ政権の閣僚の殆どがイスラエル人。


02. 2011年3月16日 03:25:48: iscCU2jX3U

小泉政権が終わったとき、日本軍はアメリカ軍と合体する気運だった。日本が台湾をめぐってアメリカやNATO軍と一緒に、中国と戦争する準備をしていたのだ。新聞でも連日、テロや恐怖心を煽(あお)るニュースばかりだった。

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか?」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす33%以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして2007年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が2回も連続してマグニチュード6.8の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

 その後、稲川会の幹部が僕を「UFO会議」に連れ出し、新潟県中越沖地震が起きる直前に見られたUFOの映像(※1:この映像はインターネットで「FULFORD VS.HAARP」と検索すると見ることができる)を見せてくれた。
UFOというよりプラズマのように僕には見えた。

 それで、早速、地震兵器の存在について調べ始めた。まず見つけたのはアメリカ政府が公開した過去の秘密文書NO857139。それによると第二次世界大戦のとき、アメリカが日本を地震兵器での攻撃を検討していたことがわかった。その当時の計画では、日本近海の海底で爆弾を爆発させ、地震と津波を起こそうとしていたのだ。結局、原子爆弾が先に完成したため、その時は地震兵器が使われなかった。
 
次に見つけたのはHAARPという地震・天候兵器だ。一般的には、高周波活性オーロラ調査プログラムということになっている。HAARPは1970年代のソ連とアメリカで共同開発され、最初に使われたのは1976年だ。当時、ソ連とアメリカはHAARPを使って地球を温暖化させるつもりだった。そうして1994年の夏に「500年に1回しかない」(ニューヨークタイムズ・7月9日付)ようなハリケーンがアメリカに上陸した。ミシシッピ川は溢れ、そのハリケーンは不自然にずっと同じ場所に停滞した。

 この兵器についての情報は、バーナード・イーストランド博士(※2:物理学者・HAARPのコンセプト開発者)が1987年にその特許(※3:US特許4,686,605号「地球の大気圏、電離層、および磁気圏に変化をもたらす方法とその装置」)を取ったときに、一時期アメリカの複数のマスコミがHAARPについて報道した。HAARPというのは、大きな電子レンジと基本的に似ていて、電子レンジが600Wに対して、HAARPは17億Wになっている。常識的に考えると17億Wの電子レンジがあれば、大量の水を熱くできる。ハリケーンにその電磁波を飛ばせば、それは熱くなるだろうし、激しくなる。ちなみに2005年8月にメキシコ湾からニューオリンズに上陸したハリケーン・カトリーナも「500年に1回しかない」とアメリカ政府などが発表し、2008年5月にミャンマーを直撃した大型サイクロンも月刊誌『ナショナル ジオグラフィック』によると「500年に1回しかない」ものだった。それらのハリケーンやサイクロンに関する共通点は、異常に激しく、ずっと同じ場所に停滞するので、天気の専門家は不自然さを感じて「500年に1回しかない」と言うのだろう。

 HAARPはまた、地震を起こすこともできる。例えば、オペラ歌手がある音を出すとグラスが割れるのと同じように、地面にある周波数の電波を発信すると石が割れるのだ。同様に電磁波が地下水を熱くすることによって地震を引き起こすこと
ができる。HAARPの地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空でプラズマの塊(かたまり)が目撃されることだ。なぜならHAARPは超高周波の強力な放射
ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人(非公式には65万人ともいわれる)の死者が出た時も、すごい光が目撃された。2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

 またこれらの災害が起きるタイミングも怪しい。まず、2004年12月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波の前に、アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒み、さらに、偽テロ戦争にも参加したくないと拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。また先のミャンマーのサイクロンの後も、アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。中国の四川大地震も反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後に起きている

http://blog.livedoor.jp/hyouhei03/archives/51263997.html#


03. 2011年3月16日 03:27:04: iscCU2jX3U

アイスランドに巨大噴火があったのは、ほんとうに自然災害なのだろうか…とか。
 ポーランドの政府要人が百人以上も亡くなった飛行機事故は、ほんとうに偶然なのだろうか…とか。
 今回の金融危機でアイスランドほど揺さぶられた国はないだろう。20世紀の中盤以降、金融でこれほど国際的問題を抱えた国も珍しいのだから。どこからか巨大な圧力がかかっても不思議はない。
過激な発言で知られるベンジャミン・フルフォードさんが、メールマガジンにこんなことを書いていた。
「アイスランドで行われた国民投票で、国民の90%以上が欧米金融資本家が押し付けようとした法案に反対票を投じた。この法律は、アイスランドの大手銀行が破綻して預金を引き出せなくなったイギリスとオランダの預金者に対して、“アイスランド政府が50億ドル(約4600億円)の返済を保証する”というもの。これが可決されれば、アイスランド国民全体が巨額の借金を負うことになる。
 アイスランド大統領がこの法律への署名を拒否した為に 国民投票でこの法律の賛否を問う運びとなったのだが、これは 一般国民が 欧米の金融資本家に対して真正面から反発した 欧米初の出来事だ。アイスランドで火山が爆発したのは、おそらく、その反発に対するものであり、米連銀に関わる金融資本家たちによる、世界の指導者に向けた脅しと見せしめだった可能性が高いと僕は思っている。」


04. 2011年3月16日 03:27:58: iscCU2jX3U

2010-04-19
どう考えてもポーランド要人機は、誘導され墜落し、虐殺された!?
理由はいろいろある.......。
要するに、どうしても戦争を起こしたい奴らの執拗な足掻きだだろう!
 当初は、反露主義者のカチンスキーを葬るプーチンの策動かとも考えたが。どうもそれにしては、話が出来すぎている。どうも観測によると、カチンスキーは親露転換を模索していたようだ。
 そうすると、それを嫌った寡頭勢力の謀略と観る方が筋が通る。やり方もそいつらのやりそうな傍若無人の振る舞いが9.11事件に相通ずるものがある。カチンスキーが反露路線に立つのは愛国主義からは理解できる。それによりカチンの森は暴露された。迎撃ミサイル構想はブッシュ路線から生まれた。
 それを修正しようとした気持ちも分かる。とにかく、ロシアはすぐそこの隣国だ。ブッシュネオコンは大きく後退している。時期も時期、大挙して追悼式に参加して、路線転換を図ったのではなかったか。それをブッシュネオコンは嫌ったのであろう。やり方があまりもそいつらのやり方を象徴している。
 《ある意見》
 さて、ポーランド大統領機墜落につきまして、意見を書きたいと思います。
 いま、東欧の一部指導者達は彼らが師と仰いできたブッシュ達から見放されて、右往左往している状況です。カチンスキという人も、そうした一人でした。
 それで、ロシアに接近する絶好の機会であったために、スモレンスクまで飛行機で出かけたのです。カチンの森事件の損害賠償に調印する目的もあったといわれてています。一方、プーチンの側としては、東欧圏を再度、ロシアの衛星圏にする絶好の機会でしたので、どうしてもカチンスキと和解をしたかったと見られています。
 その直前に、キルギスタンで政変が起こり、親ロシア政権が出来たのも偶然としてはできすぎています。キルギスの政変は、放置するとアメリカ軍基地を旧ソ連から締め出してしまうことになり、アメリカ(というより旧政権)にとっては、この上なく都合の悪い政変でした。
 私は、大統領機の墜落は、ただの事故ではないと考えます。誰が最も得をするかを考えますと、アメリカです。ロシアのプーチンはこんな見え透いた手口は決して使いません。
 ロシアとポーランドが手を組むのを阻止するための方策であると考えます。確かに、ポーランドでは首相と大統領が対立していたといわれていますが、極端な親米であったカチンスキが急速にプーチンに接近したのは、ウクライナのティモシェンコが親プーチンになったのと酷似しています。いま、反ロシアの急先鋒、エストニアは、イルベス大統領が5月9日、ソ連の「大祖国戦争勝利式典」に出席するため、クレムリンに行く予定です。
 昨年までは、絶対に考えられなかった事態です。このイルベスも後見人がなくなり、ロシアに頼る方が得策だと判断したと思われます。
 今回のカチンスキ大統領機墜落は、こうした親ブッシュ離脱者を牽制するためのものだと考えます。《ある意見終了》
 この見解に刮目した。今、なんとしても戦争を画策しようとする勢力と、新時代を拓こうとする勢力が熾烈な相克を演じている。戦争画策勢力は、なかなかうまくいかないので焦っている。そういう図式が見える。
http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/2010/04/gunshots-heard.html


05. 2011年3月16日 03:29:09: iscCU2jX3U

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その1)
 タイトルから直ぐに通俗的な陰謀ものを連想しますが、著者は米国の環境改変兵器の専門家で、可能な限り実証的に研究しようとしています。慎重な姿勢なので陰謀論が好きな人には物足りないかも知れませんが、充分読むに値する内容です。ただ、科学的な素養のないと、やや解りにくいところがあります。

 気象兵器などが実際に存在するとしたら、これは国家機密に属しますから、決定的な証拠を掴むことはまず不可能です。軍事機密は厳重に秘匿されており、ウイキリークスでも簡単には入手できません。本書でも、決め手となる文書は存在していません。証拠がないので地震兵器など妄想に過ぎないと断じる人がいますが、意図的に誤情報を流している人はともかく、せめて真偽不明という中立的な態度を採るようにしてもらいたいものです。状況証拠は充分存在しているのですから。

 気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。

 もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。

 戦争末期の1944年、OSS(米戦略事務局、現在のCIAの前身)が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。

 この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。

 クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。
 一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
 多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。
 コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。

 「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか? コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。


06. 2011年3月16日 03:39:44: pIt9vNQOqc

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その2)
 気象兵器などの環境改変兵器が存在する確実な証拠はないと前回述べましたが、間接的な証拠なら幾つもあります。コーエン国防長官の演説だけが根拠になっているわけではありません。その一つが、国連が主導して締結された「環境改変兵器禁止条約」の存在です。

 この条約の正式名は、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」と言います。この条約について、著者は次のように説明しています。
 米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。
 環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。

 この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。

 『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」(ジェイソン・ジェフリー執筆)という記事には、次のような記述が見られます。
 「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
 1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。(太字は引用者)
 人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。

 地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。

 40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、(財)地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。


07. 2011年3月16日 03:40:41: pIt9vNQOqc

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その3)
 環境改変兵器を語る際には、「HAARP」の存在を欠かすことはできません。HAARPは有名なので説明は要らないと思いますが、これは「高周波能動オーロラ研究プログラム」などと訳されています。アラスカ州南東部に巨大なアンテナ群が林立しており、実効輻射電力3600キロワットという世界最大の無線電波発生装置を備えています。

 HAARPの目的は、その名称通り、オーロラを研究するためとされていますが、そんなことを信じている人は殆どいないでしょう。主に軍事的な目的で使用されているのではないかと囁かれています。

 HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。

 HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。

 著者は、古い友人(天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです)のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。
 基本的に今年(2006年)の熱帯低気圧は、(HAARPによる)シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません(それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです)。今年は、どのハリケーンもシールド(表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています)にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。
 HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。

 この話はどこかで聞いたことがありませんか? 我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。(南方の島々は別です) これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか?

 とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT(欧州非干渉散乱)」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。(詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照)

 我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。


08. 2011年3月16日 03:42:45: pIt9vNQOqc

2002年8月、ロシアの下院がHAARPに対し「従来と質的に異なる新型兵器」の開発であるとして、懸念を表明していた。下院の国際問題・国防合同委員会が、次のような報告を行っている。

「アメリカ合衆国は高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)で、新型の複合的地球物理学的兵器の開発を進めている。この兵器は高周波で地球近傍の媒質に影響を与える可能性があり、質的な変化は刃物から銃火器、あるいは通常兵器から核兵器への進化に匹敵する。この新型兵器は地球近傍の媒質に直接影響を与え、兵器の一部にするという点において、旧来の兵器とは異なっている」

報告はさらに米国がHAARPの名の下で国際社会の規制を受けずに大規模な科学実験の計画を進めており、無線通信の妨害、宇宙船やロケットの装置の破壊、送電網や石油・ガスパイプラインへの深刻な打撃、地球全体の住民の精神的攻撃に悪影響をもたらすといったことが可能な兵器の開発を目指していると主張している。

このような球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書にロシア議会の90人の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。


09. 2011年3月16日 03:43:27: pIt9vNQOqc

1983年3月23日、ロナルド・レーガン大統領が全米の科学者にこんな要請を行った。

「この国に核兵器をもたらしてくれたあなた方の偉大な才能を、今度は人類の大義と世界平和のために役立てていただきたい。我々に核兵器の無力化と廃絶の手段を与えてほしい」

核戦争を回避するための技術や兵器の開発を目指すこのプロジェクトは「戦略防衛構想(SDI)と命名され、マスコミは「スターウォーズ計画」と呼ぶようになった。

SDI構想により、米国の軍産複合体は人類史上最も大規模で金のかかる兵器開発へとのめり込んでいった。何千ものアイディアが出され、そのうち何百ものアイディアに資金が投じられた。SDIの研究は公式には中止されたことになっているが、アイディアの一部は今日も研究が続けられている。

それらの開発計画のすべてが、軍や軍事契約会社の研究所で行われているわけではない。これらの中には兵器として用いた場合に国際条約に抵触する技術が含まれているものが多数あるほか、大多数の米国人が倫理的・道徳的に許されないと感じるようなものもある。世論の非難や国際的批判を避けるため、計画のいくつかは民間研究の体裁を装っており、HAARPもその一つである可能性がある。


10. 2011年3月16日 03:44:05: pIt9vNQOqc

HAARPの生みの親」とされているバーナード・J・イーストランド博士(1938−2007)は、こんなふうに述べている。
「SFと科学の差は、提示したものを実現できるかどうかにすぎない」

イーストランド博士は、マサチューセッツ工科大学(MIT)で物理学修士課程を修めた後にコロンビア大学で博士号を取得した物理学者であり、アトランティック・リッチフィールド社(ARUCO社)の完全子会社であるアドバンスト・パワー・テクノロジー社(APTI社)の科学者と技術者のチームを率いている。イーストランドのチームが考案した「大規模アンテナアレイ」という考え方は、ロナルド・レーガン大統領が求めている「盾」として活用できる可能性を秘めていた。

