http://www.asyura2.com/10/warb5/msg/661.html
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The Vacant Seat Number 666 in the European Parliament
このところ、どうにも腑に落ちない出来事が続いているようです。
●ギリシャの金融危機
●イスラム武装勢力によるモスクワ地下鉄自爆テロ
●ポーランド大統領専用機の墜落事故
●韓国の哨戒艦の沈没事故
●中国青海省地震
●インドネシア・スマトラ沖地震
●イラン主催で「核サミット」開催
●米新100ドル札の発行
●米「2030年代に火星へ有人飛行」宣言
この他にもまだまだ、たくさん。
「なぜ、こういうことになったのか」、「なぜ、こんなおかしな決定をしたのか」を考えても、原因に行き着くことはできません。本当の原因は大分、月日が経ってから判明するのです。
イルミナティが、世界の人々を「嵌める」やり方は、“ステルス”ですから、水面下で密かに進行していても、まったく見えないし、いくつかの要素が複合的に絡み合って、ひとつの姿を形成するものですから、すでに「顕れた」ものを見て分析しても、最終的に何が出来るのか、まったくわからないのです。
私たちが見ることができるのは、常にその一断片に過ぎないからです。
少しずつ、輪郭が見えてきた頃には、もう打つ手なし、の状況まで追い詰められていて、私たちには「受け入れる以外に」選択肢が残されてなかった、なんてことになるのです。
このことは海外のサイトを巡回すればすぐに分かることなのですが、残念ながら日本のサイトには、ほとんど書かれていません。これから先も、同じようなものの見方を続けている限り、この陥穽からは一生抜け出ることはできないのです。
先を見通して対処するには、まず自分の立脚点をしっかり持って世の中の事象に対峙する以外に方法はありません。「人は見たいものだけを見て、信じたいものだけを信じる」。ここから抜け出ないことには始まりません。結局は、個人のものの見方次第です。どう見ようと、どの道を選ぶかは、それぞれ自由ですから。
さて、どこかに真相にアプローチするきっかけがないか考えてみましょう。
そのひとつが「最初の一滴」を知ることだと思います。
その一滴が、実は、やがて大河となり、私たちが乗った船を浮かべるのです。
泥船に乗せられたり、行きたくないところに連れて行かれたくなかったら、その「大河の一滴」が注がれた段階で、「ピンッとひらめいたこと」を大切にするしかありません。
北朝鮮とグルジアが地図から消えた
ところで、googleマップから、北朝鮮とグルジアが消えてしまいました。
グルジアの方は、主だった都市だけは記載があるのですが、その他は空白。
以前から、こんな表示のされ方であったのであれば別に「異変」ではないのですが。
北朝鮮のほうはというと、これはもう真っ白です。
google マップには北朝鮮がない。
googleによると、「情報のない地域は白のまま表示されます」と断り書きがあるのですが、これで納得してしまう人ほど日本人は「お人好し」になってしまったとは思いたくはありません。
どうみても、近々、北朝鮮で何かの動きがあることは必至です。
ただし、「北朝鮮、グルジアに何が起きるか」という視点ではなく、「北朝鮮、グルジアを使って何を画策しているのか」という視点に切り替えることが大切です。
これらの出来事に、イルミナティが絡んでいるとすれば、「いくつかの仕掛けが同時に進行していくので、複眼的に見る必要があります。一面だけ見ていても、これから起ころうとしていることなど、絶対に分かりません。
マスコミは、一面だけしか捉えることができません。これは、マスコミの「暴露主義」、「スクープ主義」によるものです。
そもそもマスコミには分析能力などありません。ただ、情報を垂れ流すだけです。ですので、マスコミに異論を唱えても意味がないのです。
マスコミ自体が、イルミナティ／フリーメーソンが創ったプロパガンダ装置ですから、「マスコミの正義」など、最初から存在しないのです。
以上は、しっかり踏まえておきたいと思います。
ということで、最近の不可解なことを上に挙げたのですが、これとて、ひとつだけで動いているのではありませんから、組み合わせて見る、という試みが必要です。
新100ドル紙幣の隠された目的はデノミ実施のため
ここからは先の記事は、あくまで個人の見方に過ぎません。ほとんど「妄想」のレベルを超えませんので、投資判断の材料としてはまったく相応しくありません。自己責任にてお読みください。
当面、目前にさしせまっているのがアメリカの新ドル札の発行です。
今週の21日に新100ドル札のお披露目です。
シャーマンの国、ナチの国・アメリカが新しい100ドルという高額紙幣を発行するのですから、「目的は米国経済の建て直しだ」と短絡的に思った方は、また「やられます」よ。
真の目的は、世界経済を破滅に追い込んで、世界経済のシステムを絶対主義の下で組み換えてしまおうというものでしょう。戦争につなげるための布石です。
