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写真 ゲンダイ的考察日記
[電波利権の闇] 電波独占を民主党にジャマされたくない より
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ゲンダイ的考察日記 「カテゴリ: 電波利権の闇」記事一覧
@バッシングに負けて「電波オークション」政策を引っ込めたら連中の思うツボだ
A電波独占を民主党にジャマされたくない
B民主党を弱体化し支配下に置きたい
Cテレビはなぜ朝から晩まで鳩山政権を叩くのか<1>
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■@■[電波利権の闇] バッシングに負けて「電波オークション」政策を引っ込めたら連中の思うツボだ
http://octhan.blog62.fc2.com/blog-entry-1401.html
2010/04/29(木) 20:41:18
[電波利権の闇] バッシングに負けて「電波オークション」政策を引っ込めたら連中の思うツボだ
日本ではテレビ局と総務官僚に封じ込められた「電波利用料のオークション制度」。国民の有限資産である電波の利用料を競売にかけ、落札価格が国庫に入る仕組みで、海外では今や当たり前の施策だ。
米国では20年以上前に導入が検討され、93年に立法化。以来、オークションが定着し、米FCC(連邦通信委員会)が08年、アナログ放送“跡地”の周波数「700メガヘルツ帯」をオークションしたところ、約2兆円の財源を確保。FCCはこのカネを地デジ移行の準備が整っていない「難視聴」世帯の対策費に使った。
総務省とテレビ業界が「地デジ、地デジ」と叫ぶばかりで、国庫収入にはつながらない日本とは大きな違いだ。
「オークションは英国、ドイツ、カナダ、スウェーデンも常識で、今月からインドでも始まった。欧米ではオークションの収入が平均約2000億〜5000億円に上るケースもあり、国の大きな収入源になっているのです」(ITジャーナリスト)
海外ですんなりとオークションが採用される背景には、言論の多様さがある。例えば、米国ではネットの「ABC」「CBS」が民主党、「NBC」は共和党に軸足を置く。日本のテレビ局のように横並びじゃない。鳩山政権みたいに一斉にテレビメディアに叩かれるということがないから、時の政権はメディアに不利な政策も実現しやすい。そこが日本と違うのだ。
阪大名誉教授の鬼木甫氏(情報経済論)が言う。
「日本では、オークションのニュースがほとんど聞きません。電波を極端に低い料金で継続利用し、テレビ広告市場の収入を独占しているテレビが、自分たちの『既得権益』に触れるとの理由で報じないからです。テレビと資本関係にある新聞社も類似の行動を取ってきた。オークション制度について、日本は情報鎖国状態なのです」
年間3兆円の売り上げがありながら、38億円の電波利用料しか払っていない日本のテレビ局は、この手のニュースを流さないばかりか、電波オークションを政策に掲げる民主党政権のものを業界一丸となって潰そうとしている。これは、どう考えても身勝手すぎる。私利私欲の謀略だ。
民主党は有言実行あるのみ!
「テレビは妥当な電場利用料を払ってからジャーナリズムぶれよ」と言いたくなってくるのだが、民主党はどうするつもりなのか。反撃はしないのか。
試金石は4月19日から始まった総務省の「電波利用料金制度に関する専門調査会」(座長、土居範久・中大研究開発機構教授)だ。2011年度から3カ年の電波利用料の見直しを行う会議で、19日の初会合では委員から「電波オークションなどの新しい考え方も排除せずに議論すべきだ」などの意見が続出した。
内藤正光・総務副大臣は本紙の取材にこう答えた。
「調査会は、適正な電波利用料の負担のあり方がアジェンダ(検討課題)となっている。オークションの是非は当然、議論していただくことになります」
原口総務相も21日の民主党議員との会合で「これから電波の需要が伸びる。オークション制度にいて一つの方向性を決定しないといけない」と前向きな姿勢を見せた。民主党の小沢幹事長は、参院選が終わったら本格的にメディアと対決する決意といわれている。ここは有言実行、中央突破しかない。
テレビ局の一丸となった民主党潰しに屈して、オークション制度を引っ込めたりしたら、いいようにナメられ、ずっと尻に敷かれることになってしまう。それは民主党の自殺行為だ。
