http://www.asyura2.com/10/social8/msg/886.html
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http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/topics/west_affairs-17777-t1.htm
【自殺考】
不況の中で
（１）心のケアでは救えない 格差、無職、独り者（6月9日）
（２）３万人に含まれない 自ら食断ち「孤独死」（6月9日）
（３）倍増…若者の死因、半数は自殺 「就職失敗」心壊す（6月10日）
（４）飛び降り直前の電話 相談１割に満たぬ背景（6月10日）
（５）普通の人３割「考えた」 未遂３０万人…社会復帰の重圧（6月11日）
【自殺考】被災地から（全５回）
（１）津波で助かった命 妻はなぜ、闇の海へ（4月28日）
（２）折れる心 自殺を決める「使命の有無」（4月28日）
（３）心の防波堤 津波の経験でも「話す」重要性（4月29日）
【自殺考 不況の中で（１）】心のケアでは救えない 格差、無職、独り者
2012.6.9 08:00
“自殺の街”大阪市。西成区は常に最悪レベル
「ここに暮らしている人は、大なり小なりみんな死について思っているのではないでしょうか」
日本最大の日雇い労働者の街、大阪市西成区のあいりん地区で、路上生活者らの支援を行うNPO法人釜ヶ崎支援機構の山田實理事長（61）が言う。
同機構では、仕事に就けなかった人を対象に道路清掃などの仕事を低賃金で斡旋（あっせん）している。なぜか。
「人はパンのみに生きるにあらず、です。仕事から得るのはお金だけでない。低賃金でも仕事をしているという誇りを得ることができる。働きたくても求人がなく、働くことができない労働者は『必要とされる誇り』を失うんです」と山田さん。
高度経済成長期、あいりん地区には全国から日雇いの職を求める人々が集まった。バブル景気の時代には、鉄道の線路に囲まれたわずか約20ヘクタールほどの地域に2万とも3万ともいわれる人々が暮らしていた。
しかし平成初頭のバブル崩壊、近年のリーマンショックなど不景気の波を最初にかぶり、最後まで上向かないこの街では、自ら死を選ぶ者も後を絶たない。建設工事は減少し続け、現場は自動化が進んで特殊な技能が必要とされることも多くなった。
大阪万博（昭和45（1970）年）の会場や高速道路建設を下支えした、力と経験が自慢の労働者らの誇りは風化してしまった。この地区に暮らす60歳代の男性は「自殺したら周りに迷惑をかける。でも、いつも明日は目を覚ますことなく死んでいたらいいなあ、と思います」とつぶやく。
生きる使命を失った時、人は死を身近に感じてしまうのだ。
◇
自殺者が毎年3万人を超えるわが国。中でも大阪市は人口10万人あたりの自殺死亡率が極めて高く、市内24区の中でも、西成区は常に自殺者数は最悪レベル。同市によると、平成22（2010）年の自殺死亡率は西成区が68・9人、次いで浪速区が43・7人、平野区が32人。2番目や3番目は入れ替わるが、西成区の多さは変わらない。
あいりん地区に限らず同区では、自殺者に多い境遇として近年問題視されている生活保護受給と高齢者の独居率が高い。出口の見えない不況に洗われる現代の格差・高齢社会の縮図だ。
大阪市では、平成18年に施行された国の自殺対策基本法を受けて市内の状況を調査、21年に「大阪市自殺対策基本指針」を策定した。精神科救急医療体制の強化や自殺未遂者に対する支援の充実などを図ってきた。しかし、思うように効果は上がっていない。
この対策の重要な柱である「こころの健康センター」（大阪市都島区）精神保健医療担当課の永井照佳さんは、一般的に自殺者が減らない要因は景気悪化による雇用問題が大きいと指摘する。その上で「景気が回復してくれれば自殺者は減ると思います。でも何もせず、回復するかどうかわからないものを待っているだけでは仕方がない。今、救える命を救いたいんです」と話す。
しかし、同センターのある職員は本音を吐露した。
「景気が悪く職に就けない。その問題を解決せずに、心のケアをしているだけでは、人は救えない」
◇
釜ヶ崎支援機構の山田さんが、死への願望が底辺に流れると語るあいりんの街で、生きることをやめてしまった男性がいた。
=次回「あえて孤独死」は9日夕に掲載
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/print/120609/wlf12060908010001-c.htm
【自殺考 不況の中で（２）】３万人に含まれない 自ら食断ち「孤独死」
2012.6.9 18:00
日雇い肉体労働も求人が半減 若者にも影