政治的混乱や窮乏状態を人為的・計画的につくり出し、究極のパニック状態を生み出して、人類が救世主への登場を渇望する状態をつくり上げなければなりません。
手始めに「金融危機」と「食糧危機」を捏造してくるでしょう。いま、その戸口に立っているのではないでしょうか。
表向き、新100ドル札発行は、米国の対外債務を軽減したい、あるいはゼロにすることが目的のように見えるはずです。
しかし、21日になれば分かることですが、問題は旧100ドル紙幣と新100ドル紙幣の交換比率にあります。新旧同じ交換レートであれば、「ただ新札になってデザインが変わっただけ」ということになります。そんなバカな。
おそらく海外にある旧100ドル紙幣と新100ドル紙幣の交換比率にギャップをつくり出し、旧100ドル紙幣の価値を暴落させたい。それはとりもなおさず闇の国際金融グループのコントロール下に置かれることになるわけです。そして、再び蛇口を調整するように、交換比率を好きなようにいじくるのです。
ちょっと、わかりづらいですかね。
どういうことかというと、拙稿（大分前の記事ですが）「NESARAは共産主義体制を目指す」に書いたのですが、米国は再び金本位制に戻したいのではないか。
リーマンショックを発端とした世界金融恐慌の危機を回避するために、世界各国は米国が偽造ドルを大量に発行することを見て見ぬふりをしてきたのです。偽造ドルとは、何の裏づけもないただのボロくずドルのことです。
水槽に水が少なくなって、呼吸困難になった金魚を助けるために、どこからともなく水を汲んできて水槽に注ぎ込むようなものです。しかし、その水は、実はドブから汲んできた水なので、やがて金魚は病気になってしまいます。そこで、その水を取り出して、キレイな水に取り替える必要があります。これが新100ドル札の発行の目的ではないでしょうか。
当然、水槽から汚い水を吸い上げますから、一時、水が少なくなってしまうので、金魚の何割かは死んでしまうでしょう。しかし、その後、キレイな水を注がれた水槽の中の生息環境は見違えるように改善され、金魚は生き生きと泳ぐことができるのです。ただし、生き残った金魚は少数です。キレイな水とは金本位制に裏付けされた新ドル札です。
これは北米統一通貨、あるいは世界統一通貨への過程に生まれるバランス紙幣です。
つまり、世界経済をさらに沈ませることになるのではという懸念が現実のものとなってきたのです。これが新100ドル札発行の真の狙いではないか、というこです。
新100ドル札のお披露目は21日です。
おそらく新100ドル札は、一定の割合で金と交換できることを裏付けた本位制に基づく紙幣ではないか。
私の個人的な推測に過ぎないのですが、新100ドル紙幣に金の裏付けを与えることを米国が考えているとするのは、金価格の長期上昇を見ると、納得できることです。
だからといって米国以外の国にいる人が金に逃避するというのは、どうでしょうか。
金へのコモディティ投資は貨幣価値のギャップだけでなく、為替がどう激変するか、いまのところ、一般人にとって予測する手立てがない以上、近づくことは難しいのではないでしょうか。
何事もタイミング次第ということになってしまうのでしょうね。
すると、新旧100ドル札で、金との交換を保証された新100紙幣のほうが価値が高く、強いですから、こぞって旧100ドル紙幣を持っている人は新100ドル紙幣に交換します。しかし、これはあくまで米国内にある100ドル紙幣に限ったことで、外国が保有している100ドル紙幣には適用されない、という法律をつくってしまった場合は、実質的（本質的）には旧100ドル紙幣は紙くずになります。
当然、旧100ドル紙幣で購入した米国債も（本質的には）紙くず。しかし、旧100ドル紙幣も、北朝鮮のようなデノミを実施したわけではありませんから、いままでと何ら変わることなく流通するのです。
ただし、価値は大幅に減価されてしまうかもしれません。ゼロとまでは言わないまでも、新100ドル紙幣の何分の一かになってしまうはずです。
デノミを宣言してはいないけれど、新100ドル紙幣のほうに金（gold）の裏づけ与えるとことによって、実質的にはデノミを実施することと同じ結果になるのではないか。
これが、呪術国家・米国が仕掛ける巧妙な罠なのです。
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/2513317.html
米ドルと米国債を大量に保有している日本と中国は恐ろしいことになります。
中国は、米国に「米国債を売り浴びせて潰してやるぞ」と脅しをかけることができるのですが、
日本の場合は、米国債は売らない、が“暗黙の了解”になっているので、もしドルの切り下げが実施されると、日本のソブリン・リスクは急激に増大するはずです。資金調達において、再び、あのジャパン・プレミアムの悪夢がよみがえます。
新100ドル紙幣の導入によって日本が持っている海外資産の質が一気に劣化してしまう場合、政府は来年度予算についても、さらに厳しくなるので、どうしても赤字国債を発行せざるを得なくなってしまいます。
