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9・11真相究明拡大の影響に対するメディアの反応【グローバル・リサーチ、抄訳】 http://www.asyura2.com/10/warb3/msg/310.html
9・11真相究明拡大の影響に対するメディアの反応【グローバル・リサーチ、抄訳】
全文は長いため、抄訳にしてお伝えします。 原文がかなりの量になるため、私は、最初の「摘要」、「I.序論」、「この分析の注目点」は全訳しましたが、次の本論内容の訳は省略し、各小見出しを訳出するにとどめました。また本論の中で18のケーススタディーが語られていますが、そのタイトルだけを訳出し、内容は省略しました。そして、最期の「IV.まとめと結論的な所見」は全訳しています。また脚注も省略しました。 したがいまして、この文章の詳しい点につきましては、申し訳ありませんが、Global Research誌の原文をお読みください。ただ、私が訳出した箇所からだけでも、この論文の要旨は十分につかめることと思います。 また、著者のWoodworth氏には、今年1月に発表された週刊朝日の記事についてもケーススタディーの一つとして書いてもらいたかったところですが、まだ英訳されて紹介されていないためで、しかたがありません。しかしこれは、AE911Truthの中で次のように表紙の写真入で紹介されています。 もちろんですが、ここで著者が語っている「変化」を理想化することやそれに変な幻想や期待を持つようなことは避けなければなりません。米英イスラエルによる新たな戦争策謀・各国民資産略奪に向けた流れと闘い、また、「対テロ嘘つき戦争」とその原点である9・11巨大詐欺を明らかにして世間にさらしたいと望む人々は、あらゆる機会をつかんで強力にその「変化」を推し進める流れを拡大させていく必要があります。 当て推量と自己満足で「未知」を追う単にロマンチストなだけの“陰謀論者”は去るがよいのです。Woodworthの言う「9・11真相究明運動の広範なプロフェッショナリズム」だけが、物事を推し進める力になるでしょう。
9・11真相究明拡大の影響に対するメディアの反応
昨年、9・11事件についての独立した科学的調査の盛り上がりに対する反応の中で、9つの企業メディア、7つの公的メディア、そして2つの独立系メディア機関が、公式な説明を検討する記事・企画を発表した。 徐々にだがこの話題は、科学や常識を無視した「陰謀論」としてではなく、検討する価値を持つ科学的な反論として取り扱われつつある。 この論文は、18個のケーススタディーの形で、それらのメディアに関する分析を提示するものである。 イギリス、カナダ、デンマーク、フランス、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ロシアの8カ国は、その公的な放送局が、9・11の公式説の真実味を打ち壊すに十分な量の一連の証拠を放送することを許可した。 私はここに日本のメディアを加えることができるのかもしれないが、この国際的なメディアによるより公然たるアプローチは、世界中の公的なそして企業的なメディア組織が、あのテロ攻撃に米国政府が関与していたという真相の暴露の可能性に対して、つまり、それとのイラクとアフガニスタンとパキスタンへの軍事侵攻との関連性についての疑問を呼び起こすであろう暴露に対して、自らの態度を固め視聴者たちに心の準備をさせつつあるしるしなのかもしれない。 いま現在国際的なメディアの中で探られつつあるそれらの証拠は、米国のメディアが9・11として知られるものが抱合する事柄に対する深い視点を持ち、その知識の光に照らしてこの国の対外・対内政策を再検討する道を整えるものかもしれない。
2009年まで、9・11の公式説についての疑問は、毎年の事件記念日の主要なメディアによって手短に取り扱われ、独立した追及者たちにその発見を広く伝える機会を年に一度許すだけであった。 しかし、2009年の4月にツインタワー崩落についての公式説を覆す重大な科学的事実が現われて後に、欧州のメディアが爆発的にこれを追いかけた。その発見を伝えるニュースは、主要メディアでの9・11報道のあらゆる側面に対する、より真剣な反応を導いたように思える。 私の連作中で最初の論文「9・11に対するメディアの反応」の中で述べたことだが、ニューステイツマン(New Statesman)誌は、デイヴィッド・レイ・グリフィン博士を世界「最高の真実究明者(という呼称)」で、「現代の重要人物50人」中41位として、いやいやながらも認めざるを得なかった。同誌が2009年9月にこの認定をして以来、この事件に関する事柄は新たな趨勢(すうせい)を得つつある。 その新たな動きにあるものがこの論文で紹介されている。それによって他の主要メディアが、9・11に関する見方を転換させる異論を取り上げる大胆さを得て、結果に関わらずそれを追求することが期待される。
