可能なかぎりの多数人類の生存第一ですから、ひとつは、ツァイトガイストのような形ですか。軍、中央無しの、6万人極多地域都市構想？？？

ZEITGEIST �L : MOVING FORWARD 日本語字幕
http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As

さまざま、偏ったことをやってきたからには、しようがない形のひとつかもしれません。翻訳は、全く怪しいですが、なんとなく分かります。

そろそろ、一本に絞る必要が・・・

　気象兵器などが実際に存在するとしたら、これは国家機密に属しますから、決定的な証拠を掴むことはまず不可能です。軍事機密は厳重に秘匿されており、ウイキリークスでも簡単には入手できません。本書でも、決め手となる文書は存在していません。証拠がないので地震兵器など妄想に過ぎないと断じる人がいますが、意図的に誤情報を流している人はともかく、せめて真偽不明という中立的な態度を採るようにしてもらいたいものです。状況証拠は充分存在しているのですから。

　気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。

　もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。

　戦争末期の1944年、OSS（米戦略事務局、現在のCIAの前身）が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。

　この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。

　クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。

　一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
　多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。

　コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。

　「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか？　コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。

　この条約の正式名は、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」と言います。この条約について、著者は次のように説明しています。

　米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。

　環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。

　この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。

　『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」（ジェイソン・ジェフリー執筆）という記事には、次のような記述が見られます。

　「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
　1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。（太字は引用者）

　人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。

　地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。

　40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、（財）地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。

　HAARPの目的は、その名称通り、オーロラを研究するためとされていますが、そんなことを信じている人は殆どいないでしょう。主に軍事的な目的で使用されているのではないかと囁かれています。

　HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。

　HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。

　著者は、古い友人（天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです）のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。

　基本的に今年（2006年）の熱帯低気圧は、（HAARPによる）シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません（それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです）。今年は、どのハリケーンもシールド（表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています）にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。

　HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。

　この話はどこかで聞いたことがありませんか？　我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。（南方の島々は別です）　これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか？

　とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT（欧州非干渉散乱）」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。（詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照）

　我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。

「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」

・「電離層を加熱する独自の能力を開発し」
HAARP（高周波能動オーロラ研究プログラム）は、技術的には一種の電離層加熱装置である。
高周波エネルギーを電離層に照射して加熱し、数千度も温度を上昇させるのだ。
電離層加熱装置は世界中に十数基あるが、HAARPは地上に並べたアンテナ（送信機）の放射電波の位相を調整することで、指向を制御するという、他の装置にはない仕組みを持っている。
これを地平を超えた監視に用いれば、弾道弾迎撃ミサイル制限条約（ABM条約）に違反することになる（HAARP計画が始まった時には同条約は有効だった）。

・「電離層強化技術」
加熱すれば大気は変化する。
対流などを利用すれば、電波がどこでどの程度反射するか制御できる。
HAARPが生み出す熱は、空気の分子をばらばらにする。
物を壊すことが「強化」などという発想ができるのは「軍」ぐらいのものである。
空気の分子がばらばらになるまでに加熱すると、電離層は極低周波（ELF)の電波を放出する。
極低周波（ELF)は、地面や海の深部まで到達する。
極低周波（ELF)で深海の潜水艦と交信したり、地球透過トモグラフィ（EPT)という技術で地下にある敵の大量破壊兵器製造施設や配備拠点に照準を合わせたり監視したりすることを狙っていたのである。
電離層を加熱すると、活性化された領域がプラズマ化し（気体分子が電離した状態になる）、それが宇宙に向かって広がっていく。ICBMやスパイ衛星など、電子装置に依存した物体は、すべて理論上その部分を通過すると機能停止に陥ることになる。

・「国防上の目的に」
国防上の目的とは戦争に勝つことである。国防関連の研究の目的も、新たな兵器を開発したり、既存兵器や人員の効果を高めたりすることであるはずだ。
つまり、「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」というのは、要するに「大気を兵器として活用したり既存兵器を強化したりするのにこの技術が有効か、米国防総省が知りたがっている」ということなのである。
いわゆる技術の兵器化を狙っているのである。

小泉政権が終わったとき、日本軍はアメリカ軍と合体する気運だった。日本が台湾をめぐってアメリカやＮＡＴＯ軍と一緒に、中国と戦争する準備をしていたのだ。新聞でも連日、テロや恐怖心を煽（あお）るニュースばかりだった。

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか？」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす３３％以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして２００７年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が２回も連続してマグニチュード６．８の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

　その後、稲川会の幹部が僕を「ＵＦＯ会議」に連れ出し、新潟県中越沖地震が起きる直前に見られたＵＦＯの映像（※１：この映像はインターネットで「ＦＵＬＦＯＲＤ　ＶＳ．ＨＡＡＲＰ」と検索すると見ることができる）を見せてくれた。
ＵＦＯというよりプラズマのように僕には見えた。

　それで、早速、地震兵器の存在について調べ始めた。まず見つけたのはアメリカ政府が公開した過去の秘密文書ＮＯ８５７１３９。それによると第二次世界大戦のとき、アメリカが日本を地震兵器での攻撃を検討していたことがわかった。その当時の計画では、日本近海の海底で爆弾を爆発させ、地震と津波を起こそうとしていたのだ。結局、原子爆弾が先に完成したため、その時は地震兵器が使われなかった。
　
次に見つけたのはＨＡＡＲＰという地震・天候兵器だ。一般的には、高周波活性オーロラ調査プログラムということになっている。ＨＡＡＲＰは１９７０年代のソ連とアメリカで共同開発され、最初に使われたのは１９７６年だ。当時、ソ連とアメリカはＨＡＡＲＰを使って地球を温暖化させるつもりだった。そうして１９９４年の夏に「５００年に１回しかない」（ニューヨークタイムズ・７月９日付）ようなハリケーンがアメリカに上陸した。ミシシッピ川は溢れ、そのハリケーンは不自然にずっと同じ場所に停滞した。

　この兵器についての情報は、バーナード・イーストランド博士（※２：物理学者・ＨＡＡＲＰのコンセプト開発者）が１９８７年にその特許（※３：ＵＳ特許４，６８６，６０５号「地球の大気圏、電離層、および磁気圏に変化をもたらす方法とその装置」）を取ったときに、一時期アメリカの複数のマスコミがＨＡＡＲＰについて報道した。ＨＡＡＲＰというのは、大きな電子レンジと基本的に似ていて、電子レンジが６００Ｗに対して、ＨＡＡＲＰは１７億Ｗになっている。常識的に考えると１７億Ｗの電子レンジがあれば、大量の水を熱くできる。ハリケーンにその電磁波を飛ばせば、それは熱くなるだろうし、激しくなる。ちなみに２００５年８月にメキシコ湾からニューオリンズに上陸したハリケーン・カトリーナも「５００年に１回しかない」とアメリカ政府などが発表し、２００８年５月にミャンマーを直撃した大型サイクロンも月刊誌『ナショナル　ジオグラフィック』によると「５００年に１回しかない」ものだった。それらのハリケーンやサイクロンに関する共通点は、異常に激しく、ずっと同じ場所に停滞するので、天気の専門家は不自然さを感じて「５００年に１回しかない」と言うのだろう。

　ＨＡＡＲＰはまた、地震を起こすこともできる。例えば、オペラ歌手がある音を出すとグラスが割れるのと同じように、地面にある周波数の電波を発信すると石が割れるのだ。同様に電磁波が地下水を熱くすることによって地震を引き起こすこと
ができる。ＨＡＡＲＰの地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空でプラズマの塊（かたまり）が目撃されることだ。なぜならＨＡＡＲＰは超高周波の強力な放射
ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。１９７６年に起きた中国の唐山地震では、約２４万人（非公式には６５万人ともいわれる）の死者が出た時も、すごい光が目撃された。２００７年７月の新潟県中越沖地震の前にも、２００８年５月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

　またこれらの災害が起きるタイミングも怪しい。まず、２００４年１２月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波の前に、アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒み、さらに、偽テロ戦争にも参加したくないと拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。また先のミャンマーのサイクロンの後も、アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。中国の四川大地震も反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後に起きている（転載ここまで）。

　この文章を読んで実は私もびっくりしました。その後、フルフォードさんは同じような文章を『中国が目論む世界支配の正体』 （２００８年７月３０日、扶桑社刊）にも書いています。　彼は信念を持って、まちがいないと確信して自分の責任で書いているのだと思います。
　私は副島さんやフルフォードさんとは親しい仲です。彼らの情報力、分析力を高く評価しています。それゆえ『ザ・フナイ』誌に連載を依頼したのです。（後略）【転載終了】
　
↑この文書は、米国国立公文書館にあるものである。＜引用：http://www.vialls.com/cia/oss_earthquakes.html >>CIAの前身である、OSSによって出された極秘文書である。詳細は下記PDFファイルに全文がある。。
http://8.dtiblog.com/h/hyouhei03/file/20080521113049.pdf
　その一部の翻訳文を引用転載する。翻訳は達人さんの過去ブログから引用転載した。

【転載開始】OSS文書翻訳
　　日本は社会的ハイテンシオン国家である。ゆえに,緊急や危機場面での情緒の不安定は,抑制の利かない乱暴で,野獣のような残忍な日本の軍隊はアジアの国々の平和な民を失わせた。それは,健全な自己主張も何もない日本という病める社会を象徴している。１６０５年の徳川幕府にも見られるものである。1923年にいたっては関東での大震災での狂気に満ちた暴動に見られる。

　日本における「集団的ヒステリー」は米国太平洋研究所における極東研究所のE・Herbert Normanによって書かれた本によって明らかになった。それによると多くの日本人の静かさの裏に隠されたノィローゼ的,熱病的な激しい感情が明かされることを想像する上で何もフロイト学派である必要はない。日本人の社会的行動規範の第一の特徴は極度に抑制されたものである。何かにつけ自己保身のためカモフラージュしてしまう行動から伺い知ることが出来る。心理戦争を仕掛ける上で,群集に恐怖感を植えつけるだけでなく,統制のとれた状態から国家より個人の生存のみを重視するやじうま的群集というヒステリックな社会状況が肝心である。

　........今こそ日本本土に対し心理戦争を仕掛けるべきである。これによって日本人の間にフラストレーシオンの輪が確立し価値観にもつながる。すでに,日本のラジオ放送から伺える充分な証拠として,政府の操作はこのフラストレーシオンをチャネリング（達人注：大本営発表）していることである。戦時中サイパン,沖縄が陥落した際,二つの内閣は崩壊した。裏にあるものは（大本営発表）拡大するフラストレーシオンに対し
て希望を与えるものであった。日本人が終わりなき世界というものよりも,絶対確実なものに置き換えられることによって騙され続けていたことである。
　日本人のモラルのバロメーター（判断基準）として鈴木首相（投稿者注：終戦直後の総理大臣）の国民にあてた演説がある。沖縄侵略後の小磯内閣崩壊後,直面しつつあった危機を葬り去ろうとした。これは国民にすでにヒステリーの種がまかれていたことを表す。これによって我々は二つのパニック的な状況を日本人大衆の狂ったようなヒステリーをいかにして現実のものとするかであるが,これらは長期的展望に立って自然の力という物理的な戦争による破壊（達人注：人工地震のこと）によって成し遂げなければならない。このような心理戦争キャンぺーンの目的は科学的な爆弾投下（注：原爆）だけではなく,彼ら日本民族の絶滅であ
る。
　N・H　Heck（US Coast Geodetic Survey次長）によると地震は爆発物によって仕掛けることが可能であるのか？という点である。これはしかるべき時に,前もって地震が起きるべく時限装置であり,その引き金をただ引けばよい。一定の時間と場所で爆発させる（注：地震を引き起こす）為には正確を期すもので,巨大地震を引き起こすためにはどこに仕掛けるか
を知る必要がある。いつ,どこでこのExplosive Message（人工地震）を実行するかは難しい点である。マニラ,上海,バタビアの基地はその引き金を引くためにある。小規模地震を繰り返し,大地震につなげていくマニラ,沖縄からはその引き金の射程圏である。

　どこにこの巨大地震を仕掛けるかであるが,カリフォルニア大學のP・Byerly教授は時と場所を考慮する範囲を縮小するべきであるとしている。氏はL・H　Adams博士への手紙でターゲットの五マイル以内に一年以内に必ず破裂する爆発物が必要あると述べている。これらはPalmer Physical Laboratoryによって試験は行なわれ実証されている。ここで
高度な爆発物を仕掛けた人工地震が研究された。これはファンタジーの世界から科学的なものへと人工地震が可能であることが実証された。これによる心理戦争によってパニックに陥れることが可能である。

　もし日本での戦略的地域で人工地震を起こさせるべく我々に同調してくれる科学者を配置しているともし知ったとしたら,日本国民はパニック的ヒステリーになるであろう。これらの計画は日本政府への踏み絵である。地下産業という存在は通常の爆弾投下から機械,およびそれに携わるワーカーを保護するものである。このような人工地震によって生きたまま生き埋めになることは簡単に想像できる。巨大水力発電所のダム崩壊による国中の洪水は実物戦争よりパニック的ヒステリー状態を作り出す。
　日本攻撃の目的より否定的なヒステリー状況という流れをかもし出すため,国のリーダーは誰も信じられなく,個人の生存のみに関心を持たせること。この心理戦争キャンペーンは勿論実際の攻撃とともに行なわれる。これによって心理戦争の効果であるパニック状況が増すのである。

　その方法
　日本人のもともと持つ恐怖心を煽ることによって達成される。すでにフラストレーシオンの輪の多くのサインは見られる。それは何かが壊れるという感覚である。徳川幕府から続く緊張でもある。

　媒介として
　社会的ヒステリーとパニックを日本人に起こす要因として,火事と地震があげられる。経済的圧迫がある時期,これらは社会的混乱を引き起こす効果がある。火事も勿論必要だが,地震の効果に比べたら比較にならない。

　状況
　日本のすぐ地下層には不安定な地震層が多い。それは考えられない破壊をもたらす。もし引き金を引くなら,地殻変動的なものになる。地震層は数百万人の命を奪うことになる。この地震層に大小様々な爆発物を埋め込むことによってその距離も正確に割り出されている。最近の原爆によって人工地震は勢いづき,一層人工地震にはずみがつくことになる。もし地下深く原爆が仕掛けられるなら,放射能は現れない。この原爆およびさらなる大規模な爆発物は原爆による放射能によりもたらされた日本人の地震と言う恐怖感を増幅させることになる。

　使われるべき装置
　雑誌：全てのメディアに挿入される日本人科学者によるある種の暗号により痛ましい地震は解読可能である。原爆使用による人工地震のフィジビリティ研究はすでに終了した。ある日本人地震学者の地震は起きるという偽造文書による協力もある。暗号はラジオによっても知らされる。沖縄の基地から中波によって直接日本本土へ送られる。日本のラジオ放送を邪魔するものであるが,それによって起こるべき人工大地震を事前に知ることが出来る。特に日本政府が地下産業で働くワーカーを保護,避難させるためのものである。【翻訳終わり】
　この文書が書かれてから。６０年以上経っている。しかし、今にして尚新しい。というより、今にしていよいよの感すらある。あのインドネシアの大津波も、中越沖地震も、そして、四川大地震もこの文書が語るところによれば、決して、『眉唾物』ではない。そして、その方法論も、新しい。
新しいと言うことは、いかに隠されていたかと言うことであって、単に知らなかっただけである。ということは、『人工地震』というモノが、６０年も前から着々と準備され、社会環境を整えられ、秘密裏に実行可能な状況に計画されてきたことを意味する。知らない、あり得ない、眉につば！する者が多いと言うことは、当然である。
　我々は、うまく乗せられているだけである。
　とは言え、いつまでも騙されない。その為には、識別能力を活用する必要がある。！