「日本の国民が保有している資産は1400兆円もあるから、まだ大丈夫」などと言っている経済評論家たちは大嘘を言っています。国民の持っているローン資産などを差し引くと純資産は1100兆円を下回るのです。
一方、政府の発行する赤字国債の総額は、ほぼ1000兆円です。余力は、たったの100兆円。
来年度も赤字国債を組むことが明確になれば、日本の国債は一気に暴落するでしょう。すでに赤字国債の発行余力はないものと考えたほうが正しい。
「独立行政法人の事業仕分け」などと蓮舫議員が、はしゃいでいますが、これこそバカにつける薬はないのです。ほとんどの独立行政法人は不要なもので、このまま存続させれば国民の“死”を早めるものですが、かといって一気に解体などやれば恐ろしいことになるでしょう。うっかり解体すれば、隠された借金が表面に出てきて、さらにリスクが増大するからです。
赤字国債が暴落すれば法定金利も上昇。いよいよ日本の破産が見えてきます。
このことは明日起こっても不思議ではありません。
http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20100309/214836/
国債を発行するのは政府です。もうすぐ、これ以上国債を発行しても市中の銀行は引き受けられなくなるでしょう。最後は日銀が引き受けることになります。ただし、この方法は不胎化という「禁じ手」を使うことになるでしょうから、残された手段としてはマネーサプライを増やすしかありません。すると、インフレが加速されていく、というわけです。
今日までデフレだったのが、明日はインフレ。こんな信じられないようなことが起こってくるわけです。
財務省はいよいよ極秘裏に徳政令の準備を始めるかもしれませんね。
まあ、結局、日本の政府は日銀に頭があがらなくなるわけです。
日銀の大口株主はロスチャイルド系列の企業群ですね。
ここまで書けば、もうおわかりでしょう。
自民党が、えんえんと借金を増やしてきた理由が。
そして、小泉−竹中コンビが日本を破綻させる郵政改革を強引に推し進めてきた理由が。
さらに亀井大臣が急に「ゆうちょ銀行預け入れ限度額を3000万円にする」と言い出したことが。これはペイオフによって国民の資産が失われることに対する防護策として、国策会社であるゆうちょ銀行に一時、避難させることが目的だった、と。
これを菅直人は、「そんなの知らん」とどこ吹く風。原口大臣は、原則論に終始。
これら議員たちの類い稀な無能ぶりは、後世の歴史に残るでしょう。
しかし、そうした議員どもを選んできたのも国民です。
旧政権の仕事のほとんどが国民の洗脳だったといってもいいでしょう。
良し悪しは別にして、やっとその洗脳の「網」から解放されたのですから、今度こそ国民は本当のことを知る努力をする必要があります。
相変わらず、それを怠り、嬉々として騙され続けていくのであれば、日本は本当になくなるでしょう。
5月の小沢訪米予定、米側がら突如、ドタキャン
http://sun.ap.teacup.com/souun/2646.html
中国はドルペッグ制（ドルに関しては固定相場制）を採用しているので、ドルの切り下げによって元も安くなってしまうことになります。これは購買力のついてきた中国市場を当てにしている日本のみならず世界にとっても望ましいことではないでしょう。したがって、中国はドルペッグ制を解除して、元の切り上げをせざるをえなくなってしまいます。
米国が台湾に武器の輸出を再開したり、オバマがダライ・ラマとの非公式会談を行ったり、中国を盛んにゆさぶってきたのも、新100ドル・ショックを見越してのことだったと分かるのです。
そして上海万博直前の青海省地震。
北京オリンピック前の状況と酷似してきましたが、これはHAARPによるものかは分かりません。もしHAARPの仕業であれば、インドネシア・スマトラ沖の地震も、中国・日本にこれ以上接近するな、という警告の意味もあるのではないか、と思えてきますね。
（つまり、日本を益々追い込みたい）
ただ、北京オリンピック前と違うのは、逆に毒ギョーザ事件の犯人が逮捕されたこと。そのかわり覚醒剤を密輸した日本人が死刑にされましたが。
北京万博のPRソングが盗作だと中国側が自ら認めて、使用禁止措置を講じたことは、ひとつの「進歩」かも知れません。
これは皮肉ですよ。
北京オリンピックのずっと前に、「中国の株高は北京オリンピックが終わったら終わる」という観測が日本の兜町で流れていましたが、証券会社のアナリストが個人投資家のために正しい情報を流すわけがないので、気の利いた個人投資家は、いち早く現金ポジションに切り替えて難を逃れました。
案の定、証券会社のアナリストの「北京オリンピックが終わったら」という予測ははずれて、開幕式前に中国株は暴落しました。
しかし、その後、再び中国株は持ち直し上昇し始めたのですが、今度はどうでしょうか。
今回は、どうも様子が違うようです。
1-3月期で中国のGDPは目標の8％を大きく上回って11.9％という伸びを達成しました。これを見れば、相変わらず中国バブルの懸念は残るものの、やはり中国は強い、ということになるのですが、実は、裏側では在庫の山が築かれている、といいます。