HAARPの基盤になっていると考えられているAPTI社の特許群においては、ジェット気流を動かして気象を操作することや、別の技術を用いて意図的に洪水や旱魃を引き起こすことなどが公然と語られている。

また、電離層を上昇させて宇宙空間にまで拡げ、通過した電子装置「接近するICBM(大陸間弾道ミサイル)やスパイ衛星」をすべて、電荷を帯びたプラズマで破壊するといった「特許」まである。

これらを見る限り、HAARPは地上版のスターウォーズ兵器であり、冷戦の遺物と言うべきものだ。ただ、他の多くの遺物と違うのは、現在も稼働していて、潤沢な資金が注ぎ込まれているという点である。


11. 2011年3月16日 04:04:03: AJ6rvflLzE

1990年2月に米空軍地球物理学研究所と米海軍研究局がまとめた「高周波能動オーロラ研究プログラム合同サービスプログラムの計画および活動」という報告書には、次のような文言がある。
「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」
・「電離層を加熱する独自の能力を開発し」
HAARP(高周波能動オーロラ研究プログラム)は、技術的には一種の電離層加熱装置である。
高周波エネルギーを電離層に照射して加熱し、数千度も温度を上昇させるのだ。
電離層加熱装置は世界中に十数基あるが、HAARPは地上に並べたアンテナ(送信機)の放射電波の位相を調整することで、指向を制御するという、他の装置にはない仕組みを持っている。
これを地平を超えた監視に用いれば、弾道弾迎撃ミサイル制限条約(ABM条約)に違反することになる(HAARP計画が始まった時には同条約は有効だった)。
・「電離層強化技術」
加熱すれば大気は変化する。
対流などを利用すれば、電波がどこでどの程度反射するか制御できる。
HAARPが生み出す熱は、空気の分子をばらばらにする。
物を壊すことが「強化」などという発想ができるのは「軍」ぐらいのものである。
空気の分子がばらばらになるまでに加熱すると、電離層は極低周波(ELF)の電波を放出する。
極低周波(ELF)は、地面や海の深部まで到達する。
極低周波(ELF)で深海の潜水艦と交信したり、地球透過トモグラフィ(EPT)という技術で地下にある敵の大量破壊兵器製造施設や配備拠点に照準を合わせたり監視したりすることを狙っていたのである。
電離層を加熱すると、活性化された領域がプラズマ化し(気体分子が電離した状態になる)、それが宇宙に向かって広がっていく。ICBMやスパイ衛星など、電子装置に依存した物体は、すべて理論上その部分を通過すると機能停止に陥ることになる。
・「国防上の目的に」
国防上の目的とは戦争に勝つことである。国防関連の研究の目的も、新たな兵器を開発したり、既存兵器や人員の効果を高めたりすることであるはずだ。
つまり、「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」というのは、要するに「大気を兵器として活用したり既存兵器を強化したりするのにこの技術が有効か、米国防総省が知りたがっている」ということなのである。
いわゆる技術の兵器化を狙っているのである。


12. 2011年3月16日 04:05:14: AJ6rvflLzE

公式には、HAARPが立ち上がったのは「1989年12月13日の午前中」であるとされている。ワシントンの海軍研究局で海軍と空軍の合同会議が開かれ、共通の関心事である電離層改変の国防プロジェクトが話し合われたとされる。

軍やHAARPの文書では、この会議において国防への応用をにらんだ「重要な実験」のための独自の加熱装置が建設する必要があるとの認識に至ったことになっている。

公式に伝えられているHAARP誕生の経緯では、海軍と空軍の関係者が海軍研究局で朝食後に開いた会議で、国防高等研究計画局(DARPA)をプロジェクトに参加させることに決まり、その日のうちに彼らがDARPAに出向いて国防総省の計画として立ち上げることを提案したとされる。この2つ目の会議には、DARPAの代表者のほか、国防研究技術局(DDR&E)の関係者も出席していた。

1990年1月24日、ハンコム空軍基地の地球物理学研究所で再び海軍と空軍の合同会議が開かれ、「新たな国防上の目的」を達成するための計画が練られた。さらに同年2月12日、海軍研究所で国防研究技術局(DDR&E)の代表者を招いた会議が行われ、HAARP計画が示されてその実施方法が話し合われた。


13. 2011年3月16日 04:06:02: AJ6rvflLzE

DARPAとはどような組織か。ジェームズ・ボンド(007)の映画の「Q」という人物が研究チームを率いてボンドのために奇抜な秘密兵器を開発していた。この「Q」のチームが政府の巨大な部署になって、何百万ドル(何十億ドル?)もの予算と数千人(数万人?)の人員が与えられたらどうなるか。それがDARPA。

公式の説明では、次のような組織とされている。
「国防高等研究計画局(DARPA)。国防総省の中央研究開発機関で、国防総省の重要な基礎・応用研究開発プロジェクトの管理統轄を行う。従来の軍の役割や作戦を大きく飛躍させる可能性のあるハイリスク・ハイリターンの研究や技術を探求する。」

「ハイリスク」という言葉に注目。これは政治的リスクや環境リスクを含む複数の可能性がある。HAARP計画が始動した当時は、まだ旧ソ連が存在していた。スターウォーズ計画を進めれば、米国が先制攻撃をしてもソ連の反撃を無効化できるようになり、世界の軍事均衡がくずれる可能性があった。これは、冷戦の緊張緩和の基盤となっていた相互確証破壊(MAD)体制の崩壊を意味する。そうなればソ連が先に攻撃を仕掛けて第三次世界大戦が引き起こされる可能性すらあった。

一方、研究者の中には、HAARPが自然の仕組みに深刻な影響をもたらす可能性があると警鐘を鳴らす者もいた。彼らは、気象の暴走、磁極の移動や反転、想像することすらはばかられる恐ろしい環境変異がもたらされるかもしれないと指摘し、場合によっては全生物が絶滅する可能性すらあると警告していた。まさに「ハイリスク」というほかない。

DARPAには8つの研究室があり、HAARPはそのうちの「戦術研究室」に属している。この戦術研究室については、公式には次のような部署だと説明されている。

「戦術研究室。軍事向けのハイリスク・ハイリターンの先進技術の開発を行う。とりわけ、無人システム、宇宙システム、戦術的増強要因の開発を「システム」および「サブシステム」に重点を置いていく」

戦術的増強要因という言葉に注目。これはDARPAがHAARPを「戦力増強要因としての気象:2025年に気象を掌握するために」に述べられている一種の戦力増強要因とみなし、電離層の改変を研究していた可能性があることを示唆している。
DARPAは2002年11月に、この計画を請け負わせる合意覚書を空軍および海軍と取り交わしている。


14. 2011年3月16日 04:16:36: wBjSUnPoec

UCLA(カリフォルニア大学ロサンゼル校)プラズマ物理研究所は、アラスカ州フェアバンクスの近くに電離層加熱設備を持っている。この設備は「HAIPAS(高出力オーロラ刺激装置)と呼ばれており、委員長のデニス・パパドプロス(メリーランド大学教授:物理学)はこの施設の上席研究員の一人だった。彼がここで行った研究により、電離層加熱装置でELF(極低周波)を発生させて地中の目標物を発見できることが明らかになった。

BBCとA&Eが制作した「電離層の支配者たち」というテレビ番組では、デニス・パパドプロスが誤ってHAARP計画の主任研究員と紹介されていた。この番組で彼が熱く語っていた初の地球透過トモグラフィ実験はHAIPASを使って行われたものだが、まるでHAARPのことを語っているかのように伝えられていた。番組中で彼は、電離層で発生させた極低周波を用い、「地下30メートルほどのところにある古い鉱山をターゲットにした実験で実際に画像化できるか確かめてみました」と証言している。

パパドプロス博士によると、この実験は成功したという。フェアバンクスの測定装置が地下深部から戻ってきた極低周波を検出し、その電波を解析したところ、地中の古い坑道がはっきりと浮かび上がったそうだ。番組中、パパドプロス博士はカメラに向かってこんな証言をしている。

「コンセプトを試す世界初の実験でした。みんなが驚いていました。私もです。初回は失敗するのが普通ですから。でもこの実験は予想外の大成功でした。すばらしい遠隔計測装置ですよ。電離層、地表、地下、海の遠隔計測が可能です。海水温も測れます。四半世紀にわたって夢見てきたことがついに実現しつつある感じです。二週間前に行われた実験はその最初の実験でした。最高の瞬間でした。」


15. 2011年3月16日 04:17:19: wBjSUnPoec

国連が禁止したにもかかわらず、米軍は現在も環境改変への関心を持ち続けている。ロナルド・R・フォーグルマン米空軍参謀長はアラバマ州マクスウェル空軍基地の空軍大学に21世紀に米国が航空宇宙分野の軍事的優位を保つために今後30年間に必要になる概念、能力、技術を明らかにすることを要請した。

10か月にわたる研究を行った結果は、「空軍2025」または単に「2025」と呼ばれており、1996年6月にフォーグルマン将軍、同年7月にシーラ・ウィドノール空軍長官に報告された。研究報告「2025」は後に、41編の論文と要旨からなる3,300ページを超える一連の白書の中で公開されている。

白書の一つ、「戦力増強要因としての気象:2025年に気象を掌握するために」を読むと、軍の計画立案者の中に、環境改変を軍事利用していくことを考えている者たちがいることがわかる。この論文はこんな書き出しで始まっている。

「先進技術に投資して、それらの技術を軍事利用する方法を精力的に開発することにより、2025年、我が国の航空宇宙軍は「気象を掌握」できるようになる。これにより、戦争当事国が従来は不可能だった方法で戦場をデザインすることが可能になる。これは紛争の作戦全般に大きな影響を及ぼす可能性があり、すべての未来にも関わってくることである。本稿の目的は、未来の気象改変システムを利用して軍事目的を達成するための戦略の概要を示すことにある。」

「2025」は米国の公式の政策ではなく、政策(および兵器システム)の叩き台にする目的で作成されたものである。


16. 2011年3月16日 04:18:18: wBjSUnPoec

1992年4月13日〜19日の「防衛ニュース(Defense News)」によると、米国は砂漠の嵐作戦(第一次湾岸戦争)において電磁パルス兵器(EMPW)を配備していたという。これは核爆弾の電磁的閃光ー電磁パルス(EMP)を再現することを狙った兵器である。

「核戦争用語辞典(The Language of Nurclear War)」では、電磁パルスが次のように説明されている。

「核爆発の直後に生じる爆発的放射。基本的には電場と磁場が爆心点より広がっていく現象である。電磁パルスは電子回路を焼損させ、通信システム、コンピューター、その他の高度な電子機器を破壊する。電磁パルスの効果についてはいまだ不明な点が多いが、大型核爆弾を米国中央で爆発させた場合、米国全土で停電が起こる可能性があると指摘する専門家もおり、ミサイルの回路を損傷させて目標到達能力を失わせる可能性もある。電磁パルスは1962年のジョンストン島での核実験において初めて検出された。」

HAARPの初期の文書を読むと、施設を利用して人工的な電磁パルスを生み出す可能性が検討されていたことがわかる。だが、イーストランド博士が世間に知れ渡るようになると、公式の文書からはこの手の記述がすべて消えた。

多くの研究者は、HAARPが大気上層で電磁パルスに似た効果を発生させられると考えている。HAARPの電波は、電離層のβ粒子(電子)を励起して光速近くまで加速する(イーストランド博士はこれを「相対論的粒子」と呼んだ)。HAARPの照射を受けた領域(正確にはそれによって生じた、電離層から上空に広がる物質の上昇流)を通過した宇宙船やミサイルは、この粒子によって損傷する。この相対論的粒子の殻(プルーム、雲)は電磁パルスと本質的に同じ作用を持つが、こちらは持続するため、より大きな破壊力を有することになる。

一部の研究者は、HAARPでこの方法がすでに実用化され、いつでもー今この瞬間にも敵の(あるいは味方の)ミサイルやスパイ衛星を落下させられる状態にあるという。


17. 2011年3月16日 04:59:50: oI03t3S37I

HAARP計画管理者のシェルドン・Z・メス博士は、空気レーザーと磁気流体力学爆弾(MAHEM)の研究プログラムも統轄していた。レーザー開発を率い、特殊な爆弾を設計していた人物が、大気の最上層が電波にどう反応するか調べていたというのは、なんとも奇妙な事実ではないだろうか。

特に注目してもらいたいのは、DARPAのホームページや、「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書において、「応用」「活用」という言葉が使われている点だ。「高度な防衛に先端的な電離層・無線科学技術を‘活用‘する研究」、「新たな軍事システムのために電離層および高出力無線技術を‘活用‘すること」という文言を見ればわかるように、HAARPは単なる研究ではなく、実用を想定しているのである。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」に明言されているとおり、この計画は「電離層の研究から技術の確立と応用へと踏み出す」ためのものなのだ。それを彼らは「電離層強化」と呼んでいるのである。

HAARP計画の重要な目的の一つは、深海の潜水艦と交信することである(アラスカ大学の職員はこのことを認めようとしないが、他の関係者は認めている)。すくなくとも一つは軍事的用途がはっきりしている。


18. 2011年3月16日 05:00:24: oI03t3S37I

HAARPの将来の活用例として、「宇宙にある保有機器を緊急の非対称脅威から保護するシステムの開発と整備につながる科学的原理の研究と改良」が挙げられている。「非対称脅威」については、2002年9月に国立公共政策研究所が「米国がさらされる可能性のある‘非対称‘脅威について」(ランバキスらにより作成)という報告書をまとめている。

「非対称脅威」という言葉は様々な意味で使われるようになっており、基本的な定義はない。誰かがこの概念に基づいて「非対称な敵」と言うときには、多くの場合、狡猾・予想外・間接的ないしは非情な手段で我が国の脆弱性を衝いたり、軍事的優位を損なわせることを狙う者のことを指す。(中略)一般には、この言葉は我が国が防御できない攻撃形態を指し、道徳的に問題があるか、法的合意で禁じられているという理由で我が国の政府が用いることのない戦術を意味する。

「非対称」というのは、2001年9月11日に米国に対して行われたテロ攻撃を形容するのに用いられた言葉である。しかし、一部の人に言わせれば、HAARPの目的は「宇宙にある保有機器を緊急の非対称脅威から保護する」ことではなく、むしろHAARP自体が「他の国の保有機器に対する非対称脅威」であって、自国に対しても脅威になる可能性がある。