昨年11月20日、“とっつぁん”は死んだ。75歳だった。
大阪市西成区萩之茶屋のマンションの一室で、介護のケアマネジャーが発見した。とっつぁんは床に足を投げ出して座った状態で、ベッドにもたれかかるように死んでいた。自ら食べることをやめた結果だった。
◇
とっつぁんの本当の素性を知る人はほとんどいない。この街では、過去を語る人はほとんどいないからだ。少なくとも10年前にはあいりん地区にきていたという。
わずかにとっつぁんを知り、亡くなるまで交流があったという男性（69）は、「政治や社会問題の話題ができるのはあの人だけだった」と振り返る。
資産家の家に生まれ、東京の大学を卒業したが家の金を使い込んだ、と話していたという。亡くなった部屋から広辞苑と源氏物語が見つかったというから、大卒は嘘ではなかったかもしれない。
とっつぁんと男性は約5年前に簡易宿泊施設から単身向けのマンションに移り住んだ。男性が受け取っていた年金は月6万円ほど。最低限の生活費で無くなる額だ。当初はパートの仕事で食費を工面していたが、その職もなくなった。
仕事をして食べていきたい。でも仕事がない。実際、あいりん地区の求人数はこのところ、激減している。西成労働福祉センターによると、リーマン・ショック前の平成19（2007）年と比べると約4割減少している。
ためらい悩んだすえ、男性は生活保護を申請した。「とっつぁんも同じような生活をしていた。足りない分は生活保護を受けていた」という。
長期の失業とマンションでの独居、生活保護の受給。年を重ねていくさなか、ケガが拍車をかけた。
自転車で転倒して足を骨折し、松葉づえが必要な体になったのだ。
このころから、とっつぁんは死を口にするようになった。「（自分の部屋がある）10階から飛び降りたら楽になれるのにな」。男性は「最初は冗談だと思っていました」と振り返る。しかし日増しに酒量が増え、食が細っていった。
アルコール依存症の治療のため入院した病院からも、すぐに「脱走した」と戻ってきたという。
亡くなる約1カ月前、男性はとっつぁんの部屋を訪ねた。男性がちゃんと食べるよう促すと、「『もういい。医者にもかからず自然に死ねるのがありがたい』と言うんです」。
その後、とっつぁんは一切の食を断ったようだ。
警察によると、こうした死は通常「衰弱死」とされ、毎年3万人を超える自殺統計にはカウントされない。近年は「孤独死」と呼ばれるようになった。自殺と他の死の境界は限りなくあいまいになっている。
とっつぁんを死に追いやった状況は、実はそんなに特殊なことではない。
こころの健康センター（大阪市都島区）の精神保健医療担当課の松本孝博課長は、「この人には全てが集約されています。独居や生活保護受給に加え、長期の失業、アルコール依存の問題もある。しかしすでにこうした状況にある高齢者は、全国に数多くいらっしゃるはずです」と言う。
そしてその危機は高齢者だけの問題ではない。不況は、すでに若者にも黒々と影を落としている。
=次回「若者の自殺」は10日朝に掲載.
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/print/120609/wlf12060918010022-c.htm
【自殺考 不況の中で（３）】倍増…若者の死因、半数は自殺 「就職失敗」心壊す
2012.6.10 08:00
「自分は（世の中から）必要とされていない。それならいっそ、これで終わりにしたいとずっと自殺のことを考えていました」
現在NPO法人のスタッフとして働く男性（25）が重い口を開いた。男性は2年前に大学を卒業したが、就職先は見つからなかった。「何社にエントリーしても、その都度だめで、だんだん気分がめいってしまった」と振り返る。
大学を卒業してからもアルバイトに出かけていたが、“普通の会社員”が働いている時間に出歩くと「あの子、就職できなかったんじゃないの」という目で、周囲から見られているような気がしてきた。世間の目が煩わしくなり、「ほぼ引きこもり状態だった」という。親の言うことにもいらだちを感じ、もやもやした思いを相談する相手はいなかった。「自殺」の文字が絶えず頭をかすめた。
◇
長引く景気の低迷による就職難が、若者の命を脅かしている。「健康問題」や「家庭問題」など、複数の要因が重なり自殺に至るとされるが、若年層のなかで顕著に増加している動機がある。
「就職の失敗」だ。
自殺対策基本法（平成18（2006）年施行）を受け、自殺の動機を調査する警察庁によると、平成23年の自殺理由の中で「就職の失敗」は10歳代が9人、20歳代は141人。統計を取り始めた19年には10代が0人、20代が60人だったことから、この5年間で2・5倍に増加したことになる。
厚生労働省の人口動態調査（22年）によると、15歳から39歳までの死因は「不慮の事故」やがんなどを抜いて自殺がもっとも多い。20〜24歳では約5割にもなる。