ドルペッグ制の下で安定した雇用が約束され、成長を続けてきた中国ですが、ドルペッグが解除されてしまうと、雇用が一気に悪化するはずです。こうなると、いままでのように日本も中国市場に期待できなくなってしまいます。それが、どの程度なのか、誰も何もコメントを出していないのが不気味なのです。
ただ、中国は引き続き膨大な人口に仕事を与えていかなければなりませんから、ひと波乱済んだ後に、やはりドルペッグ制を維持するでしょう。
米国側が不誠実な対応をした場合、中国側は「これは中国潰しの陰謀だ」とばかり、一気に米中関係は悪化するでしょう。
で、おそらく米国は中国を挑発し続けるでしょう。インドを一層興隆させることによって。
正確には、米国の親分さんのロスチャイルドですかね。
一方、EUですが、ギリシャがいよいよIMFへ支援要請を具体的に検討する段階に入ったようです。
当初はギリシャに対して厳しい態度を取っていたEUですが、これは「見せ掛け」で、今、EUの結束を乱すことは得策ではない、という判断をしたのでしょう。
たかだか人口30万人のアイスランドの経済危機を放置して、見殺しにしたのと大きな違いです。これはギリシャが自国通貨にユーロを採用し、アイスランドがユーロを採用せずにアイスランド・クローネのままであったことで説明がつくはずです。
ただし、デフォルト水域に近づいているのはギリシャだけではありません。EUの2〜3ヵ国がデフォルトした場合はIMFもお手上げでしょう。
ということは、ポーランド大統領専用機の事故も説明がつきそうです。
この飛行機にはポーランド中央銀行の総裁も同乗していたのです。
ポーランドは通貨にユーロを採用しておらず、ズロチという通貨のままです。
当初、大統領専用機の墜落はロシア側の工作ではないか、とさまざまな憶測が飛んでいました。当日、飛行場の周囲には濃い霧が立ち込めていたといいます。ロシア側の管制官は、4回も警告を発し、他の飛行場に行くように指示していたともいいます。
いくら老朽化の激しいツポレフ154といっても、大統領を始め、ポーランドの要人一行が乗った専用機が墜落するなど、奇跡的な確率になるでしょう。
私は、このニュースを聞いたとき、羽田沖で逆噴射をかけて墜落させた日航機350便の機長のことを思い出してしまいました。
この機長は直前にソ連に行き、3〜4日（だったかな）行方不明になったことがあったのです。それでKGBに、自分の操縦する日航機を墜落させるようにマインド・コントロールを受けたのではないかと騒がれたものです。
結果、「心身症の治療中」であったことが分かって、統合失調症の悪化によるものであったとされてしまいました。
そんなこと信じるの？
当時の冷戦下では、本当の原因を口に出すことはタブーだったのです。
このポーランド大統領専用機の機長も、マインド・コントロールを受けていたのではないか。
あるいは、機が地上から何らかの電磁波攻撃を受けて計器が誤作動していた可能性を考えるほうが自然です。
まだ、電磁波兵器などない、などといっているような人は、一度でもいいので海外のサイトを巡回することをお薦めします。もう誰も隠してなどいません。
つまり、ポーランド大統領専用機の墜落事故は、グルジア−南オセチア地域紛争に絡んで米国がポーランドにMD配備を押し付けたからではなく、次のポーランド内閣と中央銀行総裁への脅しだったのではないか。
次のポーランド中央銀行総裁は、おそらく「ふたつ返事」で自国通貨をユーロに切り替えることを承諾するでしょう。
ポーランド大統領専用機墜落現場で銃声が聞こえた！
http://satehate.exblog.jp/14186602/
（こちらではプーチンの背後にいる闇の人たちの下請け暗殺部隊の仕業としていますが）
【ポーランド 2012年のユーロ導入断念 通貨ズロチ下落は“天恵”（2009.8.5）】
http://www.business-i.jp/news/special-page/oxford/200908050010o.nwc
ポーランドのコテツキ財務次官は上院で７月２９日、２０１２年のユーロ導入はないとの見込みを明らかにした。通貨をめぐる新たな国家戦略は８月に発表する という。０８年１０月に策定されたロードマップでは１１年中に統合の準備を終え、翌年１月１日からのユーロ移行を予定していた。
↑これでしょうね。ポーランド機テロの理由は。
状況は「ロシアの仕業」にように見えますが、世界統一通貨を2012年までに暴力的に世界に受け入れさせたい闇の巨大勢力の下請けテロ組織の仕業でしょう。
ユーロは、それまでの「つなぎバランス通貨」。
つまり、ユーロとは、世界経済システム破壊のためにつくられた金融ウェポンだった、ということでしょう。近いうちに、その正体が分かるでしょう。
そのときになって気づいても遅いのですが。
（もっとも、最終的にはロシアも合流するのですから、同じことかもしれませんが）
時期は分かりませんが、米国がFEMAを発動するタイミングを計って、EU各国も一斉にデフォルトを決定するかもしれません。だから、どうしても今のうちにポーランドを引き込んでおいて、いっしょに「心中」させたい。こんな推測でいいのではないでしょうか。
