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2010/03/04(木) 23:03:14
9.11の真実 今まで誰も書かなかった同時テロ（2）
「9.11の真実 今まで誰も書かなかった同時テロ（１）の続きです。誰がどのような役割をしていったのか？７つの分担作業と中心人物 があきらかにされていきます。
今まで誰も書かなかった同時テロ（２）
次は１９９６年から開始されたそれぞれの現場での準備と作業の詳細です。
１）世界貿易センタービル
｛準備の拠点｝
同時テロの３箇所の現場のうち、貿易センタービルの準備には大量の爆薬や電線等の資材が必要でした。そこで特別に拠点をもうけてそこを爆薬と資材の保管場所とし、事件当日はそこを司令塔にして作戦を遂行することにしました。
その拠点確保のためにジュリアーニが実行したのが、第７号棟２３階にあったＮＹ市長直属の緊急事態対策本部の設置です。
ジュリアーニ市長が１９９６年にこの施設の計画を発表した時、人々は戦争でも始まるのかと揶揄したくらいに大げさに作られたのです。
この一つのフロアだけに１５ミリオン（１８億円）の費用をかけて、防弾・爆弾対応になった窓ガラス、独自の新鮮な空気と水の供給設備と自家発電装置を備え、時速３２０メートルの風（これはすぐ隣にあるツインタワーから強い爆風が出ることを想定しています）にも耐えられる構造にしたのです。
４７階立てビルの中ほどに位置する一つのフロアだけをどれほど強固に作り直しても、その下の階が元のままでは、折角の特別設備も役に立ちません。そうなると逃げだすしかありませんから、ここの階は本当に緊急事態が起きた時には役にたたないのは歴然としています。したがってこの施設設置の本当の狙いは、緊急事態対応のほかにあったと考えるほうが自然です。
そしてこの建物は残りの６つの貿易センターのビルがある地域から、通り一つ離れて立っているので貿易センター全体がよく見える位置にありました。したがって刻々と変わる貿易センター全体の地上の状況の変化を把握するには、最適の場所と言えたのです。
実際にジュリアーニは最初からこの施設を同時テロ対策本部にするつもりはなかったようで、ツインタワーに飛行機が突入した時にここには一歩も足を踏み入れずに、対策本部を２ブロック北のバークレー通り７５番地に決めています。
ここまで本書を読み進んで来られた読者の中には、巷で言われているようなアメリカ政府の自作自演説はどこか違うと感じている人もいるかと思います。既に書きましたが計画は中東某国政府の持っていたオリジナルのプランにアメリカ政府の希望が盛り込まれましたから、合作と言う方が近いと思います。計画の実行は２者で受け持つ範囲を分担をしましたから、これは共演というのが近いと思います。
つまり２００１年９月１１日にアメリカでおきた同時テロは、プラン作成のみならずテロの遂行に至るまで、中東某国政府とアメリカ政府の共同作業だったのです。
本番のテロ実行に至るまでの作業の分担範囲と責任者については後の項で詳しくかきますが、ＷＴＣは中東某国が受け持ちました。
某国諜報機関の連中はＷＴＣ２３階を拠点にして、１９９６年から始まった貿易センター全体の新しい警備装置設置を利用しての１１０階立てツインタワーと第７号棟の爆弾設置作業を遂行しました。そして２機の無線操縦の飛行機の突入も含めて、第４号棟の金塊・銀塊の盗み出し、ツインタワーを含めた７つのビルの破壊等の、９月１１日に貿易センタービルで起きたことのすべてをここを司令塔にして彼らがとりおこなったのです。
夕方５時２５分から始まった強引とも思える第７号棟の破壊は、２機の無人機突入と金塊運び出し完了のみならず、人員と機材の撤退行動も含めた予定の行動が完了した時点で、司令塔としての証拠を残さないための最後の仕上げとして、必ず実行する必要があったのです。
｛準備作業｝
貿易センタービルにおける具体的な準備作業としてはツインタワーと第７号棟の爆薬設置と、他の４つのビルの火災を起こす準備、４号棟からの金塊・銀塊運び出し準備、そして２機の改造軍用機を無線で操縦してツインタワーに突入させる準備です。
組織的にも能力的にも、今回の同時テロ全体を身内だけで実行できる、とその筋の専門家達は一様に認めるほどの高い実行力を持つ中東某国諜報機関です。引越し用トラックを使って爆弾を第７号棟の２３階へはこびこみ、ツインタワーと第７号棟の爆薬設置もおえ、金塊運び出しまでもふくめた貿易センタービル崩壊にともなうプロジェクトの準備から実行まで予定通りにこなしました。
ボーイングを地上から操縦するためのＧＰＳを試すために、２００人以上の乗客が乗った民間航空機を犠牲にしてしまった疑いもあります。
この中東某国の国防省は、１００％国防省出資の完全な子会社の形で、引越し会社や飛行機のレンタルと修理・改造をおこなう会社をアメリカ各地に所有しています。、この中東某国の諜報機関とその国の国防省が手を組めば、他国のアメリカにおいてでも不可能な事はないと言えます。
中東某国はアメリカの発達途上国に対する対外直接援助の、４分の１を占める毎年３０ミリオン（３６億円）という多額の援助を受けている国です。
自前の核兵器を所有しているほどのハイテク国で、国連の分類で先進国に位置している国に対して、アメリカが毎年資金援助をしているというのもおかしな話なのですが、この世界屈指のわがまま暴れん坊の国は、何のためかアメリカ国内に多数の国営企業を所有しています。
某国国防省はこの国防省出資の民間企業の社長の多くに、退役した軍の高官達を派遣しています。つまりこの多くの企業は表向きは民間企業ですが、内実は純然たる軍の出先機関の機能を果たしている関係上、この企業群が利益が目的で運営されていないことは明確です。
世界貿易センターから９月４日に引越した某国最大の運輸会社ＺＩＭは、事件の起きた時は半官半民の会社でした。その親会社のＺＩＭイスラエル航空会社は某国国防省の全額出資会社です。
またこの某国国防省は前出の運搬会社や飛行機の修理会社の他に、事件当時アメリカ国内の４７箇所の国際空港のセキューリティーチェックをうけおっていた、ハントレー（Huntleigh）という会社を所有していました。この会社は同時テロで飛行機が離陸した３箇所の空港のうち、ボストンのローガン国際空港とニューワーク国際空港の乗客と荷物検査を当時おこなっていたのです。ちなみにもう一箇所のワシントンＤ・Ｃのダラス空港は、ＷＴＣと同じ警備会社が空港全体の警備を担当していました。
もう１つ紹介したいのがアムドクス（AmdocsLtd.,）という電話会社で、中東某国に本社を置く企業です。 この会社は、米国内の交換手を通すすべての通話と共に、ほとんどすべてのダイヤル直通の記録を持っていて、電話の通話料請求をうけおっています。ここは米国内の２５の大きな電話会社と契約し、外国にも多くの顧客を抱えています。この会社の記録に残らないように米国内から電話をかけることは、ホワイトハウスを除いては、不可能に近いことなのです。
そして１９９９年ＮＳＡ（国家安全保障局）はその“注意を要する最高機密に属する部門別資料”ＴＳ／ＳＣＩ（Top Secret Sensitive Compartmentalized Information）報告書の中で、米国内の通話記録がイスラエル政府の手に渡っている恐れがあると書いているのです。
この会社は通話内容の盗聴はしていないようですが、誰が何処へ電話したかがわかれば、政界だけでなく実業界においても大変な利用価値があるのです。
この会社のホームページは英語ですが、ロシア語、中国語の他に日本語のページを持っていますから、日本も彼らの主要ターゲットのようです。
次にツインタワー崩壊に使われた可能性の高い、小型の工事用クリーン水爆について考えて見ます。これはアメリカが既に開発していたものを、中東某国が使用したものと思われます。
アメリカが開発した兵器を実戦において最初に中東某国が使うのは、いかにこの２国が軍事面での結びつきが緊密であるかが窺い知れますが、過去にその例があちます。
劣化ウランを使った兵器の研究開発は、１９５０年代から着手しているアメリカが熱心でかつ一番進んでいます。実戦では１９９１年の第１次湾岸戦争でアメリカ軍がイラク軍に対して大量に使い、１９９５年のボスニア紛争においてＮＡＴＯ軍がセルビア人勢力に対する空爆で使い、１９９６年のコソボ扮装でもアルバニア人保護を名目にユーゴスラビア連邦軍に対する空爆で大々的に使われました。これを最初に実戦で使ったのは１９７３年の第４次中東戦争の時の中東某国です。
エジプトとシリアの連合軍による先手攻撃で守勢におちいり、第３次中東戦争で奪取して支配下においていたシナイ半島とゴラン高原を奪い返されてしまいました。 ところが紛争開始から５日目にして某国が反撃に転じ、１０日目には形勢を逆転してうばわれた地域を取りもどしました。この逆転勝利はアメリカから緊急に供与された兵器が大きな役割をはたしたのですが、この破壊力の大きな新型砲弾も隠れた功労者だったのです。
劣化ウラン
天然ウランは安定した組成で非常に重い物質で、その中に０・７％ほど存在する不安定なウランが現在原子力発電や原爆に使われています。そのままでは濃度が薄く使い物にならないので、この不安定なウランを４％程に濃縮してはじめて燃焼するので、ようやく発電につかえるようになります。爆発させるにはそれを更に９０％以上の濃度に濃縮する必要があります。
劣化ウランは不安定なウランの濃縮過程で自然に出てくる残りかす（放射能廃棄物）で、弱いとはいえ放射能を出しているので貯蔵しておくにも費用がかかってしまいます。その処分に困っているアメリカにとっては劣化ウランの再利用は一石二鳥になります。だからどんどん開発して製品にして世界中に輸出しています。現在の使用用途としては、放射能防御物、平衡錘、軍用装甲・砲弾貫通体がありますが、最も利用の多いのが軍事兵器の分野です。
それまで貫通弾に使われていたタングステンは、産地が中国でそのうえ非常に高価でしたが、劣化ウランは無料に近いですから、使いやすいわけです。
現在ではアメリカの他に英国、ドイツ、フランス、ロシア、トルコ、サウジアラビア、パキスタン、タイ、イスラエルの１０カ国が劣化ウランを使った兵器を所有し、ギリシア、バーレーン、エジプト、クウェート、韓国、台湾さらにスウェーデン、ヨルダンの８カ国が研究を進めているといわれています。
放射能防御物としては、医療・研究・輸送機関によって用いられています。
また平衡錘としては、航空制御のために小さい空間で大きな重量の重しを必要とする航空機で使われています。
たとえばマクダネル・ダグラスＤＣ―１０、ロッキードＬ―１０１１、ボーイングＢ―７４７などが、劣化ウランを搭載していると言われています。
ちなみに燃料用のウランには安定したウランがたくさん含まれていますが、この安定したウランは原子炉内の不安定なウランが起こす核分裂によって飛んできた中性子を獲得してプルトニウムに変化します。したがってウランの燃えカスにはプルトニウムが含まれています。
その燃えカスの再利用は日本でもおこなわれていますが、取り出されたプルトニウムの平和利用できる用途は限られています。寿命の長いことから宇宙探査船に搭載される原子力電池に使われるぐらいで、現在の主な用途は核分裂を利用した核兵器の製造だけになっています。
話は少し横に逸れますが、広島に落とされた原爆はウランを使っていて広島の２ヶ月前にニューメキシコ州の実験サイトで爆発実験済みです。ところが長崎に落とされた原爆はプルトニウムを使ったもので、同じ核分裂を利用したものですがタイプが違うのです。
そして爆発実験は行われていませんでした。戦争を終わらせるために原爆が必要だったというアメリカ側の言い訳がありますが、その言でいくと１発目はまだしも２発目の長崎のプルトニウム爆弾はまったく必要のなかったものです。まして無人の実験サイトで行うべきテストを市街地で実行したという事実は、この当時のアメリカ政府の非人間性を明確に表しているものといえます。