こうした現状に国や自治体の機関などでは自殺防止対策が行われるが、思い詰める若者は減らない。せっかく就職した会社を簡単に辞め、アルバイトで食いつなぐ独居の若者。自殺を勧め、呼びかけるような内容の「自殺サイト」の存在。社会問題化している練炭による集団自殺は、若者にとって自殺が身近なものになる要因が存在し続けていることを明瞭に示している。
◇
新卒者を専門に受け付けるハローワーク「大阪学生職業センター」（大阪市北区）には毎日たくさんの学生が訪れる。端末で求人情報を閲覧できるほか、ジョブサポーターと呼ばれる就職活動専門の支援員が面接の練習や提出書類の添削などに無料で応じている。
上席職業指導官の小阪博さんは「面接が思うようにできなかったと泣き出す学生や、威圧的な面接を受けその後の面接に臨めなくなった学生もいます」と話す。サポーターはこうした学生を根気強く励まし、面接の練習を繰り返す。センターでは週2回、臨床心理士が駐在しており、相談を受ける前にカウンセリングを勧めたのは昨年延べ140件だった。
この傾向は同センターと同じフロアにある既卒者向けの「大阪キャリアアップハローワーク」ではさらに顕著だ。臨床心理士の相談室は常に予約が入っている。週2回の相談で年間で延べ約400件のカウンセリングを行っているという。「状況をみて、精神科の受診を勧めることもあります。相談にこなくなった人のなかには自殺した人もいるかもしれません」とキャリアアップハローワークの藤本博一室長は厳しい表情を見せた。
NPOのスタッフ男性も述懐する。
「自分の人生、これではいけないとカウンセリングに通い出してから道が開けた。でも、もしかすると自分も自殺していたかもしれないんです」
=次回「飛び降り前の電話」は10日夕に掲載
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/print/120610/wlf12061008010003-c.htm
【自殺考 不況の中で（４）】飛び降り直前の電話 相談１割に満たぬ背景
2012.6.10 18:00
月600件「まず、その場から離れて!」
小さな部屋に置かれた机の上にある一台の電話が鳴る。受話器から聞こえてきたのは「いま、ビルの屋上にいる」という言葉だ。
大阪市内で活動する「大阪自殺防止センター」にかかってくる相談の電話はときに一刻を争う状況の場合がある。相談員は「とにかく、その場から離れて」と促し、話を聞く。しかし、電話を切ったあとどうなったのか知るすべはない。
「電話相談は1カ月で600件受けています。でも、電話の受信記録をみると取れなかった電話が6千件もあるんです」。同センターの深尾泰所長（61）は、今年5月にスタートした相談員の養成講座で受講生に訴えた。
話をしたい人はたくさんいる。でも相談員の数が足りない。同センターは平成22年（2010）、ボランティア相談員の減少から、24時間対応だった電話相談を金曜日から日曜日の57時間に短縮した。最大約120人いた相談員は今は約30人だ。
減少の理由は分からないという。もともと主力だった40〜50歳代の主婦層が介護など身の回りの重大事に時間を取られるなどしているのでは、と深尾さんは推測する。そして、受ける相談の内容は重い。
同センターは、昭和53（1978）年に発足。その後、英国で始まった自殺防止活動に賛同して国際組織に加盟した。いまでは活動は東京や宮崎にも広がっている。活動目的は相談者の言葉に寄り添うこと。他の相談窓口を紹介したり、アドバイスしたりすることはない。心情の吐露を受け止めることで、相談者が自ら次の一歩を踏み出す手助けをしている。
バブル景気の崩壊後続く不況下においてもこの姿勢は一貫している。「ただ実感として3、4年前から失業や就職難に悩み、電話をかけてくるケースが増えています」と深尾さんは語る。
相談員は「気持ちが楽になった」という言葉を励みに活動を続けるが、全員がそう言って電話を切るわけではない。「話を聞いてくれてありがとう。でも自分の考えは変わらない」と電話が切れることもあり、相談員は自分の対応は間違っていたのかと悩む。
一方、センターで実施した講座を含む研修には初日に、20歳代から60歳代の男女16人が参加した。
しかし研修が進むと実際に電話を取ることもあり、自分には荷が重いと辞退する参加者もいる。
電話には、遺族からの相談も多い。同センターでは平成12（2000）年から「遺族の会」を開催している。
センター側は会場を設定し、場所を提供するだけ。数人から十数人の遺族が集まり、話したいタイミングで話す。
会の数は少しずつ増えている。センターから独立して活動している会もある。大阪市と堺市で遺族の会を開く「ぬくもりの会」だ。
