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暗黒夜考～崩壊しつつある日本を考える～
2010年10月02日
アメリカの真の狙いは極東アジアではなく、やはり中東の模様 ～そして尖閣問題は終焉か？～
連日、日中関係の話題で持ちきりのマスゴミ報道であるが、どうやら今回の尖閣諸島に端を発する”大茶番劇”の終焉も近いやも知れない。
（転載開始）
◆米英仏独で連続テロの情報 アルカイダ計画と米報道
2010/09/29 13:22 共同通信
【ワシントン共同】
米主要メディアは２８日、米国、英国、フランス、ドイツで連続した大規模テロが計画されているとの情報を当局が入手したと報じた。確実な情報として、既にオバマ米大統領に伝えられたが、時間や場所などの詳細は不明だという。米国と欧州連合（ＥＵ）の当局者の話として伝えた。
情報は、今年夏に拘束されたドイツ人のテロ容疑者から得られた。このドイツ人は当局の調べに対し、今回のテロ計画は国際テロ組織アルカイダの指導者ウサマ・ビンラディン容疑者が承認したと話している。
２００８年１１月にインド西部ムンバイで最高級ホテルや国鉄駅などが武装集団に襲撃され、日本人ら外国人２６人を含む少なくとも１６５人が死亡した事件と同タイプの計画とされ、民間人らがテロの対象になっているという。
◆イラン油田から日本撤退へ、米要求受け入れ
読売新聞 9月30日(木)3時9分配信
国際石油開発帝石（ＩＮＰＥＸ）が、イラン南西部・アザデガン油田の開発から撤退する方針を固め、政府内で最終調整に入ったことが２９日、明らかになった。
核兵器開発問題を抱えるイランに対する米政府の制裁措置を巡り、ＩＮＰＥＸが制裁対象企業に盛り込まれることを避けるためとみられる。
撤退すれば、自主開発油田の確保を目指してきた日本のエネルギー戦略や、中東での資源外交の見直しを迫られそうだ。
制裁対象企業になれば、米系金融機関との取引ができなくなり米系企業との共同開発は中止に追い込まれかねず、世界各地での開発事業が重大な影響を受けかねない状況になっていた。
このため、ＩＮＰＥＸと経済産業省は、制裁対象リストからはずすように米政府と調整を進めていた。２９日朝（日本時間３０日未明）に発表されるリストからＩＮＰＥＸがはずれる見通しとなったため、代償として撤退する方向になった。
（転載終了）
先日来からのエントリーにて度々コメントしている通り、尖閣諸島に端を発する一連のマスゴミ報道は、「アメリカ戦争屋」が中国の「上海閥」とタッグを組み、”反中””反日”を政治利用するべく仕組んだ”大茶番劇”というのが小生の見解である。
アメリカという国は”ウォーエコノミー（戦争経済）”によって成り立っており、断続的に戦争を起こさないと経済的に困窮してしまうという財務構造を抱えている。 よって、世界中に戦争の火種を撒き散らしては”世界の警察”を名乗って、”自作自演”の侵略行為同然の戦争を繰り返し引き起こしているのである。
戦争を起こせば何故儲かるのか？
それは、「①軍需産業が抱える大量の武器・弾薬の在庫一掃セール」、「②戦場として選んだ国家（最近ではイラク・アフガン）の”石油利権””麻薬利権”の略奪」により莫大な利益が得られるからである。 加えて大量に抱えているアメリカ兵の士気を維持するという意味でも、”戦場”が必要ということもあるであろう。
田代まさしや清水健太郎が何度捕まっても”クスリ”が止められないカラダになってしまっているのと同様、アメリカも何度繰り返そうとも「戦争」という”クスリ”が止められないカラダになってしまっているのである。
真面目に”モノ作り”をしても技術力に優れた日本・ドイツといった技術立国には永遠に敵わないため、自ら破壊したモノの再生事業や、他国の資源（原油開発権等）を奪い取るという収奪行為を、安直に繰り返しているのである。
吉本新喜劇”寛平じいさん”の「わしは止まったら死ぬんじゃ」の”杖突きパフォーマンス”と同様、アメリカ経済も「戦争を止めたら死んでしまう」のである。
（毎度、わかりづらいマニアックな例えで申し訳ない）
少し前置きが長くなってしまったが、上記の２つの記事から読み取ることのできるメッセージは何なのか？ 敏感な方ならピンと来るかと思う。
それは、「アメリカ戦争屋」が近く、アルカイダ・ビンラディンを「仮想敵手」に仕立てた”自作自演テロ”を演出し、”本丸”である極東地域のイランに何らかの因縁をつけて戦争をおっ始める計画を企てているというサインである。
「９１１自爆テロ」を”自作自演”した後、フセイン・イラク大統領を”悪の枢軸”と非難し、ありもしない化学兵器の保有疑惑を口実にイラクを侵略したのと全く同じ手口を、今度はイランに仕掛けるつもりなのであろう。
「アメリカ戦争屋」がアルカイダによるテロ危機という、あまりにわかり易く、使い古された陳腐な手口をワシントンより発信し、それを受けて、対米従属売国奴代表・ナベツネの”ゴミ売り”（読売）が日本時間の深夜3時というみんなが寝静まっているような時間帯にも関わらず、「日本のイラン油田からの撤退」を報道するという、これまたわかり易すぎる「日米ホットライン」の発動である。
読売の記事にて、もっともらしい理屈が捏ねられているが、要は「間もなくイランでドンパチを始めるから、死にたくなければ一刻も早く逃げろ」という、アメリカからの”避難勧告”であろう。
「アメリカ戦争屋」が前々から中東に撒き散らし続けている”火種”が大きくなり、”戦火”となれば、今、大騒ぎしている日中関係問題など全て吹っ飛ぶであろう。
即ち、一番の”本丸”である中東地域にてドンパチを始められれば、「アメリカ戦争屋」からすれば、その”保険””代用品”でしかない極東アジアでの紛争などどうでもよくなるということである。
アルカイダによるテロ～イラン戦争が始まれば、”アメリカの犬”であるマスゴミの報道も一気にそちらに”全力シフト”し、これだけ騒いでいる日中問題の話題など「今まで騒いでいたのは何だったんだろう状態」に陥ることであろう。
まあ、日本国民は何でもかんでも忘れるのが得意な人種に成り果ててしまっているので、悲しいことではあるが、それはそれで何となく話が収まってしまうのであろう。
最後に、大規模テロが計画されているのは、米国、英国、フランス、ドイツとのことであるが、自衛隊の参加を促す世論形成目的で、日本でもテロが引き起こされる可能性は十分にあると思われるので注意が必要であろう。
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