2003年2月1日、スペースシャトル・コロンビア号が大気圏に再突入した際に分解し、7名の宇宙飛行士全員が死亡したが、研究者の中にはこれにHAARPが関わっていると考える人たちがいる。


19. 2011年3月16日 05:01:05: oI03t3S37I

HAARPを連想させる技術の12件の特許(すべて研究者たちが所属していたAPTI社に譲渡された)のうち、3つがバーナード・イーストランド博士によるものであった。博士の第2の特許は「地表面より高い高度で相対論的粒子の殻を形成する方法」というもので、その方法とは次のようなものであった。

高密度、高エネルギーのプラズマ領域を地表面よりおよそ1,500KMより上空に形成する。地球磁場の磁力線と実質的に並行な第1の周波数の円偏向電磁波を送信し、高度およそ250KMより上空に通常発生しているプラズマに電子サイクロトロン共鳴加熱を起こして鏡面作用を発生させ、その高さのプラズマを高度およそ1,500KMより上空に上昇させる。さらに第2の周波数で加熱を続け、プラズマを前述の磁力線の頂部まで広げて、少なくともその一部がその磁力線と鏡面点の間に閉じ込められて振動するようにする。プラズマは隣接する磁力線に挟まれた状態で広がり、地球の一定領域に相対論的粒子の殻を形成する。

これは簡単にいうと、「相対論的粒子の殻」を通過した電子機器を破壊する‘死の領域‘を創ることだ。スパイ衛星や核ミサイルなど、電子装置を搭載したものはこの領域を通るとすべて使いものにならなくなるのである。この特許は1991年に米国特許5038664として承認されている。


20. 2011年3月16日 16:00:13: GqSxitx6i2
最新刊の『世界通貨戦争後の支配者たち』(原田武夫著)p.235によれば次の
とおり書かれている。

    −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−

「気象兵器」、そして「地震兵器」は現に存在するのである。

「証拠がない」「論理的に説明できない」「検証できない」からといってそこに真実はないと断言することは全くもって適当ではないし、私たち日本人にとって伝統的なやり方ではないのだ。

専門家ではない私たちには全く分からないものの、私たちの住む地球の何かが誰かによっていじられ、壊され、それによって本来あるべき調和が崩れ始めていることは「第一感」に従えば、もはや真実なのである。


21. 2011年3月16日 20:00:41: Ho0s7PNFWU
20
核兵器があります。持っている国とそうでない国があります。勝手に決まっています。
軍は機密主義です。当然です。盗人、強盗団は警察に通知してから、行為を行いません。
あらゆる軍やそれと一体なのは、全て殺人、破壊、強盗団です。
我々はそのシステム上にあります。
公にされている、実証、統計的、科学的なものは本当のことに限りなく近いです。
そうでないものは、本当のこととは言わず、仮説です。
実際はそうでなくとも、そう思わせるだけで、十分効果があります。
カルト宗教の業です。終末論は、大昔より利用されるものです。
独善的、優生論的、排他的、カースト的、独裁的・・・詐欺システムを構築します。
キツネとタヌキの化かし合いです。
馬場とブッチャーのようです。

地球は、全て、自然法に共通です。各地の自然は異なりますから、それぞれ異なります。つまり、自然史観、自然科学、自然法の範疇に一致しなければなりません。

それを、させないものの根源を解体擦る必要があります。
先に述べたように、我々の現状のシステムです。
システムが八百長の、欠陥、キツネとタヌキのシステムです。

軍やそれと一体のものは全て解体しなければなりません。
日本は、GOD(エホバ独善的拡大主義唯一絶対創造主)などいません。神々の世界です。自然法との契約下の文化圏です。

偉大な闘いです。勿論、言論です。この場で、この機器です。
さもなくば、この場も、この機器も、本当のことも語ることはできません。
タヌキかキツネです。

ZEITGEIST L : MOVING FORWARD 日本語字幕 CC版
http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As&feature=channel_video_title

このような、何かを示す時代です。それは、アメリカ人がするものではなく、我々がするものでした。いつも、特許を取られます。寝ぼけていてはいけません。


22. 2011年3月16日 20:39:25: qyACianHsQ
iscCU2jX3Uさん

>なぜならHAARPは超高周波の強力な放射ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。
1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人(非公式には65万人ともいわれる)の死者が出た時も、すごい光が目撃された。
2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

長野県南部の地域で、3月6日の日曜日、今まで見たことももない雲が目撃され、その方は1週間くらいの内に、かなり酷い災害が起こると思ったと言いますが、今回の地震で、HAARPと思われる気象の異変は目撃されているのでしょうか?

もしも目撃された方があるなら、投稿お願いします。


23. 2011年3月16日 20:54:06: Ho0s7PNFWU
22
天変地異、何が起こるかわかりません。
光は、地質的な力によって起こることも言われます。
エネルギーが動くときに、人為的な力があるなら、その逆もあるということです。
発電機とモーターの関係です。どちらにもなります。モーターは逆起電力で、ブレーキや発電を起こします。
HAARPは、あくまで、仮説です。
また、まだ仮説であるものを利用するのは、詐欺、宗教です。


24. 2011年3月17日 00:47:49: xHWLBSuZDM
全くの素人ですから、HAARPとの関連などは全く判りませんが
3月12日午後、関東首都圏内で太陽の周りに輪になった虹を見ました

25. 2011年3月17日 05:56:15: yEw4LIgmzA
ないない

26. 2011年3月17日 18:50:28: TfsprtsZTE
地震兵器?地震を起こさせる衛星兵器の存在なら聞いた事があるが、あれは確か電力不足でご破算になったはず。そりゃどうだわな。大気圏外から地上まで減衰も含めてそれだけのエネルギーを放てるものがあるなら原子力なんか使ってないわな。
日本海溝に核でも仕込めば地震は起こせるかもしれんけどが、これは制御なんかできないしね。
震度7で抑えられればいいが、震度10とか12とかトンデモない数値になる可能性だってあるしね。

まぁ、どれもこれも仮説だけだし、上に出てる情報だって一体どこから流れてきたのかまったく不明。個人の創作の可能性だってあるし。


27. 2011年3月17日 19:53:03: 5Xs1cSymoA
工作員が否定する物が真実

すなわち地震兵器=実在
東北の地震は人工地震=真実


28. 2011年3月17日 20:25:19: 9NCiR38rjk

ColumbiasSacrifice.comというサイトには、スペースシャトル・コロンビア号の事故について独自に調査報告がなされている。
調査をしたのは、カリフォルニア州立工科大学ポモナ校で機械工学学士号を取得したジョン・ヒックスという人物だ。彼は同大学で副専攻として航空宇宙学を学び、とりわけ大学卒業後にマクドネル・ダグラス・エアロスペース社に入社し、多くの経験を通じてさまざまな工学・電子システムの故障パターンを見極める能力を磨いた。その彼がコロンビア号の事故を分析したところ、NASAの公式の調査に多くの隠蔽が発見された。これを見る限り、控えめに言っても調査報告は疑わしいと言わざるを得ない。

ヒックスは技術者の視点で次のように結論付けている。「コロンビア号は再突入だった13時47分32秒に、航空電子機器と誘導・飛行プログラムの大部分が破壊されるような何らかの事態に陥った可能性が高い」。つまりコロンビア号は、一定時間かけて溶解するうちに順次システムが破壊されていったわけではなく、ある種の突発的な電子的異変に見舞われたのである。ヒックスは、意図的かどうかはともかくコロンビア号がHAARPの電磁的手法で破壊されたことを示唆する証拠を挙げている。ヒックスは、電磁パルス(EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

「シャトルは設計により3重・4重の電子システムを搭載していますし、油圧系や電力系も3つの完全に独立したシステムになっています。また、各ミッションに先立っては徹底した保守点検が行われますから、シャトルの特定の機能を担ったシステムがすべて同時に停止する確率は極めて微小です。計算で細かい数字を出してもあまり意味がないようなレベルで、これらの誘導・制御システムが、通常の宇宙飛行で起こる事象によって同時に影響を受けることはありえないと考えられています。コロンビア号には、ミッション飛行に必要十分なバックアップシステムが備わっていました。つまり、単独の機械的・電子的故障で1つか2つのユニットがやられたのではなく、何らかの想定外の異常事態でシャトルの設備全体が影響を受けたと考えられるわけです。
詳しく調査を進めたところ、事故は2つの可能性に絞り込まれました。1つは、コロンビア号の再突入の際、近くで核爆発が起こって電磁パルス(EMP)が放射された可能性です。コロンビア号の飛行経路と交差するタイミングで核弾頭ミサイルを発射すればそういうことは十分起こりえますが、1960年代と70年代の高高度核爆発関連の文献によるとこのような爆発は何百キロも離れた場所からでも見えるので、現実問題として考えにくいでしょう。事故が起こった時に、高高度核爆発のものと思われる異常が空で観測されたという報告はありません。
2つ目の可能性は、電磁パルス(EMP)と同様の効果を狙って生成された高速β粒子の領域をコロンビア号が通過したケースです。この種の効果に関する学術的論文では例外なく、弾道ミサイル防衛のためにそのような状態を作り出すことが可能だとされています。とりわけ冷戦時代は、ICBM(大陸間弾道ミサイル)の攻撃を防ぐために複数の国がそのようなシステムの開発を試みていたことが知られています。これらの試みが成功したかどうかは不明です。そのような情報は最高度の機密事項になっていると考えるべきでしょう。」

HAARPでコロンビア号を安全に帰還させようとして、あるいは潜水艦との通信(HAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない)や、シャトルとHAARPを使った実験の最中に、何らかの想定外の事態が起こってコロンビア号の悲劇がもたらされたと考えるのはうがちすぎだろうか。過去のシャトルのミッションでも、そうしたことが行われていた可能性はある。


29. 2011年3月17日 20:26:01: 9NCiR38rjk

NASAの元研究員で、教育関連NPO法人テディ・スピークス財団の理事長兼研究責任者を務めるマーシャル・スミスは、機械工学と電子工学、物理学の学位を持ち、無線技士および上級コンピューターシステム解析者として長いキャリアのある人物だ。彼はNASAのスペースシャトル計画、タイタン・トライデント・トマホークの3つのミサイルシステム、SDI向けレーザー・粒子ビーム装置の開発などに、現場の人間として、またアドバイザーとして長年関わってきた。軍産官のさまざまな極秘研究施設の情報も知る立場にある。

彼もまた、HAARPの監視を続けており、自身のホームページ(BroJon.com)上で、スペースシャトル・コロンビア号が再突入を試みる90分前よりHAARPが相対論粒子生成モードで使用され、同機の信号が途絶した90分後まで運用されていたと主張している。北朝鮮が米国に向けて放ったミサイルを破壊した際に、コロンビア号が巻き添えを食ったのだという。

これを裏付ける証拠もいくつかある。コロンビア号が再突入時に分解した後、アラスカで北朝鮮のミサイルのノーズコーンが発見された可能性があるのだ。
2003年2月4日、韓国の大手新聞「韓国日報」は、韓国議会の代表団が核兵器やミサイルをめぐる北朝鮮との地域的対立の報告書をまとめたことを伝えたが、この記事には、日本の元外相が「北朝鮮のミサイル弾頭の最後の部品がアラスカで発見された」と述べたと書かれている。

ところがその後、「ロサンゼルタイム」と「アンカレッジ・デイリニュース」に「韓国日報」の報道を否定する内容の記事が掲載された。彼はノーズコーン発見の報道が否定されたのは隠蔽工作だと主張している。「韓国日報」の記事自体も、ネットに掲載されてからいろいろ尾ひれが付け加えられている。HAARPがスターウォーズ計画の防衛の盾として実際に活用されていることを隠すため、大規模な隠蔽工作がなされたのだろうか。それとも、最初の報道が単にずさんだったのか。マーシャル・スミスは、この問題に関する見解を述べている。

「イーストランドが1991年に取得した「HAARP」の特許はそれ自体が情報撹乱の一環です。特許ではアラスカのパイプラインの石油のほとんどを使って送信装置を持続的に運用し、世界規模の放射エネルギーの盾を造って米国領空へのミサイル進入を防ぐという使途が示唆されていますが、これはそもそも荒唐無稽です。そんなことをすれば現在軌道上にある何百もの衛星がすべて破壊されてしまいます。ISS(国際宇宙ステーション)も、放送や通信用の静止衛星もすべてダメになります。HAARPの理想的な使い方とは到底言えないでしょう。イーストランドの特許に書かれているのは完全な絵空事です。軍事的なミスリードであり、情報撹乱にほかなりません。
公の特許に書かれていない実際の使われ方は、持続的にではなく3秒のごく短いパルスを発射するというものです。これにより、高いエネルギー効果でエネルギーを放射しつつ、中国や朝鮮から発射されてアラスカ上空を経由するミサイルを一掃できます。1基や2基ではなく、数百機という規模でまとめて落とせるのです。そのうち何基かが残ったとしても、10秒後にもう一度パルスを発射すれば始末できます。アジアから放たれたミサイルがHAARPを通過することはできません。
また、短距離で直接狙い撃ちすれば、味方の衛星や宇宙基地を避けつつ、空軍や北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)の指示に基づいて飛来するミサイルを選択的に撃ち落とすことも可能です。HAARPの放射は細く的を絞ったビームや光線のようなものではありません。爆発的なエネルギーを宇宙に拡散放射するもので、殺虫剤をスプレーして何百匹もの蚊をいっせいに殺すのと似ています。もちろん、中国やISSなど味方の宇宙機の軌道に沿ってミサイルを撃ってくれば、厄介なことになります。
2003年2月1日、中国の弾頭を搭載した北朝鮮のミサイルがカンザス州中部に向けて放たれたときがそのような状況でした。このとき、スペースシャトル・コロンビア号が着陸のために数千キロ南のハワイ上空を飛行していました。NORADは北朝鮮のミサイルを通過させるか、南方を飛んでいるコロンビア号を危険にさらすかの二者択一を迫られたのです。結果についてはあなたもご存じの通りです。」