2012年に世界同時金融恐慌を仕掛けたいのでしょう。ただ、過去に例がないほど、その破壊力は徹底しており、世界の経済システムを根本から破壊するほどのものでしょう。ポーランドは、ユーロを導入したが最後、「抱きつかれ心中」させられる、というわけです。
集団心中してくれる“仲間”が増えるほど、その勢力にとっては都合がいい、ということでしょう。
（管理人：2012年に間に合うのかね）
もしポーランドが、それでもユーロ導入を拒み続けるのであれば、私たちはポーランドという国を心から尊敬しなければならないでしょう。ポーランド国民が日本人を尊敬してくれているように。ポーランド政府の閣僚たちは「義人」として、真相を知った世界中の人々の尊敬を集めることでしょう。
ロシア国内テロはイランを切り離す世論操作が目的
いちばん胡散臭いのが、イスラム武装勢力の“ブラック・ウィドウ（Black Widow）”と呼ばれる女性によるモスクワ地下鉄テロです。
ロシアでは連続マンション爆破事件から始まって、最近では鉄道テロが続けて起こっているのですが、どうも一連のテロは合点がいきません。
つまり、ロシアで起きた一連のテロは、CIAの関係するブラック・インテリジェンスが関与している可能性が高いと思います。
「彼ら」にしてみれば、まだ17歳である寡婦の女性をテロリストに仕立て上げることなど朝飯前のはずです。
よほどの覚悟がなければ、まだ若い女性が自爆テロなどできることではないからです。
このニュースを読むと、どうしても羽田沖で日航機を逆噴射させて墜落させた機長のことを思い出してしまうのです。この機長が受けたと同じ種類のマインド・コントロールを受けていたのではないかと考えたくなってしまうのです。
日本人には到底考えられないことでしょうけれど、世界では、十分「ありえる」ことなのです。
以上は、あくまで現象面を見て、あれこれ推測しているに他なりません。
問題は、なぜロシアでこんな非効率なテロが繰り返されているのか、ということです。いったい、何のために。
まあ、フツーに考えれば、CIA傘下のテロ下請け組織によるロシアとイランとの分断工作でしょう。連続テロの狙いは世界中にイスラム悪玉論を広めることができればいいのです。
ロシアとイランとは経済交流が深く、これがイランを支えています。イランにとってはロシアなど、とても信用できる相手ではありませんが、背に腹はかえられません、面従腹背の呈を装ってでもロシアとの関係を続けていく必要があります。
もし、国際世論にロシアが屈して、イランへの経済支援をロシアが止めれば、いよいよ国際社会から孤立したイランによるイスラエル攻撃への口実ができることになります。そういう状況をつくりだしたいのでしょう。
しかし、イランは闇の世界政府の連中にそそのかされていることを知っているので、容易に手は出さない。そこで、イスラエル側が「イランが攻撃した」とか、デッチ上げで、世論を喚起し、イランを攻撃するのでしょう。欧米のNWOの連中の息のかかったメディアは、「イランが悪いんだ」と。湾岸戦争のときに、油まみれの海鳥が、実はCIAのデッチ上げだったことを忘れてはいないでしょう？
これは旧ソ連が人工国家・北朝鮮をつくったのと似ています。
北朝鮮は親であるロシアからの支援が断たれてから、よりテロ国家の様相を深めていきました。
今は中国に助けを求めているのですが、中国は北朝鮮を無血のうちに吸収してしまいたいのですから、生かさず殺さずの扱いを続けて、北朝鮮が「万歳」するのを待っているのです。
これはNWOのシナリオの中に入っていることでしょう。
世界を多極化に持っていって、いっそうの混乱を生じさせたい、という狙いがあるからです。
イランは今まさに、この罠に嵌められようとしているのです。
そんな中、唐突にイラン主催の核サミットが開かれました。
ただ、これこそ弁証法の「正・反・合」で、このサミットが果たす役割は米国同盟との対立軸を鮮明することでしょう。
ただ、水面下ではイランとしっかり握手していて、経済的な取引は一層活発になっていくでしょう。このことは米ソ冷戦時代にもかかわらず、ペプシコのドナルド・ケンドール会長がクレムリンにフリーパスで乗り込んでいったのと同じ構造です。
米ソは表面では一触即発。裏面ではビジネスでしっかり握手。
結局は「表」も「裏」も金儲け。知らないのは、戦争で必要な犠牲者になるべく予定されている国民だけ。
ヨルダン王が中東で戦争が迫っていると警告
http://rense.com/general90/jordd.htm
不気味なことに、イスラエルにヤダヤ第三神殿が建設されようとしています。
http://satehate.exblog.jp/14067473/
聖書の預言どおりに「彼ら」がコトを進めているとすれば、2026年に繰り広げられることになっている神とルシファー軍団の戦場が準備されているのです。まったく馬鹿馬鹿しいことですが、狂った人々にとっては至福千年の夢へ、また一歩前進したことになるのでょう。
ただ、その至福千年とは、テクノトロニクスの時代を反映したナチの第三帝国と同じものですよ。