設立に携わった田内誉広さん（43）は心理カウンセラー。仕事を始めて間もなく、3歳下の弟が自ら命を絶った。遺書はなく、原因がわからない。「心のケアを仕事としていながら、命を助けられなかった」と自責の念に駆られた。
「弟に胸を張れるよう、自殺から目を背けてはいけないと思うようになり」遺族同士が思いを分かち合える場を作った。自殺者の何倍も遺族がいる。多くの遺族が自殺を公表せず、誰にも胸の内を伝えられずに苦しんでいるからだ。
田内さんは言う。「会のなかで『自分も死にたい』と言えるのがいい。否定も肯定もせず『わかる』とうなずいてくれる。みんな気持ちをはき出したい。大阪は遺族の会が多い方ですが、もっとたくさんあっていいと思います」
大切な人を失った遺族まで孤立させてはならない。
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/print/120610/wlf12061018000018-c.htm
【自殺考 不況の中で（５）】普通の人３割「考えた」 未遂３０万人…社会復帰の重圧
2012.6.11 08:00
鬱病で休職50万人…社会の損失2・7兆円
大阪市内に住む30歳代の女性は、26歳のころに自殺を意識していたという。就職を機に親元を離れ1人暮らしを始めたが、会社から帰宅しても「お帰り」の声がない。そのとき、ふと寂しさを感じた。
「仕事でつらいときも親に迷惑をかけたくないので相談できなかった。本当のことを話せる相手がいなく、どんどん孤独感が深まりました」
何年もそうした状況を過ごすうち、女性は衝動的なリストカットを繰り返すようになった。
幸い、痕に気付いた友人の存在で立ち直ることができたという。ささいな愚痴にも寄り添い、話を聞いてくれる友人が、女性を孤独から救い上げた。
◇
自殺者が3万人を超えたのは平成10（1998）年。その前年まで2万4391人だったのが、3万2863人と急増した。統計が始まった昭和53（1978）年以降、3万人を超えるのは初めてだった。以降、14年間自殺者数が3万人を切ることはない。こうした状況のもと、「死にたい」という感情は、社会の中に広がっている。
今年1月に内閣府が成人男女3千人を対象に行った意識調査で、4人に1人が「自殺したいと思ったことがある」と回答した。
むろん若者の自殺の大きな要因となっている就職の問題に関しては、好材料もある。「大阪学生職業センター」の小阪博上席職業指導官によれば、若年層の雇用を制限していた会社が、将来の経営維持のため採用を再開するケースも増え、求人数も増加傾向にあるというのだ。
しかし、平成9（1997）年に起こった北海道拓殖銀行や山一証券など、大手金融機関の破綻後、銀行の貸し渋りなどの影響は全国に広がり、40〜50歳代の男性が自殺者数を押し上げた。自殺者3万人の時代は経済問題が招いたともいえる。
以降、自殺は身近な問題となってしまった。死への意識は知らないうちに社会全体に広がり、今回の調査で「死にたい」と考えたことがあると答えた年代層は20歳代がもっとも多い（28・4%）という結果が現れている。
◇
自殺の衝動に駆られる背景には、鬱（うつ）病が関わるケースも多い。
「現在、鬱病で休職している人は推計で50万人を超えます。自殺と鬱による社会的損失は2・7兆円にもなるとされています」。そう話すのは企業に対するメンタルヘルス支援を行う「フェアワーク・ソリューションズ」（東京都中央区）の事業本部長で精神科医の吉田健一さん（39）。精神疾患からの職場復帰支援は緊急の課題だと訴える。
こうした状況を受け、国も労働安全衛生法を改正して今年度中にも企業におけるメンタルヘルス対策の義務化を予定しているという。
しかし、うつ病での休職以上に自殺未遂者の職場復帰は困難なものになる。
大阪自殺防止センター所長の深尾泰さん（61）も「自殺未遂者は自殺者の10倍いるといわれています。既遂でなくても周囲には大きなショックを与える。しかし、上司や同僚に対するケアや復帰までの支援体制は確立されていません」と話す。職場復帰の重圧が自殺未遂を繰り返すことにつながりかねない。
「がむしゃらに働くことがよしとされ、それができなかったり、はずれてしまった人が再びチャンスを得られる社会ではない。自殺が社会全体の問題だというのは、こういう点にもあるのかもしれません」
経済成長を最優先する中で起こった核家族化や地域のつながりの希薄化に加え、不況下では企業内でさえ安定的な人間関係の形成が難しい。失われた「人とのつながり」に、もう一度目を向けることが自ら命を絶とうとする人を救うことにつながるように思う。
=第2部おわり
◇
佐々木詩（うた）が担当しました。
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/news/120611/wlf12061108010000-n1.htm