マーシャル・スミスは、米国との対話が物別れに終わったために北朝鮮が(中国の指示で)米国にミサイルを発射したのだという。HAARPの防御シールドの範囲を知りたがっていた中国が、北朝鮮の走狗たちの尻を叩いてコロンビア号が再突入しているときにミサイルを発射させたというのが彼の主張だ。HAARPが狭い領域しかカバーしていなければ、北朝鮮のミサイルだけが撃ち落とされてコロンビア号に影響はないし、広い領域をカバーしていれば、HAARPのオペレーターがコロンビア号を巻き添えにすることを恐れて使用を控え、ミサイルが通り抜ける可能性があるわけだ。

もしこの推測の通りだったとすれば、HAARP関係者が防御シールドの大きさを正確に把握していなかったか、米国の都市を守るためにコロンビア号をあえて犠牲にしたかのどちらかということになる。

スペースシャトル計画の情報を網羅したサイト(ColumbiasSacrifice.com)を主宰するジョン・ヒックスは北朝鮮のミサイルが事故に関係していたというマーシャル・スミスの主張を否定している。彼はつぎのように語っている。

「わかっているのは、アジアの大手新聞がアラスカでミサイルの弾頭が発見されたと報道されたということだけです。残念ながらこの報道そのものは何の証拠にもなりません。いつミサイルが発射されたのかを確定できる証拠があれば、まだ検討の余地はあります。コロンビア号が分解する数分前に発射された、あるいは少なくともコロンビア号が再突入する日の午前中に発射されたといった程度まで時間を特定できれば、マーシャルの説にもそれなりに信憑性は出てきます。しかし現状では、ミサイルはコロンビア号の事故の1カ月前に発射された可能性もあるわけです。米政府も北朝鮮も沈黙しているので、真相はわかりません。まあ、彼らが何も言わないのも、むべなるかなという感じではあります。」

仮にHAARPが実際にコロンビア号の破壊に関係していたのだとしても、シャトルの安全な(放射線のない)帰路を確保しようとして、何かの手違いが起こった可能性は考えられないだろうか。あるいはHAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない。ヒックスは、電磁パルス(EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。


30. 2011年3月17日 20:26:43: 9NCiR38rjk

「悲観的だが楽観の余地も残している人間」を自称するシニカルなカナダの人気作家、ジェフ・ウェルズは、自身のブログにこんなことを書いている。

「スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。だが、自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私たちの多くが論外だと考えていることが軍にとってはそうではないことを物語るもう一つの実証例だ。60年前に、軍はそのような‘論外‘なことを実行していた。
反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在ペンタゴン(米国防総省)が進めている、自然の力を自分たちの都合のいいように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。そうしたくなる気持も理解できないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこきお下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ。」

ウェルズの指摘する通り、自然現象が「隠れ蓑になる」がゆえに、地球物理学戦は魅力的なのであり、ならず者国家やテロリスト以外にも多くの勢力が関心を持っているのである。国政においては、常に秘密作戦が行われてきた。対立する国家が外交交渉を有利に運ぶために、裏で環境改変をちらつかせるといったことが行われてきた可能性はないのだろうか。中国の唐山地震は、もしかすると外交の失敗による報復措置なのではないのか。2004年のスマトラ島沖地震で起きた津波はどうなのだろう。巨利が絡んだ麻薬取引がうまくいかなかったために引き起こされた可能性はないのか。

コーエン国防長官の言うように「優秀な頭脳」が津波爆弾を考え出した可能性を懸念している人もいるかもしれないが、残念ながらこれはすでに現実になっている。


31. 2011年3月17日 20:44:21: vuPrPOlKsR

HAARPは1995年以降、さまざまな出力で運用されてきた。HAARPを使った最初の実験が行われる前から、研究者たちはこの技術が持つ可能性について考えをめぐらせてきた。それらのアイデアの多くはほとんどSFの世界のことのように思える。気象制御に使えるとの指摘がある一方で、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こせると考える人もいた。人の脳に直接感情や命令を送り込むことで特定の集団の「心や意識を掌握」できる可能性を指摘する者もいた。新世界秩序が世界支配のために空に立体映像を投射し、意識に直接考えを送り込んで、自分たちが生み出した新たな「神」を受け入れさせようとするだろうと予言する者たちもいた(「プロジェクト・ブルービーム」としてまことしやかに囁かれている話だが、願わくば都市伝説であってほしいものだ)。他にも惑星防衛システムの一部で、異星人の侵略から地球を守るものだとする説もあった。

しかし、HAARPが極めて危険な動きの氷山の一角にしぎないことがわかり、電磁(無線)波技術に、知らないでおきたかった「負の側面」があることもはっきりと見えてきた。

軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘理にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間のプロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。

世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。

もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社が所有する「知的財産権(特許)」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が100%出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである(HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である)。

建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステムズ社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。1995年4月のことだ。そして、レイセオンはEシステム部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。

「区画化」も、軍が情報を隠す重要な手口の一つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。HAARPがそのようなやり方で進められていると確信している。HAARPの建設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。彼らは自分たちが電離層の研究をしていると信じて真面目に仕事をしているはずだ。しかし、彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされず、プロジェクトに‘裏(非合法作戦)‘の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としているのだ。

HAARPの操作は遠隔操作で行われる仕組みになっている。つまり、実験の責任者は世界のどこにいても、インターネットなどを使ってアラスカの設備をコントロールできる。この遠隔操作による「運用」が行われている間にHAARPの施設の人間がやる仕事は、装置のスイッチを入れ、ダイヤルや計器類をチェックして問題がないか確認する作業だけである。指示はすべて他からやってくるのだ。HAARPの施設にいる民間の人々が何も知らぬ間に「非合法作戦」の手伝いをさせられる可能性も当然あるはずだと思ってしまうが、勘ぐりすぎだろうか。


32. 2011年3月17日 20:45:07: vuPrPOlKsR

地球はバンアレン帯に囲まれている。1958年に人工衛星に搭載したガイガーカウターでその存在を確かめたジェームズ・バン・アレン(1914年ー2006年)にちなんで名付けられたこの帯は、地球の磁場によって放射線が閉じ込められている場所である(この放射線がどこからやってきているのかについては諸説ある)。

以下はウィキペディア(英語版)の説明だ。

「バンアレン帯とは地球を取り巻く放射線帯のことであるが、同様の放射線帯は他の惑星でも見つかっている。
巨大な外帯は高度10,000kmから65,000kmまで広がっており、14,500kmから
19,000kmの領域で最も放射線強度が高くなっている。(中略)内帯は地球半径の0.01倍〜1.5倍の高さに広がっている(地球の半径は中心から赤道までの距離で
6378.135km)。外帯と内帯の間にギャップがあるのは、低周波電波により粒子が弾かれ、集積できないからである。
太陽電池、集積回路、センサーなどは放射線によってダメージを受ける場合がある。1962年、高高度核爆発(スターフィッシュ・プライム実験)によりバンアレン帯が一時的に増強された際には、いくつかの衛星が機能を停止している。宇宙機の電子部品は磁気嵐によって損傷を受けることがあるが、電子装置と論理回路の小型化やデジタル化により、衛星は一層放射線に弱くなった(飛来するイオンの電荷が回路の電子の電荷に匹敵するケースが出てきたため)。衛星の信頼性を高めるには、電子装置の放射線耐性を高める必要がある。中でもハッブル宇宙望遠鏡は、放射線の強い場所を通るときにはセンサー類を切ることが多い。」

スペースシャトルやISS(国際宇宙ステーション)、スパイ衛星などは、バンアレン帯の内帯よりも十分に低い高度を飛行する。だが、衛星を静止軌道上に乗せるにはバンアレン帯を通過させなければならない。月や火星、太陽系の内外に宇宙機を運ぶ場合も同様である。放射線のせいで宇宙飛行士が死亡したり、まともに活動できなくなるため、人類は月に到達していないと主張する人々もいる。しかし、
バン・アレン自身はこれを否定している(ちなみに彼はHAARPを強く支持していた人物でもある)。

HAARPでバンアレン帯の放射線強度を低下させられるとすれば、地球圏外に飛び出すには好都合である。だが、これには弊害がともなう可能性がある。地球の生命は、電離層が危険な宇宙線や太陽放射の盾になり、オゾン層が紫外線から保護してくれているおかげで生きていられる。さらにバンアレン帯が、太陽風(太陽から全方向に放たれている強い放射線)から地球生命を守っているという説を唱える科学者もいる。バンアレン帯が弱くなれば、地表の電子機器や生物にダメージがもたらされたり、さらには地電流(広大な地下や海面下、地表付近の地面に流れている自然の極低周波電流)にも影響が及ぶかもしれない。バンアレン帯が無くなれば、地球の磁極がおかしくなる可能性もある。

バンアレン帯の放射線を弱める方法については、公表されている文献の中にきちんと説明しているものはない。電波を照射するか過剰な粒子を送り込むかして放射線を降下させる(地球に降り注がせる)らしいのだが、詳しいことは不明だ。

仮に強い放射線が大気上層に降り注いだとして、いったいどんなことが起こるのだろう。反応が連鎖的に広がって地表にまで影響が及んだりはしないのだろうか。
バンアレン帯を過負荷にするのに失敗し、過剰な放射を逃がす代わりにかえって強めてしまったらどうなるのだろう。

DARPAの運用例の「放射線帯における荷電粒子減少による宇宙機システム運用の安全確保」が「極低周波および超低周波電波による地下・海面下通信」と同じ項目に記載されているのは、どちらかを達成すればもう片方も達成されるからではないのだろうか。つまり、HAARPのアンテナアレイからあるモードで電波を送信することで、両方の目的が果たされるのではないのか。だとすれば、潜水艦と通信しようとしたときに、副作用として放射線帯の荷電粒子が増減する危険性も考えられる。


33. 2011年3月17日 20:45:54: vuPrPOlKsR

やがて世界のマスコミが注目し始め、「マザー・ジョーンズ・マガジン」誌は、HAARPを「1994年に最も検閲の対象となったニュース」の一つに挙げた。同誌は2000年のミレニアム記念号でも、「もっと報道されるべきだった20世紀のニュース100件」の一つにHAARPを挙げている。HAARP関係者にさらに追い打ちをかけるようなことも起こった。防衛関連情報の権威ある雑誌として国際的に認められている「ジェーン・ディフェンス・ウィークリー」誌が、HAARPを「兵器」として分類したのだ。


34. 2011年3月17日 20:54:56: VgKgks09go

プロジェクトは速やかに実行された。1990年度の歳出予算法でHAARP建設予算が割り当てられ、米空軍研究所と米海軍研究所が合同で監督することになった。アルコ社の子会社であるアドバーンスト・パワー・テクノロジー社(APTI社)が実現性を検証するための3つの契約を請け負い、1991年度に調査に乗り出した。そして、1992年度には、APTI社が事業主体となって建造を始める契約が取り交わされた。

これと並行して、環境影響評価のプロセスも開始された。1993年2月にMITRE社(マイター社)から「環境影響分析プロセス第1号」というHAARP向け環境影響評価のひな形が示され、同年7月には「最終環境影響報告書」の2冊目が提出された。さらに1993年5月14日には「高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)において提案されている発信装置の電磁干渉の影響」という報告書が出されている。

環境保護庁に提出された「最終環境影響報告書」は、1993年7月23日の連邦公報で公表され、同年10月18日にジェームズ・F・ボートライト空軍副次官補が「決定事項:最終環境影響報告書」を発表したことをもって承認された。
1993年11月初旬、米空軍は報道発表においてHAARPの事業主体がAPTI社に決定し、契約が取り交わされたと発表した。それからかなり経って、HAARPの調査を進めている反対派の人々が、ダン&ブラッドストリートの「米国企業名鑑1993年版」第1巻156頁にAPTI社の情報が記載されていることを発見した。それによると、社長はカリフォルニア州に在住し、ワシントンにCEOと25名のスタッフがいて、年間売上は500万ドルとなっている。

ニック・ベギーチ博士は、HAARPの契約が年間売上の5倍である事実を指摘した。博士はまた、通常の軍の調達プロセスの一部を同社が免除されていることも指摘している。博士はこれこそが、APTI社が独自情報(イーストランドの特許)を保有していて同社のみがプロジェクトを進められることを示す証拠であるとする。プロジェクト開始後、特許とそれを保有する企業は何度も所有権が移転し、そのたびに新しい親会社が契約を引き継いでいるのだ。この点は、この問題に関して政府が国民をどのように欺いてきたかを理解する上で重要なポイントである。

HAARP計画に関わる政府と大学の関係者は上層から末端に至るまで例外なく、自分たちの研究は平和目的のささやかな科学実験であって、イーストランド博士のスターウォーズ計画とは一切関係ないと主張している。また、APTI社が「競争調達方式」によってHAARPの契約を獲得したという、一般に広く認知されている空軍と海軍の発表と、同社が特別な特権を与えられて免除を受けている事実に矛盾がある点も見逃せない。

1993年の暮れにアラスカ州ガコーナで試作装置の建造が始まり、その1年後(94年暮れ)に完成した。ARCO社はこの間に、APTI社をテキサス州ダラスの大手防衛関連企業Eシステムズ社に売却している。
APTI社がEシステムズ社に売却されたのと時期を同じくして、イーストランド博士は「イーストランド科学事業コーポレーション」(ESEC社)という会社を立ち上げている。HAARP関係者は、施設を「気象改変」目的で使ったことは一切ないと否定しているが、イーストランド博士は2002年、HAARPを用いた気象改変の可能性を評価する契約をESEC社が欧州宇宙機関と結んだと発表した。ESEC社はまた、太陽発電衛星で高出力の電磁波を放射して「竜巻」を抑制する技術の数値シミュレーションを行う契約も取り付けており、現在までに2つの研究報告を発表している(これらの研究報告はESEC社のホームページで閲覧可能)。


35. 2011年3月17日 20:55:52: VgKgks09go

1994年、米上院は、地球透過トモグラフィ(EPT)を核の拡散対策により積極的に活用することを約束しない限りHAARPを支援しない方針を固め、予算を凍結した。
フィリップス研究所地球物理局宇宙効果部門は「ELF(極低周波)およびVLF(超低周波)を用いた地下構造の探知および画像化」とういプログラム研究開発通告において「天然および人工由来のELFおよびVLF波を用いた地下構造探知技術の理論的解明、実用的開発およびデモンストレーション」に関する調査研究を提案している。これを読むと、HAARPの予算がどのような事情で凍結されたのかがよくわかる。同通告から引用。