まずは私たちが恐怖感を捨てる事、そして願わくばウィキリークスなどで、その辺の密約、密談資料を白日の下にさらす事。

ハリウッド映画は2012年に古い世界が滅びるというメッセージを唱えています。そしてそれに合わせるように天災を（おそらく人為的に）引き起こしてます。今回のニュージーランドについて言えば「クライストチャーチ」＝[救い主の教会]をぶっ壊しています。まるで絶望的なメッセージみたいで世界市民の動揺を煽っているかのようですね〜。
そんな偽のメッセージに過剰反応しないようクールでいましょう。いずれ陰謀は暴かれます！　おごる平氏は久しからずやv(^.^)v

たしかインドネシアの津波はＨＲＡＡＰだったかと思います！

チャベス：米国の武器のテストは、ハイチの地震を起こした
http://www.youtube.com/user/hosizorajp#p/a/8A73BBAB121B8574/0/Q9QtZkT8OBQ

ベネズエラの指導者チャベスは再び神をプレイする米国を非難している。 しかし、この時、彼は米国が遅れていたと考えているハイチの悲惨な地震だ。 スペインの新聞、ABCは、米国海軍が武器をハイチの沖大地震を誘導することができる起動と言うように、チャベスを引用している。 彼は今度は、ドリル、最終的なターゲットがされたことを追加... 破壊し、イランを引き継ぐ

01/14/2010
ハイチでの「地震」裏情報
ペンタゴンとMI6からの情報によると、先日ハイチで起きた地震は地震兵器による攻撃だそうだ。またCIAとMI6の新しい情報によると、今回用いられた地震兵器はHAARPではなく何かの原子爆弾であったという。CIAによるとインドネシアの津波もHAARPではなく、今回と同じような兵器が用いられた可能性が高いという。ナショナルジオグラフィックは津波の1年後に津波の震源地に行った際、生き物が全くいなかったという。ＣＩＡはそれを説明できる理由は放射能以外ないと考えている。

ハイチの攻撃の目的は二つだそうだ。一つは南米の国々への大量のお金の送金を防ぐために海底ケーブルを切断すること。もう一つは「自分達を追い詰めると大量殺戮を始める」という脅し。これを実行した犯人達（パパブッシュ一派）は責任をとるべきだ。またアジアは緊急にハイチに世界中から援助を送ることを促す必要がある。

この攻撃の背景にあるのは米国での金融戦争の最終局面だ。米連銀の資金源が断ち切られていることに対する反撃である。今月末の決算日に向けて様々な激しい動きが加速する可能性が高いという複数の情報も入っている。
またMI6によると、米連銀の連中はつなぎの資金をもらうため中国に迎撃ミサイル技術を売った。米連銀の連中は失脚しないために、更に色々なな軍事技術を中国に売ろうとしているようだ。これは米国に対する売国行為だ。更にペンタゴンの宇宙部隊の代表であった人物によると、近いうちに地下施設の公開が始まる可能性があるという。日本の場合、小沢の逮捕も考えられているそうだ。理由は小沢による独裁政権を防ぐことだという。
引き続き国内外の激しい展開は続く。

　今回の金融危機でアイスランドほど揺さぶられた国はないだろう。２０世紀の中盤以降、金融でこれほど国際的問題を抱えた国も珍しいのだから。どこからか巨大な圧力がかかっても不思議はない。

　過激な発言で知られるベンジャミン・フルフォードさんが、メールマガジンにこんなことを書いていた。
　「アイスランドで行われた国民投票で、国民の90％以上が欧米金融資本家が押し付けようとした法案に反対票を投じた。この法律は、アイスランドの大手銀行が破綻して預金を引き出せなくなったイギリスとオランダの預金者に対して、“アイスランド政府が50億ドル（約4600億円）の返済を保証する”というもの。これが可決されれば、アイスランド国民全体が巨額の借金を負うことになる。
　アイスランド大統領がこの法律への署名を拒否した為に 国民投票でこの法律の賛否を問う運びとなったのだが、これは 一般国民が 欧米の金融資本家に対して真正面から反発した 欧米初の出来事だ」

　欧米の金融資本家というのが、どんな人たちを指すのか、興味のあるところである。

2007年12月21日

異常気象に関するメッセージ

いったい何が起こっているのですか？
1998年にセルビアで行われた、ＮＡＴＯの軍事作戦の間、目撃者は不思議な現象を報告してきました。
最後のしかも最悪の空爆作戦の間、セルビア付近の天気は非常に奇妙でした。

真っ青な空に突然、巨大な黒い雲が現れ、数週間に及ぶ作戦が終了するまで、この雲はそこにとどまっていました。
雲からは、雨は降りませんでした。
ベルグラードに降ったのは、卵の大きさのひょうでした。
家屋に残したその跡をまだ見ることができます。
目撃者は、空に何時間も続いた不思議な稲光を見ました。
その稲光はいままで誰も見たことがないものでした。
不思議な稲光に伴った雷鳴も、また不思議なものでした。
この雷鳴は、いままでの雷鳴よりも数百倍もうるさかった。
その大きさといったら、このときの爆弾が爆発する音よりも大きかった。
セルビアの降伏文書が調印される前の数日間、非常に大きな地震がベルグラードを襲いました。
空爆作戦が終了するとすぐに天気は回復しました。
そのときから、セルビアの天候は変わってしまうのです。
セルビアは歴史上最悪の大風に襲われました。
過去2年間、まるで誰かのせいでセルビアには雨と雪がないようでした。
セルビアに隣接する東西南北の、どの国も影響を受けていないのですから、それで地球温暖化や自然な気候変動のせいにすることはできません。
去年、セルビアは8ヶ月間一粒の雨もありませんでした。
これは今年も続いています。
今年まったく雪がなかったように。
もっと悪いことは、現在温度がセ氏19度になっていることです。
先週セルビアの科学者が報告書を公表しました。
セルビア上空の電離層に穴が開いているというのです。
この穴はほとんどセルビアの大きさです。
この穴は、南はコソボとアルバニアの境界から始まり、北はハンガリーとの国境近くで終わっています。
リビアからバルカン諸国へ、年に2度雲の集団がおかしな動きをするので観測を続けています。
通常、この雲はバルカン諸国に雨をもたらします。
過去2年間、この雲は南国境のコソボに雨をもたらしました。
しかし、雲の集団は分裂してセルビアの国境を完全に避けるのです。
ちょうど、川が中島の周りを流れるように、衛星写真で見ることができるからっぽの穴の周りを流れるように。
この現象に科学者がはじめて気づいたのは、2000年12月28日でした。
雲の集団は、強い東側と弱い西側に分かれて、セルビアの国境の周りを流れるのです。
同じことが12月31日に起こりました。
たいていはセルビアに降る雨が東へ行き、コソボの東国境に1平方メートル当たり200ミリを超える雨を降らしたのです。
こういったことすべてのせいで、おそらくいまにも最悪の大風がセルビアに吹きそうです。
もし、雨か雪がすぐにセルビアに降らなければ作物は全滅し、もしかすると飢饉が始まりそうです。
誰か見つけてください。
1999年の夏セルビア空爆の最後の日に、電離層で何か異常なことが起こったかどうか。
2000年の12月28日と31日に、電離層で何か異常なことが起こったことを示す物を誰か持っていませんか。

Goran Pavlovic
セルビアからの報告。

2007.05.23 Wednesday 　[カテゴリ：裏・闇を照らす目]
なんと、日本にもあったＨＡＡＲＰ基地！
デーヴィッド・アイク（David Icke）さんのページで知ってビックリ！！

　なにやら出所のよくわからない？ＨＡＡＲＰ基地の地図

で、早速検索してみたものの、ＨＡＡＲＰそのものの名前ではないようで、調べてみるとどうやら、京都大学生存圏研究所の施設（京都府宇治市、滋賀県信楽町他）のように思います。

ＨＡＡＲＰといえば、ついこないだ、ミツバチが信号機の青色のところにかたまっていたといったニュースも出たばかりで（ これの関連記事：どらみ情報局さん）、それが同じ京都でのできごと！
また、世界中あちこちでミツバチが消えていなくなったニュースが多く出てるけど、その多くは、アメリカ、オーストラリアとかいったＨＡＡＲＰ基地のある国で、これに関連したことは当時私も少し触れており、世界的にミツバチが消えているのは携帯電話が原因！？　等にも書いたけど、今回のことで、やはりＨＡＡＲＰが原因という可能性が一段と高まったといえる！
なお、ミツバチ行方不明ニュースに関しては、宇宙の真相さんあたりでよく書かれてたし、つながってるこころさんや、インチキがいっぱい！さんもちょくちょく書かれてる。

さて、さきほどの京都大学生存圏研究所に話を戻そう。
ＨＰの紹介にはこのように書かれてる。

京都大学生存圏研究所は，旧木質科学研究所と旧宙空電波科学研究センターを統合・再編して2004（平成16）年4月1日に発足した研究所です。人類の生存に必要な領域と空間を「生存圏」としてグローバルにとらえ，その状態を正確に「診断」するとともに，それに基づいて現状と将来を学術的に正しく評価・理解し，さらにその生存圏の「治療・修復」を積極的に行なうことを目指した研究を遂行します。
http://www.rish.kyoto-u.ac.jp/index.html

いろんな研究分野があって、そのほとんどが観測ということになっているけど、本家本元・アメリカのＨＡＡＲＰにしても、表向きはあくまでオーロラ観測システムという名の下に、さんざん気象操作、マインドコントロール等しまくってるわけだ。

詳しくはこのＨＰを見てもらったらいいけど、いくつかそこの写真を貼っておきます。
中でも、マイクロ波エネルギー伝送実験装置 (METLAB)といったような名前は特に怪しさが漂ってくるねｗ
ちなみにそこには、「・・・世界にも類のない大電力マイクロ波エネルギー伝送実験を行なうことができます。」と書かれている。

誰かこの施設の近所に住んでる人があったら、注意して観察しててもらって、もしこのビデオにあるような瞬間を目撃したら教えてほしいなぁｗ
　http://video.google.com/videoplay?docid=7162931659153116173&q=haarp

あるいは、京都は元々革新系の強い町やったから、まずはそこにＨＡＡＲＰ基地を作って住民のマインドコントロール、洗脳をしやすいように・・といったこともあるのかも？？

　正式名称を「高周波活性オーロラ調査プログラム」、略称はその頭文字を取ってHAARP（ハープ）と呼ばれる。

“HAARP――
High-frequency Active Auroral Research Program”

　米軍公式文書によると、その目的はこう書かれている。

「電離層の現象をコントロールする実験を行なうために、高周波を照射して電離層に熱を発生させること」

　手短に表現すると、HAARPは電波望遠鏡と反対のことをする。つまり、HAARPはオーロラ観測システムではなく、地上のアンテナから電磁ビームを放射する人工オーロラ実験といえよう。

　このHAARPによる研究で得られたデータは、電離層の基本的な性質を理解し、電離層を利用したよりよい通信システム構築に必要不可欠である。つまり、HAARPによる電離層研究は、将来、人類のためになる純粋に学術的なプロジェクトだというのである。

　さらに、広範囲にわたって、地球の断層を撮影したり、石油、ガス、鉱物資源を調査するための、地球物理学的探査をすることも可能になるというのだ。

……というのはすべて大嘘である。こんな宣伝にだまされてはいけない。そもそも、米軍の別の資料では、HAARPの目的が「国防省の計画のために電離層を巧みに利用すること」にあるとされている。たとえば、潜水艦と連絡を取るために。

　もちろん、それだけではない。

ウィスコンシンとミシガンに拠点を置く、超低周波を使った巨大な潜水艦用無線システムを、新しくコンパクトなものにできる。
遠隔レーダーシステムを、より正確で適応範囲の広いシステムに代えることができる。
低空飛行で到来する戦闘機やミサイルを発見することができる。そして他のテクノロジーを使用不能にできる。
広範囲にわたって、通信システムを破壊することができる。ただし、その間、軍の通信システムだけは正常に機能する。
　それだけではなく、HAARPは兵器として使用可能なのだ。

　たとえば、大気の広範囲にわたる部分が意外な高さに持ち上げられるため、ミサイルが予期しない力に遭遇し、予定外の場所で爆発を起こす。

　さらに、放射能を発散しない核兵器サイズの爆発、パワービームシステム、遠隔探査レーダー、核弾頭搭載ミサイルの探知システム、電磁パルス攻撃なども可能。すなわち、これまでにない強力なエネルギーを秘めた兵器が登場したのである。広範囲にわたって一気に焼き尽くす最終兵器、それがHAARPの正体だ。

　HAARPは空から襲いかかるだけではない。電磁波放射線を電離層に反射させて地球を貫通させることもできる。そして、これらの放射線は、地下深くに隠されている兵器、鉱物、トンネルの所在を突き止めるのに使われるとしている。1996年、合衆国議会はこの能力、つまり地球貫通断層撮影法を開発するために1500万ドルを投資した。

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気象兵器
　HAARPによって天候の操作も可能である。つまり、強力な気象兵器としてもHAARPは使えるというわけだ。

　HAARPは、比較的不安定な状態の電離層を攻撃する。専門家によれば、電離層がかき乱されると、その下の大気も影響を受けて乱されるという。最先端の研究によれば、地球の気象というのは、気圧と熱だけではなく、電気システムの影響を受けることも明らかになっている。
　しかも、HAARPは小さなエネルギーを電離層で何千倍もの強さに増幅するシステムであると説明されている。

　ある政府公文書では、軍が天候制御装置を持っていることが示されている。それによれば、HAARPがその能力をフルに発揮した場合、地球の半分の天候に影響を与えることになるというのだ。アメリカ一国が天候パターンに手を加える実験を行なえば、それはこの惑星全体の人間に影響を与える。

　実際、アメリカ軍は、HAARP以前に天候を利用した軍事戦略にもう数十年も取り組んでいるのだ。彼らは、それを隠蔽するために「天候修正技術」と呼んできた。敵国上空のオゾン層に損害を与えるために、レーザー装置と化学物質の両方を開発していたともいう。

　1994年、アメリカ空軍は、天候操作を含むスペースキャスト2020の基本計画を発表した。天候のコントロールについては、1940年代から実験が行われてきている。しかしスペースキャスト2020では「他の国家を破滅、破壊、あるいは損害を与えるために環境操作技術を使ってはならない」とわざわざ明記している。ということは、それが可能だということだ。

　1958年、当時、天候操作計画を担当していたホワイトハウスの最高顧問、ハワード・Ｔ・オービル大尉は、次のように発言した。

「アメリカ国防総省は、地球と大気の電荷を操作して、気象に影響を与えるための方法を研究していた。このため、特定区域上で電子ビームを使用して、大気をイオン化、あるいは非イオン化する研究がなされていた」

　1966年、大統領直属の科学諮問委員会メンバー、ゴードン・Ｊ・Ｆ・マクドナルド教授は、その著書『平和が来ない限り』に「環境を破壊する方法」という章を書いている。天候操作技術、気候修正、極地の氷河融解、極の変動法、オゾン層破壊技術、地震工学、海の波のコントロール、惑星のエネルギーフィールドを利用した脳波の操作が可能だというのだ。そして、彼は述べる。

「今後こうしたタイプの武器が発展し、それらが使われると、攻撃を受けた人間は何が起きたのか理解できないだろう」

「地球物理学的に見るならば、戦争の勝敗を握る鍵は、小さなエネルギーによって巨大なエネルギーを放出する、環境の不安定要素を確定し、それを利用することにある。」

　その三十年前の夢をかなえた超兵器こそ、まさにHAARPであった。

　カーター大統領時代の国家機密顧問ズビグニュー・ブレジンスキーはこう述べている。

「エリートたちは大衆をコントロール下に置くために、細心の科学技術を駆使して自分たちの政治的な目標を達成しようとするだろう。そして、科学技術は彼らの思惑どおりに利用されるだろう」