本題にもどって、ウランは非常に重い原子で貫通力がすぐれているので主に弾頭に使うのが一般的です。戦車の装甲に劣化ウランをつかうと通常の砲弾は貫通しないので、多くの種類の劣化ウラン装甲戦車が作られています。
第２次イラク戦争において、泥にはまって孤立した１両のアメリカの戦車に対して、３両のイラクの戦車がまわりを取り巻いて集中砲火をあびせたのです。ところがイラク軍の砲弾は命中してもはねかえってしまい劣化ウランで装甲したアメリカの戦車にはまったく被害がなく、アメリカの戦車はゆうゆうと３両のイラク戦車を、劣化ウラン弾で破壊してしまったことが報告されています。
しかしこの劣化ウラン装甲戦車、通常の砲弾には強いのですが、劣化ウラン弾には役にたたないようです。
現在のところ劣化ウラン弾は、異常な病気の多発と劣化ウランとの因果関係が明確にされていないという理由で核兵器としては分類されていません。今まで劣化ウラン弾が使われたセルビアとコソボではバルカン症候群として、また第１次と第２次イラク戦争後の湾岸戦争症候群として知られる病気の症状は、まさしく放射能感染による障害からくる症状そのものです。
第２次湾岸戦争では最低でも３００トンの劣化ウランが、砲弾やミサイルの弾頭に使われてイラク国内に打ち込まれたのですが、劣化ウランが使われていることなど一般の米兵はまったく知らされていなかったのです。
そのために何の防御もせずに、空気中に拡散した放射能を吸い込んだり、弱いといえども放射能を全身にあびてイラクで任務についていましたから、任務を終えた帰還兵にも放射能障害の兆候が現れていることが報告されてます。
産業廃棄物を利用して、役にたつものを作り上げるのは非常によいことだと思うのですが、環境や人間に害を与えるようなものはごめんこうむりたいものです。
例えば産業廃物の良い利用例としてコークスやコールタールがあります。
今ではこの２つはいろんな方面で使われていて捨てる人はいませんが、明治時代に浅野総一郎が利用方法を考えるまでは産業廃棄物として邪魔者扱いされていたのです。
２）ペンタゴン
貿易センタービルと比べると単純ですが、ペンタゴンの準備はすべて空軍がおこないました。 飛行物体が衝突した６分前におきた館内での爆発を起こした爆弾の設置は、１９９８年から開始された改装工事箇所を利用して行われました。駐車場の街灯の細工と発電機の細工には大きな準備は必要なく、民間の業者に外注した外壁工事と一緒に進めて完了させました。
３）シャンクスビル
最後の現場のシャンクスビルの墜落現場の工作は、現在私の手元にある情報だけでは何がおこなわれたか具体的にはわかりません。しかし近くの軍の施設を利用して軍がすべておこなったことは確実です。
同時テロ第２ステップ
ここから真相隠匿も含めた同時テロの実行の詳細にはいります。
この悪魔の犯罪の実行計画は大きく分けて、下記のように７つの部分から構成されています。
右にあげた名前は、作業の遂行の中心になった人達です。
餮防空警護システムの無能化……………………………………………空軍
餽フライト１１便、１７５便、７７便、９３便の乗っ取りと着陸………………空軍
（９３便の再飛行と死体の処理も含む）
餾貿易センタービル崩壊に関係するすべて…………………………………某国諜報機関
（爆薬の設置、金塊の運び出し、２機の無線操縦の飛行機の突入、第７号棟の爆破）
饂ペンタゴン関係のすべて……………………………………………………空軍
（飛行物体の発進とペンタゴン激突、爆薬の設置、一般職員による証拠隠滅等）
饉アルカイダに罪を被せるための証拠の捏造と配置………………………ＣＩＡ
（国内に居た８人のアラブ人の監視と操縦を含む）
饅ニセの目撃者養成や偽造写真の作成、情報隠匿とマスコミ操作………ＦＢＩ
饐貿易センタービルの証拠隠滅……………………………………………ジュリアーニ
この実際の行動は１９９３年の貿易センタービル地下駐車場爆破によって、貿易センターの支柱の強度がテストされたことから始まります。
この時取得したデータ資料から、既に開発されていた原爆を起爆剤に使わない工事用の小型の水爆の必要数と、ツインタワー内の設置箇所を特定しました。
それを使用したことによって、３３万立方メートルのコンクリートがすべて粉塵と化し、全世界の人間に恐怖を与えるための計画がシナリオ通りに順調に運んだのでした。
これだけ大がかりな事件をおこしておいてそれを嘘で固めようというのですから、準備と実行に多くの人が動員されたのは疑いのない事実です。それに加えてその嘘を演出するための舞台と小道具を用意するのにも、大変多くの人がかかわっているのは容易に想像がつきます。
これから関係した人たちの果たした役割を見ていくことにします。
｛空軍｝
アメリカ側がおこなった作業のうち、ペンタゴンで起きたことのすべても含めて空軍は、この悪魔の計画の遂行に非常に大きな役割をになっています。
ペンタゴン館内の爆薬設置と駐車場の街灯と発電機の細工を前もって行いました。、事件当日は北米上空の警備を手薄にしてテロをやり易いように手助けする一方、４機の民間機をＧＰＳを使ってハイジャックして自分達の持つ空港に着陸させ、搭乗人員を９３便に乗せてホプキンズ空港まで運びました。またバンカーバスターミサイル搭載の飛行機を飛ばしてペンタゴン突入を実行しました。
｛ＦＢＩ｝
一方ＦＢＩが担当したのは各現場におけるニセの目撃者達の養成、４機の飛行機の中のニセの機内の様子を電話で知らせてきた人達の養成、偽造写真の作製等の他に、一般の関係者に対して半分脅迫めいた緘口令を布き、真相がばれないようにマスコミを総動員して真実をひた隠しにしました。
それに加えてペンタゴンの現場に隣接しているガスステーションで、事件が起きる数時間前に給油した人の家に数人のＦＢＩらしき黒服の男達が現れ、家宅捜索したあと他言無用を言って姿を消したという話を、被害者本人の友人から私は聞きました。 なぜ事件に関係ない人達をＦＢＩが家宅捜索する必要があるのか理解に苦しみますが、相当多くの一般人が同じ目にあったことは容易に想像がつきます。
｛ＣＩＡ｝
ＣＩＡはアルカイダに罪をかぶせるために証拠品を捏造し、所定の場所へ置く役割を担当しました。
またＣＩＡはアメリカ国内にいた８人のニセアルカイダに、それと知られないようにパキスタンのＩＳＩ（パキスタン統合情報局）を通じて資金を送ってサポートしながら、彼らの監視を続けていました。したがって８人に関する物を集めるのはＣＩＡにとっては、何の問題もないことだったのです。
この世紀の犯罪には非常に多くの人がかかわっていますが、中東の某国側では少数の政府のトップと現場の指揮官だけが計画の全容を知っていただけでした。実際の計画遂行に関わった１０人余りの某国諜報機関の活動部隊のメンバーは、必要な時に最低限必要な事だけを知らされただけで、事件の全容は翌日になるまで知らなかったのです。
したがって本来ならば事前に漏れるはずがないのですが、既に書いたように、アメリカ国内にいた私の知り合いのユダヤ人の老婦人の耳にまで戦争が起きるという形で情報が届いたのは、同時テロ後の戦争を仕掛けるシナリオを知っていた人間、つまり上層部の人間の口から漏れたとしか考えられません。人の口に戸が立たないのは、洋の東西を問わず変わらないようです。
またアメリカ国内でこのテロ事件の全容を知っているのは、ワシントンとニューヨークにそれぞれ４～５人の計１０人足らずの人しかいなかったのです。
この人達がアメリカ担当の作業の実施計画を立て、それぞれの作業の責任を持たせる人間に指示を出して、一つ一つの作業が別々に独立した形態で進められていきました。一つの作業の責任者達でさえ自分達のおこなっていることが、どういうモザイク画の一部をなしているのか全く理解しないまま作業を遂行し、自分達のやったことが同時テロを手助けしたことになったという事を知るのは、ニュースを聞いてからです。
しかし事件の大きさと重大さに恐れをなしながら、悪魔の犯罪に手を貸した罪悪感を、アメリカの国益のためにやった事だと自分に言い聞かせ、また上のほうからの無言の圧力がかかっていますから、職を失ってまで言い出す気にもならなかったのが、いまだに真相を内部告発する人が出ていない理由なのです。
ニューヨーク市消防局のチーフが事件後、現場で真相を見てきた同僚の消防士達の考えを代表して、それでもかなり婉曲な言い方で、アルカイダの他にこの犯罪に手を貸した者がいたのじゃないか、という意味のことを喋ったとたんに職責を解かれた事件は、この圧力の強さを物語る一件です。
知らないままとは言えこの世紀の犯罪に手を貸すことになった人達は、自分が参加したこの大犯罪によって何千人もの人が命を失い、その数倍に及ぶ人数の被害者の家族が辛い思いを味わっていることを、一生自分の心の奥にしまって残りの人生を生きていく運命にあるのですから、考えようによってはこの人達も被害者と言えるかもしれません。
この世紀の犯罪の計画から実行まで中心的役割を果たしたのは、既に書いたように中東某国の諜報機関です。 ここではアメリカ国内において中心的役割を果たした人間にスポットをあててみました。前出の７つの作業で構成されている悪魔の犯罪計画の、アメリカ側の作業の各部分における中心人物を見ていきます。
７つの分担作業と中心人物
ディック・チェイニー
餮防空警護システムの無能化
餽フライト１１便、１７５便、７７便、９３便の乗っ取りと着陸
饂ペンタゴン関係のすべて
この３つの分担作業はすべて空軍の受け持ちです。チェイニーが中心になって空軍の２人の幹部と共に、中東某国の諜報機関が作った基本の計画を基にして細部を決めました。
｛防空警護システムの無能化｝
チェイニーが計画し軍隊内の組織立った命令系統の中でそれぞれの作業の責任者を決めて、仕事を分担させました。
その１つに２００１年の６月に統合参謀本部に命じて、ハイジャック機の対応マニュアルの変更を命じました。
それを受けて統合参謀本部長名で、北米航空宇宙司令部（ＮＯＲＡＤ）に通達が出されてＮＯＲＡＤが自分達で勝手にスクランブル発進を指示できなくなってしまいました。
それまでは航空管理局（ＦＡＡ）に提出されたコースを外れた民間航空機がみつかったら、直ちに航空管理局（ＦＡＡ）が北米航空宇宙司令部（ＮＯＲＡＤ）に連絡することになっていて、連絡を受けたらその場でＮＯＲＡＤの責任者が、２機のジェット機のスクランブル発進を指示するのが長年の行動手順だったのです。
ところがこの新しい通達により手順がまったく違ってしまい、NORADから国防長官に報告して彼から許可をもらわないとスクランブルの発進を指示できなくなったのです。
これは火事に例えて言うと、従来は１１０番の連絡が入ったら一刻も争って消防車が出動できたものが、一旦市長に連絡して出動許可を貰ってからでないと出動できなくなったことと同じなのです。
この馬鹿げたシステムは、事件翌日の９月１２日に解除になっているのですから、スクランブルを遅らせるためだけに作られたのは明白です。これを利用して事件当日ラムズフェルド国防長官は誰にも疑われずにスクランブルを遅らせているのです 。その時のラムズフェルドの頭脳的行動を後の彼の項で紹介します。
スクランブルを遅らせるための方法がもう一つありました。当日朝の軍事演習です。
事件当日実際のハイジャック事件を隠すためにいくつもの軍事演習が行われていて、それが結果として３機のハイジャック機が目標に到達するのを助けてしまいました。この演習はすべてチェイニーが統合参謀本部に命じて実行させたものです。
事件当日ホワイトハウスにいた閣僚達は、地下にある緊急時用司令室に避難しました。そこに陣取った副大統領ディック・チェイニーの言動を、たまたまそこに避難していた運輸省長官ノーマン・ミネタ氏が目撃していて、その時の模様が後日議会で証言されました。
それによると、若い軍人がチェイニーに、「（７７便が）５０マイル地点に来ました。」、「３０マイル地点に来ました。」と逐一報告に来ているのですが、チェイニーは黙ったままでした。