(おわり)
【テレビはなぜ朝から晩まで鳩山政権を叩くのか〜隠された電波利権の闇】<連載4>
(日刊ゲンダイ 2010/04/23 掲載)
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★電波の「暗黒大陸」を探検する (⇒2002/12/10 池田信夫氏著)
ゴミ売や3Kの論調は、「外資系にメディアを乗っ取られたらどうするか」です。フー。
Youtubeやニコニコでやっているようなことが、テレビで見れるようになるかもしれません。
いずれにしても、政府は、問題の実体を自ら公開すること。公開することが変革の第一歩です。
(関連)
●再掲「電波オークション」政策で既得権益にとどめを 《年間3兆円売上で38億円の電波利用料しか払っていない日本のテレビ局》
http://www.asyura2.com/10/senkyo90/msg/860.html
投稿者 亀ちゃんファン 日時 2010 年 7 月 19 日
●国民の皆さん、知ってますか!? 血税年間200億円を貪る大新聞テレビ《選挙ビジネス》のカラクリ 『週刊ポスト』7/16号
http://www.asyura2.com/10/senkyo90/msg/858.html
投稿者 行雲流水 日時 2010 年 7 月 19 日
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■A■[電波利権の闇] 電波独占を民主党にジャマされたくない
http://octhan.blog62.fc2.com/blog-entry-1394.html
2010/04/26(月) 07:23:24
[電波利権の闇] 電波独占を民主党にジャマされたくない
「テレビがつまらなくなった」という声をよく耳にする。どこのチャンネルを押しても、お笑いタレントを並べたバラエティーにクイズ番組。政治ニュースは「普天間問題」「鳩山叩き」ばかりである。
自分が今、どこのチャンネルを見ているのか分からなくなってくる。日ごろは、エラソーに「多様性」「客観性」を強調するテレビが、実は運命共同体の「テレビ一家」に成り下がっている証拠だ。
「テレビがこうした横並びの報道を続けられるのは“競争”がないからです。メーカーなら、海外の新製品や安売り商品とも競争しないといけない。ライバル社との違い、独自性が必要になります。しかし、限られた電波をそっくり独占しているテレビ界は新規参入業者がいない。現行は、電波さえ握っていれば莫大な広告料が入る仕組みだから、商品(番組・報道)は二の次になるのです」(ITジャーナリスト)
民主党が掲げる「電波オークション」の導入のメリットは、国民資産の有効活用だけではない。電波の独占利用にアグラをかいているテレビに競争を促し、商品(番組・報道)やサービスの向上を図る上でもベターなのだ。
阪大名誉教授の鬼木甫氏(情報経済論)が言う。
「現行の電波の割り当て方式は、閉鎖的な環境で行われる結果、新規参入が阻害される上、既存事業者も電波の確保・維持に注力するから、技術開発のスピードが落ちる。オークション制度が導入されれば、新規・既存業者ともにサービス改良に力を入れるし、電波節約のための技術開発も促進されます」
いいことずくめ「電波オークション」なのに、過去に国会で取り上げられても議論さえ起きなかった。テレビ、新聞が無視を決め込み、総務省も導入を避けてきたからだ。
「総務省は、2000年に欧州で実施された電波オークションが高額入札になったひとつの例を挙げて『オークションは(多額投資が必要となり)IT普及を遅らせる』と主張。メディアがこの失敗のケースのみを取り上げたため、日本の電波事情は世界と比べてトラック2周ほど遅れてしまったのです。しかし、各国で200回近くオークションが実施されている中、1ケースの失敗を強調するのは合理的ではありません。総務省は、電波利用の決定権限から派生する行政、人事上の諸利益や、電波資源から生ずる巨額収益の一部を省予算に取り込む『省益』のためにオークションを避けたと考えられます」(鬼木氏)
電波オークションが進まないウラには、総務省官僚の天下りも隠されている。民主党が昨年5月に発表した国家公務員の再就職調査では、総務省からNHK関連団体や民放キー局の系列局に天下っている連中がゴロゴロいた。天下り廃止も掲げる鳩山政権は、「電波利用権」を抱え込みたい官僚とテレビの「共通の敵」になっているのだ。グルになった日本の「テレビ一家」が、鳩山政権つぶしで総攻撃をかけているのが現状だが、果たして民主党に反撃の準備はあるのだろうか。