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マインド・コントロール
　そして、HAARPの最大の恐怖は、マインドコントロールにある。

　政府とアメリカ空軍の資料には、次のような説明が書かれている。

「人工的につくり出された電磁場の応用範囲は広く、軍事活動、あるいは準軍事的活動において有効に活用される」

「用途として、テロリストグループへの対抗手段、大衆のコントロール、軍事施設のセキュリティ管理、戦術的な対人技術への応用などが考えられる。これらすべてのケースにおいて、電磁気システムは、症状の軽いものから重いものを含め、生理学的身体の破壊、知覚のわい曲、あるいは方向感覚の喪失を引き起こすことができる。これにより、人間が戦闘能力を失うレベルにまで、身体機能が破壊される」

　脳生理学研究者ホセ・デルガド博士の研究によると、地球の電磁場の50分の１程度の微弱な低周波であっても脳の活動に甚大な影響を与えることがわかっている。遠距離から電磁波を照射することによって、睡眠状態から興奮状態まで人工的に作り出せるというのだ。

　さらに、神経外科医ロバート・ヒース氏は、脳に対する電気的な刺激が、恐怖や快楽といった感情だけでなく幻覚も作り出せることを発見した。こうした技術を使えば、文字どおり人間の意思を操れるようになる。

　HAARP装置から発されるのは、地球の電磁波と同程度。ということは、デルガド博士の使ったような微弱な低周波の50倍にも及ぶ。しかもその電磁波は北半球全域を覆うことになるのだ。そうなれば、意図的なものか否かは別として、北半球数十億人の精神に強烈な影響を与えることになる。

　HAARP以外にも、アメリカは電磁波マインドコントロール計画を推進してきた。ここに挙げるのはその一部である。

　 1953年 ＭＫ−ウルトラ
（MK-ULTRA） 　薬物・電子チップ・電気ショックを使って失神、暗示によるプログラミングを行なう。

1958年
プロジェクト・
ムーンストラック
（Project
Moonstruck） 　手術または誘拐して密かに、電磁波を出すチップを脳と歯に埋め込む。
　目的：追跡、マインドコントロール、行動コントロール、プログラミング、秘密工作

1958年
プロジェクト・
オリオン
（Project Orion） 　亡命した大物など最重要人物の事情聴取を行なう際、薬物・催眠術・脳電気刺激によって、プログラミング・忠誠心の確保を行なう。

1960年
ＭＫ−デルタ
（MK-DELTA） 　微調整された電磁波によるサブリミナル・プログラミング。一般人の行動や態度をプログラムする。疲労感、気分のむら、行動機能不全、社会的犯罪行為をもたらす。

1983年
フェニックス２
（PHOENIX II） 　モントークにて実験。電磁波を使って特定集団を標的とする。彼らを使ってさらに大衆をプログラミング。また、特定の地域に地震を起こすこともできる。

1989年
トライデント
（TRIDENT） 　三機編隊の黒いヘリコプターによって、個人・特定国民を対象とし、大集団の管理と行動統制、暴動統制を行なう。連邦緊急時管理庁（ＦＥＭＡ＝フィーマ）と協力。

1990年
ＲＦメディア
（RF MEDIA） 　テレビやラジオを通したコミュニケーションによって、電磁波を使ったアメリカ国民へのサブリミナル暗示とプログラミング。行動欲求を操作して、心霊能力を破壊。集団的電磁波コントロールの準備過程とされる。
1990年 タワー
（TOWER） 　携帯電話網を使って、電磁波による全国的サブリミナルプログラミングと暗示。神経の強震とコード化された情報によって、神経細胞の変化とＤＮＡ共振の修正、超能力の抑制を行なう。

1995年
HAARP
（HAARP） 　電磁波による一般大衆コントロール。集団的に行動を変えさせる。

　すなわち、HAARPは歴代のアメリカ・マインドコントロール技術の集大成であり、またその規模もかつてないほど強力化された最終マインドコントロール兵器なのだ。

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非殺傷性兵器――Non Lethal Weapon
　アメリカで近年開発対象となっているのが、「非殺傷性兵器」と呼ばれる新兵器だ。直接相手を殺すのではなく、戦う気をなくさせたり、戦闘不能にさせるためのものである。電磁波照射、電磁パルス、極調長波、レーザー光線、化学薬品などが使われる。もちろん、HAARPもその一つだし、数々のマインドコントロール手段もそうである。だからHAARPは安全だ、というのが公式見解。

　この非殺傷性兵器の実験はすでに完了している。湾岸戦争で、勇猛なイラク兵がいとも簡単に降伏したのは、非殺傷性兵器のおかげだった。

　ところが、非殺傷兵器に関するアメリカ国防総省の文書にはこう書かれている。

「非殺傷兵器を使用しても生命に危険が及ぶようなダメージが与えられるような場合もある」

　つまり、使い方によっては、非殺傷兵器で殺害が可能であることも事実なのだ。

　国防総省文書には、さらに戦慄すべき内容が記されている。

「この文書内で使われる敵対者という言葉は、非常に多様な意味を含んでいると解釈していただきたい。政府によって認定された敵対者のみならず、政府が終結したいと望んでいるような活動に従事しているような者も含まれる。また、公安関係諸機関と協力する形における軍による国内での非殺傷兵器の使用は、妨げられないものとする」

　政府が終結したいと望んでいるような活動とは何だ？
　この兵器を使って、彼らは何をつぶそうとしているのだ？

　それこそ、闇の世界政府によるグローバリゼーションや統一世界政府構想にとって邪魔な愛国者集団や、あるいは真実を見いだした人々にほかならない。

　その前哨戦が、たとえばオクラホマ連邦ビル爆破事件のFBIによる自作自演などの事件なのである。

ケムトレイルが全世界で蜂の生息地を破壊している。
森で犯罪が起きている。
研究者は蜂の生息地が消えているのを見てきた。
蜂群崩壊症候群（CCD）と呼ばれている。

世界の25万種の顕花植物の実に3/4が受粉を必要とすることから、最も優れた受粉媒介者であるミツバチの減少が農業生産に深刻な被害を与えることが予想される。大至急に対策を講じないと世界レベルで深刻な農作物被害とそれに伴う食糧危機まで発展しかねない。

症状が最初に観察され、CCDの現状が報告されている米国では、この問題が、ジョージア州、オクラホマ州、ペンシルベニア州、ウィスコンシン州、カリフォルニア州をはじめとする複数の州のグループでそれぞれ解析されている。
合衆国では2006年から2007年に養蜂の25%が消失したと言われている。ケベック州のある養蜂家は、養蜂している蜂の40%が死亡したと述べている。
インドやブラジル 、ヨーロッパの一部でも同様の問題が報告されている。1990年代の初めから、フランス、ベルギー、イタリア、ドイツ、スイス、スペイン、ギリシア、ポーランド、オランダでも、完全にCCDが原因だとは認められていないものの、同様の消失は発生している。オーストリアやイギリスでも同様の消失が生じているという。

原因の可能性は下記のように考えられているが
栄養不足や栄養失調
殺虫剤
抗生物質とダニ駆除剤
病原菌と免疫機能不全説
電磁波

ケムトレイルとして空からばらまかれている物質が蜂群崩壊症候群（CCD）の原因かもしれない。
ケムトレイルは全世界で目撃されている。
ケムトレイルの発生地域と蜂群崩壊症候群（CCD）の関係を至急調査すべきである。

航空機を用いて化学物質を大気中に散布することを、エアロゾル・ケムトレイルと呼びます。(ケムトレイルはケミカル・トレイルの略）
京都議定書の枠組みに否定的なアメリカ政府は、独自の地球温暖化対策としてジオ・エンジニアリング＝地球規模の人為的気象改変技術の開発を進めてきました。二臭化エチレン、バリウム、アルミニウム等の物質を成層圏付近に散布することにより、太陽光の紫外線を反射させ、大気圏内の温度上昇を抑制することが目的とされています。
問題は上記の物質を継続的に散布することによる人体への影響について、検証されないまま実験が秘密裏に行われていることです。自分が知らない内に、バリウムやアルミを吸い込まされたいと思う人はいません。さらに悪意のある実行者が散布薬液にウィルス等の生物化学兵器を混ぜたとしたらどうなるか、想像してみてください。
明らかに普通の飛行機雲と異なる、太く長い航跡はアメリカ以外のヨーロッパ、オーストラリア、日本でも目撃されています。これはトンデモ話ではなく、実際に起きている事実なのです。

良い資料が見つけられません、何方か教えてください。

http://rerundata.net/08haarp/harp.html

http://www.google.co.jp/search?hl=ja&rlz=1T4GFRE_jaJP387JP387&q=%E7%81%AB%E5%B1%B1%E5%85%B5%E5%99%A8+haarp&btnG=%E6%A4%9C%E7%B4%A2&aq=f&aqi=&aql=&oq=

http://www.google.co.jp/search?hl=ja&rlz=1T4GFRE_jaJP387JP387&q=%E6%B0%97%E8%B1%A1%E5%85%B5%E5%99%A8+haarp&btnG=%E6%A4%9C%E7%B4%A2&aq=f&aqi=g1&aql=&oq=

http://www.google.co.jp/search?hl=ja&rlz=1T4GFRE_jaJP387JP387&q=%E5%9C%B0%E9%9C%87%E5%85%B5%E5%99%A8+haarp&aq=0&aqi=g10&aql=&oq=%E5%9C%B0%E9%9C%87%E5%85%B5%E5%99%A8+

http://www.google.co.jp/search?sourceid=navclient&hl=ja&ie=UTF-8&rlz=1T4GFRE_jaJP387JP387&q=%e5%9c%b0%e9%9c%87%e5%85%b5%e5%99%a8+%e3%83%8f%e3%83%bc%e3%83%97

http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2010/01/%E3%83%91%E3%83%91%E3%83%96%E3%83%83%E3%82%B7%E3%83%A5%E4%B8%80%E6%B4%BE%E3%81%AF%E5%9C%B0%E9%9C%87%E5%85%B5%E5%99%A8%E3%82%92%E4%BD%BF%E3%81%A3%E3%81%A6%E3%83%8F%E3%82%A4%E3%83%81%E3%81%A750%E4%B8%87%E4%BA%BA%E6%AE%BA%E6%88%AE%E3%81%97%E3%81%9F%E3%83%9A%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%82%B4%E3%83%B3%E3%81%A8mi6%E3%81%AE%E6%83%85%E5%A0%B1%E6%BA%90%E3%81%AB%E3%82%88%E3%82%8B.html

http://benjaminfulford.cyber-ninja.jp/home.htm

http://ameblo.jp/tonakai-no-hitorigoto/archive1-201004.html

http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/2010/04/gunshots-heard.html

http://wiredvision.jp/news/200801/2008010721.html

http://rerundata.net/aum7/4/08haarp/main.html

http://codeunnon.exblog.jp/6297464/

http://quasimoto.exblog.jp/11611943/

http://unkoiro.blogspot.com/2009/09/haarp.html

http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1130.html

http://wiredvision.jp/news/200711/2007110719.html

http://wiredvision.jp/news/200707/2007070622.html

http://310inkyo.jugem.jp/?eid=89

http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1071.html

http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-183.html

http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-185.html

http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-186.html

http://blog.goo.ne.jp/arai647/e/87e134a1df870d52357cdc412b7454cf

⇒これどうですか？

http://www.rish.kyoto-u.ac.jp/index.html

http://www.rish.kyoto-u.ac.jp/DCRP/MU.html

詰まり、今回の地震はある何かをカモフラージュする為。すなわち関心をそらすこと、そのような目的があるとすれば、最近、日本で明らかになった検察庁の戦前の特高並みの違法取調べ、異様な実態が明らかになった事等と関連があるように見える。・・正にその議論が華々しく起きようとした時にこの地震はおきた。これは突如として起きたものである。また、数多くの日本国民が犠牲になって関心を一気にそちらへ向かわしめるという・・サターンの如き命を持った連中がやることで、彼らの取っては人の命は虫けら。さらに、いえば官と官、仙石が昨年の検察審議会による疑わしい強制・・に関わっているのではないかという議論から、国民の関心を一気に違う方向に切り替えること。外務省や政府の今回の見事な対応を見せる事による官政権に対する国民の心証を良くする戦略。・もしそうだとすると、見事にその戦略は成功しているようだ。今回、何故、日本人が多いビルだけがという思い･･なくなられた方たちにはなんとも気の毒であるが。これに関連して、昨日のニュースは実はこのビルに隣のビルの建設工事で一階と二階の間の壁がドリルで穴が沢山開けられていたという事実が判明。どうして？911の時には突入1習慣前に警備が薄くなってといった事象に似ている。それに鳥取で見つかった女子大生の無残な殺されかた。やはり、これは儀式ではなかったのか？今回の地震で最も多い被害者は若い女性である。

官が居座っている目的は何か、又、現在、何かが起きることをひたすら待っているように見える。それは誰かに約束されたこと、又は約束したことをやり遂げるまで･･その理解から官の最近の表情･態度から見て取れる･･演技が下手・
もしかすると世界でとんでもない事態が近く起きるのが近い？かも知れない・

その世界でとんでもないことが起きるという予測や情報は多くインターネット上に現れている。ヤスの備忘録等にも詳しく書かれている。

とんでもない状態がおきてからは、日本は一刻も早く予算を成立しなければならない状態。また、同時にアメリカとTPP交渉を一刻も早く締結しなくてはならないというような国民感情を巻き起こし、成立後退陣？若しくは小泉と同じ道か？

インターネット上の連携をインターネット上だけの連携ではなく、実際の連携にもって行き、絆を強め、この連携グループで論議を重ね、冷静に世界の動き、日本の動きやことの成り行きを見つめ、イザの行動が取れるようにするべきではないか？

《ZEITGEIST �L : MOVING FORWARD 日本語字幕 CC版》 で、いいのではないですか。
http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As

例えば、食糧難です。いいえ、食料は余るほどあっても、値段を操作しているのが悪魔の投資家です。このシステム、世界社会金融経済システムを解体しなければならないということのようです。大変なことには違いありませんが、このシステムは欠陥ですから、いや、穢れているものですから、ええ、悪魔のオモチャ、ゲーム、宗教、ねずみ講ですから。この土俵上では、何を語っても、悲惨でうんざりなごまかしと捏造しか生まれません。みなさんは、投資家ですか？

良かった。

組織を叩いても意味がないですね。次から次へと湧いてきます。この金融システム、悪魔のゲームの土俵を解体しなければ・・・戦争が待ち遠してくてしようがない化け物たちの賭博場です。

180度ではないですね。猪木の向こうのタイガー・ジェット・シンではなく、八百長の土俵、興業を破壊しなければなりません。土俵上の役者、政治家、教祖、組織を騒ぎ立てるのは、カモフラージュです。

地球・世界規模です。

解説は《ZEITGEIST �L : MOVING FORWARD 日本語字幕 CC版》です。
http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As

が、ずいぶん前から、紹介されていたにもかかわらず、映画館世界同時無料公開時、1月15日に、日本のオフィシャルは、日本語翻訳をしませんでした。そして、ネット世界同時公開日の1月25日にも。そして、未だに。日本語が上手な英語圏の外国人スタッフも逆の日本人もいるようです。にもかかわらず。上の日本語翻訳は、一般からのようです。

「アメリカ合衆国は高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP）で、新型の複合的地球物理学的兵器の開発を進めている。この兵器は高周波で地球近傍の媒質に影響を与える可能性があり、質的な変化は刃物から銃火器、あるいは通常兵器から核兵器への進化に匹敵する。この新型兵器は地球近傍の媒質に直接影響を与え、兵器の一部にするという点において、旧来の兵器とは異なっている」