「ELFおよびVLF波は、地球深部まで届いて地球の地質構造と相互に作用する。これにより、地表とその上空の2次的な場に顕著な効果が誘発される。ELFおよびVLF波の発生と伝搬の物理機序や、地球の物質との相互作用を解明することで、これらの電波を地下通信や地質構造探査に活用できるようになる。そのためには、電磁誘導の仕組みを利用した地下構造物(トンネル・壕・その他潜在的軍事目標)の探知および画像化の実用可能性を研究する必要がある。
雷などの天然由来のELFおよびVLF波、オーロラで発生する信号を用いた地球物探査は、すでにプロセスが確立されている。だが、このプロセスは一般に、金属鉱床のような伝導性の高い場所を見つけることに主眼を置いたものとなっている。」

1994年、上院軍事委員会は高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)の能力に着目した。HAARPはアラスカ州にある送信装置で、電離層の物理的性質を調べる世界レベルの研究施設であるが、これを地球透過トモグラフィ(EPT)に用いれば北半球の大部分を探査することもできる。このような能力があれば、トンネルや地下壕などの地下施設を探知し、位置を正確に特定することが可能となる。強化された目標の正確な攻撃や兵器拡散対策関連の国防総省の計画においては、このような能力の欠如が深刻な脆弱性をもたらしていることが指摘されている。

実際、1994年5月に国防副長官がまとめた「不拡散、拡散対策関連活動および計画」に関する報告書でも、地下構造物探知関連の予算を年間7,500万ドルに増額することが勧告されている。上院軍事委員会はPE(計画要素)62601FにおいてHAARP計画継続のために500万ドルの拠出を勧告する一方で、HAARP施設全体の費用は最大9,000万ドルに達する可能性があることを指摘した。これは、国防総省が今後もこのプロジェクトへの予算要求を続けていかなければ、1995年度の勧告だけを認めてもほとんど成果が期待できないことを意味する。このため上院軍事委員会は、国防長官が、1994年5月の報告で勧告された「不拡散・拡散対策活動および計画」の一環としてHAARP施設の費用全額を1996年度の予算要求に含めることを上院軍事委員会と下院軍事委員会に通告しない限り、予算の計上や支出を行わないよう指示した。
これとほぼ時を同じくして、空軍フィリップス研究所と海軍研究局により科学委員会が設置された。委員会の運営主体はメリーランド大学東西宇宙科学センター(所長ロアルド・ジヌコビッチ・サグデエフ)で、以下の人物によって構成されていた。

*デニス・パパドプロス(委員長)=メリーランド大学教授(物理学)
*ポール・A・ベルンハルト(能動実験プロジェクトリーダー)=海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
*ハーバート・C・カールソン・Jr=空軍フィリップス研究所地球物理局副主任。
*ウィリアム・E・ゴードン=ライス大学元学長・教授、米国科学アカデミー会員。
*アレグザンダー・V・グレビッチ=レデベフ研究所電離層部門主任。ロシア科学アカデミー客員会員。
*マイケル・C・ケリー=コーネル大学電子工学部教授。
*マイケル・J・キスキネン=海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
*ロアルド・Z・サグデエフ=メリーランド大学物理学部の著名な教授。ロシア科学アカデミー会員。米国科学アカデミー外国会員。
*ゲナディ・M・ミリフ(書記)=メリーランド州研究員。

この委員会が「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書を作成し、HAARPの計画と目的をまとめた「概要」を別冊の形で作成した。これらが海軍と空軍、DARPA職員に配布され、根回しが行われた。


36. 2011年3月17日 20:56:42: VgKgks09go

科学委員会を通じて3人のロシア人がHAARP計画の立案に参加している点にもご注目いただきたい。サグデエフ博士は米国に渡る前にソ連宇宙研究所(米国のNASAに相当する機関)の所長を15年にわたって務めていた。博士は同研究所に在籍中、数多くの有名な国際プロジェクトを率いている。米ソ合同のアポロ=ソユーズ計画や国際ハレー彗星探査計画の責任者を務めたほか、後には火星の衛星フォボスの探査チームを率いた。ハレー彗星とフォボスの探査は、アカデミー会員サグデエフ博士が12を超える国と協力して、計画・実行したものである。

1973年にソ連宇宙研究所所長に就任する前、博士はプラズマ物理学者として核物理学の分野で顕著な業績を残しており、最年少でソ連科学アカデミー正会員になっている。1998年頃にはロシア科学研究所名誉所長の肩書を持ち、米国のメリーランド大学で著名な物理学教授として教鞭を執っていた。米国科学アカデミーにも外国会員として加わっており、「ソ連崩壊後のロシア研究センター」の上級研究員も務めていた。

科学委員会が1995年に報告書を発表してほどなく、サグデエフ博士はエフゲニー・P・ベリホフとともにレオ・シラード公益物理学賞を共同受賞している。受賞の理由は「米ソの核軍拡競争を反転させる大きな原動力となったソ連のグラスノスチ(情報公開)における独自の貢献を称えて」であった。同賞は米国物理学会が「環境、軍縮、科学政策などの分野で社会に寄与する物理学の応用を推進した物理学者の著名な業績に光を当てる」ために毎年授与しているものだ。

レオ・シラード(1879−1945)は、1930年代に初めて原子爆弾製造のアイデアを考えついた物理学者として知られる人物である。1940年、彼はアルバート・アインシュタイン(1879−1955)に働きかけてフランクリン・D・ルーズベルト大統領への手紙を書かせた。この手紙がきっかけとなって「マンハッタン計画」が始動し、原子爆弾が誕生することになった。

ベリホフとサグデエフは、1983年3月に「核の脅威に対抗するソ連科学者平和委員会」を創設した功績が認められて同賞を受賞した。この委員会は3年後、物理学的見地から戦略防衛構想(SDI)を批判する声明文を発表している。

サグデエフ博士は、HAARPとSDI、プラズマ物理(HAARPは名目上、大気上層のプラズマの物理学的性質を調べることが目的ということになっている)、環境、軍縮に大変興味深いつながりがあることを示唆する存在だ。これらはHAARPの真実を調べる中で繰り返し浮かび上がってきたキーワードでもある。

旧ソ連で国家機関のトップを務め、SDIの専門家でもあった科学者が、なぜHAARPの誕生に関与しているのだろう。これが、HAARPがSDI技術である証左に他ならないと考えている(しかもその実用化は着々と進んでいる)。

レーガン大統領はSDIを発表した際、技術をソ連にも提供すると言っていた。この発言に、どうかしているという声と評価する声が二分していたが、科学委員会に3人のロシア人が加わっているのは、HAARPがスターウォーズ計画の一環でロシアへの技術提供を想定しているからだとは考えられないだろうか。


37. 2011年3月17日 21:02:38: VgKgks09go

1995年4月3日付「ウォールストリート・ジャーナル」紙には「レイセオン社がEシステムズ社を1株64ドルで買収」という見出しが躍った。これはHAARP計画を再開するための買収劇だったようで、1995年12月4日の報道発表では「新年度防衛予算法案にアラスカのプロジェクトを盛り込むことを決定」という件名で以下の内容が伝えられた。

「先週可決した2,430億ドルの防衛予算法案には、アラスカ州関連の複数の項目が含まれている。防衛予算小委員会の委員長を務めるスティーブンズ上院議員の要請で、アラスカ州における国防総省のサービス・建造プロジェクトの地元雇用条項を残すことが決まった。スティーブンズ上院議員の求めに応じ、アラスカ州で実施される合同軍事演習ノーザンエッジに500万ドル、高高度オーロラ研究プログラム(HAARP)「原文まま」の継続に1,500万ドルが割り当てられる。」

ベギーチ博士によると、テッド・スティーブンズ上院議員は1995年から1996年にかけての上院議員選挙の演説で、地元州でHAARPを‘天からの授かりもの‘であるかのように称賛していた。スティーブンズは自らの委員会で次のように熱弁をふるい、HAARPを擁護している。

「アラスカ大学の関係者が私のところにやってきて、オーロラを地上に降ろせる可能性があると言ったときのことを今でもはっきり覚えています。オーロラのエネルギーを活用できるかもしれないというのです。(中略)国防総省の人間も、エネルギー省の人間も、政府の人間も、誰一人として興味を持っていませんでした。そこで私は、有権者の皆さんから期待されていたことを実行しました。連邦議会で予算を取り付けたのです。そして現在、実験が進められています。総費用は1,000万ドルから2,000万ドル。成功すれば世界の歴史が変わるでしょう。


正直、スティーブンズ上院議員の発言には腑に落ちない部分がある。非公式のものも含め、HAARP関連の文書の中には、アラスカ大学やスティーブンズ上院議員の提案がきっかけでHAARPが始まったことを示唆する記述は一切ない。これも、陰謀や隠蔽の存在を示唆しているのだろうか。

1995年には、これに先立ってレイセオン社がEシステムズ社をAPTI社の特許ごと手に入れている。翌1996年には「「拡散対策および先進開発」という名目でHAARPに1,000万ドルが拠出された(スティーブンズ上院議員はこれが自らの働きかけによるものだと主張している)。1997年の拡散対策先進開発予算概要を見ると「プロジェクトP539カウンターフォース」という小見出しの下にHAARPの名前があり、そこに「1996年度予算で連邦議会がこのプロジェクトの高周波音響オーロラ研究プログラム(HAARP)「原文まま」に1,000万ドルを計上した」との記述がある。別の個所には、「1996年度の単年度項目として連邦議会が計上したHAARP計画の予算は、大量破壊兵器の開発・貯蔵が行われている可能性のある地下構造をオーロラ電波を利用して探知し、位置を特定する能力の研究に充てられる」と書かれている。


38. 2011年3月17日 21:03:58: VgKgks09go

「ザ・ウォー・アンド・ピース」という隔月の国際メールマガジンがある。軍縮、政府機密、メディアの責任、(民間の原子力発電から軍事兵器に至る)核の脅威、環境破壊、国連を通じた紛争解決などの問題を扱っているこのメールマガジンの1992年8月号に、1989年4月14日にワシントン州シアトルで開かれた国連および世界平和に関する第2回年次会議に関する記事が掲載された。執筆したのはカナダのニューブランズウィック大学のゲーリー・T・ホワイトフォード教授(地理学)である。

ホワイトフォード教授は膨大なデータを参照して核実験と地震の相関を調べ、「地震と核実験:危険なパターンと傾向(Earthquakes and Nuclear Testing : Dangerous Patterns and Trennds)」という論文を書いている。「ザ・ウォー・アンド・ピース」の記事を引用。

ホワイトフォード教授は今世紀に起こったマグニチュード5.8を超えるすべての地震について調べた。教授によると「20世紀前半の観測装置は感度が低く、設置場所も限られていたため、この規模を下回る地震の中には観測されなかったものがあることが予想される。しかしこの規模を上回る地震については、地球全体を網羅した詳細な記録が残っている」。ホワイトフォード教授はこの点に留意し、核実験が始まる前の20世紀前半の地震の発生率と、1950年から1988年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の50年間、マグニチュード5.8を超える大型地震は平均して年間68回発生していたことがわかった。一方、実験が始まった後では、平均して年間127回と数が「急に跳ね上がって」いた。地震の発生率がほぼ2倍になっていたのである。米軍は今日に至るまで、地震が増えたのは「偶然」だと主張し続けている。だがホワイトフォード教授は「データの地理的なパターンを見ると、実験の日に連動するかたちで特定地域に地震が集中発生しており、‘純粋な偶然‘として片付けるのには無理がある」としている。
教授はデータの中に、因果関係を示唆する別のパターンも見つけた。1989年7月、カリフォルニアで地震が発生したが、そのわずか数日前に、立て続けに2度、核実験が行われていたのだ。これは核実験に大きな危険があることを示唆している可能性がある。20世紀最大の地震は、1976年7月27日に中国東北部の唐山で起こった地震である。マグニチュード8.2、80万人が死亡したこの地震のわずか5日前、フランスが太平洋ムルロア環礁で核実験を行っていた。その4日後には米国もネバダで実験を行い、それから24時間後に中国で地震が起こっている。
ホワイトフォード教授はさらに詳しい分析を行い、1,000人以上の死者が出たいわゆる「大規模被害地震」についても調べてみた。1953年以降発生したこのタイプの地震をすべて集めて核実験の日程と照らし合わせたところ(一部の実験については期日が判明しなかったため、期日がわかっているもののみで検証)、明らかに相関が見られた。「大規模被害地震」の62.5%が、核実験のわずか数日後に起こっていたのである。その中には、爆発実験の翌日に発生していたものも多かった。核実験と関連があると見られる地震で亡くなった人の数は、現在までに100万人を超えている。これについても、核保有国の政府は「偶然にすぎない」としている。米国のエネルギー省の公式の立場は昔も今も同じで、米国が過去に行った最大規模の実験でも、半径15マイル(約24km)を超えた地域に影響がもたらされたことはないと主張し続けている。
しかし、近代地震学の機器により、この主張も揺らぎ始めた。これらの機器を使えば、局所的な地質学的乱れを計測することにより、世界のあらゆる場所で起きた核実験を検知することができる。ホワイトフォード教授は、仮に実験場の半径15マイル以内で振動が減衰するとしても、それは地殻を通過して地球全体に広がっていく第一波にすぎないと考えている。
1991年、「核の時代平和財団」がホワイトフォード教授の研究結果を「核実験が地震や火山活動を誘発している可能性(Is Nuclear Testing Triggering Earthquakes and Volcanie Activity)という論説にまとめた。この論説で同財団は、カリフォルニア州の地質学者ラリアナ・ミュアルチン博士に実験の長期的な影響についても尋ねている。核実験の効果が集積することで地震や火山が起こされる可能性はあるかとの質問に、博士は次のように答えている。
「単独の実験では、ゾウが虫に刺されたようなもので地球への影響はほとんどないかもしれませんが、効果が集積されると地球のプレートが動く可能性もあるかもしれません。ゾウも虫の大群に襲われれば、走り出す可能性があるのと同じです」
博士はさらに「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」と述べている。
論説は次のように締めくくられている。「突然、かつてない規模の地震や火山が続発して地球を揺さぶり始めたら、誰が責任を取るのだろうか。核実験を行ってきた人々は、自分たちには責任がないと世界を納得させらるのか」