とうとうしびれを切らした若い軍人は「１０マイル地点に来ましたが、命令に変更はありませんか？」と聞いたのです。
その時チェイニーは首を横に振りながら「勿論命令に変更はない。何か私の命令と逆な事が聞こえたのか」と素っ気無く答えたのです。
この若い軍人は、ラムズフェルドの居所がわからないので、近くのアンドリュー空軍基地からのスクランブル発進の指示を、彼に出してほしくて催促していたのです。しかしチェイニーはまったく出す気がないのです。
それに加えてこのチェイニーという人物は、７７便はワシントンＤＣに向かっていると報告を受けて、自分達はさっさと地下の防空壕に避難していながら、ペンタゴンに避難命令を出していないのは、真珠湾攻撃の時にルーズベルトが軍に知らせなかったのと同じで、飛行機の突入をペンタゴンに知らせないで、被害者の出るのを待っていたとしか考えられません。
日系の大臣ノーマン・ヨシオ・ミネタ
この非常に重大な内容の証言をしたノーマン・ヨシオ・ミネタ氏は名前から想像できるように日系人です。サンホゼ市の市長からカリフォルニア選出の民主党下院議員に当選して、国政に関わるようになりました。
両親はどちらもアメリカ国籍をもっていませんでしたが、彼は数多くいるアジア系移民の中で米国政界で一番成功したアジア人の一人といえます。
クリントン政権で商務省長官を務め、共和党のブッシュ政権ではただ１人の民主党閣僚として、運輸省長官を５年の歳月に渡って務めました。
第１期ブッシュ政権の閣僚の中で、同時テロの事についてまったく知らいなかった数少ない閣僚の中の１人と思います。
飛行機のみならず列車や自動車等の事故の、原因調査の中心になるべき役所が運輸省なのですが、４機もの飛行機が関係している同時テロの調査において運輸省はかなり冷や飯を食わされました。２機の飛行機が関係したツインタワー調査もブッシュの命令で実行できませんでしたから、それが後日議会におけるチェイニーに弓を向けることになる証言をした遠因ではないかと思います。
｛フライト１１便、１７５便、７７便、９３便の乗っ取りと着陸｝
これは簡単に言えば４つの民間機をハイジャックして、それを秘密裏に着陸させることです。
空軍が既に開発しているハイジャック機対策用のGPS技術と、国内にくまなく張りめぐらされた空軍の空港網を利用しておこなわれました。全米に張り巡らされた空港網の一部、事件に関係の深い米国北東部の地図がこの頁のトップに載っている写真です。
計画遂行を手伝った民間の技術者達の説得と、飛行機から地上にでっち上げの電話をかけた１８人を犯行に誘い込むのはＦＢＩが担当しました。
北米大陸の空を守っている空軍がハイジャック機を操縦し、空軍の所有する空港に着陸させているので、この作業は外部に全く知られることなく無事に終わっています。
｛ペンタゴン｝
ペンタゴンへの攻撃は米国側のリクエストで組み込まれたので、計画の立案までは某国諜報機関が手伝いましたが、準備から実行までの全工程はアメリカ側にまかされました。
劣化ウラン弾頭搭載のミサイルを装備した飛行機の発進とペンタゴンへの激突と、館内における爆薬設置もチェイニーが中心になって計画を練り、既に仲間にして計画を話してあった２人の軍の幹部達が、軍部内のその筋のエキスパート達に直接指示を与えて実行されました。
当日の事故直後のペンタゴンの一般職員による瓦礫撤去作業は、ラムズフェルドではなくてチェイニーが直接指令をくだして実行させました。
この悪魔の犯罪を遂行するに当たって軍の持つ飛行機はもちろんの事、重機類や機器類等の多くの軍所有の機械とそれまで軍が秘密裏に開発した装置が、軍内部のその道のエキスパート達によってフルに活用されました。
これらがすべてうまくかみ合って機能した結果、世紀の大犯罪が成功したので、その苦労をぬぎらう意味で軍幹部の昇進というご褒美人事になったのです。
ちなみに昇進を受けたのは、事件当時の統合参謀本部長代理と北米航空宇宙司令部（ＮＯＲＡＤ）の最高指揮官の２名です。
ところで北米航空宇宙司令部（ＮＯＲＡＤ）というのは空軍の出先機関のような存在で、高官はすべて空軍出身ですから、この同時テロにかかわっている軍の存在は、空軍といいかえても間違っていません。
ルドルフ・ジュリアーニ
｛貿易センタービルの証拠隠滅｝
次は事件当時のＮＹ市長ルドルフ・ジュリアーニです。
彼は７つからなる世紀の犯罪計画の分担作業のうち、ビル崩壊後の証拠隠滅に大きな役割を果たしました。グランドゼロを立ち入り禁止にし、写真撮影も禁止しました。行方不明者の捜索を３日で終了させ、４日目から焼け跡から鉄骨を運び出すトラックにＧＰＳを取り付けて、鉄骨の行方を厳しく監視して、大半の鉄骨を中国とインドにくず鉄として売却しました。
ＮＹ消防局員に現場で見聞きしたことを口外しないようにと緘口令をしき、ツインタワーの飛行機の衝突箇所まで階段を駆け上がった隊員からの無線連絡を、３年間非公開にしました。
また彼はビル崩壊後の証拠隠滅に大きな役割を果たしただけでなく、同時テロにおける一番主要なターゲットである世界貿易センタービル攻撃の、準備拠点であり事件当日は司令塔になった市長所属の緊急管理室の設置は、彼の発案で実現しています。
そしてツインタワーへの１機目の突入後歓喜の声を挙げていて、対岸のニュージャージー州で捕まった３人のモサドを含む５人のイスラエル人は、すぐに地元の警察からＦＢＩの手に渡されていました。ところが間もなくワシントンからの要請で５人とも釈放されたのですが、それをブッシュ達に強硬に要求したのはジュリアーニだったことが知られています。
彼らは釈放されてすぐにアメリカを出て真っ直ぐイスラエルに帰ったのですが、１１月にインタービュー形式のテレビのショー番組に出演しました。その番組の中で彼らの目的は同時テロを録画するためだったとはっきり言っているのです。
ジュリアーニは事故後の瓦礫撤去を始めとする証拠隠滅には、持ち前の辣腕の実行力を発揮したのですが、計画の詳細についてはほとんど知らないでいたので、ツインタワーが崩れると彼に知らせたのは、緊急管理室の室長だと言われています。
警備会社会長のマービン・ブッシュと実行社長のワート・ウオーカー３世と、緊急管理室の室長以下上層部の２～３人は、チェイニーからの指示で現場の某国諜報機関の工作員の作業をやりやすくしていたので、計画の大筋は聞いていたのですが詳細は知らされていなかったはずです。貿易センタービルに関する出来事の詳細を掴んでいるのは、中東某国にいる諜報機関の首脳だけでアメリカには誰もいなかったと思います。
トーマス・ピカード
｛ニセの目撃者養成と偽造写真の作成、情報とマスコミの操作｝
トーマス・ピカードはＦＢＩの現場のトップとして、アルカイダに罪をかぶせるための各現場における、ニセの目撃者養成や写真の偽造と情報隠匿を担当しました。
事件当時のＦＢＩ長官はロバート・ミューラー氏ですが、彼は事件１週間前にＦＢＩ長官になったばかりですから、事件にはかかわってはいないと思います。
ＦＢＩが１９人のアラブ人リスト発表後、すぐに英国のＢＢＣ放送がリストの中の生存者７人のコメントを発表した事について、感想を求められたミューラー氏は返答に窮し“うーむ、ひょっとしたら何人かの名前は正確じゃないかもしれません”と答えた彼の言い方は、部外者であると確信します。
このミューラー氏の直前の長官が辞任したのは２００１年の６月で、それから事件の直前１週間前までの長官の席が空白だった２ヶ月間余りの長官代理をつとめたのが、トーマス・ピカードというＦＢＩの現場からの生え抜きのエージェントです。
彼は１９９９年の終わりからＦＢＩの№２の地位にいて、ミューラーが赴任後も引き続きＦＢＩの№２の地位にいますから、実質的な意味においてＦＢＩのトップといってもよいのです。
特に事件直前の一番大事な３ヶ月間は彼が名実共にＦＢＩのトップで、ディック・チェイニーと膝つきあわせながら打ち合わせして念入りに準備を整えたものと思われます。彼の直接の指示によって、各々の現場のニセの証人養成と写真の偽造と情報隠匿を、ＦＢＩ内部の専門の部署が実行しました。
デイリーニュースが報道した金塊盗難事件にＦＢＩが捜査に入らなかったのは、ピカードの差し金です。
同じＦＢＩの職員で、アルカイダとオサマ・ビン・ラディンを特別捜査していたジョン・オニールという人物が、貿易センタービルの警備会社から年棒３５万ドル（４２００万円）という破格的な高給をオファーされて、長いあいだ年棒１０万ドル（１２００万円）で働いてきたＦＢＩを８月に退職しました。
そして９月１０日から貿易センタービルで勤務し始めて２日目に事件に遭遇して、結局ツインタワーの中で後日死体でみつかった事件がありました。彼のＦＢＩ退職はトーマス・ピカードのせいだとジョン・オニールの妻が言っているのは、ピカードが同時テロ遂行に一枚噛んでいた事を物語る話です。
区切りよく９月１日から出勤させないで、事件前日の１０日から彼を出勤させているのは、前の週の週末までかかっていた爆弾設置や金塊運び出しの準備の最終的な仕上げを、オニールに見られたくなかったためです。
このジョン・オニールというＦＢＩのフィールドエージェントは、捜査の強引さで周囲とぶつかることが多かったらしいのですが仕事は出来たらしく、ビン・ラディンに関してはエキスパートだったので、アルカイダとビン・ラディンに罪をかぶせる計画の邪魔になるので、口を封じられたとものと思います。
ジョージ・テネット
{アルカイダに罪をかぶせるための証拠の捏造と配置}
ＮＹ市クイーンズの出身で、家業のレストランを手伝いながら大学を出たという努力家です。軍人でもなく諜報機関の経験もなく銀行家でもありませんが、１９９７年から２００４年までの７年間という長い期間をＣＩＡの長官として在職しました。時期的に同時テロの準備が本格化して落ち着くまでの、一番大変な期間にＣＩＡの長をつとめました。
ＣＩＡはよくＦＢＩと対比されますが、ＦＢＩは司法省の下部組織の局で、州を越えるあらゆる種類の犯罪を捜査するのが主な仕事です。 ＣＩＡは００７の映画で知られているように外国での諜報活動をおこなっていますが、ホワイトハウス直属でいわば大統領から直接命令を受けて行動する部署ですから、ＦＢＩとは全く性質の違った組織です。
言いかえれば、過去に何度もＣＩＡが外国の民主政府をひっくり返して独裁者を擁立してきたのは、すべてホワイトハウスからの直接の指示だったのです。
その秘密の活動で知られるＣＩＡもテネットが長官になった時はどん底時代でした。冷戦が終結してからは予算が減りはじめ、一番最盛期の時と比べて人員が４分の３にまでになり、ＣＩＡの活動がかなり落ち込んでいた時でした。
そこでまた元のように活気付いたＣＩＡに戻すために、ロシアと中国の経済体制移行過程、ならず者国家のレッテルを貼られた北朝鮮とイランとイラク、そしてテロリズムに関する監視を強化し、その情報招集に全力をそそいだというのがテネット時代のＣＩＡの表向きの活動になっています。
第２の真珠湾攻撃をプラン通りに実行するために、某国諜報機関から引き継いだ８人のアラブ人の監視と操縦を担当しました。そしてアラブ人を犯人に仕立て上げるためのニセの証拠品を集めました。
そして、イラク侵攻の直接の原因とブッシュが利用した、サダム・フセインが大量破壊兵器を所有しているというＣＩＡ情報は、テネットが故意に作ったニセの情報だったのです。この嘘の情報をブッシュに渡したことが、彼の３年後に辞任する直接の原因になりました。
２００５年に書かれて２００７年まで門外不出になっていた検閲総監（政府機関や役所の仕事振りを検査する独立職）によるＣＩＡを調査した政府の公式報告書には、ＣＩＡは明らかに同時テロを知っていたが、それを阻止しようという努力をまったくしなかった、と明確に書いてあります。実際にはＣＩＡは同時テロの阻止どころか某国諜報機関と組んで、同時テロを実行しようとしていたのですが、この報告書を書いた検査官はその真相までは見抜けなかったようです。
ちなみにＣＩＡの予算も軍と同様に同時テロ後は増加の一歩をたどっていますから、テネットが目指したＣＩＡ復興の目的は果たせたと言えます。