報告はさらに米国がHAARPの名の下で国際社会の規制を受けずに大規模な科学実験の計画を進めており、無線通信の妨害、宇宙船やロケットの装置の破壊、送電網や石油・ガスパイプラインへの深刻な打撃、地球全体の住民の精神的攻撃に悪影響をもたらすといったことが可能な兵器の開発を目指していると主張している。

このような球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書にロシア議会の９０人の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。

「この国に核兵器をもたらしてくれたあなた方の偉大な才能を、今度は人類の大義と世界平和のために役立てていただきたい。我々に核兵器の無力化と廃絶の手段を与えてほしい」

核戦争を回避するための技術や兵器の開発を目指すこのプロジェクトは「戦略防衛構想（SDI)と命名され、マスコミは「スターウォーズ計画」と呼ぶようになった。

SDI構想により、米国の軍産複合体は人類史上最も大規模で金のかかる兵器開発へとのめり込んでいった。何千ものアイディアが出され、そのうち何百ものアイディアに資金が投じられた。SDIの研究は公式には中止されたことになっているが、アイディアの一部は今日も研究が続けられている。

それらの開発計画のすべてが、軍や軍事契約会社の研究所で行われているわけではない。これらの中には兵器として用いた場合に国際条約に抵触する技術が含まれているものが多数あるほか、大多数の米国人が倫理的・道徳的に許されないと感じるようなものもある。世論の非難や国際的批判を避けるため、計画のいくつかは民間研究の体裁を装っており、HAARPもその一つである可能性がある。

イーストランド博士は、マサチューセッツ工科大学（MIT)で物理学修士課程を修めた後にコロンビア大学で博士号を取得した物理学者であり、アトランティック・リッチフィールド社（ARUCO社）の完全子会社であるアドバンスト・パワー・テクノロジー社（APTI社）の科学者と技術者のチームを率いている。イーストランドのチームが考案した「大規模アンテナアレイ」という考え方は、ロナルド・レーガン大統領が求めている「盾」として活用できる可能性を秘めていた。

HAARPの基盤になっていると考えられているAPTI社の特許群においては、ジェット気流を動かして気象を操作することや、別の技術を用いて意図的に洪水や旱魃を引き起こすことなどが公然と語られている。

また、電離層を上昇させて宇宙空間にまで拡げ、通過した電子装置「接近するICBM（大陸間弾道ミサイル）やスパイ衛星」をすべて、電荷を帯びたプラズマで破壊するといった「特許」まである。

これらを見る限り、HAARPは地上版のスターウォーズ兵器であり、冷戦の遺物と言うべきものだ。ただ、他の多くの遺物と違うのは、現在も稼働していて、潤沢な資金が注ぎ込まれているという点である。

軍は、庶民には不要です。機密・密約、陰謀、謀略、嘘、ペテン、詐欺、犯罪の極値、本山です。あらゆる軍は不要です。一体の政府、宗教、政治家、メディア・・・の解体です。投資家や金融システムを、某の組織とは言いませんから。

世界一高性能とうたわれる信楽のMUレーダーは、政府管轄です。イラク、アフガン戦争に自衛隊は参戦しました。違憲、違法、大犯罪です。お金の問題ではなく、虐殺、破壊です。政界でもの申すものはありません。阿修羅でも、大体避けられています。

解説は、みなさんが避けて通る《ZEITGEIST �L : MOVING FORWARD 日本語字幕 CC版》 http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As です。

軍やHAARPの文書では、この会議において国防への応用をにらんだ「重要な実験」のための独自の加熱装置が建設する必要があるとの認識に至ったことになっている。

公式に伝えられているHAARP誕生の経緯では、海軍と空軍の関係者が海軍研究局で朝食後に開いた会議で、国防高等研究計画局（DARPA)をプロジェクトに参加させることに決まり、その日のうちに彼らがDARPAに出向いて国防総省の計画として立ち上げることを提案したとされる。この２つ目の会議には、DARPAの代表者のほか、国防研究技術局（DDR&E)の関係者も出席していた。

１９９０年１月２４日、ハンコム空軍基地の地球物理学研究所で再び海軍と空軍の合同会議が開かれ、「新たな国防上の目的」を達成するための計画が練られた。さらに同年２月１２日、海軍研究所で国防研究技術局（DDR&E)の代表者を招いた会議が行われ、HAARP計画が示されてその実施方法が話し合われた。

地震の年表 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E9%9C%87%E3%81%AE%E5%B9%B4%E8%A1%A8
HAARP On-Line Data ( HAARPホームページよりグラフ　）
http://www.haarp.alaska.edu/haarp/data.html

誰か証明してみませんか？（ｗ）
地震とHAARPとの相関関係が証明可能かもしれないデスネ？　

HAARP完成が1995年（1996年）とされていますが　1995年〜現在2011年までの16年間の死傷者多数地震を拾い出してみました
　
すると
�@1995年前後〜以降の地震の数が飛躍的に増加していること　
�A発生地域に不自然な偏りがある
�B被害の大きかった下記は震源地10ｋｍ〜20ｋｍに集中していることに気がつきます　専門家から見てどうなんですかね？　HAARPのグラフと比較検証した人なんて世界に1人でもいるんでしょうか？（ｗ）

1995年 1月17日 兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災、阪神大震災） - M 7.3最大震度 7、死者・行方不明者6,437人。震源の深さ：16km　5:46:52（JST）

1999年 8月17日 トルコ大地震イズミット - M 7.4、建物崩壊で1万6,000人死亡。震源の深さ：17km　3時2分

2001年1月26日 インド西部地震 - グジャラート州で M 7.9。2万人強死亡。震源の深さ：16km

2003年12月26日 イラン地震、ケルマーン州バムで M 6.7の大地震。建物崩落でおよそ4万人以上が死亡　震源の深さ：11.8km　（時間不明）

2004年12月26日 スマトラ島沖地震 - インドネシア、アチェ（スマトラ島） - M 9.3。インド洋周辺諸国の海岸地域に大規模な津波被害。死者・行方不明者は外国人観光客を含む227,898人　震源の深さ：30km　7:58:50（現地時間）

2005年10月8日 パキスタン地震。 - M 7.6、死者約10万人。震源の深さ：10km 8時50分（現地時間（UTC+5）、

2008年5月12日 中国、四川大地震 - M 8.0、死者・行方不明者約8万7,000人　震源の深さ：19km　6時28分1秒（UTC）

2010年1月12日 ハイチ地震 - M 7.0、死者22万人以上　震源の深さ：13km 21時53分10秒 (UTC)

2010年4月14日 中国、青海地震 - M 6.9。死者多数　震源の深さ：17km 　23時49分38秒 (UTC)

（HAARPとの噂がある地震　）

2007年 7月16日 新潟県中越沖地震 - M 6.8、新潟県・長野県で最大震度 6強

震源の深さ：17km 10時13分23秒 (JST)

2011年2月22日　クライストチャーチ（カンタベリー地震）震源の深さ：5km 16時35分46秒（UTC）

またWikipediaの地震の歴史によると1995年以降
�@ アメリカで1995年コロンビアでの1件を除き発生していない
�A ヨーロッパで2009年イタリアでの1件を除き発生していない
�B アフリカで　2003年アルジェリアでの1件を除き発生していない
（火山爆発・ハリケーンは含んでいません　アイルランド・ビナツボ・カトリーナ等々・・・本来ここに含むべきでしょうが・・

公式の説明では、次のような組織とされている。
「国防高等研究計画局（DARPA)。国防総省の中央研究開発機関で、国防総省の重要な基礎・応用研究開発プロジェクトの管理統轄を行う。従来の軍の役割や作戦を大きく飛躍させる可能性のあるハイリスク・ハイリターンの研究や技術を探求する。」

「ハイリスク」という言葉に注目。これは政治的リスクや環境リスクを含む複数の可能性がある。HAARP計画が始動した当時は、まだ旧ソ連が存在していた。スターウォーズ計画を進めれば、米国が先制攻撃をしてもソ連の反撃を無効化できるようになり、世界の軍事均衡がくずれる可能性があった。これは、冷戦の緊張緩和の基盤となっていた相互確証破壊（MAD)体制の崩壊を意味する。そうなればソ連が先に攻撃を仕掛けて第三次世界大戦が引き起こされる可能性すらあった。

一方、研究者の中には、HAARPが自然の仕組みに深刻な影響をもたらす可能性があると警鐘を鳴らす者もいた。彼らは、気象の暴走、磁極の移動や反転、想像することすらはばかられる恐ろしい環境変異がもたらされるかもしれないと指摘し、場合によっては全生物が絶滅する可能性すらあると警告していた。まさに「ハイリスク」というほかない。

DARPAには８つの研究室があり、HAARPはそのうちの「戦術研究室」に属している。この戦術研究室については、公式には次のような部署だと説明されている。

「戦術研究室。軍事向けのハイリスク・ハイリターンの先進技術の開発を行う。とりわけ、無人システム、宇宙システム、戦術的増強要因の開発を「システム」および「サブシステム」に重点を置いていく」

戦術的増強要因という言葉に注目。これはDARPAがHAARPを「戦力増強要因としての気象：２０２５年に気象を掌握するために」に述べられている一種の戦力増強要因とみなし、電離層の改変を研究していた可能性があることを示唆している。
DARPAは２００２年１１月に、この計画を請け負わせる合意覚書を空軍および海軍と取り交わしている。

BBCとA&Eが制作した「電離層の支配者たち」というテレビ番組では、デニス・パパドプロスが誤ってHAARP計画の主任研究員と紹介されていた。この番組で彼が熱く語っていた初の地球透過トモグラフィ実験はHAIPASを使って行われたものだが、まるでHAARPのことを語っているかのように伝えられていた。番組中で彼は、電離層で発生させた極低周波を用い、「地下３０メートルほどのところにある古い鉱山をターゲットにした実験で実際に画像化できるか確かめてみました」と証言している。

パパドプロス博士によると、この実験は成功したという。フェアバンクスの測定装置が地下深部から戻ってきた極低周波を検出し、その電波を解析したところ、地中の古い坑道がはっきりと浮かび上がったそうだ。番組中、パパドプロス博士はカメラに向かってこんな証言をしている。

「コンセプトを試す世界初の実験でした。みんなが驚いていました。私もです。初回は失敗するのが普通ですから。でもこの実験は予想外の大成功でした。すばらしい遠隔計測装置ですよ。電離層、地表、地下、海の遠隔計測が可能です。海水温も測れます。四半世紀にわたって夢見てきたことがついに実現しつつある感じです。二週間前に行われた実験はその最初の実験でした。最高の瞬間でした。」

１０か月にわたる研究を行った結果は、「空軍２０２５」または単に「２０２５」と呼ばれており、１９９６年６月にフォーグルマン将軍、同年７月にシーラ・ウィドノール空軍長官に報告された。研究報告「２０２５」は後に、４１編の論文と要旨からなる３，３００ページを超える一連の白書の中で公開されている。

白書の一つ、「戦力増強要因としての気象：２０２５年に気象を掌握するために」を読むと、軍の計画立案者の中に、環境改変を軍事利用していくことを考えている者たちがいることがわかる。この論文はこんな書き出しで始まっている。

「先進技術に投資して、それらの技術を軍事利用する方法を精力的に開発することにより、２０２５年、我が国の航空宇宙軍は「気象を掌握」できるようになる。これにより、戦争当事国が従来は不可能だった方法で戦場をデザインすることが可能になる。これは紛争の作戦全般に大きな影響を及ぼす可能性があり、すべての未来にも関わってくることである。本稿の目的は、未来の気象改変システムを利用して軍事目的を達成するための戦略の概要を示すことにある。」

「２０２５」は米国の公式の政策ではなく、政策（および兵器システム）の叩き台にする目的で作成されたものである。

HARRPは気象兵器なのか地震兵器なのかどっちだ。
で、HARRPのデータが常時公開されている（笑）のはなぜだ。
ためしに、今回のNZの地震のエネルギーを計算して、HARRPがどこからそのようなエネルギーを調達し、一瞬に一点に伝送したのか説明してみろよ。

「核戦争用語辞典（The Language of Nurclear War)」では、電磁パルスが次のように説明されている。

「核爆発の直後に生じる爆発的放射。基本的には電場と磁場が爆心点より広がっていく現象である。電磁パルスは電子回路を焼損させ、通信システム、コンピューター、その他の高度な電子機器を破壊する。電磁パルスの効果についてはいまだ不明な点が多いが、大型核爆弾を米国中央で爆発させた場合、米国全土で停電が起こる可能性があると指摘する専門家もおり、ミサイルの回路を損傷させて目標到達能力を失わせる可能性もある。電磁パルスは１９６２年のジョンストン島での核実験において初めて検出された。」

HAARPの初期の文書を読むと、施設を利用して人工的な電磁パルスを生み出す可能性が検討されていたことがわかる。だが、イーストランド博士が世間に知れ渡るようになると、公式の文書からはこの手の記述がすべて消えた。

多くの研究者は、HAARPが大気上層で電磁パルスに似た効果を発生させられると考えている。HAARPの電波は、電離層のβ粒子（電子）を励起して光速近くまで加速する（イーストランド博士はこれを「相対論的粒子」と呼んだ）。HAARPの照射を受けた領域（正確にはそれによって生じた、電離層から上空に広がる物質の上昇流）を通過した宇宙船やミサイルは、この粒子によって損傷する。この相対論的粒子の殻（プルーム、雲）は電磁パルスと本質的に同じ作用を持つが、こちらは持続するため、より大きな破壊力を有することになる。

一部の研究者は、HAARPでこの方法がすでに実用化され、いつでもー今この瞬間にも敵の（あるいは味方の）ミサイルやスパイ衛星を落下させられる状態にあるという。

特に注目してもらいたいのは、DARPAのホームページや、「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書において、「応用」「活用」という言葉が使われている点だ。「高度な防衛に先端的な電離層・無線科学技術を‘活用‘する研究」、「新たな軍事システムのために電離層および高出力無線技術を‘活用‘すること」という文言を見ればわかるように、HAARPは単なる研究ではなく、実用を想定しているのである。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」に明言されているとおり、この計画は「電離層の研究から技術の確立と応用へと踏み出す」ためのものなのだ。それを彼らは「電離層強化」と呼んでいるのである。

HAARP計画の重要な目的の一つは、深海の潜水艦と交信することである（アラスカ大学の職員はこのことを認めようとしないが、他の関係者は認めている）。すくなくとも一つは軍事的用途がはっきりしている。

「非対称脅威」という言葉は様々な意味で使われるようになっており、基本的な定義はない。誰かがこの概念に基づいて「非対称な敵」と言うときには、多くの場合、狡猾・予想外・間接的ないしは非情な手段で我が国の脆弱性を衝いたり、軍事的優位を損なわせることを狙う者のことを指す。（中略）一般には、この言葉は我が国が防御できない攻撃形態を指し、道徳的に問題があるか、法的合意で禁じられているという理由で我が国の政府が用いることのない戦術を意味する。

「非対称」というのは、２００１年９月１１日に米国に対して行われたテロ攻撃を形容するのに用いられた言葉である。しかし、一部の人に言わせれば、HAARPの目的は「宇宙にある保有機器を緊急の非対称脅威から保護する」ことではなく、むしろHAARP自体が「他の国の保有機器に対する非対称脅威」であって、自国に対しても脅威になる可能性がある。

２００３年２月１日、スペースシャトル・コロンビア号が大気圏に再突入した際に分解し、７名の宇宙飛行士全員が死亡したが、研究者の中にはこれにHAARPが関わっていると考える人たちがいる。

