近い未来の話をしよう。

　たとえば「人口問題」。少子化への対策も空しく、将来の人口減は避けられない事実について。はたして日本は、本当に人口数千万人の小国となってしまうのか。

　たとえば「老後の生活不安」。人口比で高齢者の占める割合が年々高まってゆく既定事実について。

財源の目途も乏しく、若者が働いても働いても収入のほとんどが高齢者の年金など福祉に吸い取られてしまう、そんな現実が起こりうるのだろうか。

　そして、産業。生産基地を海外に移転する一方で、国内ではこれといった目玉産業を生み出すこともできず、高い失業率も解消できないのか。

　そのほかにも、問題は山積している。教育の荒廃。環境破壊。都市機能の一極集中と官僚機構の肥大化。断末魔の様相さえ見せはじめた政党政治の疲労困憊と政治不信による投票率の低迷……。

　日本国は衰退する――前途に横たわる問題をざっと並べてみたとき、未来はこの一言に収斂されてしまうのだろうか。

　忌憚なくいえば、一般に日本人が描く未来像はけっして明るいものとはいえないだろう。それゆえ、日本人は「自民党をぶっ潰す」と公言する小泉総理を歓迎し、マイナーチェンジではなく病巣の根治をめざした大手術を望んだのではないだろうか。

　だが、いま目前で繰り広げられる政治は、あえて特徴づければ、「総論欠落」の「各論先行」の印象が強い。しかも、各論にも進捗はない。従来、漠として論点の見えづらかった政治に、郵政事業や道路公団の民営化という解りやすい題材を提供することで耳目を集め、あたかも状況打破に動きだしたかに見せた。しかし、この“改革”に日本人のめざすべき未来が欠落していることは明らかだ。

　重要なことは、近い将来、日本がどのような国家であるべきかを示すことではないか。すべての政策は、まず一つのモデルやビジョンを示し、そのうえで、掲げた目標へ至るための手段として論じられるべきなのではないか。

　本稿の目的は、対症療法的各論ではなく、中長期的スパンで日本がめざすべきビジョンや骨格を提言することにある。そして同時に、理想に向けてどんな具体的なアプローチを行なうのか、個々の政策についても言及していこう。
「内なる充実」による再生を　

　では将来、日本人は何を理想として生きていくのか。そして日本国の中心には何を据えようというのか。

　冷戦の終結により東西対立の枠が崩壊して以降、対テロ戦争を軸に国際社会の関係が再編されるなか、米国というスーパーパワーを一強とし、中国、欧州、ロシアという大国および地域の動向を抜きに世界は語れなくなっている。今後、日本を取り巻く世界では、これらの覇権国家が中心的役割を担うと予測されている。

　翻って日本を見ると、どうか。人口をはじめ面積、資源、または歴史的経緯からも、大国、あるいは覇権国家たらんとすることは少々困難であるといわざるをえない。つまり、競争優位の観点から日本を再度分析して、そこに活路を見出し、国民の求心力を維持しつつ経済的サバイバルを図っていかなければならない。結論をいえば、大国と同じ道を歩むことはできないということだ。

　しかし、日本の未来が現在よりもさらに国際社会のなかで輝き、アジアをはじめ多くの国々から尊敬され、世界の人々から目標とされ、憧れさえ抱かれる存在となる未来に異を唱える者はいないだろう。それには日本が“閉じた国”ではなく、むしろ開かれた国として強い発信力を備えた国となるべきであり、その結果、国際社会においてより大きな存在感も有することになるであろう。

　日本の歩むべき道は、外に「覇」を唱えるのではなく、内なる充実により世界から注目を集める国になること。これを言葉にすれば、現代の輝ける国、「ネオ・ジパング」――となるだろうか。