【テレビはなぜ朝から晩まで鳩山政権を叩くのか〜隠された電波利権の闇】<連載3>
(日刊ゲンダイ 2010/04/22 掲載)
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「テレビはつまらなくなった」とはとっくの昔から―。というより、バラエティーや2時間ドラマなど絶対に見たくない番組が多すぎる。「なんとかならんか!」とは思うものの、そういう番組しか見ない方が多いのも深刻な問題。まぁ、朝から晩まで”質の高い”番組をされても、そんなにテレビばかりは見ていられませんが…。
きのう(25日)のテレビ朝日「フロントライン」に仙谷国家戦略相とヤフーの孫正義氏が出演していましたが、なかなか興味深い話をしていました。尻切れトンボで終わったのが残念です。
今日のニュースは、どんな(鳩山政権の)叩き方をするのでしょう。
(関連)
●電波独占を民主党にジャマされたくない(ゲンダイ的考察日記)
http://www.asyura2.com/10/senkyo85/msg/220.html
投稿者 クマのプーさん 日時 2010 年 4 月 26 日
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■B■
[電波利権の闇] 民主党を弱体化し支配下に置きたい
http://octhan.blog62.fc2.com/blog-entry-1393.html
2010/04/25(日) 22:45:05
[電波利権の闇] 民主党を弱体化し支配下に置きたい
民主党が政策に掲げた「電波利用料のオークション制度」。電波を有限資源としてとらえる世界では当たり前の考えだが、これまで格安料金で電波を独占してきた日本のテレビ局はそこに触れてほしくない。現在40億円で済んでいる利用料が、数倍、数十倍に膨れ上がる可能性があるからだ。
それで、オークション制度はもちろん、そんなことを言い出す民主党政権そのものを封じ込み、弱体化させ、支配下に置いてしまおう。そうテレビ局経営者が考えたとしても不思議じゃない。いや、経営者なら当然の感覚だろう。
テレビの民主党叩きの本質はここにあるのだ。
しかも、今回の特徴は民主党批判するテレビ局を、資本関係にある新聞社が全面的に支援していることだ。それが表れたのが、民主党・小沢一郎幹事長に対する嵐のような攻撃だった。
昨年春から報道が始まった小沢氏の資金管理団体をめぐる政治資金規正法違反事件。テレビでは女子アナや芸人キャスターまでが「小沢さんは辞めるべき」「説明責任を果たせ」と叫び、街頭で「小沢氏は国会議員を辞めるべきか」などと「○×アンケート」を行う番組もあった。影響力が絶大なテレビが、起訴も逮捕もされていない政治家を“容疑者扱い”した報道を連日続けたのだ。
タッグを組むように新聞社も検察の尻をたたき、捜査情報をロクに検証しないでタレ流し続けた。
「自民党時代は、新聞メディアが汚職政治家を厳しく批判しても、テレビは後追いで、報道もソフトだった。小沢幹事長の事件は、テレビも横並びという点で異様だった」(民主党議員)
こうした状況に原口一博総務相が、テレビ・新聞を牽制する対抗策に出た。特定資本が新聞社やテレビ局などの複数メディアを持つ「クロスオーナーシップ」を規制しようとした一件だ。
「日本では総務省令で、新聞、テレビ、ラジオの『3事業支配』は原則、禁止です。しかし、基準があいまいで例外的に認められているケースもある。このため、読売新聞と日本テレビ、朝日新聞とテレビ朝日、毎日新聞とTBS、産経新聞とフジテレビ、日経新聞とテレビ東京のような系列関係が築き上げられてきました」(ITジャーナリスト)
この5大メディア資本が、すべて同じ方向に動いた結果、狂気のような小沢バッシングになったのだ。元秘書の石川知裕衆院議員がいきなり微罪で逮捕された乱暴さなどは、まったく検証されなかった。原口総務相は会見で「同一資本が一色で支配することは、言論の多様性からみて問題」と指摘したが、テレビ、新聞は「クロスオーナーシップ」に言及した大臣発言をほとんど取り上げなかった。
阪大名誉教授の鬼木甫氏(情報経済論)はこう言う。