高密度、高エネルギーのプラズマ領域を地表面よりおよそ１，５００ＫＭより上空に形成する。地球磁場の磁力線と実質的に並行な第１の周波数の円偏向電磁波を送信し、高度およそ２５０ＫＭより上空に通常発生しているプラズマに電子サイクロトロン共鳴加熱を起こして鏡面作用を発生させ、その高さのプラズマを高度およそ１，５００ＫＭより上空に上昇させる。さらに第２の周波数で加熱を続け、プラズマを前述の磁力線の頂部まで広げて、少なくともその一部がその磁力線と鏡面点の間に閉じ込められて振動するようにする。プラズマは隣接する磁力線に挟まれた状態で広がり、地球の一定領域に相対論的粒子の殻を形成する。

これは簡単にいうと、「相対論的粒子の殻」を通過した電子機器を破壊する‘死の領域‘を創ることだ。スパイ衛星や核ミサイルなど、電子装置を搭載したものはこの領域を通るとすべて使いものにならなくなるのである。この特許は１９９１年に米国特許５０３８６６４として承認されている。

ヒックスは技術者の視点で次のように結論付けている。「コロンビア号は再突入だった１３時４７分３２秒に、航空電子機器と誘導・飛行プログラムの大部分が破壊されるような何らかの事態に陥った可能性が高い」。つまりコロンビア号は、一定時間かけて溶解するうちに順次システムが破壊されていったわけではなく、ある種の突発的な電子的異変に見舞われたのである。ヒックスは、意図的かどうかはともかくコロンビア号がHAARPの電磁的手法で破壊されたことを示唆する証拠を挙げている。ヒックスは、電磁パルス（EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

「シャトルは設計により３重・４重の電子システムを搭載していますし、油圧系や電力系も３つの完全に独立したシステムになっています。また、各ミッションに先立っては徹底した保守点検が行われますから、シャトルの特定の機能を担ったシステムがすべて同時に停止する確率は極めて微小です。計算で細かい数字を出してもあまり意味がないようなレベルで、これらの誘導・制御システムが、通常の宇宙飛行で起こる事象によって同時に影響を受けることはありえないと考えられています。コロンビア号には、ミッション飛行に必要十分なバックアップシステムが備わっていました。つまり、単独の機械的・電子的故障で１つか２つのユニットがやられたのではなく、何らかの想定外の異常事態でシャトルの設備全体が影響を受けたと考えられるわけです。
詳しく調査を進めたところ、事故は２つの可能性に絞り込まれました。１つは、コロンビア号の再突入の際、近くで核爆発が起こって電磁パルス（EMP)が放射された可能性です。コロンビア号の飛行経路と交差するタイミングで核弾頭ミサイルを発射すればそういうことは十分起こりえますが、１９６０年代と７０年代の高高度核爆発関連の文献によるとこのような爆発は何百キロも離れた場所からでも見えるので、現実問題として考えにくいでしょう。事故が起こった時に、高高度核爆発のものと思われる異常が空で観測されたという報告はありません。
２つ目の可能性は、電磁パルス（EMP)と同様の効果を狙って生成された高速β粒子の領域をコロンビア号が通過したケースです。この種の効果に関する学術的論文では例外なく、弾道ミサイル防衛のためにそのような状態を作り出すことが可能だとされています。とりわけ冷戦時代は、ICBM（大陸間弾道ミサイル）の攻撃を防ぐために複数の国がそのようなシステムの開発を試みていたことが知られています。これらの試みが成功したかどうかは不明です。そのような情報は最高度の機密事項になっていると考えるべきでしょう。」

HAARPでコロンビア号を安全に帰還させようとして、あるいは潜水艦との通信（HAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない）や、シャトルとHAARPを使った実験の最中に、何らかの想定外の事態が起こってコロンビア号の悲劇がもたらされたと考えるのはうがちすぎだろうか。過去のシャトルのミッションでも、そうしたことが行われていた可能性はある。

彼もまた、HAARPの監視を続けており、自身のホームページ（BroJon.com)上で、スペースシャトル・コロンビア号が再突入を試みる９０分前よりHAARPが相対論粒子生成モードで使用され、同機の信号が途絶した９０分後まで運用されていたと主張している。北朝鮮が米国に向けて放ったミサイルを破壊した際に、コロンビア号が巻き添えを食ったのだという。

これを裏付ける証拠もいくつかある。コロンビア号が再突入時に分解した後、アラスカで北朝鮮のミサイルのノーズコーンが発見された可能性があるのだ。
２００３年２月４日、韓国の大手新聞「韓国日報」は、韓国議会の代表団が核兵器やミサイルをめぐる北朝鮮との地域的対立の報告書をまとめたことを伝えたが、この記事には、日本の元外相が「北朝鮮のミサイル弾頭の最後の部品がアラスカで発見された」と述べたと書かれている。

ところがその後、「ロサンゼルタイム」と「アンカレッジ・デイリニュース」に「韓国日報」の報道を否定する内容の記事が掲載された。彼はノーズコーン発見の報道が否定されたのは隠蔽工作だと主張している。「韓国日報」の記事自体も、ネットに掲載されてからいろいろ尾ひれが付け加えられている。HAARPがスターウォーズ計画の防衛の盾として実際に活用されていることを隠すため、大規模な隠蔽工作がなされたのだろうか。それとも、最初の報道が単にずさんだったのか。マーシャル・スミスは、この問題に関する見解を述べている。

「イーストランドが１９９１年に取得した「HAARP」の特許はそれ自体が情報撹乱の一環です。特許ではアラスカのパイプラインの石油のほとんどを使って送信装置を持続的に運用し、世界規模の放射エネルギーの盾を造って米国領空へのミサイル進入を防ぐという使途が示唆されていますが、これはそもそも荒唐無稽です。そんなことをすれば現在軌道上にある何百もの衛星がすべて破壊されてしまいます。ISS（国際宇宙ステーション）も、放送や通信用の静止衛星もすべてダメになります。HAARPの理想的な使い方とは到底言えないでしょう。イーストランドの特許に書かれているのは完全な絵空事です。軍事的なミスリードであり、情報撹乱にほかなりません。
公の特許に書かれていない実際の使われ方は、持続的にではなく３秒のごく短いパルスを発射するというものです。これにより、高いエネルギー効果でエネルギーを放射しつつ、中国や朝鮮から発射されてアラスカ上空を経由するミサイルを一掃できます。１基や２基ではなく、数百機という規模でまとめて落とせるのです。そのうち何基かが残ったとしても、１０秒後にもう一度パルスを発射すれば始末できます。アジアから放たれたミサイルがHAARPを通過することはできません。
また、短距離で直接狙い撃ちすれば、味方の衛星や宇宙基地を避けつつ、空軍や北米航空宇宙防衛司令部（NORAD)の指示に基づいて飛来するミサイルを選択的に撃ち落とすことも可能です。HAARPの放射は細く的を絞ったビームや光線のようなものではありません。爆発的なエネルギーを宇宙に拡散放射するもので、殺虫剤をスプレーして何百匹もの蚊をいっせいに殺すのと似ています。もちろん、中国やISSなど味方の宇宙機の軌道に沿ってミサイルを撃ってくれば、厄介なことになります。
２００３年２月１日、中国の弾頭を搭載した北朝鮮のミサイルがカンザス州中部に向けて放たれたときがそのような状況でした。このとき、スペースシャトル・コロンビア号が着陸のために数千キロ南のハワイ上空を飛行していました。NORADは北朝鮮のミサイルを通過させるか、南方を飛んでいるコロンビア号を危険にさらすかの二者択一を迫られたのです。結果についてはあなたもご存じの通りです。」

マーシャル・スミスは、米国との対話が物別れに終わったために北朝鮮が（中国の指示で）米国にミサイルを発射したのだという。HAARPの防御シールドの範囲を知りたがっていた中国が、北朝鮮の走狗たちの尻を叩いてコロンビア号が再突入しているときにミサイルを発射させたというのが彼の主張だ。HAARPが狭い領域しかカバーしていなければ、北朝鮮のミサイルだけが撃ち落とされてコロンビア号に影響はないし、広い領域をカバーしていれば、HAARPのオペレーターがコロンビア号を巻き添えにすることを恐れて使用を控え、ミサイルが通り抜ける可能性があるわけだ。

もしこの推測の通りだったとすれば、HAARP関係者が防御シールドの大きさを正確に把握していなかったか、米国の都市を守るためにコロンビア号をあえて犠牲にしたかのどちらかということになる。

スペースシャトル計画の情報を網羅したサイト（ColumbiasSacrifice.com）を主宰するジョン・ヒックスは北朝鮮のミサイルが事故に関係していたというマーシャル・スミスの主張を否定している。彼はつぎのように語っている。

「わかっているのは、アジアの大手新聞がアラスカでミサイルの弾頭が発見されたと報道されたということだけです。残念ながらこの報道そのものは何の証拠にもなりません。いつミサイルが発射されたのかを確定できる証拠があれば、まだ検討の余地はあります。コロンビア号が分解する数分前に発射された、あるいは少なくともコロンビア号が再突入する日の午前中に発射されたといった程度まで時間を特定できれば、マーシャルの説にもそれなりに信憑性は出てきます。しかし現状では、ミサイルはコロンビア号の事故の１カ月前に発射された可能性もあるわけです。米政府も北朝鮮も沈黙しているので、真相はわかりません。まあ、彼らが何も言わないのも、むべなるかなという感じではあります。」

仮にHAARPが実際にコロンビア号の破壊に関係していたのだとしても、シャトルの安全な（放射線のない）帰路を確保しようとして、何かの手違いが起こった可能性は考えられないだろうか。あるいはHAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない。ヒックスは、電磁パルス（EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

イラク、アフガン戦争に自衛隊が参戦し、破壊、大虐殺の大犯罪の、誰でも知っている明らかな事実の方から、始めるのがよいと思われます。謝罪と補償をどうするのか。誰を、アフガン、イラクの法定に差し出すのか。

軍は、秘密や機密や犯罪、言い換えると、もう、うんざりなごまかしや捏造が仕事ですから、いかなる軍も、これらを肯定するような話は、はじめから無いのです。HAARPを操っているのは、軍や政界やメディアや現世界社会経済システムです。

「スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。だが、自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私たちの多くが論外だと考えていることが軍にとってはそうではないことを物語るもう一つの実証例だ。６０年前に、軍はそのような‘論外‘なことを実行していた。
反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在ペンタゴン（米国防総省）が進めている、自然の力を自分たちの都合のいいように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。そうしたくなる気持も理解できないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこきお下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ。」

ウェルズの指摘する通り、自然現象が「隠れ蓑になる」がゆえに、地球物理学戦は魅力的なのであり、ならず者国家やテロリスト以外にも多くの勢力が関心を持っているのである。国政においては、常に秘密作戦が行われてきた。対立する国家が外交交渉を有利に運ぶために、裏で環境改変をちらつかせるといったことが行われてきた可能性はないのだろうか。中国の唐山地震は、もしかすると外交の失敗による報復措置なのではないのか。２００４年のスマトラ島沖地震で起きた津波はどうなのだろう。巨利が絡んだ麻薬取引がうまくいかなかったために引き起こされた可能性はないのか。

コーエン国防長官の言うように「優秀な頭脳」が津波爆弾を考え出した可能性を懸念している人もいるかもしれないが、残念ながらこれはすでに現実になっている。

「機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。
陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が１９４４年と４５年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものとみなされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。
外務通産省がこのほど公表した５３年前の文書に「プロジェクト・シール」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。
「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたという。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。
１９４６年７月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用できるようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。
リーチ教授は１９４０年から５０年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、１９７３年に祖国オーストラリアで亡くなった。１９４７年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。だが、ニュージーランドと米国の高官は研究を支持すると述べるにとどまり、兵器がまだ完成していないという理由で具体的な内容は公表しなかった。」

「ニュージーランド・ヘラルド」紙はこの記事の３日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。

「津波の専門家たちは、５０年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力をもたらすことができると考えている。
ワイカト大学の研究者たちによると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大３０メートルもの波を発生させられる可能性があるという。同大地学部のウィレム・ドランジェ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。
ドランジェ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すったときと同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。
これは、１９４４年から４５年にかけてファンガパラオ沖で行われた津波爆弾の実験に関する「ニュージーランド・ヘラルド」週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した５３年前の文書によって明になった。
ドランジェ博士によると、先ごろワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたという。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ただし、ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったという。
「ほとんどの場所では波の高さは１メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波ができていた可能性があります」
ドランジェ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。
「エネルギーを閉じ込めておくことはできません。爆発が十分な大きさになると、すべてのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。しかし、１つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることができます」

つまり米軍は１９７０年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。だがこれはまさに、環境改変兵器禁止条約によって明確に禁じられることになる行為であった。
マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私たちに警告しようとしていたのだと考えられる。気になるのは、その警告がすでに現実のものとなっているのかどうかだ。

信楽のを語ってください。

イラク、アフガン戦争時、日本の自衛隊は参戦しました。いいですか、日本は、戦時下だったわけです。米軍と同じなんです。逃げも隠れもできない、陰謀でも機密でもなんでもない、誰でも知っていて、分かっている大犯罪です。漫画ではなく、実際に人々が殺され、破壊され、盗まれています。謝罪、補償、犯罪者引渡し・・・

その日本に、信楽に、同じようなものがあるんです。どうぞ、なにとぞ、ごまかし、捏造のないように。

しかし、HAARPが極めて危険な動きの氷山の一角にしぎないことがわかり、電磁（無線）波技術に、知らないでおきたかった「負の側面」があることもはっきりと見えてきた。

軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘理にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間のプロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。

世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。

もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社が所有する「知的財産権（特許）」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が１００％出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである（HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である）。

建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステムズ社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。１９９５年４月のことだ。そして、レイセオンはEシステム部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。

「区画化」も、軍が情報を隠す重要な手口の一つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。HAARPがそのようなやり方で進められていると確信している。HAARPの建設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。彼らは自分たちが電離層の研究をしていると信じて真面目に仕事をしているはずだ。しかし、彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされず、プロジェクトに‘裏（非合法作戦）‘の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としているのだ。

HAARPの操作は遠隔操作で行われる仕組みになっている。つまり、実験の責任者は世界のどこにいても、インターネットなどを使ってアラスカの設備をコントロールできる。この遠隔操作による「運用」が行われている間にHAARPの施設の人間がやる仕事は、装置のスイッチを入れ、ダイヤルや計器類をチェックして問題がないか確認する作業だけである。指示はすべて他からやってくるのだ。HAARPの施設にいる民間の人々が何も知らぬ間に「非合法作戦」の手伝いをさせられる可能性も当然あるはずだと思ってしまうが、勘ぐりすぎだろうか。

で、結局のところ、数千年の軍の誕生以来から言われる「軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており」ごまかし、捏造、ペテン、詐欺、破壊、殺人、盗人、犯罪・・・の本山の一角であるということを論じているわけです。

イラク、アフガン戦争の自衛隊参戦の大犯罪に黙殺を決め込むのは、戦争カテゴリーのここでは有るはずがないのです。そして、日本人は、最近の戦争の話は、これからはじめなければならないのです。

HAARPや信楽は、何％の確率で統計学的に、つまり科学的に証明されるものかは知りません。しかし、イラク、アフガン戦争の自衛隊参戦は、夢ではありません。100％事実です。まったく、分かりやすい事実です。誰かが稼ぎましたか。大犯罪者、大盗人の小泉やキリスト者の谷垣、石破、麻生・・・同席の野党・・・

これらを含む、システム、政界、メディア、社会経済金融システム、つまり、全体の腐りきった汚れた土俵の解体でなければ、全て、ごまかし、捏造、嘘、ペテンの物語です。橋元のようなカジノ設立、献金が何だという小沢、中国共産党や金正日や、おなじみの小沢内閣待望論やTORA、詐欺カルト教団〇〇党や多摩散人などという狂人が、現れます。

新しい視点を出してください。

一つのたたき台をだします。
ZEITGEIST �L : MOVING FORWARD 日本語字幕 CC版
http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As&feature=channel_video_title