【自殺考 被災地から（１）】津波で助かった命 妻はなぜ、闇の海へ
2012.4.28 07:00
岩手県釜石市。未曾有の大津波から1年がたった。三陸のリアス式海岸特有の入り組んだ湾は、波も立てず穏やかな表情を見せていた。あの日から5カ月あまりが過ぎた昨年8月、この海へ一人の女性が身を沈めた。当時54歳だったその女性は、震災後、避難所の運営にも携わるほど快活な人だったという。津波で助かった命が、なぜ海へ向かわなければならなかったのだろう。
女性の夫（64）が暮らす仮設住宅は、自宅からほど近い学校のグラウンドにあった。あたりは春を前に、最後の雪が積もっていた。
2DKの仮設住宅には、妻が自宅から持ち込んだという家財道具があふれていた。生花が供えられた仮の仏壇には満面の笑みをたたえる女性の遺影があった。「お見合いで結婚したんだけど、もう30年も一緒だったんだなあ」。夫は写真に目をやりながら笑った。
震災まで、家族は夫婦と長男（27）、そして夫の両親の5人暮らしだった。漁業関係の仕事につく夫を支え、自らも積極的に近所付き合いを行う、明るい女性だったという。
3月11日。自宅にいた女性は間一髪で高台に逃れたが、自宅で横になっていた当時97歳の義父は、黒い津波にのまれ、自宅近くで冷たくなって発見された。
遠く離れた内陸部の体育館で始まった避難生活で、女性は当初、避難所の運営に携わり、食事の配布などを手伝っていた。しかし、次第に「眠れない」などと、体の不調を訴えるようになったという。
「助けてあげられなかった」自責の念と喪失感
「おとうさんを助けてあげられなかった」。よくそう言って自分を責めていたという。しかも、亡くなったのは義父だけではなかった。女性の親友や、幼い頃から親しかったいとこまでもが津波で命を落とした。
「津波で話し相手が一気にいなくなってしまったんですよ」。夫は大きな支えを失った妻の気持ちを思いやった。
7月、仮設住宅が建って、遠い避難所から地元に戻れることになった。多くの被災者が喜ぶ中で、女性は暮らしていた町へ戻ることを嫌がった。「帰りたくない。海を見たくない」。海辺の町は、忌まわしい記憶と直結していたのだ。ようやく家族だけの生活が始まっても、彼女の不調が改善されることはなかった。
長男の結婚待たずに
8月20日午前4時ごろに目を覚ました夫は、隣で寝ていたはずの妻の姿がないことに気付いた。散歩にでも行ったのかと、しばらく待ってみたが戻ってくる様子はない。不安になって、心当たりを探し回った。
海辺で妻のバッグが見つかった。亡くなった親友からもらったものだった。知人が船を出し、波間を漂う妻を見つけてくれた。
長男の結婚が年内に決まっていた。7月に行った両家同士でのささやかな会食では笑顔で、結婚する日を楽しみにしていたという。「なんでなのかなあ。そのうち孫も生まれるだろうし、これから楽しいこと、いっぱいあるのに」。夫はうつむいた。
生と死の境界、曖昧に
震災から5カ月を経てもたらされたひとつの訃報。
「なぜ」。遺族はもとより、被災者を支援してきた周囲の人々もショックを隠せない。
女性が自ら死を選んだ本当の理由は誰にも分からない。ただ、被災地で聞いた50代の女性の言葉が耳に残っている。
「釜石では震災で1000人以上の命が失われたんです。奥さんと息子さん夫婦を亡くした方や、80歳のおじいちゃんと孫2人だけ残った家庭もある。ここでは生と死の境界があいまいになっているんですよ」
（文化部・佐々木詩）
◇
内閣府と警察庁が先週公表した統計によると、日本では14年連続で3万人以上の人が自殺によって亡くなっている。なぜ自ら命を絶たなければならないのか。第1部では、被災地の自殺と心のケアについてリポートする。
=次回は28日の昼に掲載
【自殺考 被災地から（２）】折れる心 自殺を決める「使命の有無」
2012.4.28 12:00
家計簿に記されていた“絶望”
震災から5カ月あまりたった8月20日。海に身を沈めた女性は、日記代わりにしていた家計簿に、こんな言葉を書き付けていた。
「子供の能力しかなくなった。本当に長い間お世話になりました。ごめんなさい。片付けもできなくなり 子供になりました」
妻の行方が分からなくなって心配した夫が、妻の枕元に置かれていた家計簿で、この走り書きを見つけた。その文字は震えるようなつたない筆跡で、家計簿の上下を逆さにして書かれていた。
自宅にいた義父を津波で亡くし、親友やいとこも失いながら、避難所でも仮設住宅に移ってからも、忙しく動き回っていた女性。とくにお盆は自宅に訪ねてくる親類のための応対に追われ、多忙を極めた。
その反動か、お盆が過ぎると、夕食を作る気力もなくなっていたという。そんな妻に夫は「適当に食べるから気にするな」と声をかけていた。