　かつて日本が黄金の国「ジパング」と呼ばれたのは、当時の日本がたんに物質的に豊かであったり、黄金が輝くように見えたからといった理由からではない。本当の理由は、むしろ物質ではなくそこで暮らす人々が精神的にも安定した生活を送っていたからこそ、日本人の満たされた生活が“憧れ”として西洋に伝えられたからだ。

　いま、わが国は再び「ジパング」として世界から羨望と尊敬を集める憧れの国となるべきではないのか。

　幸い、日本人にはいま自身がどん底にあるとの認識が強い。これは見ようによっては、かえって根本から日本の問題を見直そうとの気運を呼ぶ大きなチャンスでもある。部分修正や綻びを繕うのではなく、思い切った方向転換や体制の変革を行なうべき時期であると。
毎年六○万人の人口減少

　縦軸を見よう。

　戦後の六十年。日本は、大雑把にいえば成功の四十年と先送りの二十年であったと大別されよう。

　問題は先送りされた改革である。プラザ合意のなされた一九八五年、われわれはすでに改革の必然に直面していた。だが、バブル経済に代表される好景気により、そのチャンスは【潰／つい】え、改革は先延ばしにされつづけてきた。われわれが今後何かを作り上げるにしても、この未達成感を一度どこかで払拭しなければならないはずだ。

　いま求められている改革は、明確に時期を区切って、たとえば人口がピークを迎える二○○六年を目標年限としてはどうだろうか。これを境に、日本は有史以来初めて直面する人口減の局面に突入する。新たな時代のカントリーモデルを打ち立てるには絶好の年といえよう。

　それがわれわれの提案だ。

　世界から「ネオ・ジパング」と呼ばれる日本には、つねにチャンスが溢れ活気があり、その一方ではほどよい緊張と安らぎがなければならない。この国では、誰もが自己実現を果たすチャンスが与えられており、それによって人も資金も世界から日本をめざして自主的に集まってくる。

　ただし、耳ざわりのよい言葉だけの目標を掲げても、結局、机上の空論、絵空事に終わってしまっては元も子もない。

　以下、本稿ではいかに目標に至るのかを順次具体的に述べたいと思うが、まず理解してもらいたい前提として、目標そのものがきわめて高い理想に基づいたものであるために、それに至るプロセスもやはり安易な道ではないことを念頭に置いてほしいということだ。

　当然、なかにはアレルギー反応同様に、従来の日本人の感覚に照らすと強い違和感を覚えるような政策も含まれることになる。しかし、その場合にも、なぜわれわれがそうした提案をするに至ったか、その理由とプロセスを正しく理解してもらいたいのだ。

　では、第一の提言をしよう。

　われわれは「一○○○万人の移民受け入れ」を提案する。

　近い将来で、われわれが真っ先に取り組まなければならないのが、先に述べた人口減少の問題であろう。

　報道では、年金の財源がなくなるとか、若年サラリーマンの給与は膨らんだ老人たちを養うことにほとんど費やされてしまう、といった計算ばかりにやや偏り気味ではあるが、ほかにも、マーケットの縮小による購買力の低下や土地価格の下落、国際社会での存在感や発言力の薄れといった変化が予測されている。

　日本の人口は、二○○六年をピークに、そこからは毎年約六○万人ずつ減少していく。六○万人という数字を都市に置き換えると、だいたい新潟市一つ分、二年で仙台市一つ分ということができるだろう。つまり、二○○七年から日本は毎年、新潟市一つ分の人口がボコリボコリと抜け落ちていく計算である。われわれは人口の自然減に任せるべきか否か。選択の時を迎えているのだ。

　その一方で野放図に流入する外国人とのあいだには治安問題を含め摩擦が高まる可能性も高く、一定のルールづくりという点からも、一度きちんと指針を示すべき問題であることは間違いない。

　外国人大量受け入れと聞けば、即座に反発を覚える読者も多いかもしれない。少なくとも漠然とした不安を感じる読者がほとんどだろう。それはやはり外国人による犯罪の増加や「日本的」な風俗・習慣が失われることを想起するからなのだろう。