最後のくだりを読んで、民間の気象改変にまつわる法的問題のことを思い出した人もいるのではないだろうか。民間においてさえ、公に被害が生じても、確実に責任を取らせることは難しい。相手が軍や政府で、しかも自分たちのせいで被害が生じたことすら認めない場合、責任を追及するのがいかに困難かは想像に難くない。
「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」というミュアルチン博士の言葉も、ゴードン・J・F・マクドナルドの「地球物理学戦の鍵は、わずかなエネルギーを加えるだけでそれを上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」という指摘と驚くべき一致を見せている。

軍、民間を問わず、人の活動が地震を引き起こす力を持っていることはすでに証明されている。そして、人的活動により偶発的に地震が起きるのなら、意図的に引き起こすことも当然可能ということになる。


39. 2011年3月17日 21:04:48: VgKgks09go

HAARPの最終電離層研究装置(FIRI)では、アンテナ180基を12×15の長方形に配置する予定だった。初めに一部を建造して予定通りの性能であることを確認してから全体を完成させることになっていた。性能を確認する前半部分は「開発試作段階」と呼ばれ、1995年4月までに8×6の計48基のアンテナ塔のアレイ(配列)が完成した(この時点で電力が供給されていない未使用の塔30基もすでに建造されていた)。

1995年4月、開発試作段階の最初の一連の実験が行われた。7月と11月にも同様の初期実験が行われた。9月には航空機警戒レーダー(AAR)の実験も行われていた。航空機警戒レーダーとは、HAARP実験場周辺に設定された「安全区域」に接近したり進入したりした航空機を探知したときに、「継続すべきでない送信」を自動的に遮断する仕組みであった。

HAARP関連文書では、1995年11月21日に行われた開発試作段階最後の初期低出力実験の終了にともない施設が閉鎖されたことになっており、1年以上経ってから科学的研究に使用されるまでHAARP施設で実験は行われなかったというのが公式の説明である。

この‘科学的研究‘は「キャンペーン」と呼ばれ、1997年2月27日から3月14日までの2週間に集中的に行われた。期間中は科学実験が行われただけでなく、いくつかの団体が施設を訪問している。また、近くのコミュニティカレッジでHAARP関係者による一連の説明会が開かれたほか、電離層研究とHAARP施設に関する講演も行われた。HAARPの電波をアマチュア無線で受信する初の実験も行われ、熱狂的なハム愛好家たちがHAARPの信号にダイヤルを合わせた。

1997年8月初旬の実験期間には、当時ちょうどいい位置にあったNASAのWIND衛星を用いたいくつかの実験が行われた。同月23日と24日には3度目のHAARP年次公開実験が行われ、プログラム関係者がプロジェクトについて解説したほか、施設を案内して装置のデモンストレーションを行った。電離層の物理作用の専門家数名により、研究計画や、地球の大気上層の物理作用の解説も行われている。

当時はニック・ベギーチ博士とジーン・マイニングの著書が世に出てから2年が経過しており、ベギーチ博士がラジオにたびたび登場したおかげでHAARPのことは重要なポストにいる人たちの耳にも届いていた。ミハイル・チョスドフスキー教授の「温室効果ガスの排出だけではない:気候変化が引き起こす力を持つ米政府の新世界秩序兵器」という記事によると、ベギーチ博士は欧州議会の目をHAARP問題に向けさせることにも成功している。同記事から引用。

「1998年2月、長年平和活動携わってきた欧州議会スウェーデン代表マジ・ブリット・セオリン女史の報告を受け、欧州議会外交・安全保障・防衛政策委員会がブリュッセルでHAARPに関する公聴会を開いた。これにより同委員会が採択した「決議案」が、欧州議会に提出された。
環境に多大な影響を及ぼす可能性があるHAARPは国際的な懸案であり、法律、環境、倫理的問題を国際的な独立機関により検証する必要がある。(中略)HAARP計画の環境的、社会的なリスクを判断するための情報を公聴会に開示することを米国政府が繰り返し拒否していることを(当委員会は)遺憾に思う。
しかるに「軍事活動が環境にもたらす影響」に関する政策提案をまとめるべきだという当委員会の要請は、「環境と防衛の関連性」に踏み込む権限が欧州委員会に与えられていないとの理由で一蹴された。ブリュッセルはワシントンとの衝突を避けたいという立場のようである。」

この記事を簡単にまとめるとこういうことになる。
APTI社は最初の契約を受注した後、さまざまな要素が統合的に機能することを確かめるためにまず数十基のアンテナ塔を建造して配線を行った。機能することが確かめられたので、さらに多くのアンテナ塔を追加し、必要な配線を施して、アンテナ群が想定した強度の電波を出力できることを確認する実験を行った。これもうまくいったので、「キャンペーン」と銘打って2週間にわたる運用実験を敢行した。

2000年以降、HAARP関係者はさらに厳しい状況に追い込まれる。2002年までに最終電離層研究装置(FIRI)を完成させたいという思惑と裏腹に、予算が打ち切られてしまったのだ。新たに就任したジョージ・W・ブッシュ大統領は、電離層の研究(あるいは特殊電磁兵器の研究)よりもミサイル迎撃ミサイル計画の方に関心があったようで、就任から2年連続でHAARP関連予算を凍結してしまった。

そしてその傷口に塩を塗るかのように、2002年8月にはロシアのインターファックス通信が、ロシア下院がHAARPが「質的に従来と異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明したと伝えた。この種の大規模な地球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書に90名の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。

HAARPのホームページは2000年以降、ほとんど更新されていない。最大のニュースは、発電所に設置される予定だった2台の大型ディーゼル発電機のうち1台を調達したというものである。発電所というのは航空写真に写っている大きな白い建物のことで、HAARP計画の前、ここがまだOTHレーダー(地平の先の領域まで探査できるレーダー)の施設だったところに建設された。このレーダー設備は建設半ばで計画が中止され、発電所も建物が造られたのみで発電機は入っていなかったが、HAARP計画のために1台が設置され、事務所と一部の制御設備がプレハブから発電所に移された。この大型発電機が設置されるまで、IRIの電力は、送信装置とともに「シェルター」に収められた多数の小型発電機で供給されていた。噂によれば、HAARPの科学者たちは指で机を叩きながら、発電機の燃料費が足りなくて何もできないとぼやいていたそうだ。

2002年1月時点で稼働していたIRIのアンテナ素子は8×6の計48基で、送信出力は合計960キロワットだった。実効輻射電力3.6メガワットの最終的な装置(FIRI)は2005年の暮れから2006年の初めに完成したようである。

プロジェクトが始動して間もなく、海軍研究局(ONR)はHAARPの公式ホームページを開設し、空軍も情報を提供するサイトをつくった。後にはアラスカ大学が海軍のHAARPホームページをそのまま引き写した内容のホームページを開設した。それにともない、海軍のHPは閉鎖されている。アラスカ大学のHAARPサイトはほとんど放置状態で、いくつかニュースが追加されただけで3年間にわたり更新が止まっている。これも情報隠蔽のテクニックの一つなのだろうか。現在、HAARPに関する新情報のほとんどは、国防高等研究計画局(DARPA)のサイトで発表されている。

HAARPは当初、海軍研究局とマサチューセッツ州にある空軍フィリップス研究所が合同で管理していたが、2002年、HAARP計画の管理はDARPAに移管された。この動きについては、プロジェクトを軌道に乗せるためにDARPAが駆り出されたような印象がある。DARPAのHAARP公式ホームページによると、プロジェクトにおける自分たちの役割、つまりFIRIの建造が完了したため、HAARPは2006年度に再び空軍と海軍に移管される、とある。


40. 2011年3月17日 21:06:04: VgKgks09go

ベンジャミン・フルフォード氏は言う。

HAARPはまた、地震を起こすこともできる。地震の場合は、対象となる物質が持つ固有の周波数を強力に送り込むことで引き起こす。オペラ歌手が高い声でガラスのコップを割るパフォーマンスを見たことがある人もいるだろう。
それと同様に、ある周波数の電波を地面に発信すると堅い石でも割れる。ニコラ・テスラが「地球でもリンゴを割るように」と表現したとおりである。
また、電子レンジと同じ周波数を照射すると地下水が熱せられ、地殻が膨張する。
これによって地震を引き起こすことができる。HAARP地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空にプラズマの塊が目撃されることだ。なぜなら、超高周波の強力な放射ビームを地球の大気の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返すからだ。

1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人(非公式には65万人ともいわれる)の死者が出た時も、ものすごい閃光が事前に目撃されている。2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

 またこれらの災害が起きるタイミングも実に怪しい。まず、2004年12月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波発生前のことだが、当時対テロ戦争を展開中だったアメリカは、太平洋艦隊をマラッカ海峡を通行させたがっていた。しかしインドネシア政府はそれを頑なに拒み、さらには米軍による‘偽テロ戦争‘にも参加したくないと協力を拒否していた。そして津波が発生した。その直後、‘偶然に‘待機していたアメリカ海軍艦隊は労せずしてマラッカ海峡に入ることができた。

1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災では、暴対法(暴力団による不当な行為の防止等に関する法律)への対抗策として地震兵器が使用された、と聞いている。このときは日本政府の救援活動が遅れるなかで、山口組が救援物資を用意していたように思える。

このような不自然な事柄は他にも多数ある。
CIAの内部告発者や関係者からの情報によると、2008年5月にミャンマーで起きた3万人近くの死者を出したサイクロンはアメリカの気象操作によるものだという。ミャンマーはコメの豊富な産地であり、フィリピンなど食糧難に陥っている国にコメを送る約束をしていた。これを妨害する勢力、つまり人工的な餓死を引き起こそうとしている勢力によって、サイクロンが引き起こされたという。

また、ミャンマーの軍事政権の是非を問う国民投票の直前であったため、混乱を招く狙いもあったのではないか。事実、ローラ・ブッシュ大統領夫人が記者会見でミャンマーの軍事政権を非難している。このような緊急事態にファーストレディが正式な記者会見をするのは異例なことだ。その当時の前ブッシュ大統領は顔にアザをつくったり、記者会見で卑劣な言葉を発言したりなど、天性にもましてますます頭がおかしくなっているという情報もあった。また、このサイクロンは形状が異常だと証言する専門家もいた。他にも、あるべき衛星写真が見つからないなど不自然な点がたくさんある。そして何より、アメリカとイギリス、さらにはフランスの艦隊が、偶然近くの海域で援助物資を積んで待機していたのが何よりも奇妙なのだ。

他にも地震兵器による恫喝の情報はある。
2008年6月に起きた、日本の岩手・宮城内陸地震は、天皇・皇后両陛下が秋田県へ全国植樹祭へ向かう途中であった。これは、米国債を日本に買わせるための脅しであったという。

中国への脅しでは、軍事研究施設や核兵器の保管施設のある四川省が地震兵器によって狙われた。その攻撃は、反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後で、ちょうど北京オリンピック開催の「88日」前であり、中国人にとって縁起の悪いタイミングにしたつもりであった。しかし中国政府による懸命の救済活動で、逆に地震をPRし、うまく乗り越えてしまった。

この攻撃に対して中国は、ロシア製の気象兵器や地震兵器を使ってアメリカに反撃した。それで2008年6月に「500年に一度」という大規模な洪水がアメリカ中西部を襲ったのだ。同時に中国は、核兵器を搭載する潜水艦を主要海域に配備して、核戦争がいつでもできるようにした。さらにロシアも協力して、アメリカの周りに核兵器を装備する爆撃機を配置した。


41. 2011年3月17日 21:08:00: VgKgks09go

人工的に生み出されたと認めらている比較的古い地震が、何と1890年代にニューヨークで起きている。

ニコラ・テスラ(1856〜1945)は世界的に有名なセルビア出身の米国人物理学者である。彼は機械工学や電気工学に通じ、発明家としても世に知られていた。人類史上最も重要な発明家の一人に挙げる人も多い。少なくとも19世紀の偉大な天才の一人であることは間違いない。

ニコラ・テスラのあまり知られていない‘業績‘の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行われたこの試みはニューヨーク全市を壊滅させかけた。テスラは力学的エネルギーを地中に伝搬させるこの技術を「テレジオダイナミクス(遠隔地球力学)」と呼んでいた。彼はまた、良くも悪くも電気エネルギーの無線伝送(自由電波出力)の実験でも有名である。

1880年代から1890年代にかけて、テスラは無線に利用できる周波数帯の電磁波についての研究を行っている。実際、米国の最高裁はテスラの無線技術の特許を認めている。

ニューヨークを壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で振動物理と機械的振動装置の研究をしていた時のことだった。高周波共振の原理の研究をしていたときのことだった。高周波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。

「ニュードーン・マガジン」誌の「地震:自然か人工か」から引用。

テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を制作し、その威力を確かめる実験をしていた。その実験の一つで、予想外の事故が起こった。
テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、小規模な地震が発生したのである。やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。警察が研究所の中に入った時、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。
ある日の夕方に散歩に出かけたときも、同じようなことが起こっている。テスラはバッテリーで動く目覚まし時計大の振動機を建設中のビルの鉄骨に取り付け、周波数を調整して建物を共振させてみた。ところが、揺れたのは建物だけではなく、足元の地面まで一緒に揺れてしまった。テスラは後に、同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起こせば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。

1930年代のフランケンシュタイン映画に出てくる研究所は、実は、テスラのデモを見た人たちから聞いた話に基づいて作られている。

テスラの高周波発振器は、今でも完全には解明されていない。テスラは同時代の人々より百年以上も先の世界を見通しており、そのビジョン今なお、多くの点において西洋科学のパラダイムを凌駕している。テスラは無線の研究の中で、彼の最も有名な発明である「テスラコイル」を生み出した。1891年に発明されたこのコイルは、今日、ラジオやテレビをはじめとする電化製品に広く用いられている。


42. 2011年3月17日 21:08:51: VgKgks09go

マクドナルド博士は、国の資金で活動する非営利の研究開発企業マイター社(1958年創業、7,000名の研究者を擁し、クラウドコンピューティングから無人戦闘機まで幅広い新技術を開発している)の取締役も務めていた。HAARPが環境に与える影響に関する許しがたいほど欠陥だらけの調査報告書を作成したのはこのマイター社だ。この報告書は、アンテナアレイから放出された電波の行き先に言及するのを巧みに避け、HAARPによる環境への影響はないと断じている。

