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朝日新聞はじめ主要メディアは民主党代表選挙に関して、気でも狂ったかのように「菅優勢」を伝えている。疑問はなぜここまでやらなければならないのか？恐らく菅陣営の国会議員一本釣りへの援護射撃なのだろう。
これに対して小沢陣営は支持約束している国会議員の数など手の内を明らかにしていない。それを良いことに「支持を明らかにしていない国会議員がこれだけいるが、地方銀やサポータの支持で優位な菅氏の勝利はほぼ固まった」などと言っている。
小沢氏が自身が勝利する情報を出さないのは、メディアにいいだけ『嘘報道』させておいて、勝利の暁にメディアの嘘報道の体質を暴露する作戦があると思われる。ここ２年近く検察に秘書が逮捕され、自身も逮捕起訴の脅しもあり『事件』は国民洗脳に利用されたが、これを仕掛けたのは検察とマスゴミと言う呼称がぴったりの主要メディアとの共同作戦であった。代表選挙で圧勝することは主要メディアの『嘘体質』暴露することであり、いずれ村木厚子さんのように冤罪で起訴されている大久保秘書や石川議員が公判で勝利することでメディアの『嘘体質』は決定的になるだろう。
メディア側にも切羽詰った事情があるだろう。毎日新聞は倒産の噂が絶えないし、朝日新聞も希望退職を募集するなど経営状態は火の車である。更にiPadやキンドルのようなネットを介した新しいメディアが普及してくると読売新聞だって安穏とはして居れない。ＴＶで命脈をつなぐつもりもクロスオーナシップの禁止を厳密にやられたらジ・エンドである。
単純な『嘘体質』だけでなく権力に追随した『反国民体質』も明らかになるかも知れない。軍部に追随して『大本営発表』真実を隠蔽し、国民を戦争に狩り立てて行った体質がいまでも厳然と続いている。
９・１１虚構を暴こうという主要メディアはない。藤田幸久議員が国会で取り上げたときＮＨＫが実況中継した以外に主要なメディアはどこも一切取り上げなかった。日本のマスゴミが大好きな世論調査の結果では、公式発表を信じている米国人は10％にも満たないという。ところが藤田議員が米国に行くと『陰謀論者』扱いである。主要国の議会で９・１１が取り上げられた人物は藤田議員だけである。政治の世界では９・１１はタブーでありその意味で藤田議員の先走りのようにも見えるが、当時の代表の小沢氏のゴーサインがあって実現したことだろう。小沢首相の実現は地球的な真実追及に繋がるかも知れない。
９・１１は米国の出来事であるが、日本でも凄惨な権力犯罪が行われ、メディアが加担した事件がある。御巣鷹山への日航機墜落事件である。公式発表では「隔壁の修理ミスから飛行中に隔壁が損傷し、それに伴う圧力差で垂直尾翼が吹き飛んだ」とされているが、生存者の証言で客室内でそれ程急激な圧力低下はなかったとのことなので、この説は成立しないが深く追求したメディアはない。
原因は自衛隊の訓練用ミサイルの誤射などが疑われているが明確ではない所がある。仮にそうだとしても事故であり犯罪行為ではないだろう。しかしその後の対応は犯罪行為である。レーダーで墜落時まで追跡しており墜落位置はほぼ正確に分かっていた。実際に米国の軍用機は墜落現場を確認しているし、事故後間もなく米軍のヘリコプターが現場に駆けつけて救助を始めようとして上部から中止を命令されている。
実際に救助が始められたのは十数時間後である。この間もヘリコプターや航空機が現場でなんらかの活動していた。証言者となり得る乗員乗客が全員死亡するのを待っていたとしか考えられない。この重大な権力犯罪を主要マスコミは知っていたはずである。墜落から2時間13分後に朝日新聞社のヘリコプター「ちよどり」が現場所空に到着し火災とすでに到着している数機のヘリコプターや航空機を確認している。少なくとも朝日新聞社はこの凄惨な権力犯罪を知っていてその隠蔽に加担しているのである。
小沢総理が実現した暁にはこのような報道機関の『嘘報道体質』、『反国民体質』が明らかになり始めるかもしれない。気でも狂ったかのような「菅優勢」報道に、切羽詰まったメディアの姿が鮮明になり、いずれ真実が明らかになるメディア革命の予兆を感じる。
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