　だが、現在日本が抱えているさまざまな流入外国人による問題は、むしろ徹底した一つの方針や政策をもたず、建前としては厳しい入国管理政策を維持しながら、現実にはなし崩し的に不法な外国人の流入を容認してきたことに起因するのではないか。言い換えれば、これまで積極的にコミットしなかったがゆえの弊害とも考えられるのだ。

　門戸を大胆に開く一方で、従来とは画然と違う体制で出入国を管理し、不正な流入をいっさい排除する。ただし、正式なルートを通じて受け入れた外国人に対してはきちんとしたサポート体制を整える。つまり、曖昧で一貫性を欠いた従来の移民政策に、目に見えるメリハリをもたせることをその最低条件とすべきだと考えられる。

起爆剤としての外国人

　これまで日本をめざして密航を試みた外国人は、犯罪目的の者を除いて、そのほとんどが単純労働に従事していた。そして一般の日本人の意識のなかにも、町工場や飲食店で働く外国人のイメージが強い。しかし、われわれが提案する移民構想でターゲットとしている外国人は、人手不足や若者が嫌う仕事を外国人で補うといった発想からではない。求められるのは、日本経済の牽引車となりうる人材なのだ。

　その意味では、「高学歴者」や「専門性がある」といった漠たる基準ではなく、たとえば自動車産業のこの技術に関する人材とか、ゲームソフトのプログラマーや企業再建の手腕をもったスペシャリストというように、きわめて具体的かつ明確なビジョンに基づいて、戦略的な移民の受け入れを実施するべきだろう。

　一部では日本社会のホワイトカラーの生産性の低さが話題になっているが、日本のホワイトカラーを刺激して活性化させるという作用も、この移民受け入れ構想は期待しているのだ。また、日本人の弱点ともされる「起業」においても、外国人プレーヤーの参加は大きな起爆剤としての役割が期待できる。

　優秀な人材が海外から移り住み、日本で事業を起こして成功させる。そうなれば当然そこには雇用も生まれる。大切なことは、こうした移民起業家たちが、最終的に日本に定着してくれるのかどうかであろう。

　残念ながら、現在の日本に対する外国人の評価、とくに高い技術を身につけた外国人の評判はけっして芳しくない。その理由の大きなものの一つにこんな問題がある――「日本では平等にチャンスが与えられていない」。技術や努力がきちんと報われないという意味でもあり、本当の競争原理が働いていないという意味でもある。

　これまでも多くの留学生を受け入れているにもかかわらず、日本で話題になる外国人起業家もほとんどなく、概して留学生の評判も悪いのが日本の現状である。一方、アメリカなどでは、中国人やインド人を中心に多くのサクセスストーリーが生まれ、一般にアメリカでの定住を望む留学生が多い。この一事をもってしても、彼我の差は歴然であろう。
衆参二院制を破壊せよ

　じつはこのことは、外国人の不幸である以前に、日本人にとっての不幸であることに日本人が気づいていない。

　われわれは「ネオ・ジパング構想」を位置づけるにあたり、誰もが自己実現できる国という言葉を用いた。それは、風通しがよく、時代の移り変わりにも敏感に対応できる体制下でなければ実現困難な目標であることはいうまでもない。

　第二の提案は、ダイナミックな改革を可能とするための制度の改革である。

　ここで、一つ思い起こしてもらいたい。日本にもかつて大量の外国人を受け入れ、飛躍的な発展を遂げた時代があったということを。

　細かい説明はここでは省くが、弥生時代には朝鮮半島から亡命者を中心に大量の外国人が日本に流入し、その彼らがもたらした稲作などの技術により急速に発展を遂げたという歴史があるのだ。

　いまこそ、風通しをよくすることで外国から運ばれてくる人材や技術によって、金属疲労を起こしている日本の空気を一変させるべき時期なのだとわれわれは考えるのだ。

　さて、では改革の中身に移ろう。

　われわれは最初に、現在ある立法府の中身にメスを入れたいと考えている。具体的には、現在の政治システムの在り方を見直し、それぞれの役割を明確化する方向で政治家の役割を位置づけたいと思う。