ドナルド・ラムズフェルド
事件当時当時国防長官だったドナルド・ラムズフェルドは、同時テロのプラン作成には参加していましたが、遂行には参加していません。
ネオコンの中心人物としてこの世紀の犯罪計 画の実現に大きく貢献して、第３ステップにおいて重要な役割を演じました。
彼と当時の副大統領ディック・チェーニーとＮＹ市長ジュリアーニはそれぞれの役所は違いますが、１９８１年にスタートしたレーガン政権で共に連邦政府の高官として働いています。
この時期にお互いが知己になった可能性が高く、ジュリアーニは１９８３年にはニューヨーク州南部担当の連邦検事としてワシントンを離れますが、以後もずっとお互いに連絡は取り合っていたと思われます。
彼は下院議員を４期８年間勤めたあと、ニクソン大統領の時に連邦政府内に役職を得て以来、相性が会わなかったパパブッシュの時に下野して製薬会社を経営していた以外は、常に時の政権の閣僚か政府部内の各種諮問委員会の委員をしながら、ワシントンで生活していました。
思想的には常にタカ派で、同時テロがなくてもイラクに侵攻するべきと主張していました。
彼は同時テロの実行には直接的な役割は果たしていませんが、当日はペンタゴンの中にいることはわかっていたのですが朝から連絡が取れませんでした。そのために北米航空宇宙司令部（ＮＯＲＡＤ）がスクランブル発進の許可を即座に貰えなかったことが、４機のハイジャック機を最後まで野放しにしてしまった理由の一つです。
連絡将校が彼を必死になって探し回っていた頃、当の本人は建物の外で血を流して倒れていた女性職員をみつけて、かかえて避難して救急車が来るまで付き添って看病していたのです。
緊急事態が発生した時には政府の高官たるものは、女性職員の看病は他の人に頼んでもっと他にやるべき事があるものです。これなどはスクランブルの許可を出したくないので、故意に看病に時間を取られていたと解釈できる行動です。
次はいよいよこの事件の千両役者の登場です。
ジョージ・Ｗ・ブッシュ
まず最初はブッシュ家を代表して現大統領ジョージ・ブッシュです。
２つの国にまたがって多くの人間が関係して起こされたこの世紀の大惨事は、時の大統領ジョージ・Ｗ・ブッシュが仕上げの第３ステップにおいて最も重要な役割を演じました。
事件当日から何回もアルカイダとオサマ・ビン・ラディンとテロの３つの名前を呼び、一般の人の先入観の中にこの３つの言葉を植えつけてしまいました。しかし彼はこの悪魔の計画の大筋は聞いていましたが、詳細は知らされていなかったと思われます。
自分達が関係しながら犠牲者に黙祷する姿や、テレビの前のアメリカ中の国民の見ているなかで“選択は２つに１つです。テロリストの味方になるか、我々の見方になるか”などという白々しい言葉を、平気で吐いているブッシュの姿は千両役者の風格がありました。
ディック・チェイニーが計画を練り、事件当日は多くの政府職員がそれぞれが自分の役割をこなし、ジョージ・ブッシュがその仕上げをしたのが、この同時テロ事件なのです。
多くの人間が大変な思いをしながらブッシュをホワイトハウスに住まわせるために動いたのは、操り人形として周囲から言われたことだけを忠実にマイクの前で喋って、同時テロに関しての仕上げを担当するためには小学校４年生程度の知能しかないブッシュが最適だったからなのです。
大統領としての実務はカール・ローブが担当していましたが、彼は表向きはブッシュを立てていました。ブッシュは本が読むのが嫌いで、毎朝送られてくる重要報告書にも目を通さないので、周囲の人間が口頭で説明しているようですから、言い方次第でどうにでもブッシュを動かせるのです。
また同時テロの細部の計画はディック・チェーニーが中心になって練り上げていますが、ブッシュには知らせていなかったと思われます。
それを示唆するのが、パパブッシュが事件当日の９月１１日の早朝からワシントンのリッツ・カールトンホテルで、ビン・ラディンの兄弟とビジネスミーティングを行っていたことです。
ブッシュが当日何が起きるか明確に知っていたら、自分の父親が前日にホワイトハウスに宿泊したときに、翌朝ビン・ラディンの兄弟とミーティングすることに何の意義もとなえないことはありえないはずです。
ブッシュが全くの操り人形なのは、有望な人材をメンバーにして教育する組織であるCFR（外交問題評議会）の会員に推薦されていないことからも想像できます。
気が良くて陽気な性格のブッシュですが、さすがのロックフェラーも彼のレベルの低さにはお手上げで、教育しても無駄とあきらめていたのだと思います。
しかしそんなことはおくびにも出さずビン・ラディンの名前を繰り返し、強硬に対テロ戦争を訴え母国の安全を守るという錦の御旗をかかげて、次々に新しい法律をブッシュは議会に送り始めました。そんな彼をアメリカ国民は好意をもって迎え入れ、事件を契機にして支持率が急激にあがり、事件直後の９月１５日には８６％という高率を記録して以来、長い間高い支持率を維持しました。
会社の株価の上下降に一喜一憂する経営陣と同じで、国の政治をつかさどる人達にとっては支持率が気になるのは、アメリカも日本も同じ事と思います。
その点ではブッシュは長い間、非常に良い思いをしました。
また彼の念願だった、憲法に保証されている基本的人権の縮小を可能にする法案が議会を通りましたから、もう政府のする事に異議をとなえる人がいたら、即ブタ箱にぶち込めるようになったのです。
実際にブッシュが講演をおこなっていた会場の最後部で、イラク戦争反対と書いた横断幕をもって立っていた人達全員が、逮捕されて拘留されるという事件がいくつも起きているのです。
もうこの国は言論の自由がなくなっています。
ブッシュの事は書き出すときりがなくなるので止めておきますが、彼が２００１年の終わりに“９月１１日は興味が惹かれる面白い日”と表現し、ブッシュと妻のローラにとって“２００１年は素晴らしい年だった”と言った事がホワイトハウスの公式サイトに掲示されました。
ジェブ・ブッシュ
ブッシュ家４人の男兄弟の２番目で事件当時のフロリダ州知事のジェブ・ブッシュは、当日の事件遂行には関係していませんが、同時テロ計画の第一ステップの兄ブッシュを大統領にするプロジェクトにおいては、一番重要な役割を果たしました。
２０００年大統領選挙において、一般投票では僅差でアル・ゴア氏に負けていた兄のブッシュを、フロリダ州におけるジェブが指揮した投票のごまかしで、最高裁裁定という前代未聞の方法に持っていきました。その甲斐あって兄は大統領になりました。第１段階を成功させたのですから彼の功績は非常に大きいのです。
話しは少し飛びますが、事件以来連邦政府による基本的人権の蹂躙があちこちで行われるようになり、アメリカは警察国家になりつつあり、ゲシュタポが暗躍していたナチスドイツと同じ道をたどっていると言われるようになってきました。最近ちまたには“ブッシュとヒトラーの違いは何か？ それはヒトラーは選挙で選ばれたがブッシュは選ばれていない”というかなりわさびの利いたジョークが流れています。ブッシュ政権の２０００年と２００４年の２回の大統領選挙におけるごまかしが、かなり一般の人にも認識されてきたものとい思われます。
マービン・ブッシュ
一番下の弟のマービンは既に書いたように、同時テロに関係の深い警備会社の会長をしていましたが、自分の役割は終わったかのように事件直前にその職をおりています。
事件後投資会社の共同経営者に納まっていますから、その資金は多分金塊を処分して作ったか、それを担保にして借りたのではないでしょうか。
ところでテロ後２年して彼の家で、口封じと思われるような事が起こっています。
彼の子供達のベビーシッターとして長年住み込みで働いてきた６２歳の女性が、２００３年にマービンの家で不審な死を遂げています。
彼女は夜の９時ごろに自分の車の中に何かを取りにいったようです。それがマービンの家の外壁と自分の車の間に押しつぶされて発見され、すぐに病院へ運ばれましたが既に息が切れていました。
地元の警察は、車内は無人だったがギアは入ったままだったので、何かの理由で車の前にいた彼女の方に車が動き出したようだが、はっきりした原因は不明と発表して捜査を打ち切りました。
車を運転している人が自分の車の外に出るのに、ギアを入れっぱなしで出たなどという、車を運転する人ならすぐに嘘とわかる下手なこじつけをこの警察官は持ち出してきて、事故として片づけてしまいました。この時彼女は何かを取りに車へ行っただけですから、車のエンジンをかける必要はなかったはずなのです。
これほど殺人の臭いがぷんぷんとあたり一面からにおってくる事件も珍しいと思いますが、一介の田舎の警察官では現職の大統領の弟を相手にするには役者不足です。マービンの家で何が起きていても捜査などできっこないのが現実だと思います。
ところで彼女が車に取りに行ったのは、ブッシュのビデオとのことです。
ジョージ・Ｈ・Ｗ・ブッシュ（パパブッシュ）
いまやアメリカの政界で押しも押されもしない、華麗なブッシュ一族の長です。
そして１９９１年の第１次イラク戦争の時の大統領です。
この時サダム・フセインを追いつめなかったのは、まだアメリカの外交基本政策にサダム・フセインの排除が盛り込まれていなかったためで、２００３年の第２次湾岸戦争で父の思いを子が達成したことになりました。
パパブッシュは７０年代に共和党政権で政府の要職についているにもかかわらず、政界では選挙に出るたびに落選し長い間芽が出ずにいました。それがデービッド・ロックフェラーの知己を得て、レーガン政権の副大統領として指名されてからは順調で、レーガンの次の大統領として選挙で選ばれています。これ以来、デービッド・ロックフェラーの忠実な下僕になっています。
副大統領だった人が大統領選挙に出馬して、勝利して大統領になったのは、この人がアメリカの歴史上で最初の人です。
現在はアメリカの名家として、ケネディー家と並ぶ名声を獲得しているブッシュ家の長として、前フロリダ州知事のジェブ・ブッシュ氏（在職１９９９年―２００７年）、現職の大統領ジョージ・ブッシュ氏（在職２００１年―２００８年）を息子に持ち、自分自身も４１代大統領として第１次イラク戦争を指揮して勝利に導いたという経歴をぶらさげて、主に軍需産業の顧問として活動しながら悠々とした人生を送っています。
しかし同時テロの立案と計画、準備と実行のいずれにもパパブッシュは直接関係していなかったと考えられます。なぜかと言うとパパブッシュとビン・ラディン家はビジネスパートナーとして長い付き合いがあるのは、マイケル・ムーアの映画”華氏９１１”に描かれているのでご存知の方も多いと思います。その関係で事件当日の９月１１日の朝にはワシントンのリッツカールトンホテルで、パパブッシュとオサマの兄弟の一人シャフィグ・ビン・ラディンは、共に同じ会社のビジネスミーティングに出席していたことが報道されているのです。
世紀の大事件の犯人に祭り上げられることになっている男の兄弟と、事件当日にビジネスミーティングで一緒に居たのは、この犯罪の遂行には直接関係していないばかりか、知らされてもいなかったとしか考えられません。
同時テロ第３ステップ
綿密な計画のもとに膨大な数の人間を巻き込んで成就した第１と第２段階ですが、この２つはいわば準備段階でした。この第３ステップを実行することによって、長期間に及ぶすべての苦労がむくわれます。
最初に大幅な増加を盛り込んだ国防予算の作成が行われました。
次が、同時テロ後の民衆の怒りがおさまらないうちにタイミングをはかって議会に提出するための、米国愛国者法案を始めとする基本的人権尊重をうたう憲法を骨抜きにして、連邦政府の権限を強化して、アメリカを中央集権国家にするための一連の法律が作成されました。
次にアフガンとイラクとイランの３国への武力侵攻です。
それぞれの国への侵攻をアメリカ国民に納得させるための、その理由作りから入って、侵攻の時期、侵攻後の軍事作戦の詳細、制圧後の統治に関する政策等が前もって練られました。