マクドナルド博士は、新世界秩序の研究者から世界主義の陰謀に加担していると名指しされている二つの組織のメンバーでもある。その組織というのは、外交問題評議会(CFR)とJASON(JASON Society research group)という怪しげな顧問団だ。外交問題評議会は、三極委員会や世界連邦主義者連合などの関連機関とともに、グローバル化や世界統治計画を強力に推進している。そのことは、機関紙の「フォーリン・アフェアーズ」にも述べられている。

JASONは「世界トップクラスの科学者の精鋭集団」とされ、米政府の複数の部局のために研究を行っている。「JASON国防顧問団」とか、単に「JASONグループ」とも呼ばれ、現在はマイター社のJASON計画室が本部となっている。JASONは元々、防衛分析研究所(IDA)の精鋭部門として創設された。IDAの沿革史には、次のような記述がある。

「防衛分析研究所(IDA)の歴史は、1947年にジェームズ・フォレスタル国防長官が、兵器システムおよびプログラムの技術的分析を行うために兵器システム評価グループ(WSEG)を創設したことに始まる。1950年代半ばには国防長官と統合参謀本部議長がマサチューセッツ工科大学(MIT)に非営利の民間研究所の創設を求め、大学連合組織の主導で集められた極めて優秀な科学者たちが、我が国の最も困難な防衛上の課題に取り組むWSEGをサポートする体制が整えられた。」

その後IDAは出資母体の要請に応えられるように組織を改変していった。1958年には国務長官の求めに応じて、新設された高等研究計画局を支援する部門を創設した。ほどなく、この部門の役割は拡大し、国防研究技術局長が統轄するすべての組織の科学的、技術的研究を担うようになった。さらに、コスト分析、コンピューターのソフトウェアおよび技術、戦略および戦力評価、運用試験および評価などの部門が追加されていった。

国防研究技術本部(DDR&E)もHAARPの初期の計画立案に加わっていたほか、もう一つの大きな組織として国防高等研究計画局(DARPA)も参画していた。DARPAの前進は、インターネットの原型であるアーパネット(ARPANET)を開発した高等研究計画局(ARPA)である。ARPAは1972年3月にDARPAと改称され、1993年2月にいったんARPAに戻ったのち、1996年3月に再びDARPAという名称になっている。

マクドナルド博士は未来の兵器技術に関して膨大な論文や記述を発表している。これらにおいて「先端」技術として紹介されているのは、気候や気象の操作や制御である。具体的には、「海洋波による破壊」「極氷冠の融解」「オゾン層の意図的な破壊」「地震の誘発」「地球のエネルギー場を利用した人の脳の制御」などだ。現在、極氷冠は現実に溶け出しており、オゾン層の穴(ホール)も拡大している。これは先端兵器によるものなのだろうか。地震やマインドコントロールはどうなのだろう。私たち一般市民は、これらの現実離れした兵器のターゲットにされているのだろうか。

HAARPで地域全体の住民の精神的健康に悪影響がもたらされる可能性もあるというロシア下院の主張も気になる。これに関しては「ネクサス・マガジン」誌に掲載された「空が破壊の舞台に」と題する重要な記事がある。この記事において、ニック・ベギーチ博士とジーン・マニングは、HAARPを使えば精神障害を引き起こすことが可能だとしており、その根拠としてマクドナルド博士の提案に対するブレジンスキーのコメントを引用している。

「政治戦略の立案者にとって、脳や人の行動に関する研究は大変魅力的だ。戦争における攻撃手法に関する専門家である地球物理学者ゴードン・J・マクドナルドは、正確なタイミングで人為的に電子的異常を発生させれば「ある種の振動を引き起こして地球の特定領域に比較的高出力のエネルギーをもたらせる可能性がある。(中略)この方法を用いれば、ターゲットとして選んだ地域の大勢の人々の脳活動に長期にわたって深刻なダメージを与えるシステムを造ることも可能だ」と述べている。」

マクドナルド博士は1996年にはこんなことを書いている。「基礎環境科学および技術に関する我々の知識は原始的な段階だが、手を加えた結果に対応するための政治形態や手続きに関する知識はさらに原始的だ」

人間の環境科学および技術の知識と、それらを政治の枠組みの中でとらえる能力との間に横たわるギャップは、ここ数十年ほとんど縮まっていないようだ。


43. 2011年3月17日 21:10:02: VgKgks09go

最終電離層研究装置(FIRI)の建造が完了したことで、アラスカ大学と海軍、空軍がHAARPをフルに活用できる体制が整った。ただし、今後どのように使っていくつもりなのかはまったく公表されていない。アラスカ大学のホームページは何年も更新されておらず、BAEシステムズ社が完成の契約を受注して以降、放置されたままである。科学者と軍の計画立案者に配布された、HAARP計画の詳細を含む検討書類はネットには上がっていないし、主要メディアでも一切報道されていない。

これがHAARPの現在の状況である。数百万ドルかけて造られた同施設は、名目通り「大気上層と太陽地球間の物理作用」の観測のために使われているのかもしれないし、もっと別の用途に使われているのかもしれない。HAARPは高周波‘能動‘オーロラ研究プログラムであり、受動的な観測のようなものではない。能動的に働きかけ、大気を改変しようという研究なのだ。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書にもあるように、HAARPは「純粋な研究から軍事・民間への応用に移行」することを想定している。私たちは、具体的にどのような応用がなされるのかを知るべきである。仮にHAARPが名目通りの使われ方をされるとしても、それはよいことなのだろうか。

HAARPのことを知った当初に抱いた最も大きな懸念は、地球のどこかのかなり広い範囲の人々に、意図せずして精神的、心理的な機能不全が引き起こされるのではないかというものだ。だが、HAARPのことを詳しく知るにつれ、この施設がより深刻なさまざまな危険を持つ‘パンドラの箱‘であることがわかってきた。HAARPが地上に設置されたスターウォーズ兵器であることは間違いない。旧ソ連は米国が第一撃能力を持つことになるとしてSDI兵器に反対した。冷戦構造が解消されても、この危険がなくなったわけではない。相手が旧ソ連から中国に変わっただけで、HAARPは依然として国際関係に不安定をもたらしかねない要因なのである。

環境面にしても、HAARPや類似の技術は底知れない危険を秘めている。今最も恐れているのは皮肉なことに、HAARPが計画通りの使われ方をすることだ。何も知らない民間の技術者が指示に黙々と従って、地球の広大な領域を対象にした危うい実験を進め、未知の結果がもたらされるかもしれないのである(彼らの口からこのような言葉が出てくることはないが、やっているのは実質的にそういうことだ)。

なぜそのような実験を行うのか。彼らはプログラムの柱が大気を兵器に利用すること(あるいは大気の一部である電離層などをいじって高度な軍事目的に利用すること)だと明言している。常識的に考えれば、「大気を兵器化」することは、たとえ可能であるとしても大きな危険をはらんでいる。そのような技術を手に入れたとして、敵国が同じ能力を持つまでどれだけの時間がかかるだろう。お互いが地球物理兵器を保有した状態で戦争が起こったら、どんな事態になるのだろうか。もしかすると、核戦争のほうがまだましだと思えるような、悲惨なことになるかもしれない。

HAARPは実在の施設であり、危険をはらんでいる。だが、おそらく多くの人が考えているような使われ方はしていない。むしろ脅威は他にある。世界では無数の研究プロジェクトが進められているが、そのほとんどについて一般市民は何も知らない。DARPAだけでも何万というプロジェクトを抱えており、今この瞬間にもHAARPが子供のおもちゃに思えるような研究がたくさん進められているのである。我々が知らないだけなのだ。情報に基づいて推測するのは結構だが、まずは正しい情報をつかむ必要がある。

HAARPは、私たちが抱えているより大きな病の一部にすぎない。その病とは、あらゆる手段を用いて戦争に勝たなければならず、自分たちが常に主導権を握らなければいけないという発想である。この発想が、軍産学複合体をより危険な技術の研究へと突き動かし、国防の名の下に私たちの精神を蝕んできた。私たちは今こそこの歪んだ理念に正面から向き合い、理性で見つめ直していかなければならない。

HAARP以外にも、私たちが知らないとんでもない実験や危険な実験が進められていることは十分に考えられる。環境に新たな脅威をもたらしたり、私たちの自由や生活を危険にさらすような研究が、エリア51のような極秘軍事施設で行われているかもしれない。それらの研究は、近くの大学や、町外れの工業施設で行われている可能性もある。それらはまさに私たちの足元で、あるいは‘頭上で‘進められているのかもしれないのだ。


44. 2011年3月17日 21:43:11: NRf8U87kcw

1990年2月に米空軍地球物理学研究所と米海軍研究局がまとめた「高周波能動オーロラ研究プログラム合同サービスプログラムの計画および活動」という報告書には、次のような文言がある。
「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」
・「電離層を加熱する独自の能力を開発し」
HAARP(高周波能動オーロラ研究プログラム)は、技術的には一種の電離層加熱装置である。
高周波エネルギーを電離層に照射して加熱し、数千度も温度を上昇させるのだ。
電離層加熱装置は世界中に十数基あるが、HAARPは地上に並べたアンテナ(送信機)の放射電波の位相を調整することで、指向を制御するという、他の装置にはない仕組みを持っている。
これを地平を超えた監視に用いれば、弾道弾迎撃ミサイル制限条約(ABM条約)に違反することになる(HAARP計画が始まった時には同条約は有効だった)。
・「電離層強化技術」
加熱すれば大気は変化する。
対流などを利用すれば、電波がどこでどの程度反射するか制御できる。
HAARPが生み出す熱は、空気の分子をばらばらにする。
物を壊すことが「強化」などという発想ができるのは「軍」ぐらいのものである。
空気の分子がばらばらになるまでに加熱すると、電離層は極低周波(ELF)の電波を放出する。
極低周波(ELF)は、地面や海の深部まで到達する。
極低周波(ELF)で深海の潜水艦と交信したり、地球透過トモグラフィ(EPT)という技術で地下にある敵の大量破壊兵器製造施設や配備拠点に照準を合わせたり監視したりすることを狙っていたのである。
電離層を加熱すると、活性化された領域がプラズマ化し(気体分子が電離した状態になる)、それが宇宙に向かって広がっていく。ICBMやスパイ衛星など、電子装置に依存した物体は、すべて理論上その部分を通過すると機能停止に陥ることになる。
・「国防上の目的に」
国防上の目的とは戦争に勝つことである。国防関連の研究の目的も、新たな兵器を開発したり、既存兵器や人員の効果を高めたりすることであるはずだ。
つまり、「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」というのは、要するに「大気を兵器として活用したり既存兵器を強化したりするのにこの技術が有効か、米国防総省が知りたがっている」ということなのである。
いわゆる技術の兵器化を狙っているのである。


45. 2011年3月17日 21:44:13: NRf8U87kcw

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その1)
 タイトルから直ぐに通俗的な陰謀ものを連想しますが、著者は米国の環境改変兵器の専門家で、可能な限り実証的に研究しようとしています。慎重な姿勢なので陰謀論が好きな人には物足りないかも知れませんが、充分読むに値する内容です。ただ、科学的な素養のないと、やや解りにくいところがあります。

 気象兵器などが実際に存在するとしたら、これは国家機密に属しますから、決定的な証拠を掴むことはまず不可能です。軍事機密は厳重に秘匿されており、ウイキリークスでも簡単には入手できません。本書でも、決め手となる文書は存在していません。証拠がないので地震兵器など妄想に過ぎないと断じる人がいますが、意図的に誤情報を流している人はともかく、せめて真偽不明という中立的な態度を採るようにしてもらいたいものです。状況証拠は充分存在しているのですから。

 気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。

 もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。

 戦争末期の1944年、OSS(米戦略事務局、現在のCIAの前身)が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。

 この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。

 クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。
 一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
 多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。
 コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。

 「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか? コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。


46. 2011年3月17日 21:45:00: NRf8U87kcw

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その2)
 気象兵器などの環境改変兵器が存在する確実な証拠はないと前回述べましたが、間接的な証拠なら幾つもあります。コーエン国防長官の演説だけが根拠になっているわけではありません。その一つが、国連が主導して締結された「環境改変兵器禁止条約」の存在です。

 この条約の正式名は、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」と言います。この条約について、著者は次のように説明しています。
 米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。
 環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。

 この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。

 『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」(ジェイソン・ジェフリー執筆)という記事には、次のような記述が見られます。
 「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
 1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。(太字は引用者)
 人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。

 地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。

 40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、(財)地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。


47. 2011年3月17日 21:51:02: cfhrZyAF8c

『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ジェリー・スミス著、成甲書房(その3)
 環境改変兵器を語る際には、「HAARP」の存在を欠かすことはできません。HAARPは有名なので説明は要らないと思いますが、これは「高周波能動オーロラ研究プログラム」などと訳されています。アラスカ州南東部に巨大なアンテナ群が林立しており、実効輻射電力3600キロワットという世界最大の無線電波発生装置を備えています。

 HAARPの目的は、その名称通り、オーロラを研究するためとされていますが、そんなことを信じている人は殆どいないでしょう。主に軍事的な目的で使用されているのではないかと囁かれています。

 HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。

 HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。

 著者は、古い友人(天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです)のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。
 基本的に今年(2006年)の熱帯低気圧は、(HAARPによる)シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません(それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです)。今年は、どのハリケーンもシールド(表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています)にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。
 HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。

 この話はどこかで聞いたことがありませんか? 我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。(南方の島々は別です) これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか?

 とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT(欧州非干渉散乱)」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。(詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照)

 我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。


48. 2011年3月17日 22:15:08: Ho0s7PNFWU
43
HAARPは、結局、何か分からないということですね。
言い換えれば、嘘を並べているのと同じです。

足元には、信楽が公にあるようです。
それが兵器であると証明してからにしましょう。

21 23が言うように、あなたは、ペテン師、軍、宗教、それらの一派の部類と同じです。

イラク、アフガン戦争の自衛隊参戦の事実をどう解釈するのかが容易な解決の道です。
で、小沢は、なんと言っているのか、ここに呼び出してください。待望論さん。


49. 2011年3月18日 12:51:50: 8iM3xi2b8s
当方、科学的技術的知識は非常に薄いのですが、
地震をこうやってアニメーションにしてくれるとよくわかります↓↓

http://www.msnbc.msn.com/id/42037498/ns/world_news-asia-pacific/

他の板にも貼ったのですが、
この板に貼る方が適切なような気がしました。
最初のトリガーがHAARPによるものと予測されているのでしょうか?