　全体として国会議員の数を大幅に減らして、これまで与えられていた役目を画然と分けてしまうことが骨格である。道州制を中核とした抜本的な地域主権国家の形成が基本だが、ここでは中央政府、とくに議会の機能に論点を絞ろう。

　法律をつくる「立法院」と行政を監督する「監査院」に二分。もちろん現在の衆議院、参議院という二院制を壊して、まったく新しい制度を確立するのだ。とくに監査委員のほうは人数を最小限にして、ひたすら監査に専念させる。たとえば立法院委員三○○名、監査院委員一○○名程度。

　両者はまったく違う仕事に従事するので、人事的交流もむしろ遮断する。あるときには立法委員として法案づくりに携わり、あるときには政府の仕事を監督するという、矛盾し利益相反を生ずる二役をこなすこともなく、国民から付託された仕事がより明確になる利点がある。

　一方、立法委員はいまよりむしろ旗幟鮮明に政府と歩調を合わせて仕事をすることができる。世界でも稀な政府・与党の使い分けと曖昧な責任分担はこの際廃止し、政府与党を一元化することによって、議論百出して何も決まらないといった現在のような状況は打開できる。

　内外情勢が時々刻々激変し、技術やシステムも目まぐるしく変わり、社会や体制がそれに応じて機敏に反応しなければならない時代にあっては、阻害要因を早期に除去したり、新たに必要な措置や対策を講じたりしなければならない。それに順応できる体制づくりは必然であり急務だ。実際、イギリスではこの方式がスムーズに機能している。

　だが、その一方で歯止めとなるシステムも不可欠だ。ブレーキの役割は、監査委員が政府の行なう施策を徹底的に事後評価し、政策の効果を検証すること、政府の行き過ぎをチェックすることにより果たされる。
「ナショナルミニマム」の終焉

　リーダーシップの強化と国民によるチェックの強化を両立する制度としては「首相公選制」の採用も検討に値する。首相公選を実現するとともに、任期途中で選挙の洗礼を受けるような制度設計を導入すれば、トップはとりあえず自分がめざすべき政策をスピーディーに実現し、国民にはそれが鮮明に見える。少なくとも、掲げた目標が部会や国対で妥協を重ねた結果、骨抜きにされてしまうといった問題は、このシステムでは起こりにくいといえよう。

　首相はもちろん、大臣や次官・局長など官庁の重要ポストも、政治による任命で行なうべきだろう。その意味で首相公選は、首相個人だけでなく政権を担う人材がワンセットで問われることにもなる。こうした人事制度改革が行なわれてはじめて、鈴木宗男氏問題に見られるような権力の二重構造、官僚と族議員の結託のような現状が是正されるのである。

　また、このシステムは全国自治体にも同時に導入される。自治体の現状からすれば、国政にも増して思い切って議員の数を減らすこともできるだろう。そのうえで、監査委員の公選制も考慮すべきである。

　われわれの構想では、地方と中央は必ずしも同じように発展することを前提とはしていないのが一つの特徴だ。

　そこで第三の提案だが、それは、地方の「均衡ある発展」の終焉と呼ぶべき政策だ。地方は必ずしも中央のように発展する必要もなく、地方ならではの特色を全面に打ち出すべきだ。

　これからの時代は「ナショナルミニマム」から「ローカルオプティマム」に重点を移していくべきなのだ。これは中央官庁の肥大化による機能不全問題と考え合わせると、「分都」というアイデアと奇妙に符合する。

　現在、日本の都市は全国どこに行っても平均的で同じような景観となって、特徴に欠けている。

金太郎アメと揶揄される地方都市の無色化である。地方はいま、地方交付税という“援助”によって中央との平等感を共有しているが、この歪んだ平等意識こそが地方独自の発展をかえって阻害してしまっていることに、早く各自治体は気づくべきだろう。補助を当てにするあまり、独力で立つ機会を長期にわたり失ってしまったのだ。