以下はウィキペディア（英語版）の説明だ。

「バンアレン帯とは地球を取り巻く放射線帯のことであるが、同様の放射線帯は他の惑星でも見つかっている。
巨大な外帯は高度10,000ｋｍから65,000ｋｍまで広がっており、14,500ｋｍから
19,000ｋｍの領域で最も放射線強度が高くなっている。（中略）内帯は地球半径の0.01倍〜1.5倍の高さに広がっている（地球の半径は中心から赤道までの距離で
6378.135ｋｍ）。外帯と内帯の間にギャップがあるのは、低周波電波により粒子が弾かれ、集積できないからである。
太陽電池、集積回路、センサーなどは放射線によってダメージを受ける場合がある。1962年、高高度核爆発（スターフィッシュ・プライム実験）によりバンアレン帯が一時的に増強された際には、いくつかの衛星が機能を停止している。宇宙機の電子部品は磁気嵐によって損傷を受けることがあるが、電子装置と論理回路の小型化やデジタル化により、衛星は一層放射線に弱くなった（飛来するイオンの電荷が回路の電子の電荷に匹敵するケースが出てきたため）。衛星の信頼性を高めるには、電子装置の放射線耐性を高める必要がある。中でもハッブル宇宙望遠鏡は、放射線の強い場所を通るときにはセンサー類を切ることが多い。」

スペースシャトルやISS（国際宇宙ステーション）、スパイ衛星などは、バンアレン帯の内帯よりも十分に低い高度を飛行する。だが、衛星を静止軌道上に乗せるにはバンアレン帯を通過させなければならない。月や火星、太陽系の内外に宇宙機を運ぶ場合も同様である。放射線のせいで宇宙飛行士が死亡したり、まともに活動できなくなるため、人類は月に到達していないと主張する人々もいる。しかし、
バン・アレン自身はこれを否定している（ちなみに彼はHAARPを強く支持していた人物でもある）。

HAARPでバンアレン帯の放射線強度を低下させられるとすれば、地球圏外に飛び出すには好都合である。だが、これには弊害がともなう可能性がある。地球の生命は、電離層が危険な宇宙線や太陽放射の盾になり、オゾン層が紫外線から保護してくれているおかげで生きていられる。さらにバンアレン帯が、太陽風（太陽から全方向に放たれている強い放射線）から地球生命を守っているという説を唱える科学者もいる。バンアレン帯が弱くなれば、地表の電子機器や生物にダメージがもたらされたり、さらには地電流（広大な地下や海面下、地表付近の地面に流れている自然の極低周波電流）にも影響が及ぶかもしれない。バンアレン帯が無くなれば、地球の磁極がおかしくなる可能性もある。

バンアレン帯の放射線を弱める方法については、公表されている文献の中にきちんと説明しているものはない。電波を照射するか過剰な粒子を送り込むかして放射線を降下させる（地球に降り注がせる）らしいのだが、詳しいことは不明だ。

仮に強い放射線が大気上層に降り注いだとして、いったいどんなことが起こるのだろう。反応が連鎖的に広がって地表にまで影響が及んだりはしないのだろうか。
バンアレン帯を過負荷にするのに失敗し、過剰な放射を逃がす代わりにかえって強めてしまったらどうなるのだろう。

DARPAの運用例の「放射線帯における荷電粒子減少による宇宙機システム運用の安全確保」が「極低周波および超低周波電波による地下・海面下通信」と同じ項目に記載されているのは、どちらかを達成すればもう片方も達成されるからではないのだろうか。つまり、HAARPのアンテナアレイからあるモードで電波を送信することで、両方の目的が果たされるのではないのか。だとすれば、潜水艦と通信しようとしたときに、副作用として放射線帯の荷電粒子が増減する危険性も考えられる。

新しい視点を出してください。
何度かでてるんですが、いつから始まりますか。
黙殺ですか。なら、あなたは、独善的な腐った土俵の教義上、八百長リング上のカルトや独裁者や軍や政界やメディアや財界と同じ犯罪者です。

信楽のも同じなら、日本も戦争してるというわけで。違憲です。自衛隊のものですか。アメリカ軍のものですか。日本の政府？アメリカ政府？どこのが、地震を起こしているか分からないですね。

で、どうするの。

分かりやすいところからどうぞ。イラク、アフガン戦争の自衛隊参戦の大犯罪。
黙殺ですか。貴方は、何がしたいのですか。

これと並行して、環境影響評価のプロセスも開始された。１９９３年２月にMITRE社（マイター社）から「環境影響分析プロセス第１号」というHAARP向け環境影響評価のひな形が示され、同年７月には「最終環境影響報告書」の２冊目が提出された。さらに１９９３年５月１４日には「高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP）において提案されている発信装置の電磁干渉の影響」という報告書が出されている。

環境保護庁に提出された「最終環境影響報告書」は、１９９３年７月２３日の連邦公報で公表され、同年１０月１８日にジェームズ・Ｆ・ボートライト空軍副次官補が「決定事項：最終環境影響報告書」を発表したことをもって承認された。
１９９３年１１月初旬、米空軍は報道発表においてHAARPの事業主体がAPTI社に決定し、契約が取り交わされたと発表した。それからかなり経って、HAARPの調査を進めている反対派の人々が、ダン＆ブラッドストリートの「米国企業名鑑１９９３年版」第１巻１５６頁にAPTI社の情報が記載されていることを発見した。それによると、社長はカリフォルニア州に在住し、ワシントンにCEOと２５名のスタッフがいて、年間売上は５００万ドルとなっている。

ニック・ベギーチ博士は、HAARPの契約が年間売上の５倍である事実を指摘した。博士はまた、通常の軍の調達プロセスの一部を同社が免除されていることも指摘している。博士はこれこそが、APTI社が独自情報（イーストランドの特許）を保有していて同社のみがプロジェクトを進められることを示す証拠であるとする。プロジェクト開始後、特許とそれを保有する企業は何度も所有権が移転し、そのたびに新しい親会社が契約を引き継いでいるのだ。この点は、この問題に関して政府が国民をどのように欺いてきたかを理解する上で重要なポイントである。

HAARP計画に関わる政府と大学の関係者は上層から末端に至るまで例外なく、自分たちの研究は平和目的のささやかな科学実験であって、イーストランド博士のスターウォーズ計画とは一切関係ないと主張している。また、APTI社が「競争調達方式」によってHAARPの契約を獲得したという、一般に広く認知されている空軍と海軍の発表と、同社が特別な特権を与えられて免除を受けている事実に矛盾がある点も見逃せない。

１９９３年の暮れにアラスカ州ガコーナで試作装置の建造が始まり、その１年後（９４年暮れ）に完成した。ARCO社はこの間に、APTI社をテキサス州ダラスの大手防衛関連企業Eシステムズ社に売却している。
APTI社がEシステムズ社に売却されたのと時期を同じくして、イーストランド博士は「イーストランド科学事業コーポレーション」（ESEC社）という会社を立ち上げている。HAARP関係者は、施設を「気象改変」目的で使ったことは一切ないと否定しているが、イーストランド博士は２００２年、HAARPを用いた気象改変の可能性を評価する契約をESEC社が欧州宇宙機関と結んだと発表した。ESEC社はまた、太陽発電衛星で高出力の電磁波を放射して「竜巻」を抑制する技術の数値シミュレーションを行う契約も取り付けており、現在までに２つの研究報告を発表している（これらの研究報告はESEC社のホームページで閲覧可能）。

戦争といえば、日本の自衛隊のイラク、アフガン参戦は、10万回検証しても10万回、戦争で、虐殺で、破壊です。１００．０００００・・・・％ 社会科学的事実です。
事実を黙殺してどうするの。そのためにしているの。結局、戦争や何かをしたてては、何かを目論んでいる、犯罪者の一味と同じです。もう、やめなさい。反戦、平和。

アフガンやパキスタンでも米軍は戦争中ではありませんか。

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たとえば、このような、なにか新しい切り口にむかわないと・・・阿修羅が腐ります。

「ELFおよびVLF波は、地球深部まで届いて地球の地質構造と相互に作用する。これにより、地表とその上空の２次的な場に顕著な効果が誘発される。ELFおよびVLF波の発生と伝搬の物理機序や、地球の物質との相互作用を解明することで、これらの電波を地下通信や地質構造探査に活用できるようになる。そのためには、電磁誘導の仕組みを利用した地下構造物（トンネル・壕・その他潜在的軍事目標）の探知および画像化の実用可能性を研究する必要がある。
雷などの天然由来のELFおよびVLF波、オーロラで発生する信号を用いた地球物探査は、すでにプロセスが確立されている。だが、このプロセスは一般に、金属鉱床のような伝導性の高い場所を見つけることに主眼を置いたものとなっている。」

１９９４年、上院軍事委員会は高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP)の能力に着目した。HAARPはアラスカ州にある送信装置で、電離層の物理的性質を調べる世界レベルの研究施設であるが、これを地球透過トモグラフィ（EPT)に用いれば北半球の大部分を探査することもできる。このような能力があれば、トンネルや地下壕などの地下施設を探知し、位置を正確に特定することが可能となる。強化された目標の正確な攻撃や兵器拡散対策関連の国防総省の計画においては、このような能力の欠如が深刻な脆弱性をもたらしていることが指摘されている。

実際、１９９４年５月に国防副長官がまとめた「不拡散、拡散対策関連活動および計画」に関する報告書でも、地下構造物探知関連の予算を年間７，５００万ドルに増額することが勧告されている。上院軍事委員会はPE（計画要素）６２６０１ＦにおいてHAARP計画継続のために５００万ドルの拠出を勧告する一方で、HAARP施設全体の費用は最大９，０００万ドルに達する可能性があることを指摘した。これは、国防総省が今後もこのプロジェクトへの予算要求を続けていかなければ、１９９５年度の勧告だけを認めてもほとんど成果が期待できないことを意味する。このため上院軍事委員会は、国防長官が、１９９４年５月の報告で勧告された「不拡散・拡散対策活動および計画」の一環としてHAARP施設の費用全額を１９９６年度の予算要求に含めることを上院軍事委員会と下院軍事委員会に通告しない限り、予算の計上や支出を行わないよう指示した。
これとほぼ時を同じくして、空軍フィリップス研究所と海軍研究局により科学委員会が設置された。委員会の運営主体はメリーランド大学東西宇宙科学センター（所長ロアルド・ジヌコビッチ・サグデエフ）で、以下の人物によって構成されていた。

＊デニス・パパドプロス（委員長）＝メリーランド大学教授（物理学）
＊ポール・A・ベルンハルト（能動実験プロジェクトリーダー）＝海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
＊ハーバート・C・カールソン・Jr＝空軍フィリップス研究所地球物理局副主任。
＊ウィリアム・E・ゴードン＝ライス大学元学長・教授、米国科学アカデミー会員。
＊アレグザンダー・V・グレビッチ＝レデベフ研究所電離層部門主任。ロシア科学アカデミー客員会員。
＊マイケル・C・ケリー＝コーネル大学電子工学部教授。
＊マイケル・J・キスキネン＝海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
＊ロアルド・Z・サグデエフ＝メリーランド大学物理学部の著名な教授。ロシア科学アカデミー会員。米国科学アカデミー外国会員。
＊ゲナディ・M・ミリフ（書記）＝メリーランド州研究員。

この委員会が「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書を作成し、HAARPの計画と目的をまとめた「概要」を別冊の形で作成した。これらが海軍と空軍、DARPA職員に配布され、根回しが行われた。

で、HAARPを語っていれば、イラク、アフガン戦争の自衛隊参戦の大虐殺や大犯罪は、許せるの、お祈りになるの・・・

何が目的なの、みなさん。

否定派の資料が少なすぎるんだよね。

１９７３年にソ連宇宙研究所所長に就任する前、博士はプラズマ物理学者として核物理学の分野で顕著な業績を残しており、最年少でソ連科学アカデミー正会員になっている。１９９８年頃にはロシア科学研究所名誉所長の肩書を持ち、米国のメリーランド大学で著名な物理学教授として教鞭を執っていた。米国科学アカデミーにも外国会員として加わっており、「ソ連崩壊後のロシア研究センター」の上級研究員も務めていた。

科学委員会が１９９５年に報告書を発表してほどなく、サグデエフ博士はエフゲニー・Ｐ・ベリホフとともにレオ・シラード公益物理学賞を共同受賞している。受賞の理由は「米ソの核軍拡競争を反転させる大きな原動力となったソ連のグラスノスチ（情報公開）における独自の貢献を称えて」であった。同賞は米国物理学会が「環境、軍縮、科学政策などの分野で社会に寄与する物理学の応用を推進した物理学者の著名な業績に光を当てる」ために毎年授与しているものだ。

レオ・シラード（１８７９−１９４５）は、１９３０年代に初めて原子爆弾製造のアイデアを考えついた物理学者として知られる人物である。１９４０年、彼はアルバート・アインシュタイン（１８７９−１９５５）に働きかけてフランクリン・Ｄ・ルーズベルト大統領への手紙を書かせた。この手紙がきっかけとなって「マンハッタン計画」が始動し、原子爆弾が誕生することになった。

ベリホフとサグデエフは、１９８３年３月に「核の脅威に対抗するソ連科学者平和委員会」を創設した功績が認められて同賞を受賞した。この委員会は３年後、物理学的見地から戦略防衛構想（SDI)を批判する声明文を発表している。

サグデエフ博士は、HAARPとSDI、プラズマ物理（HAARPは名目上、大気上層のプラズマの物理学的性質を調べることが目的ということになっている）、環境、軍縮に大変興味深いつながりがあることを示唆する存在だ。これらはHAARPの真実を調べる中で繰り返し浮かび上がってきたキーワードでもある。

旧ソ連で国家機関のトップを務め、SDIの専門家でもあった科学者が、なぜHAARPの誕生に関与しているのだろう。これが、HAARPがSDI技術である証左に他ならないと考えている（しかもその実用化は着々と進んでいる）。

レーガン大統領はSDIを発表した際、技術をソ連にも提供すると言っていた。この発言に、どうかしているという声と評価する声が二分していたが、科学委員会に３人のロシア人が加わっているのは、HAARPがスターウォーズ計画の一環でロシアへの技術提供を想定しているからだとは考えられないだろうか。

誰が、反対者。反対者などみあたりませんが。

呪文です。経典ですか。宗教ですね。どこかのカルト教団と同じです。
実際の、戦争について、考えてないに等しい。
本当に、反戦？　平和？　軍の解体？

じゃ、イラク、アフガン戦争の自衛隊参戦の大犯罪、違憲、違法が100％確かです。
なぜ、黙殺しますか。なぜ、確かなものに、人々を集中させませんか。

だから、どうで、どうするという、発展がありません。
ええ、ただのCIAか何かの、工作員と同じです。実際、そうじゃないですか。

さもなくば、権力と一体の市民活動家、金権とつるんだ政党団体です。
事実は、国益やお金とは無関係に、事実です。

ZEITGEIST �L : MOVING FORWARD 日本語字幕 CC版
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これをみてからにしたほうがよいですよ。

千早市も泣きますね。

「先週可決した２，４３０億ドルの防衛予算法案には、アラスカ州関連の複数の項目が含まれている。防衛予算小委員会の委員長を務めるスティーブンズ上院議員の要請で、アラスカ州における国防総省のサービス・建造プロジェクトの地元雇用条項を残すことが決まった。スティーブンズ上院議員の求めに応じ、アラスカ州で実施される合同軍事演習ノーザンエッジに５００万ドル、高高度オーロラ研究プログラム（HAARP）「原文まま」の継続に１，５００万ドルが割り当てられる。」

ベギーチ博士によると、テッド・スティーブンズ上院議員は１９９５年から１９９６年にかけての上院議員選挙の演説で、地元州でHAARPを‘天からの授かりもの‘であるかのように称賛していた。スティーブンズは自らの委員会で次のように熱弁をふるい、HAARPを擁護している。