分析を進めながら私は、メディアによる9・11事件の取り扱いに、5つの新たな特徴があることを観察した。それは2009年が進むにつれて大きくなっていったものである。それらをリストアップしよう。読者諸氏がこれに続くケーススタディーの中でそれらを見出しやすいようにするためである。 1. 9・11事件が次第に「陰謀論vs厳密な科学」という枠を外されつつある。しかし同時に、未解答の疑問と真相の追究に関しては、常識とされる反論が残されたままである。 この論文の最初の部分は、2009年初期に現われた決定的な科学的証拠、それが9・11公式説に対して持っている意味、そしてそれを即座に報道したニュース番組について取り扱う。
ケーススタディー1:オランダTVによるオサマ・ビンラディン仮想裁判、2009年4月25日 ケーススタディー2:カナダ「ファイナンシャル・ポスト」紙での建築家リチャード・ゲイジ、2009年4月25日 ケーススタディー3:ノルウェー国営放送の9・11真相究明に対する公開討論、2009年5月21日 ケーススタディー4:FOXニュースでの建築家リチャード・ゲイジ、2009年5月28日 ケーススタディー5:National Geographicのドキュメンタリー、」9・11:科学と陰謀」、2009年8月31日 ケーススタディー6:ドイツの週刊TVガイド「TV Hören und Sehen」、2009年8月31日 ケーススタディー7:2つのカリフォルニアの新聞による論評、9・11の真実を求める建築家とエンジニアたちの役割、2009年9月 ケーススタディー8:ノルウェーのTV局NRKIの番組「Schrödinger's Cat」に出演したニールス・ハリット博士、2009年9月10日 ケーススタディー9:ロンドン・デイリーメール紙が、オサマ・ビンラディンは死んだのかどうかを問う、2009年9月11日 ケーススタディー10:ニューステイツマン誌による、デイヴィッド・レイ・グリフィン博士の「現代の重要人物50人("The Fifty People who Matter Today")」中41位、2009年9月24日 ケーススタディー11:フランス公営第2TVでのジャン・マリー・ビガー、2009年10月28日 ケーススタディー12:カナダCBCのThe Fifth Estateによる「非公式説」、2009年11月29日 ケーススタディー13:ニュージーランドTV番組「クローズアップ」が建築家リチャード・ゲイジを招く、2009年9月27日
ケーススタディー15:ドイツ連邦判事Dieter Deiserothが、9・11事件の公式な調査への疑問を述べる、2009年12月15日 ケーススタディー16:ドイツの経済誌「Focus Money」の「我々はあなたを決して信じない!」、2010年1月8日 ケーススタディー17:英国BBCの「コンスピラシィ・ファイル:オサマ・ビンラディンは生きているのか、死んでいるのか?」、2020年1月10日 ケーススタディー18:米国のある労働組合新聞が、新たな調査を要求、2010年2月1日
1. 昨年、9・11事件についての独立した科学的調査の盛り上がりに対する反応の中で、9つの企業メディア、7つの公的メディア、そして2つの独立系メディア機関が、公式な説明を検討する記事・企画を発表した。それらは、National Geographicの特集を除いて、全てが、十分に客観的であり、(科学や常識を無視した「陰謀論」としてではなく)検討する価値を持つ科学的な反論として、この件を取り扱っている。 私はここに日本のメディアを加えることができるのかもしれないが、この国際的なメディアによるより公然たるアプローチは、世界中の公的なそして企業的なメディア組織が、あのテロ攻撃に米国政府が関与していたという真相の暴露の可能性に対して、つまり、それとのイラク・アフガニスタン・パキスタンへの軍事侵攻との関連性についての疑問を呼び起こすであろう暴露に対して、自らの態度を固め視聴者たちに心の準備をさせつつあるしるしなのかもしれない。 いま現在国際的なメディアの中で探られつつあるそれらの証拠は、米国のメディアが9・11として知られるものが抱合する事柄に対する深い視点を持ち、その知識の光に照らしてこの国の対外・対内政策を再検討する道を整えるものかもしれない。 【脚注、省略】
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