　だが、ここにきて地方にも変革の萌芽が見えはじめている。とくに個人農業事業者のレベルから、都会で強く支持されるブランドが生まれている。自主性のなかで独自色を出した事業が認められはじめているのだ。

　この新しい動きをサポートするためにも、「ミルク補給」はきっぱり切る必要があるのは当然として、地方には都会とは一味違った、豊かで安らぎに包まれた生活を実現するためのサポートをするべきだろう。都会で働き、週末は地方のセカンドハウスで過ごしたり、老後には都会から地方に移りのんびりと暮らすといった二つの人生を設計する暮らしがあってもよいだろう。

　さらに「分都」により、地方色はより加速される。文部科学省を移転した都市には文教の香りが立ち、経済産業省が移転した都市には日本のエンジンとしての活気が生じる。

　一案だが、東京には金融市場がある関係から財務省、金融庁を置き、宮内庁と文科省は京都に置いてはどうか。また、経済産業省や公正取引委員会、特許庁などは「世界のトヨタ」がある名古屋に移転するなど、実現すればそれぞれに特色を生かした街づくりができるだろう。
「ネオ・ジパング」に向けて

　さて、最後にわれわれが提案するのは、産業である。今後数十年というスパンで日本の牽引車となってくれる幹をどこに置くのか。

　ズバリ、製造業ではロボット産業に期待を寄せたい。むろん生命科学分野やナノテク、新エネルギーなども重要な分野ではあるが、わが国の機械産業の集積、とくに中小企業を含めた厚みのある裾野産業の底力を活用したロボット産業にこそ次世代の「産業の四番打者」を期待したい。

　ロボットというと人型の機械が量産され出荷される場面を思い浮かべ、非現実的と思うかもしれない。だが、ここでいうロボットは自動化・無人化を含めた機械のことで、たとえば自動改札機などもこれに含まれる。

　自動改札機の普及など、日本は自動化では先進国中でも最も進んでいると位置づけられている。

　また、人型ロボットにしても、これは近い将来の輸出産業として非常に有力である。ロボットそのものがハイテク技術の固まりであり、鉄板一枚に至るまで非常に高度な技術の集積であることを考えれば、日本にとても適した産業といえるだろう。

　いま一つの期待分野は、ファッション・エンターテインメント分野である。

「失われた十年」にあって、じつはわが国の現代文化の発信力は驚くほど高まりつつあることを忘れてはならない。『千と千尋の神隠し』のアカデミー賞受賞に代表されるようなアニメーション文化の創造、日本の若者のファッション、日本古来の伝統文化と現代文化の融合などは、「ジャパニーズ・クール」の名のもとに世界的な注目を集めている。【俯／うつむ】きがちな日本人であるが、もっとわれわれは自らのつくりだす価値に胸を張るべきである。

　このことは産業論にとどまるものではない。ましてや、ファッションやエンターテインメント分野に限定されるものではない。都市のありようや景観に、農村の風景や人情に、日本人の生き方・生活様式に、さらにわれわれが日本的な「美」や「粋」を見出していく努力を行なえば、必ずやそれらは世界に日本的なる価値を発信するものとなるだろう。

「ネオ・ジパング」構想――それは、われわれが日本という国と国民が元来もっていた、精神的にも安定した生活様式や広義の文化を取り戻す構想といってもよいかもしれない。

　地球環境や資源の制約や、主権国家以外の存在が国際社会の安全の脅威となるような事態の現出のなかで、欧米を中心とした二十世紀型文明が問い直されている現在。日本と日本人が、自らの文化と生活様式を再確認したうえで、欧米近代文明の長所と課題を見極めて、新たなモデルを発信すべきときが来た。
　

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