新100ドル札切り替えは悪性インフレを誘発する？
最後に、韓国の哨戒艦の沈没事故（？）ですが、これは北朝鮮の機雷に触れたか、あるいは北地朝鮮側から魚雷攻撃を受けたものとの見方が濃厚になってきました。
しかし、おそらく韓国側としては、このまま、うやむやにしてしまいたいのでしょう。
北は暴発どころか、ジャブを打ちながら、“キム・ジョンイル王国”の落としどころを模索しているようです。
キム・ジョンイルの誕生日には盛大なイベントが行われたのですが、その後、彼は中国で身 を潜めている、との情報があるのです。ガセかも知れませんが、昨今の北の状況を考えると、あながち嘘とも言えません。
後継者に三男の金正雲を指名したと言われていますが、どう考えても、すんなり息子に権限委譲できるわけがありません。
一方、如才ない（日本のディスニーランドにやってきた、あの）金正男は海外逃亡状態です。ただ、これも不自然です。
当初はキム・ジョンイルに「知りすぎた男」として粛清されるのを逃れて海外逃亡状態を続けているのだろうとテレビのコメンテーターたちが言っていましたが、私には、キム一族の亡命先の準備を整えているとしか見えません。この金正男は最近、北京に豪邸を何棟も購入しているようですから。
北朝鮮軍部は腐敗がひどく、すでに死に体。
そこにもってきて、デノミの失敗が重なり、将軍様の威光も益々地に落ちてしまったようです。
将軍様の権威失墜は致命的です。回復困難です。世襲など夢のまた夢です。
googleマップから北朝鮮が消えてしまったのも、CIAと関係を深いgoogleがCIAの命を受けて「そろそろ北の将軍様、お引取りくださ い」と恫喝しているように思えて仕方がないのです。
googlの経営者はユダヤ系の人間です。
（※ユダヤ人という意味ではありません。これについては別の記事で）
ひょっとすると、水面下では暗殺計画や、軍によるクーデター計画が進行しているのかも知れません。何しろ北朝鮮には、イギリ ス大使館があるのですから、MI6は自由に諜報活動をしているはずです。まさか米国の傀儡国家といえども、ピョンヤンに、あからさまにアメリカ大使館を置くわけにも行かないでしょうから、イギリス大使館ということにしたのでしょう。
おそらく、米中の合意は済んでいる。残すところは、ロシアとの調整だけではないか。
ロシア＝中国同盟の見方からすれば米国の挑発には乗れないでしょうから、いくら極東有事を煽ってみたところで、世界はしらけるだけでしょう。
このまま、中国に亡命。北朝鮮は中国が“面倒を見る”ということで落ち着くのではないでしょうか。
民主党が、このことを知らないはずがありません。拉致被害者奪還についても、急にトーンダウン。経済制裁についても、はっきりした答えを出していない。いや、不確実要素が強すぎて、明確な方針を決めかねているのでしょう。
最初に挙げた出来事を、すべてつなぎ合わせるとこんな風になるのです。
ただし、あくまでこれは、私個人の思考のゲームですから、おそらく、この通りにはならないでしょう。
といっても少なくとも、新100ドル札が、じわじわとボディーブローのように効いてくることは間違いのないことです。
特に私たちの生活に影響のあることでは、食料品の高騰が考えられます。
大豆・コーンなどのコモディティにおいてはドル建てですから、これらコストプッシュ・インフレが現実的になってきます。豆腐が倍の値段になるかもしれません。年金生活者を直撃することが心配です。
どう乗り切るのか。今の政治家に、そういった発想力があるでしょうか。
次の選挙では政党は関係なし。人物で選びましょう。
「せっかく二大政党制の萌芽を見たところなのに」と反論が出るかも知れませんが、これは「二大政党制がベストだ」というマインド・コントロールにかかってしまっている。政界再編が選ぶべき道だと思いますよ。
国会議員には、せめて「国民の盾」になって時間稼ぎをして欲しいと思ってはいますが。
「時間稼ぎ」というのは、とても大切なことだと思います。
最終的には、闇の連中は自壊して消滅することになっていますから。
また、原油・金なども心配になってきます。原油のじり高は不吉な感じです。
ただ、金については、そろそろ、という感じですね。要注意でしょうか。
まあ、私は投資はやりませんので、妄想の域を超えることはありませんが。
ただ、新100ドル紙幣への移行が、世界をさらなる混乱に導いて、食糧危機を創出することが目的のひとつではないかと思えてきました。決して表面からでは分からないことかも知れません。しかし、分かった頃には遅いのです。だから先手を打つ。
だからといって、「食糧投機で資産家を目指す」なとど情けない日本人にだけはなりたくないと思っています。せいぜい、タイミングよく買いだめする程度です。
再度、繰り返しますが、これは私の妄想です。
過剰な買いだめをして部屋中缶詰だらけ。地震が来て、缶詰に押しつぶされても知りません。
EUタワービルの中の長い間空席だった666番に、誰が座るのでしょうか。
そろそろですね。
http://www.jesus-is-savior.com/End%20of%20the%20World/seat_666.htm