50. 2011年3月18日 21:09:47: 3hvzMvHYXc
アメリカ政府機関のCFTCサイトに気象制御(HAARP)に関する文献があります。

この人工地気象制御計画書は全部で35ページで、名称を”CLO2”と言います。
http://www.cftc.gov/LawRegulation/PublicComments/08-004.html

どの様に天候がコントロールされているかこの文献に書かれています。
p4に図解入りで解説されています。

科学に詳しい方は上記文献をダウンロードして今の日本の現状と
照らし合わせてみてください。

気象をコントロールするこの装置は既に1950年代には完成していたそうです。

ノート:
CFTCは政府の出先機関です。個人企業でユダヤ系資本です。
Commodity Futures Trading Commission (CFTC)
取締役(会長), Gary Gensler (ユダヤ人)


51. 2011年3月18日 21:47:20: Fw02OWZHTY

何かの主張に「陰謀論」のレッテルを貼るのは、プロパガンダの手法の一つである。
「カス工作員」は、その低能頭で理解できないことをすべて「陰謀論」としているにすぎない。
多くの状況証拠・確定証拠を無視して、単に「嘘」とするのも「カス工作員」の常套手段である。
ここは、貴様らのような「カス工作員」の来るところではない。
何でも「陰謀論」で片付けようとする「カス工作員」は、とっとと失せろ。



52. 2011年3月19日 18:51:03: p9B89YgNYw
疑似科学はいい加減にしてほしいね、アメリカが本場だと思うけど、
CIAはこういう連中を使って工作活動をするよ。

53. 2011年3月20日 21:03:19: Fz8gxiq0tU
小沢派の住民につぐ!
お前たちは小沢の地元の岩手の惨事に義援金をおくったのか?
あ 小沢は送ったのか?
国の、つまり税金だったら権力を振りかざして遅れるけど、
自分のカネはおくらない?
あー、そうか。

54. 2011年3月21日 08:59:44: ughyDsDDZY

ベンジャミンフルフォード;
緊急特番・東日本関東大震災地震の真相は!?第一弾
http://www.youtube.com/watch?v=-PwmAT7Bdf0&feature=related
緊急特番・東日本関東大震災の真相は!?第二弾
http://www.youtube.com/watch?v=Er80i-Lf8vY&feature=related


どうやら、今回の原発の被害状況は、日本・中国・ロシアなどの報道のほうが中立・冷静で真実に近いようです。CNN、BBC等は必要以上にパニックを煽り、日本を心理的に追い詰める作戦のようです。

今回の地震・津波は、地震兵器・津波兵器を使用して起こしたものです。海中で原子爆弾を爆発させて「津波」を起こし、海中での放射能発生をごまかすために原発を狙い、原発の放射能が海中に漏れるように仕向けたものです。

地震兵器・津波兵器を使用したのは、もちろんアメリカです。

倒産寸前のアメリカが、日本を脅して、金を巻き上げるためです。

韓国は、2月にカナダに大量の放射能対策の「ヨード剤」を発注していたそうです。事前にこうなるとの情報があったのでしょう。

また、福島第一原発の1号・2号・4号・5号・6号は「ウラン」が燃料ですが、3号の燃料は「プルトニウム」です。プルトニウムのほうが放射能被害が大きいそうです。福島県民がプルトニウムに反対していたのに、2010年11月から3号がプルトニウムで稼働し始めたそうです。

この計画は、2010年11月には立てられていたと思われます。

さらに、「【1873】 東日本ハウス (JASDAQ 監視区分に指定) 、在来型注文住宅大手。岩手本拠に全国展開。子会社で観光・ホテル・地ビール。マンション進出」の株価が、最近では2010年11月1日を底値に大幅に上昇しています。

この不景気に、何で注文住宅の会社の業績が良くなり、同社の株価が上昇すると予測して、同社の株の「買い」が増えたのでしょうか。事前に地震・津波で多数の住宅が損壊するのを知っていて、それ以降の「復興需要が見込める」との「インサイダー情報」があったからだと思われます。

そして注目点は、「東日本ハウス」は、「岩手本拠」というところです。

これも単なる偶然ですか。

https://qweb14-2.qhit.net/nikkob/nb1/729c5ba44203515c64c995e564d47fc35b0ca835/contents/quote.cgi?F=toyokeizai/tkshikihou1&menu=n&mop=&sid=&rf=r&id=Vcmty4HNQXfp&DM=www&QCODE=1873&MKTN=JQ

【1873】 東日本ハウス (JASDAQ 監視区分に指定)

銘柄名(かな) ひがしにほんはうす
決算

10月
設立 1969.2
上場 1988.8
特色 在来型注文住宅大手。岩手本拠に全国展開。子会社で観光・ホテル・地ビール。マンション進出
連結事業 住宅83(9)、ホテル15(9)、他2(6)
業種コード 2050
業種名 建設業
増 配 建て売り含め戸建ては9%増の1435棟へ拡大。単価減は現場コスト低下でこなし採算改善。ホテル、ビールとも黒字漸増しマンション途切れるが増益。増配。配当負担重い優先株(30億円)消却進める。
ホテル 阿蘇の保有地でホテル新設、12年夏開業目標。函館の大型マンションの第1期は11年春売り出し。営業所に併設の展示場は順次設置。将来は東証上場目指す。
本社 102-0072東京都千代田区飯田橋4-3-8東日本飯田橋ビル
電話番号 TEL03-5215-9881
【盛岡本社】020-8586盛岡市長田町2-20 TEL019-624-3261【支店】釧路,札幌,盛岡,仙台,栃木,横浜,長野,名古屋,大阪,姫路,福岡,鹿児島,他 計73
従業員 連1,562名 単1,214名(37.7歳)[年]449万円
東経業種別時価総額順位 住宅建設 20/35社
証券 [上]JQ(S)[幹](主)みずほイ(副)野村,みずほ,日興,三菱Uモル[名]中央三井[監]優成
銀行 みずほ,三菱U,農中,北日本
URL http://www.higashinihon.co.jp/
株式 1/31 45,964千株 時価総額 80.8億円
採用 初20.1万円予100 内定88(女3)中途112


【財務】 百万円
総資産 42,849
株主持分 9,689
株主持分比率 22.6%
資本金 3,873
利益剰余金 5,837
有利子負債 19,021

東ハウスが4日続落、第1四半期連結は8億900万円の営業赤字 03/11 11:49

東ハウスが4日続落、第1四半期連結は8億900万円の営業赤字
 東日本ハウス が4日続落。前場は16円安の199円まで売られた。

 10日引け後に11年10月期第1四半期(10年11月−11年1月)連結業績を発表。売上高は80億7900万円(前年同期比11.2%減)、営業赤字は8億900万円(前年同期は6億9200万円の赤字)となった。主力の住宅事業で工事進行基準による売上高が減少。ホテル事業とビール事業では、前年同期に、決算期を変更した連結子会社に関して4カ月間の業績を連結していた反動が出た。

 通期連結業績予想は従来見通しを変えていない。売上高予想は508億円(前期比1.9%減)、営業利益は45億円(同11.1%増)。

[ 株式新聞ニュース/KABDAS−EXPRESS ]
提供:モーニングスター社 (2011-03-11 11:49)


55. 2011年3月21日 09:23:27: rpQR4oNQpQ

義捐金・救援物資は被災者に直接渡した方がよい。

さもないと、ハイチ地震の時のように、アメリカに詐取される可能性が大だからだ。

それと、義捐金・救援物資に小沢派・反小沢派・非小沢派など関係ない。

義捐金・救援物資について触れるならば、まず自分はどうしたのか、それを先に言えよ。

難癖つけたり、偉そうに人に命令ばかりしてんじゃねーよ、クソ工作員さんよ。


56. 2011年3月21日 23:28:46: Dm33z7UA0X
http://ameblo.jp/kaijinkun/entry-10833249683.html
2011-03-17 15:55:28 バンカーバスターによる人工地震テーマ:ブログ
何か変だなあ、この寒さ。


僕は寒さには結構強いんですが、今日の寒さは3月とは思えないですね。かなり堪えます。


更に急激な円高で1ドル76円台前半と史上最高値更新。大震災で弱った日本経済にとどめを刺すべくユダ金が動いたか?


果たして東日本大震災は天災なのか?それとも人災なのか?仮にもし東日本大震災がバンカーバスターによる人工地震だとしたら?


そういえば、東京電力管内で実施されている計画停電。実は全く必要無いらしい。各企業や個人の節電への取り組みがかなり効果を発揮して、原発の電力が無くても消費量が供給量を上回る事はまず無いとの事。ではなぜ必要ないはずの計画停電を実施するのか?


そして、東日本大震災とは全く関連性が無いと思われる地域を震源とした地震の頻発は何を意味するのか?


この東日本大震災、何かオカシイと思うのは変でしょうか?


57. 2011年3月22日 23:48:21: TfsprtsZTE
>>55
俺は直接渡す事が出来る環境に無かったから間接的になってしまったけどね。
それでも被災者の為になれば幸いだ。

で、あんたは何かやったのか?嘘出任せはいいからホントの事いいな。
難癖つけたり偉そうに命令してるのはアンタの方じゃん。

陰謀論って響きは確かに妄信してる連中にとってレッテル張りにしか思えないだろうから、別の言い方がいいかもね。

ろくな見識も無いくせにネットの浅知恵で右往左往してるド低脳。

阿修羅という神様を妄信してそれ以外を邪神悪魔と排除する信者。

怠惰で卑怯な自分を正当化するために共産主義に酔い痴れる怠け者。

こんなとこか。


58. 2011年3月27日 14:09:23: cNTQxcUeqA
>阿修羅という神様を妄信してそれ以外を邪神悪魔と排除する信者。

怠惰で卑怯な自分を正当化するために共産主義に酔い痴れる怠け者。

工作員さん。まるバレですぞ。


59. 2011年3月28日 01:05:39: f8wsefoLI1
>58

ははー、失礼しました。
            工作淫


60. 2011年3月31日 03:31:07: EhrMJGHOxI
はあ、よくわかりませんが、爆弾のようなもので地震を起こすと言うのであれば、
その痕跡が、深海に残っているはずで調査可能ですよね。HAARPとやらではなんともはやですが。
日本にも深海調査艇がありますから、そういった主張をされる方は、お金を出し合って、調査してみてはいかがでしょうか。

61. 2011年3月31日 20:58:59: pWsOKg5dtg
これが本当なら、核断頭搭載した飛行機をアメリカ本土に突っ込ませるべきだ。ももちろん無人機で。あちらにはどうも最後の審判やらで自身の運命が決まるようだけど、こっちは仏教の輪廻転生という考えがありこっちにもこっちの正義がある。死ぬのは怖くない。
本当の意味での宗教戦争だろ究極的な意味で。イスラムVSキリストのような内輪揉めではない。

62. 2011年4月03日 09:34:05: c3MGH08xSU
地震は、起きるものではなく、起こすものです。そう確信する。P波なしの地震は、爆発物だ。09.8.30日無血革命が起きた頃、必ず、鬼奴等は、何か仕掛ける、地震か疫病か?そう思ったものだ。大津波の映画、地震かな?と、書いてきたが、地震津波テロ、その通りになった。社会党党首村山内閣で阪神大震災、オーム事件と。その辺の読みは、小沢さん、無いし、小沢秘書の方々は、恐らく、読めない。要するに、「まさか、小説の世界では?」こんな感じにしか受け取れないだろう、悲しいかな。(涙)謀略に疎い方が政治を司る?日本国民にとって、こんな不幸なことは無い。

63. 2011年4月04日 22:19:39: oeeBOModyk
全部読んでないけどこの寒さは人工的な気候なんでしょうね。
地震勃発時の冬型気圧配置といい、施政者に有利に働いているのでは。

64. 2011年4月08日 19:53:00: TqDcsEySER
石油の無機起源説(無限の埋蔵量説) その3
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=158596
を見ていて思ったのですが

地下核爆発で石油も探してるんじゃないだろうか


65. オリエント急行殺人事件 2011年5月27日 22:35:26: s3Ux3Y6R5pUnA : C5OjX82DQA
やれやれ
世界政府とは国連主義者

米国は米軍管理費を米国から国連へ移譲しようと画策している

正しくは、米国政府を管理しているエスタブリッシュメントであるが
つまるところ、夏でも雨かと思いきや霰であったり雹であったりする
明らかな、自然現象とは言い難い、空中散布モロバレの日本人抹殺を
計画・実行しているのが、世界政府樹立主義者=国連主義者というわけだ

阿修羅に巣食う、小沢一郎救世主論は、日本きっての国連主義者を
日本の主導者に任命し、いよいよ日本国民を皆殺しにしようとする
けしからん輩に違いない

言っとく

小沢は国連が対外戦争しろと要請したら、戦争すべきであるとまで言う
超のつく国連主義者

こいつに政権が渡った瞬間、日本人の命脈は無い
よく覚えておくよう


66. 2012年4月10日 19:31:48 : cUqQ10tEi6
失礼ですが、地震兵器、気象兵器は存在しません。
というより、地震兵器で反米になっていません?
反米はどうでもいいが、コメントを読む限り、アメリカはナチスと劣らぬ犯罪国家という風になっている。

タネ明かしに言うと、
冷戦時代、米露がそれぞれ敵の強化された司令部や重要施設を攻撃するために開発した核兵器は 、核爆発による衝撃を地面の震動を介して地下の施設に伝え、破壊力を発揮する。
これを地震兵器、と呼ぶのはそれほど外れた表現でもないと思う。
この兵器の正体は地中貫通型核爆弾と言う。
それがなぜか壮大な陰謀説となってしまった。本なんて出版して終わりだから。

例を例えるなら、エリア51かな。
エリア51はアメリカ軍機密の航空機のテストを古くから行っていた。ステルス機の開発もエリア51で行っていた。機密だから厳重にするのは、当たり前だが、警備が厳重すぎてUFOネタになってしまった。

超兵器を主張する人は映画の見すぎと言わざるしかない。はたまた、設定マニアか・・・。みなさんには冷静に判断してほしい。

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