以上の３つが、イラン侵攻をのぞいてすべて順調に行われたことは、現在の世界情勢とアメリカの国内事情が教えてくれています。
２００９年の１０月現在イランはまだ無事ですが、これはブッシュ政権のイラクの統治失敗からきた諸般の情勢の変化から、一時的に予定がのびているだけです。実際にブッシュがホワイトハウスを去る前にイランに侵攻する手はずになっていると、主張する数人の中東問題の専門家がいたほどです。
現在のイランは２００９年６月の選挙で２期目の当選を果たした保守強硬派のマフムード・アフマディネジャドが大統領として行政を担当しています。彼はアメリカとイスラエルの神経をさかなでするような言動が多く、明らかな敵対路線をとっています。
それに引き換え彼の前の大統領モハンマド・ハータミー氏は国際関係改善を旗印にかかげて、積極的に西欧諸国との接近をはかりました。彼はイタリア・フランスを訪問した革命後初の大統領となり、革命後初めてアメリカのスポーツ団をイラン国内に受け入れ、“悪魔の詩”の著書サルマン・ラシュディの処刑執行をストップし、その上原子力発電等の核開発推進を一時凍結までして、経済封鎖を解除してもらうためにアメリカとの関係改善に努力したのです。
しかしそのイランの前向きな姿勢に対してアメリカは、まったく対話に応じようともせず逆に、同時テロのあとイラクと一緒にイランを悪の枢軸と決めつけてしまったのです。
イラク国内で強硬派を進出させ、アフマディネジャドが核開発を再開することになったのは、ハータミー大統領の対話への動きを無視してしまったアメリカに原因があると言えます。
これはすべて、石油の国有化を実施しているイラクとイランの石油施設を取り戻し、自分達の中央銀行を設置するためのイラクとイランへの武力侵攻が、アメリカを支配する権力組織によってすでに決められていたからです。そのためにイランがどれだけ対話を求めても、決定権をもたない単なる実働部隊でしかないブッシュ政権にとっては、無視するしか方法はなかったというのが真相なのです。
対話どころか逆にイラン侵攻の口実を作るために、国際連合規約によって合衆国はすべての国連加盟国代表にヴィザを出す義務があるという決まりを無視して、２００５年の９月に国連総会に出席する予定のイラン政府高官のヴィザ発行を拒否するという嫌がらせをしています。
それに続いてイラン国内の強硬派進出をうながした自分達の責任を棚上げにしてブッシュ達は、「イランの過激な体制が、世界中に重大な脅威をうんでいる」と核開発を理由にあげて、侵攻の時期をねらっていたのです。
ブッシュ達が本気でイラン侵攻を企てて一歩足を踏み出していたことは、多くのジャーナリストが報じる具体例をみると明らかです。
その一つとして前国連イラク大量破壊兵器査察官スコット・リッター氏が、ペンタゴンが２００５年６月にイラン空爆を開始する予定になっていて、それと同時に実行する予定のテヘラン占領作戦実施のために、アゼルバイジャン共和国に大兵力を準備していて、イラン攻撃は既に始まっていると発表したことがありました。
このすっぱ抜き発表が攻撃開始の２ヶ月前の４月だったために、攻撃は取りやめになったようです。しかし現在のアメリカはイランの隣国４カ国イラク、トルコ、アフガニスタン、パキスタンに大規模な軍隊を駐留していますから、いつでも瞬時に八方からイランに侵攻できる体勢になっています。
しかし８０％以上の国民がイラク即時撤退を支持している現在の状況では、イランへの武力侵攻は時期を逸した観があります。そしてアフマディネジャドの２００７年９月の米国訪問にヴィザを発行し、コロンビア大学での講演を許したりしていますから、当面のあいだは武力侵攻はなさそうです。
余談になりますが、この時のＮＹ訪問でアフマディネジャドは、当初グランドゼロに行きたいと言ったのです。するとＮＹ中のメディアが、狂っている、恥知らず、テロリストめが、と一斉に集中攻撃を浴びせて、もし彼が無理にでも行ったりしたら何が起こるかわからないような状況になり、急遽コロンビア大学に変更になった経過があります。
事件後７年経過していた当時、一般大衆の中には“同時テロはアルカイダの仕業ではない”と考える人が多くなっていますが、メディアとしてはそれを認めることはできないようで、アラブ人すべてがテロリストのような印象を与える記事を書いていました。
２００８年６月はじめに、中東某国がギリシャ上空でイランの核施設攻撃を想定した戦闘機１００機を動員した軍事演習をおこなったことが報道されました。そしてそれに対抗してイラン革命防衛隊がペルシャ湾一帯で軍事演習を開始し、その一環として射程距離２０００Kｍに及ぶ中距離弾道ミサイルの発射実験をおこないました。
このミサイルの射程距離は中東某国全土をカバーしていますから、明らかに中東某国に対するけん制と思われます。このような緊迫した状況を反映してか、中東某国がイランに武力侵攻するという噂が当時流れました。
どれだけアメリカ政府の尻をたたいてイラン侵攻を開始するようにせっついても、なかなか思い腰を上げようとしないので、中東某国はみずから動くことを決意したのかもしれません。
２００９年９月の国連の年次総会において、イランの核燃料濃縮施設の立ち入り検査実施がオバマ主導によって可決されました。ところがそれに反発したのか、イランが再び射程２０００Ｋｍの中距離弾道ミサイルを発射したことが報道され、それと同時に年内にイランの核燃料濃縮が停止されなかったら、中東某国は独自にイランに侵攻するという某国政府高官の談話が流れました。
ここに至っては当初の作戦の、アメリカにイランを叩かせて自分達は高見の見物を決め込む安全策を変更せざるを得なくなって、中東某国はいよいよみずから動くことを選択したのでしょうか？
同時テロで利益を得た人達
では次に同時テロという複雑で大掛かりな攻撃の実際の計画を練った連中、つまり同時テロの真犯人とも言える連中を探してみましょう。
犯罪学における犯人探しの常道の１つに“利益を得たのは誰か”というのがありますから、その方面から真犯人を追ってみることにします。
世界貿易センタービル崩壊を利用して、金銭的に大きな儲けを得た人はたくさんいます。
同時テロによる株価の降下を見越して、プットオプション購入で儲けた人の事はすでに書きました。逆に株の上昇を見越して事件発生前に特定の会社の株が買われました。
パトリオットやトマホークミサイルの製造元の軍事企業と、空港等の金属探知機を始めとする保安関係機器の製造会社の株です。
この２社の株が上昇することを知っていたということは、同時テロ後に戦争が始まってミサイルが大量に使われる事と、アメリカ全体で保安警備が厳しくなることがわかっていたということです。
６週間で４．６ビリオン（５５２０億円）の保険金をせしめた、貿易センターのリース権保持者のことは既に書きました。
銀行からコンピューターを通じて、１００ミリオン（１２０億円）を無断で失敬した人もいました。
そしてこれも既に書きましたが、映画並みの手口で第４号棟地下大金庫からの金塊・銀塊の運び出しを成功させた連中もいました。惜しいことに間一髪で２００ミリオン（２４０億円）を逃しましたが、少なくても７５０ミリオン（９００億円）の儲けを出しました。
ＮＹデイリーニュースは金庫の中には、１６００ミリオン（１９２０億円）あった可能性があると伝えていますが、そうすると１４００ミリオン（１６８０億円）の儲けです。
以上のように同時テロを利用してしこたま儲けた人は沢山存在します。 しかしこの火事場泥棒的行為で儲けを出した多くの人達は、同時テロに便乗しただけでこの世紀の大犯罪の真犯人ではないのです。但し金塊・銀塊の盗み出しは少し話が違ってきます。
いくら実行犯が世界に名だたる某国諜報機関の精鋭とはいえ、運び出した金銀の量の多さとその手際よさからして、貿易センタービルの警備会社の全面的な協力がないと成功することは及びもつかないことと言えますが、その会社に関する驚きべき事実を紹介します。
もちろん大手のマスコミは、まったくこの会社に関しての報道はおこなっていません 。
貿易センタービルの警備会社
この会社の名前は当時セキュアコム（SecuraCom）と言い、現在はストラテセック（Stratesec）と名前は変わっています。当時貿易センタービルの他に、ペンタゴンに突っ込んだアメリカン７７便が離陸したワシントンのダラス空港の警備と、ユナイテッド航空の警備も請け負っていました。
この会社は１９９６年から２０００年にかけて、８・３ミリオン（９・９６億円）の費用で、貿易センタービル全体に新しい警備システムを設置しました。１９９６年という年は同時テロの詳細が煮詰まり、実行にＧＯサインが出されて、ジュリアーニが市長直属の緊急管理室の設置を開始した年でもあり、ブッシュを是が非でも勝たせるための工作がスタートした年でもあります。
したがってこの警備システム設置にかこつけて、貿易センタービル全体に何かが仕掛けられた可能性は非常に高いのです。
２棟の１１０階という超高層ビルを、１０秒足らずで完全に崩壊させてしまった新型の爆薬設置も、４７階立ての第７号棟の商業的ビル破壊の爆薬設置という大きな作業も、警備会社が関係していればこそやり遂げられたのです。
またＦＢＩエージェントでアルカイダとビン・ラディンに関するエキスパートだったジョン・オニールに高額の給料を提示して、辞める気のなかったＦＢＩを辞めさせて、彼を警備責任者としてテロ前日から勤務につかせたのは、最初からテロのどさくさにまぎれて彼を殺すつもりだったのは明白です。
この貿易センタービル崩壊と金塊運び出しだけでなく、後のビン・ラディン追跡妨害にも大きな役割を果たした会社の、１９９３年から２０００年までの会長を務めたのは、驚くなかれマービン・ブッシュと言ってブッシュ大統領の一番下の弟なのです。
１９９９年から２００２年までの実行責任社長を務めたのは、ワート・ウオーカー３世といってブッシュの従兄弟なのです。
マービンがこの会社を離れたあと、投資会社の共同経営者になっています。このビジネスには大きなまとまった資金が必要ですから、警備会社の会長を７年間勤めたほどの給料と退職金ではとても追いつかないと思われます。これは多分金塊の分け前が入ったからと見ることができるかもしれません。
前出の第２ステップの同時テロの遂行に関係した人たちのなかに、テロ事件を踏み台にして巨額の儲けを出した人たちがいます。その最たる輩は当時の副大統領ディック・チェーニーです。
チェイニーは１９９５年から２００１年に副大統領になるまで、ハリバートンという会社の社長をしていました。この会社は石油・ガスの掘削と供給を専門とする技術会社ですが、イラク復興事業において入札を経ないで、たくさんの石油関連事業の直接契約をイラク駐留の米軍から獲得しました。
獲得したビジネスは本業の石油関係だけでなく、軍隊の食事供給、兵士の洗濯代行等の軍関係のビジネスも含んでいました。
２００３年のイラク侵攻以来、ペンタゴンからのハリバートンへの契約が増加の一途をたどり、２００５年の第２期の営業利益は新記録を更新し、前年比２８４％の増加を記録したのです。
チェイニーはハリバートンの社長退任後も、ハリバートンから年間１ミリオン（１・２億円）を上限とする報酬を受け、彼のストックオプションは２００４年には前年に比べて３２８１％増えました。
ハリバートンの利益はどんどん右肩上がりに増加の一方をたどっていますが、それに比例してチェイニーの懐もどんどん暖かくなっていったのは確実です。
７年後の現在では彼の懐は暖かいのを通り越して、懐に手を入れたら火傷するくらいの熱さになっているのは、間違いないと思います。
チェーニーほど露骨ではありませんが、石油ビジネスを本業とするブッシュ親子もアフガンとイラク侵攻によって相当潤っていることは今更私が改めて言う必要もないと思います。
一方ＷＴＣにおける証拠隠滅に大きな役割を果たしたジュリアーニは、事件が起きた９月１１日から１２月末に市長を退陣するまでの４ヶ月ほどの証拠隠滅の仕事振りが買われたようで、彼は２００１年末のタイム誌で今年の人に選出され、２００２年には英国エリザベス女王からナイトの称号を贈られました。