でも、これも666の大魔王がいるかのような恐怖心を植えつける工作です。
EUのお偉いさんたちも、茶目っ気がありますね。あるいは幼稚なのか、どちらかです。
アメリカの「火星への有人飛行計画」の本当の狙い
そして、アメリカの「火星への有人宇宙飛行宣言」。
イルミナティの世界支配計画では、日本人と中国人の一部、計5億人がNWOのために技術開発、生産活動に従事させられることになっています。
これは、日本、中国がキリスト教に（彼ら悪魔主義者から見て）汚染されていないからだといいます。
アメリカがアポロ計画を中止し、宇宙ステーション計画に重点を移したのは、将来の「火星探査計画」を睨んだものでしょう。
ロシア、アメリカの科学者によると「日本の宇宙開発の技術は世界トップレベル」だそうで、日本がその気になりさえすれば月面に人間を送り込むことは既に可能だそうです。
そのターゲットとなっているのは三菱重工。
三菱重工は、国産初の旅客機YS-11以降、航空機分野からは離れていたのですが、ここにきてMRJ(Mitsubishi Regional Jet、ミツビシ・リージョナル・ジェット)
を開発、世界の航空会社にプレゼンテーションを始めました。
このニュースを聞いたとき、「なぜ、先進国は高齢化社会に入るのに、いまさら旅客機の開発？」と思ったものです。
つまり、こういうことです。
アメリカ、ロシアは月探査は終了。そして、既に火星探査を目標に掲げているので、月のほうは日本に任せる、と。
三菱重工の計画では、月面に日本の基地を造り、ここで資源採掘、環境技術開発のための実験、世界平和に役立つ技術開発を行う、というのがその骨子。
嘘のような本当の話で、後は政府の予算が付くのを待っている状態なんだとか。
民主党政権下では、おそらく難しいでしょうけれど、前原宇宙開発担当相なら研究開発費は付けるでしょう。前原さんって、あの国土交通大臣のことですよ。
これで役者がそろいました。
NWOの番頭さん、ロックフェラーと深い関係にある三菱グループ。おそらく、その重工に米国の宇宙開発技術が供与され、日本の技術と融合させて独自の宇宙開発技術を構築するでしょう。
それを国策として据える役目が、前原誠司大臣。
この前原さんは、以前から米国寄りの国会議員として知られています。
民主党に送り込まれたエージェントの役目を仰せつかっているのでしょうね。
ご本人は、こんな深いところまでご存知ないでしょうけれど。
かなり前にアングリアTVという制作会社が「第三の選択」という人類の火星探査を描いたドキュメンタリーをつくり、世界に配信しました。
これを観た人々は、「すでに人類は火星に着陸していたのではないか」と騒ぎ出したのです。もちろんfakeです。
ただ、火星表面の様子が、とてもよくできているので、「ひょっとしたら人類は既に火星まで到達しているのではないか」などとUFO研究家の間で囁かれたのです。
ただ、アングリアTVが、どんな会社なのか分からなかったそうです。
「第三の選択」とは、もともと、いよいよ地球が破滅するとき、選ばれた人間が火星に行って生きのびる、というSF小説のような物語です。この内容とテレビで放送された「第三の選択」は、ほぼ同じことを描いています。
明らかに、このメディアミックスには、大勢の人々に知ってもらうことが狙いとしてあったのでしょう。私が観たのは、過去、何回か再放送された後、再び再放送されたものですが、たしか「BBC」が版権を買ったことが番組最後のクレジットに出ていたように記憶しています。（放映権かもしれません）
NWO、イルミナティは、数十年前、あるいはもっとも前から、以下のような計画を練っていたのでしょう。
技術開発は日本。
生産に従事するのは中国。
米、ロなどのNWOのしもべは、尖兵として宇宙へ。
欧州貴族たちは、2036年にアポフィスが、いよいよ地球に衝突する段になったら、いったん宇宙ステーションで身体を宇宙での生活に適応できるようにしてから、火星に避難。
残された我々は、使うだけ使われて、ポイッと投げ捨て。
こんなシナリオを描いていたんですねぇ。
さて、最後に少し。
「日本はやがて中国に併合される」との預言めいた話がひとり歩きしています。
私は、これはありえないと思っています。
本当の日本人ほど、扱いづらい国民はないでしょう。
形はそうなったとしても、現在の中国と台湾の関係より希薄なものになるでしょう。
中国共産党は面子だけ保てればいいのです。
中国はこのことをよくわかっているでしょう。
ただし、「彼ら」のマインド・コントロールに嵌められてしまって、長い間、惰眠をむさぼってきた日本人にとっては、いいカンフル剤です。少しは恐怖して、真剣に考える機会を与えてくれたのですから、別な見方をすればいいことです。
問題は、適度な恐怖なら人間の向上に役に立つが、人間が許容できないほどの恐怖であれば絶望しか生まれない、ということです。
「彼ら」はこのことを良く知っていて、小さな恐怖を大きく見せるトリックをたくさん持っている、ということです。
くれぐれも、このトリックにひっかからないように気をつけたいものです。