「アラスカ大学の関係者が私のところにやってきて、オーロラを地上に降ろせる可能性があると言ったときのことを今でもはっきり覚えています。オーロラのエネルギーを活用できるかもしれないというのです。（中略）国防総省の人間も、エネルギー省の人間も、政府の人間も、誰一人として興味を持っていませんでした。そこで私は、有権者の皆さんから期待されていたことを実行しました。連邦議会で予算を取り付けたのです。そして現在、実験が進められています。総費用は１，０００万ドルから２，０００万ドル。成功すれば世界の歴史が変わるでしょう。

正直、スティーブンズ上院議員の発言には腑に落ちない部分がある。非公式のものも含め、HAARP関連の文書の中には、アラスカ大学やスティーブンズ上院議員の提案がきっかけでHAARPが始まったことを示唆する記述は一切ない。これも、陰謀や隠蔽の存在を示唆しているのだろうか。

１９９５年には、これに先立ってレイセオン社がEシステムズ社をAPTI社の特許ごと手に入れている。翌１９９６年には「「拡散対策および先進開発」という名目でHAARPに１，０００万ドルが拠出された（スティーブンズ上院議員はこれが自らの働きかけによるものだと主張している）。１９９７年の拡散対策先進開発予算概要を見ると「プロジェクトＰ５３９カウンターフォース」という小見出しの下にHAARPの名前があり、そこに「１９９６年度予算で連邦議会がこのプロジェクトの高周波音響オーロラ研究プログラム（HAARP)「原文まま」に１，０００万ドルを計上した」との記述がある。別の個所には、「１９９６年度の単年度項目として連邦議会が計上したHAARP計画の予算は、大量破壊兵器の開発・貯蔵が行われている可能性のある地下構造をオーロラ電波を利用して探知し、位置を特定する能力の研究に充てられる」と書かれている。

ホワイトフォード教授は膨大なデータを参照して核実験と地震の相関を調べ、「地震と核実験：危険なパターンと傾向（Earthquakes and Nuclear Testing : Dangerous Patterns and Trennds)」という論文を書いている。「ザ・ウォー・アンド・ピース」の記事を引用。

ホワイトフォード教授は今世紀に起こったマグニチュード5.8を超えるすべての地震について調べた。教授によると「２０世紀前半の観測装置は感度が低く、設置場所も限られていたため、この規模を下回る地震の中には観測されなかったものがあることが予想される。しかしこの規模を上回る地震については、地球全体を網羅した詳細な記録が残っている」。ホワイトフォード教授はこの点に留意し、核実験が始まる前の２０世紀前半の地震の発生率と、１９５０年から１９８８年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の５０年間、マグニチュード5.8を超える大型地震は平均して年間６８回発生していたことがわかった。一方、実験が始まった後では、平均して年間１２７回と数が「急に跳ね上がって」いた。地震の発生率がほぼ２倍になっていたのである。米軍は今日に至るまで、地震が増えたのは「偶然」だと主張し続けている。だがホワイトフォード教授は「データの地理的なパターンを見ると、実験の日に連動するかたちで特定地域に地震が集中発生しており、‘純粋な偶然‘として片付けるのには無理がある」としている。
教授はデータの中に、因果関係を示唆する別のパターンも見つけた。１９８９年７月、カリフォルニアで地震が発生したが、そのわずか数日前に、立て続けに２度、核実験が行われていたのだ。これは核実験に大きな危険があることを示唆している可能性がある。２０世紀最大の地震は、１９７６年７月２７日に中国東北部の唐山で起こった地震である。マグニチュード8.2、８０万人が死亡したこの地震のわずか５日前、フランスが太平洋ムルロア環礁で核実験を行っていた。その４日後には米国もネバダで実験を行い、それから２４時間後に中国で地震が起こっている。
ホワイトフォード教授はさらに詳しい分析を行い、１，０００人以上の死者が出たいわゆる「大規模被害地震」についても調べてみた。１９５３年以降発生したこのタイプの地震をすべて集めて核実験の日程と照らし合わせたところ（一部の実験については期日が判明しなかったため、期日がわかっているもののみで検証）、明らかに相関が見られた。「大規模被害地震」の62.5％が、核実験のわずか数日後に起こっていたのである。その中には、爆発実験の翌日に発生していたものも多かった。核実験と関連があると見られる地震で亡くなった人の数は、現在までに１００万人を超えている。これについても、核保有国の政府は「偶然にすぎない」としている。米国のエネルギー省の公式の立場は昔も今も同じで、米国が過去に行った最大規模の実験でも、半径１５マイル（約２４ｋｍ）を超えた地域に影響がもたらされたことはないと主張し続けている。
しかし、近代地震学の機器により、この主張も揺らぎ始めた。これらの機器を使えば、局所的な地質学的乱れを計測することにより、世界のあらゆる場所で起きた核実験を検知することができる。ホワイトフォード教授は、仮に実験場の半径１５マイル以内で振動が減衰するとしても、それは地殻を通過して地球全体に広がっていく第一波にすぎないと考えている。
１９９１年、「核の時代平和財団」がホワイトフォード教授の研究結果を「核実験が地震や火山活動を誘発している可能性（Is Nuclear Testing Triggering Earthquakes and Volcanie Activity)という論説にまとめた。この論説で同財団は、カリフォルニア州の地質学者ラリアナ・ミュアルチン博士に実験の長期的な影響についても尋ねている。核実験の効果が集積することで地震や火山が起こされる可能性はあるかとの質問に、博士は次のように答えている。
「単独の実験では、ゾウが虫に刺されたようなもので地球への影響はほとんどないかもしれませんが、効果が集積されると地球のプレートが動く可能性もあるかもしれません。ゾウも虫の大群に襲われれば、走り出す可能性があるのと同じです」
博士はさらに「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」と述べている。
論説は次のように締めくくられている。「突然、かつてない規模の地震や火山が続発して地球を揺さぶり始めたら、誰が責任を取るのだろうか。核実験を行ってきた人々は、自分たちには責任がないと世界を納得させらるのか」

最後のくだりを読んで、民間の気象改変にまつわる法的問題のことを思い出した人もいるのではないだろうか。民間においてさえ、公に被害が生じても、確実に責任を取らせることは難しい。相手が軍や政府で、しかも自分たちのせいで被害が生じたことすら認めない場合、責任を追及するのがいかに困難かは想像に難くない。
「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」というミュアルチン博士の言葉も、ゴードン・Ｊ・Ｆ・マクドナルドの「地球物理学戦の鍵は、わずかなエネルギーを加えるだけでそれを上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」という指摘と驚くべき一致を見せている。

軍、民間を問わず、人の活動が地震を引き起こす力を持っていることはすでに証明されている。そして、人的活動により偶発的に地震が起きるのなら、意図的に引き起こすことも当然可能ということになる。

１９９５年４月、開発試作段階の最初の一連の実験が行われた。７月と１１月にも同様の初期実験が行われた。９月には航空機警戒レーダー（AAR)の実験も行われていた。航空機警戒レーダーとは、HAARP実験場周辺に設定された「安全区域」に接近したり進入したりした航空機を探知したときに、「継続すべきでない送信」を自動的に遮断する仕組みであった。

HAARP関連文書では、１９９５年１１月２１日に行われた開発試作段階最後の初期低出力実験の終了にともない施設が閉鎖されたことになっており、１年以上経ってから科学的研究に使用されるまでHAARP施設で実験は行われなかったというのが公式の説明である。

この‘科学的研究‘は「キャンペーン」と呼ばれ、１９９７年２月２７日から３月１４日までの２週間に集中的に行われた。期間中は科学実験が行われただけでなく、いくつかの団体が施設を訪問している。また、近くのコミュニティカレッジでHAARP関係者による一連の説明会が開かれたほか、電離層研究とHAARP施設に関する講演も行われた。HAARPの電波をアマチュア無線で受信する初の実験も行われ、熱狂的なハム愛好家たちがHAARPの信号にダイヤルを合わせた。

１９９７年８月初旬の実験期間には、当時ちょうどいい位置にあったNASAのWIND衛星を用いたいくつかの実験が行われた。同月２３日と２４日には３度目のHAARP年次公開実験が行われ、プログラム関係者がプロジェクトについて解説したほか、施設を案内して装置のデモンストレーションを行った。電離層の物理作用の専門家数名により、研究計画や、地球の大気上層の物理作用の解説も行われている。

当時はニック・ベギーチ博士とジーン・マイニングの著書が世に出てから２年が経過しており、ベギーチ博士がラジオにたびたび登場したおかげでHAARPのことは重要なポストにいる人たちの耳にも届いていた。ミハイル・チョスドフスキー教授の「温室効果ガスの排出だけではない：気候変化が引き起こす力を持つ米政府の新世界秩序兵器」という記事によると、ベギーチ博士は欧州議会の目をHAARP問題に向けさせることにも成功している。同記事から引用。

「１９９８年２月、長年平和活動携わってきた欧州議会スウェーデン代表マジ・ブリット・セオリン女史の報告を受け、欧州議会外交・安全保障・防衛政策委員会がブリュッセルでHAARPに関する公聴会を開いた。これにより同委員会が採択した「決議案」が、欧州議会に提出された。
環境に多大な影響を及ぼす可能性があるHAARPは国際的な懸案であり、法律、環境、倫理的問題を国際的な独立機関により検証する必要がある。（中略）HAARP計画の環境的、社会的なリスクを判断するための情報を公聴会に開示することを米国政府が繰り返し拒否していることを（当委員会は）遺憾に思う。
しかるに「軍事活動が環境にもたらす影響」に関する政策提案をまとめるべきだという当委員会の要請は、「環境と防衛の関連性」に踏み込む権限が欧州委員会に与えられていないとの理由で一蹴された。ブリュッセルはワシントンとの衝突を避けたいという立場のようである。」

この記事を簡単にまとめるとこういうことになる。
APTI社は最初の契約を受注した後、さまざまな要素が統合的に機能することを確かめるためにまず数十基のアンテナ塔を建造して配線を行った。機能することが確かめられたので、さらに多くのアンテナ塔を追加し、必要な配線を施して、アンテナ群が想定した強度の電波を出力できることを確認する実験を行った。これもうまくいったので、「キャンペーン」と銘打って２週間にわたる運用実験を敢行した。

２０００年以降、HAARP関係者はさらに厳しい状況に追い込まれる。２００２年までに最終電離層研究装置（FIRI)を完成させたいという思惑と裏腹に、予算が打ち切られてしまったのだ。新たに就任したジョージ・Ｗ・ブッシュ大統領は、電離層の研究（あるいは特殊電磁兵器の研究）よりもミサイル迎撃ミサイル計画の方に関心があったようで、就任から２年連続でHAARP関連予算を凍結してしまった。

そしてその傷口に塩を塗るかのように、２００２年８月にはロシアのインターファックス通信が、ロシア下院がHAARPが「質的に従来と異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明したと伝えた。この種の大規模な地球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書に９０名の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。

HAARPのホームページは２０００年以降、ほとんど更新されていない。最大のニュースは、発電所に設置される予定だった２台の大型ディーゼル発電機のうち１台を調達したというものである。発電所というのは航空写真に写っている大きな白い建物のことで、HAARP計画の前、ここがまだOTHレーダー（地平の先の領域まで探査できるレーダー）の施設だったところに建設された。このレーダー設備は建設半ばで計画が中止され、発電所も建物が造られたのみで発電機は入っていなかったが、HAARP計画のために１台が設置され、事務所と一部の制御設備がプレハブから発電所に移された。この大型発電機が設置されるまで、IRIの電力は、送信装置とともに「シェルター」に収められた多数の小型発電機で供給されていた。噂によれば、HAARPの科学者たちは指で机を叩きながら、発電機の燃料費が足りなくて何もできないとぼやいていたそうだ。

２００２年１月時点で稼働していたIRIのアンテナ素子は８×６の計４８基で、送信出力は合計９６０キロワットだった。実効輻射電力3.6メガワットの最終的な装置（FIRI)は２００５年の暮れから２００６年の初めに完成したようである。

プロジェクトが始動して間もなく、海軍研究局（ONR)はHAARPの公式ホームページを開設し、空軍も情報を提供するサイトをつくった。後にはアラスカ大学が海軍のHAARPホームページをそのまま引き写した内容のホームページを開設した。それにともない、海軍のHPは閉鎖されている。アラスカ大学のHAARPサイトはほとんど放置状態で、いくつかニュースが追加されただけで３年間にわたり更新が止まっている。これも情報隠蔽のテクニックの一つなのだろうか。現在、HAARPに関する新情報のほとんどは、国防高等研究計画局(DARPA)のサイトで発表されている。

HAARPは当初、海軍研究局とマサチューセッツ州にある空軍フィリップス研究所が合同で管理していたが、２００２年、HAARP計画の管理はDARPAに移管された。この動きについては、プロジェクトを軌道に乗せるためにDARPAが駆り出されたような印象がある。DARPAのHAARP公式ホームページによると、プロジェクトにおける自分たちの役割、つまりFIRIの建造が完了したため、HAARPは２００６年度に再び空軍と海軍に移管される、とある。

これがHAARPの現在の状況である。数百万ドルかけて造られた同施設は、名目通り「大気上層と太陽地球間の物理作用」の観測のために使われているのかもしれないし、もっと別の用途に使われているのかもしれない。HAARPは高周波‘能動‘オーロラ研究プログラムであり、受動的な観測のようなものではない。能動的に働きかけ、大気を改変しようという研究なのだ。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書にもあるように、HAARPは「純粋な研究から軍事・民間への応用に移行」することを想定している。私たちは、具体的にどのような応用がなされるのかを知るべきである。仮にHAARPが名目通りの使われ方をされるとしても、それはよいことなのだろうか。

HAARPのことを知った当初に抱いた最も大きな懸念は、地球のどこかのかなり広い範囲の人々に、意図せずして精神的、心理的な機能不全が引き起こされるのではないかというものだ。だが、HAARPのことを詳しく知るにつれ、この施設がより深刻なさまざまな危険を持つ‘パンドラの箱‘であることがわかってきた。HAARPが地上に設置されたスターウォーズ兵器であることは間違いない。旧ソ連は米国が第一撃能力を持つことになるとしてSDI兵器に反対した。冷戦構造が解消されても、この危険がなくなったわけではない。相手が旧ソ連から中国に変わっただけで、HAARPは依然として国際関係に不安定をもたらしかねない要因なのである。

環境面にしても、HAARPや類似の技術は底知れない危険を秘めている。今最も恐れているのは皮肉なことに、HAARPが計画通りの使われ方をすることだ。何も知らない民間の技術者が指示に黙々と従って、地球の広大な領域を対象にした危うい実験を進め、未知の結果がもたらされるかもしれないのである（彼らの口からこのような言葉が出てくることはないが、やっているのは実質的にそういうことだ）。

なぜそのような実験を行うのか。彼らはプログラムの柱が大気を兵器に利用すること（あるいは大気の一部である電離層などをいじって高度な軍事目的に利用すること）だと明言している。常識的に考えれば、「大気を兵器化」することは、たとえ可能であるとしても大きな危険をはらんでいる。そのような技術を手に入れたとして、敵国が同じ能力を持つまでどれだけの時間がかかるだろう。お互いが地球物理兵器を保有した状態で戦争が起こったら、どんな事態になるのだろうか。もしかすると、核戦争のほうがまだましだと思えるような、悲惨なことになるかもしれない。

HAARPは実在の施設であり、危険をはらんでいる。だが、おそらく多くの人が考えているような使われ方はしていない。むしろ脅威は他にある。世界では無数の研究プロジェクトが進められているが、そのほとんどについて一般市民は何も知らない。DARPAだけでも何万というプロジェクトを抱えており、今この瞬間にもHAARPが子供のおもちゃに思えるような研究がたくさん進められているのである。我々が知らないだけなのだ。情報に基づいて推測するのは結構だが、まずは正しい情報をつかむ必要がある。