市長退任後は上院議員に立候補しましたが、前立腺ガンがみつかったため治療に専念するとして、立候補を途中で辞退しました。
ちなみにこの時の上院議員選挙では、ニューヨーク出身のジュリアーニの人気は圧倒的に強く、アーカンソー州から引っ越してきたばかりの対立候補だった民主党のヒラリー・クリントンにはまったく勝ち目はなかったのです。ところが彼の辞退という誰も予測しなかった事態が発生して、彼女は当選したのです。
２００８年の大統領選挙においてジュリアーニは共和党候補として出馬しました。選挙運動中はマスコミは彼の事を共和党の本命としてさわいでいましたが、いざ予備選のフタをあけてみるとまったく振るわず早々と撤退を表明しました。
ジュリアーニは市長退任後保安警備関係のコンサルタント会社を設立し、同時テロ後の警備強化の風潮にのって会社は順調な経営が続いています。
ジュリアーニの収入の程度を計る数字がないので、金銭的な利益に関しては何とも言えませんが、手に入れた名誉の大きさでは同時テロ関係者の中では群を抜いています。
次に当時の国防長官ラムズフェルドは、金銭的にも名誉面でも、表向きにはそれほどこの大惨事から恩恵を蒙っていません。でも彼の持論だったイラク侵攻ができて、２・３トリリオンの軍の使途不明金の調査をうやむやにできました。また軍の予算が大幅に増えたことによって、軍需産業からも軍にワクチンを納入する製薬会社からもキックバックが期待できますから満足だろうと思います。
ところで予算申請に関して興味深いことがありました。
同時テロの前年まで毎年下がっていた国防費ですが、同時テロの１週間前の９月５日に８０年代以来最高の増加額を持つ２００２年の国防予算見積もりを、ラムズフェルドは議会に提出したのです。その時予算委員会の議員達はこんな増加が通るはずがないからと、ラムズフェルドに書き換えを進めたのです。しかし、彼は自信たっぷりにその必要はないと言ったと言う話が伝っています。
確かにラムズフェルドは正しく、予算提出から６日後の同時テロ発生によって議会は提出された希望予算見積もりを、そっくりそのまま承認することになってしまったのです。この予算作成をいつからスタートさせたかわかりませんが、最初から同時テロによって国防費が大幅にあがることを組み込んで数字を大幅に増やして予算を作成したことが、この彼の一言が如実にあらわしています。
エルサレムポスト紙の指摘
ところでこの同時テロによって利益を得た人達の中で、忘れてはならない人達がいます。
もしかしたら金銭的な面を抜きにしたら、同時テロによって一番の恩恵をこうむったのは、イスラエル政府首脳なのです。
イスラエル政府の上層部特に国外担当の諜報機関の首脳達が、長い間ＮＹ市にテロ攻撃をする計画をあたためていた、という新聞記事を紹介します。
この記事を掲載したエルサレムポストという日刊英字新聞は、１９３２年にパレスチナポストという名前で創刊されています。したがってイスラエル建国前からパレスチナの地でこの国の移り変わりを見ている古い新聞で、定期購読者は５万人と少ないですが、イスラエル政界と外国の報道陣に読まれていることでは、イスラエル随一の新聞です。
１９８０年の９月２３日に、イスラエル国内担当の諜報機関シャバックと国外担当のモサドの局長を歴任したイサー・ハレル氏（Isser・Harel）という人物の家で、米国在住でシオニストのマイケル・エヴァンスという人が、夕食をご馳走になりながら話した会話の内容が、２００１年の９月３０日に“ターゲットはアメリカ”と題してエルサレム・ポスト紙に掲載されました。
エヴァンスの語りで始まります。
「私はアラブのテロについて話したくて、元モサドの局長イサー・モレル氏と共に席につきました。彼が紅茶と皿に乗ったクッキーを私に手渡してくれた時、私は“テロリズムがアメリカに起こると思いますか？ もし起きるとしたら、場所は何処ですか？ そして理由は？”と質問したのです。」
ハレルはアメリカからのお客に目をやり、答えました。
「悪いけど、あなたの国アメリカでテロが起きますよ。
アメリカはテロリズムと戦う能力は持っているけど、その気持ちがない。
テロリスト達はアメリカと戦う気持ちはあるが、戦う能力に欠けている。
それらの問題は時が解決してくれるだろう。
アラブのオイルマネーはテント以上のものを買うようになるだろう」
場所についてハレルが話しを続けます。
「ＮＹ市は自由と資本主義のシンボルだ。彼らはあなた方の一番のっぽの建物で、繁栄の象徴であるエンパイアー・ステートビル（彼は貿易センタービルと思い違いしています）を攻撃する可能性が高い」ちなみにこの話をしたイサー・ハレル氏は、１９４８年のイスラエル建国と同時に初代の国内担当の諜報機関であるシャバック長官に就任し、１９５２年に国外担当の諜報機関モサドの長官に就任しています。その時同時にイスラエル総理府総保安局の長官も兼任していますから、早い話がイスラエルの諜報組織全体をたばねる人物なのです。
こんな人物の談話ですから政府の上層部がからんでいるのは確実です。自分達の国の政府が犯人だと言わんばかりの記事を、同時テロ直後の９月３０日に掲載するとは、このエルサレム・ポストという新聞は根性のある編集長がいるものと思われます。
イスラエル政府のコントロール下に入っていたら、こんな記事が掲載されるわけがないですから、アメリカの大半の新聞と違って、この新聞はいまだにマスコミの本来あるべき姿を残しているようです。
２００１年から２００６年までイスラエルの首相だったアリエル・シャロン氏が“アメリカの国民が何と考えようと知ったことじゃない。アメリカの議会は俺の言いなりなんだ”と言ったことが報道されました。
アメリカは随分昔のリンドン・ジョンソン大統領の時代から自分の国の利益よりも、イスラエルの利益を優先させてきたことが何度か起きたことがあることがわかっています。今度の事件もイスラエルが最も恐れたサダム・フセイン政権の取りつぶしを、アメリカが多数の自国兵の死傷者を出しながら実行しているのではないでしょうか。
またイスラエルが敵視しているイスラム教諸国を悪者に仕立てあげることによって、パレスチナで行われている、現地のアラブ人に対するイスラエルの残虐非道な、カーター元大統領によると“南アのアパルトハイトよりもひどい”数々の行為を正当化して、世界中からの非難の声をやわらげようというイスラエル政府上層部のもくろみがあるのです。
この同時テロによってアラブ人は、世界中の人から野蛮なテロリストという悪い印象を持たれるようになりました。そしてブッシュ政権はアフガニスタンとイラクへの国連決議を無視した一方的な石油目当ての侵攻によって、ヨーロッパ・中南米を中心として風当たりは強くなりました。
ブッシュの外遊の時には行く先々で反ブッシュの大々的なデモがくり広げられたばかりか、自分の足元の国内でもイラク戦争は失敗だったとして８０％の国民がイラクからの即時撤退を叫び始めました。その影響でブッシュの支持率は２５％～２７％の間を行ったり来たりしていて、歴代の大統領の中でも最低の数字を記録しました。
今では同時テロを実行した一方の当事者であるブッシュ達が世界中の非難を浴びはじめていて、特にイスラム諸国ではブッシュ達の犯行であることは広く知られて犯人に仕立て上げられたアラブ人以上に悪者になっています。一番ニヤニヤしているのがイスラエルという図式になっているのです
ところが日本の自衛隊さえも遠く離れたインド洋まで行かされて、他の国の艦船に無料給油というバカみたいな仕事を手伝わされているのに、同時テロが起きたことによって一番恩恵を蒙っているイスラエルは何もしていないのです。
１９９６年から１９９９年まで首相で現在は右派政党リクードの党首のベンジャミン・ネタニヤフ氏は、事件後同時テロが与えるイスラエルとアメリカの関係の変化について聞かれ、“非常に良い。以後２国の関係はもっと良くなる”と歓迎しているのですが、皆さんはどう思いますか。
ちなみに彼は２００９年２月に首相に返り咲いて、連立政権を率いています。イランの核武装阻止は彼の長年の持論です。２００９年９月にイランの２箇所目の濃縮施設の存在が明らかになり、国際的な非難が高まりました。急進派のネタニヤフによるイスラエルの単独攻撃の噂に対して、イランはイスラエルを射程内にする中距離ミサイルの発射実験を成功させました。年内にはイランとイスラエルの長年の確執に終止符を打つことになる可能性が高いのではないかと思います。
イスラエルとテロ
書き出すと長くなるので詳細は省きますが、イスラエルが１９４８年にパレスチナの地に建国されるまで、当時中東を支配していたイギリスに対してたくさんのテロ行為、それもすべてアラブ人の仕業に見せかけたテロを、パレスチナにいたユダヤ人、すなわち後のイスラエル首脳になった人たちとその仲間がしかけています。
イギリスの中東撤退後は、そのテロの矛先を主にアメリカに向けて、何度もアメリカ軍や中東に存在するアメリカの施設に対してアラブ人に見せかけたテロを仕掛けました。それによってアメリカの国民にアラブ人に対する憎しみを植え付けて、中東における自分達の立場をよくし、また同時にアメリカを自分達の味方に引き込もうとしたのでした。
１９６７年にイスラエルの先制攻撃から端を発した第３次中東戦争の時に、シナイ半島から２３㎞離れた公海上にいた米国の情報召集艦リバティー号を、船上のアメリカ国旗を確認しながらもイスラエルの戦闘機と駆逐艦が攻撃し、アメリカ側に多数の死傷者を出した事件がありました。
この時最初はイスラエルはアラブの仕業だと言いながら、リバティー号の生存者の証言によって真実が判明してから、ようやくイスラエルが“間違いだった”として自分達の非を認めた事件がありました。これはリバティー号の艦長以下の強い抗議があったので、真相が表にでたのですが、成り行き次第ではアラブ人の犯行として片づけられていた可能性が非常に高かったのです。
これは真相が表に出た極めて稀な一例ですが、この調子でイスラエルはアラブ人にみせかけた多くのテロ攻撃を実施してきました。
また第２章で紹介したエンテベ空港奇襲作戦は、当時アメリカに接近しようとしていたパレスチナ解放機構（ＰＬＯ）を悪者にしてアメリカに近づけなくするためと、フランス国内のおけるＰＬＯの立場を弱くするためにイスラエル国内担当の諜報機関シャバックが裏で計画実行したと、事件解決以前の６月３０日に英国のパリの領事館に匿名で連絡があったと、２００７年に公表されたイギリス政府の公式書類に書かれています。
イギリスが中東から撤退して、イスラエルが建国されてからやがて６０年の歳月が流れています。イスラエル政府の建国から今日に至るまでの代々の首相（戦後生まれのネタニヤフは除く）と諜報機関のトップの殆ど全員は、国連委任統治領だったパレスチナにおいてアラブ人の仕業に見せかけて、統治していたイギリスに対してテロを計画し、実際に実行してきた人間達です。いわば彼らはアラブ人の仕業に見せかけたテロを実行するに関しては、プロと呼べる人達なのです。
以上の事実を総合してみればＮＹ市の貿易センタービルを対象にした、アラブ人に見せかけたテロ攻撃のアイデアにネオコンが飛びついて、ついでに軍の使途不明金隠しに利用するために、攻撃対象をペンタゴンにまで広げるという大きなプランにしてしまった、というのが同時テロ計画誕生の経過だと思えてはこないでしょうか。
中東の雄としてイスラエルがその軍事力を恐れたサダム・フセインの排除計画は、イスラエルにとってもアメリカにとっても利益になりますから、計画はとんとん拍子にすすんでいったのは言うまでもないことです。
ところでイスラエルの国防軍所属の諜報機関サエレト・マトカルは、同時テロを実行するだけの行動力と人材を抱えていますが、この同時テロ事件に関しては関わっていないと思います。
第２章に出てきた１１便の乗客で元サエレト・マトカルの隊長は、人づてに聞いたこの企みを、自分の目で見たくてわざわざツインタワーにぶつかる最初の飛行機に乗り込んで来たと私は思います。