「彼女はまじめで責任感があり、家事などを忠実にこなしてきたタイプでしょう」。精神科医の片田珠美さんはこう分析する。
「お世話をしていた義父を失い、助けられなかったことに罪悪感を感じていたのでしょう。また主婦として、料理や掃除の役目をきちんと果たせなくなったことで、『自分は存在価値がない』と思うようになってしまったのではないでしょうか」
「眠れない…」それは前兆だった
避難所で「眠れない」などと体調の不良を訴えた女性に対し、看護師や医師は、女性を別のスペースで生活させるなどの措置をとり、女性は一時的に回復した。仮設住宅に移ってからも、避難所にいるときからみてもらっていた看護師が定期的に訪問していた。亡くなる2日前にも、看護師が面談に訪れ、様子を確認していた。
しかし、夫には今も心に引っかかる出来事がある。仮設住宅に移ってから妻の状態が再び悪化した際、精神的な治療を受けようと、避難所で受診した医師のもとへ妻を連れて行った。ところが-。
「『熱があるからうちでは診られない』と言われたんです。ほかの病院に連れて行っても同じこと言われて、仕方ないから内科で熱冷ましもらって帰った。もっとちゃんと心のケアが受けられていたらなあ。『ストレス病』なんて、おれは知らないもの」
混乱収まるにつれ増す危険
大津波を生き延びた被災者に襲いかかるさまざまなストレス。とくに大事な人を失った被災者の心の負担は計り知れない。
「ただ、意外に思われるかもしれませんが、震災から1年、少なくとも岩手県では、自殺は前年に比べて減少しています」
そう話すのは、岩手県障がい保健福祉課で自殺総合対策にあたる小川修特命課長。県が公表した昨年3月から今年1月までの自殺者数は、大船渡、釜石、宮古、岩泉、久慈の沿岸5署管内で83人。前年同期と比べると15人少なかったという。内閣府の統計では、福島、宮城両県でも、自殺者は前年を下回っている。
片田さんによると、大規模災害の発生直後は、命が助かったことへの感謝や生きることへの使命感から、自殺は減少する傾向にあるのだそうだ。
「ですが、災害発生後の混乱が落ち着いてくると、気分の落ち込みから鬱状態になる人も増えてくる。がれきの処理も進まず、目に見える形で復興が進まない状況では今後、傾向が悪化する恐れがある」と片田さんは警告する。
震災から1年が過ぎた被災地。長引く仮設住宅での暮らしは、新たに孤独死やアルコール依存の問題を増加させるおそれがある。これらを「消極的な自殺」と表現する精神科医もいる。長期的な継続性が必要といわれる心のサポートは、まだ始まったばかりだ。
（佐々木詩）
http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/print/120428/waf12042812000013-c.htm
【自殺考 被災地から（３）】心の防波堤 津波の経験でも「話す」重要性
2012.4.29 07:00
岩手県釜石市の小佐野地区。釜石から内陸の遠野方面へのびるJR釜石線沿いにある仮設住宅には、約50世帯が住んでいる。
訪問したのは3月3日。仮設住宅の談話室として使われている一室には、支援物資として送られた豪華なひな人形が飾られ、女性たちがいなり寿司を作っていた。時折男性がのぞいては目を細める。
ひとときの華やいだ雰囲気のなかで、相談員の菊池美奈子さん（44）は住民に声をかけた。
「これからも楽しいイベントをやっていきましょうね」
心の相談員 自らも傷抱え
釜石市の社会福祉協議会が中心になって行っている被災者の相談事業。相談員が被災者を訪ね、生活に対する不満や心身の相談を聞き、行政や医療機関に橋渡しをする。
昨年8月にスタートし、23人の相談者が自宅や仮設住宅、「みなし仮設」と呼ばれる賃貸住宅で暮らす被災者を訪問している。市内を8地区に分け、地区担当の相談員を固定したことで、住民と相談員の間には信頼関係がうまれているという。
「今でも3月11日当日の話をする方が多い。すぐに泣きだす人もいれば、1時間とか2時間とか、ずいぶん長いこと話してくれる人もいます」
「でも、話してくれる人はまだいい」と菊池さん。「私は大丈夫」という人や、仕事などで家を留守にしがちでなかなか会うことができない若い世代のストレスが気になっている。「なかなか会えない住人に会えたときは、本当にほっとします」
「あなたの被災は…」に声を詰まらせ
「高熱が出たのでお医者さんに診てもらったけど、インフルエンザじゃなかった。これから仕事にいってもいいですか」
2月中旬、ある女性の相談員から事務所に電話があった。
相談員をとりまとめる高田健二さん（61）は、「お医者さんの言うとおりにした方がいいけれど、大丈夫なら出てきてもらえるかな。ここで何かしていた方が気が晴れるかもしれないよ」と指示した。