HAARPは、私たちが抱えているより大きな病の一部にすぎない。その病とは、あらゆる手段を用いて戦争に勝たなければならず、自分たちが常に主導権を握らなければいけないという発想である。この発想が、軍産学複合体をより危険な技術の研究へと突き動かし、国防の名の下に私たちの精神を蝕んできた。私たちは今こそこの歪んだ理念に正面から向き合い、理性で見つめ直していかなければならない。

HAARP以外にも、私たちが知らないとんでもない実験や危険な実験が進められていることは十分に考えられる。環境に新たな脅威をもたらしたり、私たちの自由や生活を危険にさらすような研究が、エリア５１のような極秘軍事施設で行われているかもしれない。それらの研究は、近くの大学や、町外れの工業施設で行われている可能性もある。それらはまさに私たちの足元で、あるいは‘頭上で‘進められているのかもしれないのだ。

被災者に直接渡さないと無駄になるかもしれません。

注意しよう。

軍や戦争やごまかしや捏造や機密や密約や詐欺や宗教や・・・を肯定するなら、HAARPは当然存在し、その非道を肯定しなければなりません。軍やペテン師の仕事ですから。

つまり、虐殺、強奪、弾圧、破壊の影、または、表面上のそれらを伝えるだけのメディア、ジャーナリスト・・・の汚れた土俵上で、固定概念的にそのシステム基盤を保護しながら稼いでいるものがいるということです。

グローバル経済のシステムの致命的な欠陥です。これは、エコノミック・ヒットマンや中国や開発途上国へのグローバル経済の拡大を見せるナオミ・クライアンやツァイトガイストなどなど、多数で科学的、実証的、統計的に証明ずみです。

zeitgeisit �L : moving forward 日本語字幕 CC版　これ、「時代の精神、これからの道とか、さらなるみらいへ」などと訳されるようです。このような、一つのたたき台、根底的な前進を示さなければなりません。http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As&feature=channel_video_title

情報の据え置きは、ただの停滞、非人間的なグローバル経済システム、その首謀者の保護機関、八百長役者の同類、同業者でしかありません。http://www.youtube.com/watch?v=pbv9jPjK-As&feature=channel_video_title

そして、戦争を言うなら、イラク、アフガン戦争の自衛隊参戦が100％の事実です。これを片付ければよいことです。HAARPは、完全に兵器であるということがわかれば、その時点で、軍やそれらと一体の全てと同時に解体です。

その一つは、地球温暖化を抑制ために重金属の粒子を撒いているというものだ。水爆の父エドワード・テラーが提唱したことなので、まったく信憑性のないこととは言えない。

インターネット上のサイトや掲示板に書き込まれた意見の中には、撒かれているのが化学物質ではなく生物由来の物質だとするものもある。テロリストが使う可能性のある細菌兵器への免疫をつけるための薬剤が撒かれているという楽観的な見方の人もいれば、高高度で危険なバイオ物質を散布して人々を病気にし、老人や体力のない者を殺して人口をエリートの考える「持続可能なレベル」に減らそうとしていると主張する者もいる。

これらの物質が地表に降下すると土のアルカリ度や伝導性が変化して遺伝子組み換え作物しか育たなくなり、モンサント社やアーチャー・ダニエルズ・ミッドランド社のような世界的なアグリ企業が大儲けするのだという見方もある。もっと突飛な説もあり、水面下で進められているマインドコントロールのための物質であるとか、異星人の進入を防ぐため、またその逆に、彼らにとってより生息しやすい環境にするためといった主張をする人もいる。

lightwatcher.comというサイトには、物質の散布（だとされるもの）が行われている理由に関する説を、可能性が高いと判断した順に並べている。リストを以下に転載する。

�@地球温暖化や生態系の急激な崩壊を押し止める、オゾンホールを埋める、生物を宇宙から降り注ぐ赤外線や紫外線、宇宙線の増加から守るといった目的のため。
�A地球規模の気象改変。雲の生成やシーディング（種まき）で降水を制御するため。
�B電磁波を用いたマインドコントロール技術で人々を物理的、精神的、感情的にコントロールし、支配するのを助ける物質の散布。
�C防衛上の目的のため。航空機や衛星による監視の妨害、新型軍事通信システムの一環、ICBMからの防御（極低周波や電磁パルスと組み合わせる）。
�D軍が開発している高度な立体地表観測システムの一環。
�Eこれらのさまざまな目的の達成を目指す「オペレーション・クローバーリーフ」という大規模な計画がある。
�F密かに集団免疫を高めるため。
�GHAARPと組み合わせて、生物由来の毒（カビ毒を含む）で汚染された地域を浄化する。
�H政府の施設から発せられたマインドコントロール波の伝搬を助けるため。
�Iロシアや中国の極低周波マインドコントロール波から米国民を守るため。
�J世界人口を持続可能な水準に減らすための物質の散布。
�K地球にやってくる異星人への対策としての地球大気改変。

「私たちが調査してきたものの正体はどうやら、非致死性の化学物質や電磁波を用いて最新の化学・電磁的軍事技術、通信、気象制御、人口抑制などを達成する計画の一環として行われている。地球大気の物理的な改変作業のようである。これが今後、人類の自由や、地球の生命そのものにとってどのような意味をもってくるのかは不明だ。少数の有志の手でプロジェクトを白日の下にさらさない限り、人類の自由が奪われたり、地球の全生物に危険が及ぶリスクが付きまとうことになる。」

一見荒唐無稽なこれらの主張の中に、真実を語っているものはあるのだろうか。残念ながら、答えはイエスである。一般公開されている文書に、民間組織や学術機関、複数の国の政府機関が数十年前からヨウ化銀やバリウムなどの物質を大気に撒いていることが記録されているのである。これらの化学物質は、気球、航空機、ロケット、山頂に常設された施設などから散布されてきた。

民間の活動はクラウドシーディングによる降雨や、作物被害をもたらす降雹（こうひょう）の抑制など、気象改変目的のものがほとんどである。文字通り数百の学術機関や研究機関が大気に物質を撒いて、作用や特性を調べる研究も行ってきた。軍も、さまざまな通信・監視活動に絡んで数多くの散布プログラムを実施している。演習中にレーダーを妨害する「チャフ」を散布するのもそのひとつだ。そのほかにも、最先端の通信や地表観測技術の開発や実用を目的としたさまざまな実験や活動において散布が行われている。

これらの散布行為の一部（もちろんすべてではない）は「国家安全保障」の名の下に機密扱いになっているが、あくまで合法的なものだと言われればほとんどの人は納得してしまう。だが、科学研究や軍事作戦の中には大きなリスクをともなうものもある。ジェット機が引きずっている白い雲は、禍々しい謀略のために散布されている物質かもしれないのだ。

一方、ケムトレイルは、意図的に放出された化学物質（あるいはその他の物質）だとされる。放出については専用のノズルを使う方法と、飛行機雲に見せかけるために粒子状物質を燃料に混ぜる方法の２種類があると考えられている。世界中の多くの人がこのような散布に懸念を抱いているが、単なる都市伝説や妄想のたぐい（場合によってはそこに多少の情報操作も絡んでいる）だと考えている人も多い。

正直なところ、ケムトレイルなどナンセンスだと頭ごなしに決め付ける人々の倣慢さが理解できない。そのようなことが言えるとすれば、それは地球上のすべての航空機について、どのように使われているかを把握できた場合だが、そんなことができる人間など存在しない。くだらないと一蹴する人々は、その種の具体的なプロジェクトを自分が知らないというだけで否定しているのであり、そんなことが行われていればこの私の耳に入らないはずがないと、何の根拠もなく思い込んでいるのである。だが、UFO研究者たちが言っているように‘証拠が存在しないのは、存在しない証拠ではない‘のだ（これはHAARPについても同様である）。

飛行機雲が人畜無害とはとても言えないものであることを示す科学的根拠も、どんどん増えつつある。問題は、これらの散布行為が地球規模で行われているプロジェクトなのかということだ。民間や軍の「散布」プログラムが実際にいくつか存在することを示す（あるいはその可能性を示唆する）記録や状況証拠もある。ただ、それは果たして、悪意のある陰謀のたぐいなのか。証拠を集めた人々は、陰謀が存在していると信じている（複数の陰謀が存在するという人もいる）。一方懐疑派は、そんな話は荒唐無稽であり、「陰謀論」だと切り捨てる。

何かの主張に「陰謀論」のレッテルを貼るのは、プロパガンダの手法の一つである。だが、陰謀論は証明されれば「論」ではなくなる。実際、米国の法廷では毎週のように陰謀（法的には「共同謀議」と呼ばれる）の存在が暴かれているくらいだ。違法薬物の売買や児童ポルノ、その他の犯罪的な謀議に加担する人間は後を絶たない。エンロンのような巨大企業やCIAのような政府機関の人間が、怪しげな行為に手を染めている可能性があることを、どうして誰も認めようとしないのだろう。

民間企業が水増し契約などの手段で国から何百万ドルもの金をだまし取っていることは公然たる事実である。元イリノイ州知事ジョージ・ライアン・シニアに収賄と共同謀議で有罪の評決が下ったばかりだ。これは、政治の最上層にいる役人（あるいは少なくともその一部）が陰謀的な犯罪行為に加担する場合があることを意味している。刑務所に入っている人間のリストを見れば、その多くが「共同謀議」の罪状を含んでいることがわかる。陰謀は、今日の米国の成長産業なのだ。にもかかわらず、怠惰なジャーナリストや頑迷固陋な人々は、すぐに証明できないものをすべて「陰謀論」で片付ける。作家のゴア・ビダルも「現代では、口にできない真実はすべて‘陰謀‘で済まされるようだ」と言っている。

政府が秘密活動を行っているのも周知の事実だ。その中には、法的に何の問題もなく、他国に知られると不利になるという理由で隠しているものもあるだろう。だが一方では、明るみに出れば国民や他国の政府から批判を浴びそうな、極めてグレーな活動も存在する。ケムトレイルは、その両方の可能性が考えられるケースだ。

秘密作戦や「陰謀」の可能性を追求することは、ジャーナリストが担ってきた重要な責務である。ウッドワードとバーンスタイン両記者が、誰かに「陰謀論」だと言われたからといってウォーターゲート事件の調査をやめていたら、いったいどうなっていただろう。

飛行機雲は通常、航空機のエンジンから排出される湿った空気が、低温で蒸気圧の低い空気と混じり合うことによって生じる。蒸気圧とは、ある物質の気体が液体状態と平衡になっているときの圧力のことである。大気の湿度が十分に高い時も、翼の上と下を流れる空気の圧力の差によって飛行機雲が形成されることがある。水蒸気の凝結が起こると、エンジンや機体（通常は尾翼部分）のすぐ後ろに飛行機雲が生じて、目視できるようになる。翼の先端からのみ飛行機雲が生じる場合もある。

炭化水素をベースとするジェット燃料が燃焼すると、水素が空気中の酸素と結合して、水（H2O)ができ、エンジンから排出される。高空では気温が極めて低いため（ジェット機が飛ぶ高度では通常マイナス４０度を下回る）、この水はすぐに凝結して氷晶になる。気温が低いということは、わずかな水分で凝結が起きることを意味する。気温がマイナス４０度より高かったり、大気の相対湿度が７３％以下では、飛行機雲が生じる確率は低くなる。飛行機雲を構成する氷晶は、通常の雲の粒子と同じように振る舞う。大気が十分な湿度を持っていれば、氷晶が成長して雲が広がっていくことになる。

では、空中でなかなか消えない飛行機雲はすべてが「ケムトレイル」なのだろうか。多くの人が信じていることを否定すのは気が引けるが、これは誤解である。長く空に滞留しているというだけでは、それがケムトレイルである証拠にはならない。

これから述べるようにケムトレイルは存在する。ただ、飛行機雲が空にとどまっていても、それで組成が確実にわかるわけではない。ケムトレイルかもしれないし、ケムトレイルではないかもしれないのだ。

飛行機雲で人口の雲が生じるプロセスは、冬の寒い日に息が白く濁るのに似ている。観察力の鋭い人は、日によって白い息が長めに残ることに気づいているかもしれない。飛行機雲も同じで、滞留時間はそのときの大気の湿度に直接比例する。空気が乾燥していればそれだけ速く消え、湿っていれば長く残る。湿度が十分に高ければ、別に「極秘物質」が入っていなくてもすべてのジェットエンジンから飛行機雲が生じるわけだ。逆にある程度以上乾燥していれば、飛行機雲はできない。つまり、意図的な散布が行われたとしても、それは見えないことになる。

米国の南西部の空は通常、飛行機雲ができるには乾燥しすぎている。深南部も気温が高すぎて、飛行機雲が一定時間滞留することは稀だ。これらの要因と空域の混み具合の関係により、中西部と北東部で飛行機雲が目撃されやすくなっている。頻度はやや下がるが北西部の太平洋沿岸地域でも見られやすい。

天気を予想する達人は、飛行機雲の滞留時間を一つの目安にすることが知られている。飛行機雲がすぐに消えたり、生じない日は、上空の空気が乾燥していることを意味しており、晴天が続くことが予想される。逆に飛行機雲が長く残っている日は、荒天になる可能性がある。巻雲は天気が悪くなる前兆で、荒天の６時間から２４時間前に空に現れる。飛行機雲による人口巻雲が見られるときは、高空の湿度が高いことを示している。農家や登山者が雨の手掛かりにする巻雲が空に現れる前日や２日前には、飛行機雲の「雲堤（土手のように長く連なった雲の帯）」が観察されることがある。要するに飛行機雲の持続時間だけでは、組成についてはっきりしたことは言えないのである。

ジェット機が飛行しているとき、とりわけ上昇したり下降したりしているときには、大気のより乾燥した層や湿った層を通過することがあり、その場合、切れぎれの飛行機雲ができることもある。このような雲は、何かを意図的に噴霧したり止めたりしているように見える場合がある。もちろん、実際にそうしている可能性がないわけではない（自然現象を「隠れ蓑」にしてごまかせるわけだ）。

インターネット上ではいろいろと不穏な情報が報告されているものの、飛行機雲が空に長くとどまっているのは何も今に始まったことではない。飛行機雲が生じるマイナス４０度以下の高空に飛行機が到達できるようになって以来ーおそらくは１９３０年代のスペイン市民戦争のころからすでに、空に飛行機雲が滞留する現象は起こっていたのである。第二次世界大戦では、厚い飛行機雲が広がっているせいで戦闘中に僚機や敵機の姿を見失ったという報告もたくさんあった。飛行機雲の滞空は、ステルス爆撃機の部隊にとっても脅威となってきた。往路で生じた雲に敵の戦闘機が隠れている可能性などを考慮して、わざわざ別ルートで発進基地に帰還するとともある。

人々がケムトレイルだと主張しているタイプの雲が映り込んでいる最も古い映画の一つは、サリー・フィールドとジェームズ・ガーナーが出演している１９８５年の「マーフィのロマンス」という映画の冒頭の場面だ。１９９０年代の前半の映画にも、一般にケムトレイルだと言われている雲がたくさん映り込んでいた。つまり、これらの正体が何であるにせよ、一部の知識不足の人々が主張しているように、世紀の変わり目の１年前や２年前に始まったことではないということだ。

つまり、飛行機雲が長時間滞留しているというだけでは、ケムトレイルだと決め付けることはできないわけである。飛行機雲がすべてケムトレイルということであれば話は別だが、それはちょっと考えにくい。一方では、空に飛行機雲が見えないからといって、そこに奇妙な化学物質が撒かれていないとも言い切れないわけだ。

物理学的にどぉですか？