餅は餅屋で、飛行機の乗客は地上に降ろされて、別の無人機がビルに突っ込むというこの計画の骨子をあらかじめ知っていたので、死なないことはわかっていたので安心して乗り込んで行ったと思います。したがってこの人物は死んでいなくて、自分の身元を変更して地球の何処かに今でも生きていると思います。
ひょっとしたらもう既に彼はイスラエルに戻っていて、家族を密かに呼び寄せて仲良く暮らしているかもしれません。
国際金融資本家
最後に実際のテロ遂行には全く手を貸していませんが、同時テロによって一番漁夫の利を得ている人達を紹介します。
この人達は中東某国とディック・チェーニーに第２の真珠湾攻撃の実行に許可を与えましたが、実際の現場における準備や本番実行には、ほとんど手を染めていません。
ただし第１ステップのブッシュを大統領にするプロジェクトには、ラルフ・ネーダー氏を引っ張り出して民主党の票を食わせました。そのほかに共和党の候補を選ぶ予備選挙において大きな役割を果たしたので説明します。
アメリカの大統領選挙は、２段階に別れています。
まず共和党か民主党から出ている何人もの立候補者の中から、一人を政党の候補者として選ぶ予備選挙からはじまります。
通常予備選挙における政党の候補者一本化は単純で、予備選開始直後に選挙が行われるアイオワや、ニューハンプシャー州等において勝者となった人のところに、その政党を応援する個人や企業からの献金が集中するのが通常のプロセスです。
資金が潤沢であれば選挙に勝てるのが常ですから、最初の州で勝利を得れば選挙資金が大幅に増えて、本選挙に勝利を得ることの可能性が高くなるわけですから、どの候補も序盤の州に全力投球するのです。
ところが２０００年の共和党予備選挙において、序盤の選挙の一つがおこなわれたニュー・ハンプシャー州では当初の予想に反して、地元出身のジョン・マッケイン氏が大量の票を獲得して、圧勝してしまいました。その結果を受けて共和党穏健派が彼の支持に回り、その後の２つの州において彼が勝利を勝ち取るという事態が起こったのです。
しかしその後の選挙資金の動きを見ていると、非常に興味ある動きを見せました。、お金は勝者のマッケインの方には動かなくて、敗者のジョージ・ブッシュの方にどんどん流れたのです。
ニュー・ハンプシャー州の敗戦以後も、ブッシュの方にどんどん資金が集まってきました。それを使ってその後に選挙が行われる州において、選挙の神様と言われる男が参謀になって大々的な反マッケインキャンペーンが展開され、その運動が功を奏した結果、最終的にブッシュが指名を獲得したのです。
この異常な金の動きを演出したのが現在のアメリカを動かし、日本を始めとして世界中に影響を及ぼしている人達、すなわち国際金融資本家と呼ばれる人達です。
名前から推測できるように、彼らは名前から推測できるように、アメリカとヨーロッパの銀行や証券会社等の金融業を支配していますが、そればかりか世界銀行や国際通貨基金をも支配しているのです。アメリカとヨーロッパの銀行や証券会社等の金融業を支配していますが、そればかりか世界銀行や国際通貨基金をも支配しているのです。
名前をあげて言えばこの人達は、欧州のロスチャイルド家と米国のロックフェラー家を中心とする超富豪を中心に構成されていて、世界銀行も国際通貨基金も彼らの傘下の銀行から資本を借りて運営されています。
このグループが自分の傘下の企業に命令して、ブッシュに多額の政治献金をおこなったのです。
この国際金融資本家の存在が、大統領選挙だけでなくこんにちのアメリカに大きな影響を及ぼしていて、彼らが現在のアメリカの泥沼の経済と巨額な財政赤字を作りだしている原因なのです。
彼らは今世紀初頭にこの国の財政赤字が年々増大するようなシステムの構築に成功し、現在はアメリカの国民の懐を年々貧乏にするためと、愚民政策の一環でもあるのですが、メディアを使って派手な生活を宣伝奨励しています。
１８世紀半ばにドイツでコインショップを開設し、その後金融業に進出して２代目の時代にはヨーロッパの主な国の中央銀行を支配していたロスチャイルド家が、今では世界一の繁栄を誇るアメリカ合衆国の政界を牛耳るロックフェラー家を仲間にしました。この両家がこの国の連邦準備銀行はもとより日銀を含めて世界中の中央銀行を傘下におさめた国際金融資本家の中心になって、今だかって誰も成し遂げたことのない、金融を通じての世界制覇という大きな目的に向かって動いています。
そしてその過程の一工程に、嘘のような話ですが、世界一の繁栄を誇るアメリカを崩壊させることが含まれています。民衆に気がつかれない様にアメリカを世界一の座から引き摺り下ろそうと彼らが動いていることが、昨今のアメリカ社会に見られる多くの問題となって現れているのです。その現実に起きている多くのことが、読者諸兄姉にとってにわかには信じがたいことだと思いますが、徳間書店５次元文庫から６月に出版された拙著“闇の世界金融の超不都合な真実”に詳述しましたので、興味のある方はそちらを参照ください。
同時テロは、アメリカの最もユニークな点である、国家の利益よりも個人的人権を尊重すると謳った憲法の精神が、自分達の目指す世界統一政府設立の邪魔になるので、テロとの戦争に勝利するという大儀名分を打ち立てて憲法を蹂躙する法律を作るための口実に使うことが目的の一つだったのです。
これからのアメリカ
ヒットラーの計画した多くのプロジェクトは大変に進歩的だったようで、その多くが戦後のアメリカにおいて引き継がれています。
ソ連がべりリン陥落と時を同じくしてナチスドイツの科学技術施設を占領し、多くの機材と技術者をソ連国内に運んでいったことをご存知の読者も多いと思いますが、アメリカも同じ事をやっているのです。第２次大戦終了直前にアメリカの軍部とCIAが実行した秘密作戦“ペーパークリップ”によって、ドイツからアメリカ国内に連れて来られた１６００人余りのナチス高官と科学者によって継続して研究が続けられて、そのうちの幾つかは大輪の花をアメリカで咲かせています。
代表的な成功例は、アポロ宇宙船の打ち上げに使われたサターンロケットの開発です。これはナチスドイツのロンドン攻撃に使われたV-2ロケット開発に従事した工学博士で、同時にナチス党員で親衛隊少佐だったヴェルナー・フォン・ブラウンが、NASAの先頭にたって成し遂げたもので、ナチスの技術で作られたといえるのです。
つまり第２次大戦後の米ソの冷戦下における熾烈な競争は、多くの分野で東西に分かれたナチスドイツの技術者同士の競争だったと言っても過言ではないのです。ちなみにヒトラーが残した民族の純粋性を保つという考えも、一般によく知られた組織の名前の隠れ蓑の下で現在も米国で活発に活動が行われています。
ところでここでは深く紹介できないのですが、スパイ物のテレビドラマや映画における格好の題材となった米ソ冷戦は、国際金融資本家の意向をくむ大手マスメディアによって、故意に扇動されていた可能性がたかいのです。共産ソ連とアメリカは犬猿の仲のように我々は思っていますが、共産ソ連の人事も含めたクレムリンの最深部は、欧米の国際金融資本家が握っていたことを示唆する驚愕の事実があります。
一方冷戦時代のはげしい競争も共産ソ連崩壊後の現在では必要性がなくなり、アメリカは地球上唯一の超大国として、経済的な面のみならず政治的な面においても世界中の国々に大きな影響を及ぼしているのです。しかし現在のこの国の姿は本来の“合衆国建国の父”と呼ばれる人達の理念とは大きくかけ離れた状態にあります。
同時テロ以降にブッシュ政権が法制化したいくつもの法律によって、建国の理念だった基本的人権の尊重がないがしろにされ、それにかわって連邦政府が強大な権力を持つようになり、民主国家というよりも全体主義的な独裁国家への道をまっしぐらに突っ走っているのです。その結果ヒットラーの目指した第３帝国が現在のアメリカで完成しつつあると主張する人達がいるくらいになっています。
建国当時から１００年間ほどの体制と現在のアメリカの社会体制が大きくちがってしまっているのは、まぎれもない事実なのです。
国家としての外見はまったく変わっていないうえに、武力闘争も起きていないので誰も気がつきませんが、社会体制が１８０度転換していますから、見方によっては静かなクーデターが起きたと言えるかもしれません。
建国の父達が一般民衆のために作ってくれた３権分立の共和制アメリカは、クリントンが署名して立法化したいくつもの大統領令によって徐々に変わり始めたのです。そして同時テロを契機にしてブッシュ政権が送り出した各種の法律によって、連邦政府の権限が一気に強化されたのです。
その結果一部の超大富豪があやつる一党独裁のナチス体制のような全体主義の国に変わってしまったといえるのです。これによって国際金融資本家達の最終目標である世界統一政府樹立を達成するための道具として、この国が彼らの思うように使われていく体制がようやくととのいました。クリントン政権とブッシュ政権によって下地が作られました。オバマ政権になってからこの国の内情は加速度的に変化していくものと思われます。
その方向に動こうとするこの国の変化の兆候と思われることを、いくつか簡単に紹介します。
１） 米国は３権分立とは言いますが、独立直後から州と連邦の行政府の長である州知事と大統領に、エグゼクティブオーダーと呼ばれる立法の権利を与えています。これは立法府である州議会と連邦議会に何の相談もなしに勝手に法律を作れるシステムですから、立法府よりも行政府の方が力が強いと言えます。代々の大統領はこれを活用してきていて、国民や議会に知られたくないことがかなり法制化されています。
1994年５月３日にクリントン大統領が署名した大統領決定指令 Presidential Decision Directive 25 (PDD-25),は、アメリカ正規軍の長である大統領は有事の際、アメリカの正規軍を国連の指揮の下に組み込むことができるという内容のものです。これは世界統一政府の軍隊としてアメリカ軍を使おうとする計画の一歩と言えると思います。
話は横にそれますが、ビル・クリントンは労働者の味方のはずの民主党選出の大統領です。ところが彼が在職中に立法化した数々の法律は、共和党のジョージ・ブッシュも顔負けするほど、一般市民を苦しめるものが多いのです。この詳しい内容についてはマイケル・ムーアがその著書“アホでマヌケなアメリカ白人”で詳しく書いていますから、興味のある方は彼の本を参考にしてください。そしてビル・クリントンの罪状を列挙したサイトもあります。
２）銀行の貸し金庫に保管したまま長い間放置されている土地の権利書や財産を、民間の業者に委託して探し出して、それを州政府が没収していることが明るみにでました。
ABCテレビが報じたカルフォルニアのケースは、バンクオブアメリカ銀行の貸し金庫が組織的に壊されて、中に保管してあった土地の権利書と、祖母から譲り受けた８万５千ドル（１０２万円）と鑑定された真珠の宝石が持ち主不明として州に差し出され、州がそれを勝手に処分していたのです。
この女性の貸し金庫の所有者はバンクオブアメリカ銀行に口座があり、銀行から数ブロック先に住んでいて、貸し金庫には持ち主の名前とその住所が明記されているのもかかわらず権利書は裁断機にかけられて廃棄され、８万２千５百ドル（９９万円）の鑑定書つきの宝石は勝手にせりにかけられて、＄１７７１．５０（２１万２千５百８十円）で現金化されていたのです。
別のケースでは４ミリオン（４、８億円）相当の株券を老後のために金庫に保管しておいた男性は、使おうとして開けてみて初めて処分されていることに気がついたのです。彼の株券は２０万ドル（２千４百万円）ですでに処分されていて、州の金庫に収まっていたのです。
デラウエア州ではこの方法による収入が州の財源の３番目に位置し、アイダホ州では１０年間銀行に放置しておくと、自動的に州の持ち物になるという法律があるのです。おどろきなのは、全米５０の全州が民間業者と契約して、長い間放置されている貸し金庫を探し出しているというのです。
株券や貴金属は現金化しますが、土地は売らないで州政府が没収しています。将来的には個人名義の土地が段々少なくなる傾向にあると言われています。