相談事業のスタートから半年あまりが過ぎ、相談員にも疲れが出てきている。相談員は30人くらい必要だが、現状では23人しかいない。当然、相談員一人ひとりの負担が大きい。
「熱が出たのもきっと疲れのせいだろう。みんな被災者だからな」と高田さんは言う。
被災地で相談にあたる相談員がつらいのは、相談員自身もほとんどが津波で自宅や肉親を失っていることだ。電話をかけてきた女性相談員も自宅が流されて、狭い仮設住宅での生活を余儀なくされている。一緒に暮らす高齢の親類にも気を遣う。
菊池さんも実家が津波で流された。見回りをする中で、津波の経験を聞くとつらくなり、どう対応していいのかわからなくなることもある。「訪問した人に、逆に『あなたはどうだったの』と聞かれ、つい自分のことも話してしまう。私も話す機会があるだけいい方です」と声を詰まらせた。
“ご用聞き”の精神で寄り添う
高田さんは、相談業務は“ご用聞き”のようなものだという。
「人の心はうかがい知れない。活発な人でも命を絶ってしまう。原因がわからないから、残された人びとは思い悩む。見回りをすることがどこまで人の命を守れるのかわからないけれど、私たちは訪問を通じて『いつも見守っていますよ』というメッセージを発信していくしかない」
震災から1年。「一周忌を迎えて、故人への思いを新たにすることで、心の症状が出てくる人が増加することもありえます。見回りにはいっそう神経を使います」と高田さん。
被災者の心に寄り添う人びとは、自らも心の傷を抱えながら、手探りで見回りを続けている。
（佐々木詩）
=次回は29日の昼に掲載
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/news/120429/wlf12042907000000-n1.htm
【自殺考 被災地から（４）】七回忌までは癒えぬ傷 「黙々と耳を傾ける」支援を
2012.4.29 12:00
動き出したネットワーク
震災直後、さまざまな団体が心のケア支援に被災地に入っていたが、長期的・継続的なケアを行うため、自治体はそれぞれ、県や医師会などと連携したネットワーク作りに奔走している。
釜石市では昨年5月ごろから、全国心理業組合（東京都港区）や、自治医大の同窓会有志などの団体が、それぞれ現地に入り、被災者の心のケアを支援していた。市はこれらの団体との連携を進め、「釜石市こころのケア対策関係者連絡会議」を立ち上げ、1月から実質の運用を開始している。
ネットワークでは市内を8つに分け、それぞれに「生活応援センター」を設置。1人ずつ保健師を配置した。さらにセンターを3つに分けて全心連が2カ所、岩手県臨床心理士会が1カ所を担当。相談を受け付け、必要に応じて訪問やカウンセリングを行う。また、釜石保健所などを通じて、医師との橋渡しも行う。
自殺対策を担当する健康推進課は、市役所本庁舎にほど近い、釜石のぞみ病院の2階の保健福祉センター内にある。午後6時すぎ、夕食をはこぶカートの音だけが響く病院で、このフロアにだけはこうこうと明かりがともり、職員たちが忙しそうに動き回っていた。
保健師の洞口祐子さんはこの日、ネットワークに関する会議に立て続けに出席し、ようやく本来の保健師としての業務に手をつけようとしていた。家には寝に帰るだけ。それでも、睡眠時間が取れなかった震災当初に比べれば、よくなった。
動き出したネットワークを周知したい。軌道に乗せて被災した人みんなに目を向け、心や体の不調を発見したい、という強い思いが彼女を突き動かす。
ボランティアはありがたい ありがたいけれど…
洞口さんには、悔しい思いがある。
昨年秋ごろ、病を抱える被災者の対応した。入院治療が必要だが、仮設住宅を離れることをなかなか了承しない。職員らは日に何度も訪問し、住人を説得して入院の段取りを決めた。
その直後に、看護師資格を持つボランティアがこの被災者を訪問した。ボランティアは市の対応状況を知らず、「なぜこのような状態でここにおいておくのか」と叱責の電話をかけてきたという。
「住人の方も混乱しました。入院当日の交通手段の確保まで、念入りに段取りを考えたのに、また一から始めないといけなくなるところだった」と洞口さん。住人は無事に入院することができたが、後日、ボランティアが所属していたNPOの代表らが市の仮庁舎を訪れ謝罪したという。
市の対応を知らないボランティアがそれぞれ活動し、統率がとれない現状はいまもある。受け入れる行政には歓迎したいと思う半面、困惑を抱えていることの事実だ。生活応援センターで活動する保健師らには「違う人が来て、毎回同じようなことを聞かれる」という苦情も寄せられているという。心のケアが心の負担になりかねない。
「心のケアの支援で活動したいと電話してくださる団体は、お断りすることもあります。でも、私たちの知らないところで活動している団体に関しては把握すら難しい」