イルミナティの最高幹部・アルバート・パイクが言っているように、預言などというものではなく、「そうなるように仕向ける」のです。「預言」というマインド・コントロールにかかっていませんか？
「予言は当たるものではなく、当てるものだ！」
アルバート・パイクが手紙の中でこう書いたのは1871年8月15日のこと。
「予言とは当てるもの」。
つまり、未来は「そうなるように仕掛けている連中」が計画している、ということを彼自ら暴露してしまったのです。
「当てるもの」というは、イルミナティがいくら緻密に計画を練り、その通りコトが進んでいても、大衆の心に大きな変化が起きた場合は、どうなるか分からない、ということを言っています。
自信家で尊大なイルミナティの連中なら「未来は我々の思うとおりに進行する」と言うでしょう。
ここに、イルミナティの一抹の心細さが露呈されてしまっているのです。
彼らは、自分たちが仕掛けたとおり世界が移り変わっていくのかについては100％自信がない、ということです。
だから、彼らは「予言」ではなく、「預言」という言葉をつくったのです。
預言は神の言葉だから、100％そうなる、と。
これは大衆をマインド・コントロールする最も原始的な方法です。
この種の言葉は、身の回りにたくさん溢れています。注意が肝心です。
イルミナティが、最後の仕上げを焦るほど、どこからともなく「預言」や「予言集」が出てきます。
この10年、いったいどれだけの新しい予言者が生まれたことでしょう。
彼ら偽預言者に与えられるイルミナティからのギャラは破格なんですよ、きっと。
http://inri.client.jp/hexagon/floorB1F_hap/_floorB1F_ap.html
貴族出身で元フリーメーソン高位の座にあった久保田政男氏は自著「フリーメーソンとは何か」の中で、「ノストラダムスの大予言はフリーメーソンの創作である」、
「UFOもフリーメーソンがつくったものである」と明記されています。
（管理人：UFOが創作である、という意味は、ブルービーム計画によるホログラムによるものと、実際にナチの科学から生まれた飛行能力を持ったUFOのこと。つまり、久保田氏の言う「UFOはフリーメーソンの創作だ」というのは宇宙人の乗り物ではなく、地球人がつくったものである、ということです。残念ながら、宇宙人は地球になど来ていない、ということです。
「フリーメーソンとは何か」-日刊工業新聞社刊-は絶版ですが、中古本なら購入できます。）
久保田氏が、この本を書いたのは30歳代です。本の刊行後、わずか数年で亡くなりました。死因は不明。管理人は、この秘密を公にしてしまったことが原因ではないかと勝手に考えています。
特にチップを入れることなど不可能です。
このことは、暗い世相を少しでも明るくしようと、私が勝手に言っていることではありません。
少し冷静に考えれば分かることです。それこそ洗脳にかかってしまっています。
ただ少なくとも、デーヴィッド・アイクがイルミナティのバランサーであることぐらいは簡単に見抜く直観力がほしいところです。これは絶対に必要なことです。
韓国では性犯罪者の再犯を防ぐために、電子足輪法が適用されて、足首にGPS機能付きの足かせをはめられているのです。過去、583名の性犯罪者にはめられて、再犯率は0.17％。
十分すぎるほどの効果を上げているようです。
日本でも宮城県警が、ある30歳の性犯罪者にGPS端末を首からかけることを命じました。
結局、性犯罪は犯さなかったものの、収容された更正施設で殺人を犯してしまいました。
私は性犯罪者に対してだけは、この措置は是認されるべきだ、と思っています。
再犯率が異常に高いからです。また強制措置も必要でしょう。
しかし、それ以外では、絶対に適用されるべきではない、と電波マスコミ報道にメールをしました。こうしたチャンスに国民が、より深い関心を持つことがチップを拒否する土壌を作るのです。
面倒くさがらずに、具体的、かつ実効のあることを始めるべきです。
もう遊んでいる段階は過ぎたような感じがして仕方がないのです。
足元に、さざなみが押し寄せているような。
http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-115.html
「コメント」
この問題を避けている政府の態度、外相の選択で分かるが。どこまでこの問題から逃げないで正面で行うか。その意味では、かすかにこの問題を目に向けさせる事が出来る小沢元党首の発言は近いが。なにせ、小沢党首の女房と別居生活、彼自身の浮気の噂、それに対する反論が全くなかった。これは、致命傷でしょう。自分の女房を大切にしない事は、致命傷になると。僕も応援が出来なくなった理由となる。民主党は、この部分でまともな人は少ないのかな。やはり、自民党も怪しいが。もしかしたら、新紙幣を発行しているから、外国に流れている旧紙幣のドル札との兌換の停止の噂が流れている。その意味で日本は、円高になったが。来年の２月当たりに実行される噂が流れているが。ドルを売らないと危険ではないかと考えるが。
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