ところでネバダ州の国土の私有地は１９％だけですが、残りの８１％の所有者は、州政府を始めとする地方自治体と連邦政府というのは理解できますが、意外なことに国連もその中に入っているのです。
今のところ数字を裏づけする資料は私の手元にはないのですが、イエローストーン、グランドキャニオン、ヨセミテそしてNYの自由の女神のあるリバティー島を始めとして、この国の多くの自然保護区域、国立公園、歴史的建造物の６８％、広さにして５１ミリオンエーカーの土地が現在国連の所有になっていると主張しているサイトがあります。
そしてこの傾向は州や連邦関係の土地だけでなく、個人所有の土地や財産にまで徐々に及んでいくとこのサイトは予想していますが、これはアメリカは将来的には国連の管理下に入るということなのでしょうか。
３）大規模な軍の地下基地建設
１９９５年の時点でアメリカ国内には１３１箇所の軍の大規模地下基地が存在することが、その工事に従事した人の告発によって明るみにでました。基地はおおむね既存の都市の地下２マイル（３．２Km）の深さから始まり、何層にも分かれているようです。一箇所の建設費が１７から２６ビリオン（１７０００億円から２６０００億円）かかりますが、年に２箇所のペースで建設が進められているようです。一箇所の基地には規模によって１８００人から１万人の人間が作業に従事しているとの事です。
この１３１ヶ所の地下基地は、既に実用化されているリニアモーター列車でつながっていて、どこへ行くにも非常に短い時間で移動が可能のようです。そして興味深いのは、この種の地下の大規模基地は、アメリカだけでなく世界中に存在していて、１９９５年の時点でその数は１４７７箇所に及ぶと言われているのです。
その一つでノルウエー政府が現在北極近くに建設中の地下基地の様子がインターネットに出てきました。その基地には世界中から集めたありとあらゆる種類の大量の野菜、フルーツ、植物が種子も含めて貯蔵される予定らしく、その完成は２０１１年とのことです。
その事実を投稿した匿名のノルウエーの政治家の言葉がのったサイトがあります。
２０１２年に地球に大変化がおきると予言する人が多いですが、この地下基地の完成予定が２０１１年というのは、ノルウエー政府の予想する大変化というのは、電気が止まってしまい、地球上の多くの植物、野菜やフルーツ等が絶滅するような大災害が２０１２年に起きると考えていて、それに備えての食料のたくわえを今から準備しているのでしょうか？
大量の種子の備蓄は、大災害によって地球上の殆どの食物が壊滅する可能性があるからでしょうか。場所が北極の近くなのは天然の冷蔵庫ですから、電気がなくても長期間保存が可能です。
この国民に内緒にした大規模な地下基地の建設が始まったのは、第２次大戦前と言われています。現在このような地下基地が世界中に存在するということは、きたるべき災害が全世界を覆いつくしてしまうほど大規模であることが、戦前から予想されていたのでしょうか。
民衆にその事実を知らせたら、パニックが起きて収拾がつかなくなることは目に見えていますから、私達がまったく知らないのは非常に理解できますが、全世界１９２カ国に及ぶ各国の政府首脳達は、その大災害の来る時期を知っているのでしょうか。
他の国はいざ知らずアメリカ政府は間違いなく知っていますから、そのような事態が発生した時には、１３１箇所の地下基地を民衆の避難用に使われる可能性はあります。
ところで地下基地が日本にもあるかどうかは、残念ながら私が調べた地下基地関係の本では確認できませんでした。
このような事実を総合すると、具体的に近い将来この国で何がおきるのかは予想できませんが、アメリカが国際金融資本家達の道具として使われて、彼らの最終目的である世界統一政府設立に貢献していくことになるのも、遠い日のことではないように思われます。
それを阻止するためには、一刻も早く９１１の真実を求める動きが世界中から湧き上がってきて、そのエネルギーがアメリカ政府を揺り動かして、９１１の再調査が開始されることが最初のステップになると思います。
事件後９年経過した現在において少しずつですが、その方向に向かって何かが動いているのが感じられるようになっています。
その一つですが、一般に広まりつつあるブッシュ政権犯人説を、前大統領ビル・クリントンがヒラリーの応援演説会場で認めたというビデオがユーチューブに２００８年３月１９日に入りました。
一箇所だけ、「政府の」という言葉が吹き変えられているのが不自然なのですが、前大統領は明白に“９１１は（アメリカ）内部の犯行”と認めています。
これほどショッキングな内容を、前大統領が大衆の面前で口にしたこと自体が私には大きな驚きなのです。その上もっと驚きなのは、私のアトランタに住む友達にこの事を話したところ、彼はそれをニュースの時間に見たと言ったことなのです。
彼は何処の局か覚えていないといいましたが、ユーチューブのビデオの画像にはCNNと入っていますから、CNNにほぼ間違いないと思います。それにしても大手マスコミが一度は電波に乗せたことが、私には２度のビックリだったのです。
マスコミにとっては絶対に触れてはいけない特大のタブーだったブッシュ政権と同時テロの関係について、前大統領が多くの聴衆を前にして認めたことは、ブッシュ政権の嘘が段々世間で認識されはじめたあかしといえますから、これからどういう展開になるのか非常に楽しみです。
そして２００８年６月１０日にその動きに呼応するかのような驚愕のニュースが入りました。
カナダの国会で、バンクーバー東部地区選出の新民主党所属の女性国会議員が、３件の嘆願書を国会で読み上げたのです。その一番目が、５００人のカナダ市民の署名による嘆願で、カナダ政府独自で９１１の再調査をおこなうことを求めているのです。
ブッシュ政権、しいてはそれを操る国際金融資本家達の悪事を、表面に出そうという動きの兆しが見えてきたのです。あまりにも衝撃的なできごとですので、彼女の読み上げた嘆願書の原文をここに掲載し、拙訳をその下に書くことにします。
We, the undersigned citizens of Canada draw the attention of the House to the following:
我々、カナダの市民が署名を添えて、下記のように議会の注意を促します。
THAT, scientific and eyewitness evidence shows that the 9/11 Commission Report is a fraudulent document and that those behind the report are consciously or unconsciously guilty of covering up what happened on 9/11/2001. This evidence overwhelmingly supports the conclusion that World Trade Center Towers 1, 2 and 7 were brought down by demolition explosives and that the official theory of the towers collapsing from the airplanes and the ensuing fires is irrefutably false.
科学的証拠と目撃者の証言は、９１１調査委員会報告書は欺瞞に満ちたドキュメントであることを申し立てています。それゆえにこの報告書の背後にいる人達は、２００１年の９月１１日に起きたことを意識的にでも、知らず知らずであっても事実隠匿の罪を犯しています。
これらの証拠は、世界貿易センターの１号棟、２号棟と７号棟は爆発物による解体によって崩されたという結論を圧倒的に裏付けています。したがってツインタワーが飛行機とそれに続く火災によって崩壊したとする政府発表説は、反駁できない嘘であります。
We further believe that elements within the US government were complicit in the murder of thousands of people on 9/11/2001. This event brought Canada into the so-called "War on Terror," it changed our domestic and foreign policies for the worse, and it will continue to have negative consequences for us all if we refuse to look at the facts.
さらにまた我々は、米国政府の内部の一団は、２００１年９月１１日の何千人もの殺害に共謀していると信じます。この事件はカナダを、いわゆる“テロとの戦い”に引きづりこみました。
そして我々の国内的と外交的な政策を悪化させました。そして、もし我々が事実を直視しなかったら、有害な結果をもたらし続けるでしょう。
THEREFORE, your petitioners call upon Parliament to:
それゆえに、嘆願者は議会に次のことを提案します。
(1) Immediately launch its own investigation into the events of 9/11/2001 on behalf of the 24 Canadian citizens murdered in New York City.
NY市で殺された２４人のカナダ国民のために、２００１年９月１１日の出来事の我々独自の調査を直ちに開始すること。
(2) Act lawfully on the findings of its own investigation by helping to pursue the guilty parties in the international courts.
合法的に活動して、我々独自の調査結果を国際裁判所で犯罪者達を追跡する助けにすること。
この嘆願書を議事長がどう処理したかは、現在のところ残念なことに不明です。２００９年１０月の時点で、カナダ政府が独自の調査委員会を設置したというニュースは流れていません。
共和党・民主党の区別なくアメリカ中の殆どの国会議員を買収済みのロックフェラー一味も、３０名ほどのカナダの野党第４党の国会議員までには手を回していなかったようです。
それでこのような、彼らにとっては悪夢のようなことが起きてしまったのだと思います。
でもこれに似た動きは、アメリカと日本以外の世界中でどんどん強まっていくものと思われます。
オーストラリアでは３大テレビ局の一つで、ブッシュ政権犯人説を説くビデオが放映されていますし、ドイツでは元国防長官が９１１はアメリカ政府の犯行とする本をだし、それがベストセラーになっていることは既に書きました。
また事件当時の世界貿易センタービルの従業員で、黒煙が立ち上るビルの中で救助活動に専念し、崩壊寸前に間一髪で逃げ出して助かった人物が、日本も含めて世界中を回ってその時の実情を話しています。彼の話を聞けば、政府発表説がまったくの嘘であることが実感できます。
世界中で一般の人達の認識が広まっていっています。
日本でも９１１の真実を一般の人に知ってもらおうと活動している人はたくさんいます。しかし日本の大手マスコミはアメリカにコントロールされていて、
報道の自由という点ではアメリカよりも悪いですから、先は長いような気がします。本書が少しでもその助けになれば光栄です。
これを機会に、ロスチャイルドを筆頭とする国際金融資本家達の、好き勝手なふるまいを阻止する動きが世界中で起きることを切に願う次第です。
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