ただ「聞いてくれる」だけでいい
被災した人のなかには話したいことをたくさん抱えている人がいる。被災者が語る話に、ただ耳を傾けるという「傾聴」は、心のケアにとってとても大切なことだ。「被災者の話を聞いてくれるボランティアは来てほしい。でも、傾聴に徹してほしい」。それが洞口さんの本音だ。
震災から1年が過ぎたが、心のサポートは7回忌を迎えるまで必要といわれる。心折れそうな人びとに対して、何を、どこまで行えば必要十分な支援となるのか。答えが出ない問いの中で、心のケアに携わる人間たちは動いている。
（佐々木詩）
=次回は29日夜に掲載
【自殺考 被災地から（５完）】５月に増える自殺 「働く喜び」が支える心の安定
2012.4.30 07:00
大津波は漁業にも大きな打撃を与えた。北海道から千葉県まで、漁船や加工施設など漁業関連の損失は約1兆2千億円にものぼるという。復興に向けて漁を再開した関係者もいれば、いまも職を失ったままの人も少なくない。
津波への恐怖か 生活への不安か
住み慣れた海辺の集落を離れ、岩手県釜石市内の山間の仮設住宅で一人暮らしをする女性（60）は、震災前まで同県大槌町の冷蔵施設で働いていた。沿岸部の工場はほとんどが流されたため、同じような仕事はない。60歳という年齢と、自動車の免許を持っていないことがハンディとなり、新しい仕事を見つけられずにいる。
「震災直後は津波を思い出して眠れず、薬をもらったりしていたけれど、先月失業手当が切れてからは、仕事が見つかるか心配で眠れない」。心配し訪ねてくれる友人の姿を見ると、涙がこぼれるという。
被災した人たちが「心配で夜も眠れない」というとき、それが災害の恐怖によるPTSD（心的外傷後ストレス障害）なのか、生活再建のめどが立たないために希望が見いだせないのか、という点は見極めが必要だ。前者に必要なのは心のケアだが、後者に必要なのは就労支援だ。
釜石市の心のケアを担当する健康福祉課の保健師、洞口祐子さん（53）も「精神的なケアだけでは限界がある。就労支援が心のケアにつながることを感じます」と話す。
内閣府と警察庁が発表した昨年の全国自殺者数は、5月に急増。震災を受け、4、5月に企業倒産が増加したことなどから、「震災をきっかけに経済リスクが広がり、自殺に影響した可能性がある」と指摘した。経済不安は自殺と密接に関わっている。
もともと仕事のない地域…
釜石市の国道283号沿いに、「ハローワーク釜石」がある。釜石市と隣接する大槌町などの求職者が仕事を探しにやってくる。30台ちょっとの来館者用駐車場には午前中からひっきりなしに車が出入りし、ほとんどのスペースが埋まっている。
ハローワーク入り口付近の掲示板に貼られた求人情報に熱心に目をやっていた、市内に住む女性（42）は、働いていた水産加工会社が津波で流されて職を失った。国の求職者支援制度を利用し介護の資格を取得したが、なかなか求人がないという。「もともと仕事がないところに震災だもの。いっときよりは増えたけど、難しいね」とため息をついた。
岩手労働局によると、岩手県沿岸部の雇用保険受給資格の決定者数は、1万2546人（1月22日現在）で、前年の3倍近くに膨れあがっている。昨年10月から、雇用保険の給付期間を最大210日延期する措置が取られたが、条件に満たなかった被災者から、給付期限がきている。
海の仕事で食べていきたい
岩手労働局では昨年4月から、車を流され移動が制限される被災者らのため、臨時に採用した就職支援ナビゲーター30人を避難所や仮設住宅に派遣する出張相談会を実施している。雇用保険の給付に関する質問を受けるほか、端末を利用してリアルタイムで求人情報を提供している。
当初からナビゲーターとして活動している田中寿さんによると、釜石市の求人はほぼ震災前の水準まで回復しているという。しかし、その多くが雇用期間限定の非正規雇用。もちろん被災者には、突然奪われた仕事への愛着がある。田中さんは「被災者の多くは一つのところに長年勤めてきた。職選びにも葛藤を抱えています」と分析する。
漁業関係者が住民の3分の2を占める釜石市箱崎町では、残った船などを使って共同で漁を再開した。しかし漁獲は震災前の3割ほど。60代の漁師は「今年、海で食べられないと貯金を切り崩して生活することになる、そうなればもう漁業に戻れなくなる」と危機感をつのらせる。
心の安定のためには、生活の安定が必要だ。なすべき支援は、まだまだ多い。
（佐々木詩）
=第1部おわり
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/news/120430/wlf12043007000002-n1.htm
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