「この件は新聞・テレビのクロスメディア所有の弊害がそのまま出た。つまり国民の『知る権利』が害されているのです。クロスメディアの規制を実施し、テレビの好まぬ話題は新聞が、新聞の批判はテレビが行うという環境づくりが必要です。外部批判を欠く状態は『停滞と腐敗』を生みやすいのです」
ところが、テレビは耳の痛い話だから全く報じない。そればかりか、原口総務相まで縛ろうと、民主党政権攻撃をさらにエスカレートさせた。それが現在の普天間基地移設をめぐる鳩山首相「無能無策」報道、「5月退陣論」報道なのである。
【テレビはなぜ朝から晩まで鳩山政権を叩くのか〜隠された電波利権の闇】<連載2>
(日刊ゲンダイ 2010/04/21 掲載)
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★マスコミが中立であるべきというのは、大いなる誤解である (⇒2010/02/22 オリーブ)
「またこの話題か」と思った方もいるでしょうが、後の記事の方が面白いと思います…。連載は4話までです。
(関連)
●民主党を弱体化し支配下に置きたい(日刊ゲンダイ)
http://www.asyura2.com/10/senkyo85/msg/144.html
投稿者 クマのプーさん 日時 2010 年 4 月 24 日
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■C■[電波利権の闇] テレビはなぜ朝から晩まで鳩山政権を叩くのか<1>
http://octhan.blog62.fc2.com/blog-entry-1390.html
2010/04/24(土) 08:13:53
[電波利権の闇] テレビはなぜ朝から晩まで鳩山政権を叩くのか<1>
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テレビの「鳩山政権バッシング」が日増しにエスカレートしている。首相の弱々しい会見、大臣たちの発言食い違い、普天間移設問題などを朝から晩まで流し、コメンテーターが「迷走だ」「公約違反だ」とダメ押しする。内閣支持率が急落するのも無理はない。テレビはなぜ、政権の足を引っ張ることに異様に執念を燃やすのか。そのウラにはとんでもない利権の闇が隠されていた。
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売上3兆円に対して電波利用の負担はたった40億円
「『不運で愚か』って書かれてますよ」「メシ食う時、10分間しゃべったのしゃべらんの、そんな次元じゃダメだってこと」――。15日のTBS系「朝スバッ!」。司会を務めるタレントのみのもんたが、米紙ワシントン・ポストのコラムを取り上げ、鳩山首相をこうコキ下ろした。
みのもんたに限らず、民放は横並びで鳩山政権に攻撃的だ。「末期症状」「5月退陣」「自分で自分を追い込む総理」……。半世紀続いた自民党政権の「大掃除」に追われる新政権の揚げ足取りに血道を上げている。お笑いの「爆笑問題」や女子アナまでが、「頼りないですね」と言って、視聴者を反鳩山に誘導する。「権力監視はメディアの役割」などと、もっともらしい理屈を主張しているが、テレビが鳩山政権を執拗に叩く理由は別にある。ズバリ「電波利権」を守るためだ。
民主党が総選挙直前の昨年7月に掲げた政策集「INDEX2009」。発表時、テレビ業界に衝撃が走った。どうしてかというと、テレビや携帯電話会社が利用している電波の料金に競売(オークション)制度を導入する記述があったからだ。
言うまでもなく、電波(周波数)は国民の有限資源だ。国有地と同様、A局が利用している電波をB局が使うことはできない。現行制度は、政府が事業者を選定する割り当て式で、放送免許を持つ既存テレビの「独占状態」になっている。
しかし、ここに大きな問題がある。国民資産を独占的に利用するからには、それなりの“対価”が当然なのに、テレビ局が負担する電波利用料が「破格」に安いのだ。
総務省によると、テレビや携帯電話会社が納める電波利用料は年間約750億円(08年度)。このうち携帯電話会社が8割以上を占め、テレビは全体の5%、たった約36億円しかない。
このウマ味を手放したくなくて民主党批判
「電波利用料を『政府が経済的価値を収受する手段』と考えると、現行料金は安すぎる。年間3兆円の売上があるテレビ業界の負担が極端に少ないのです」
こう指摘するのは、電波事情に詳しい阪大名誉教授(鬼木甫氏=情報経済論)だ。
鬼木氏によると、先進国では90年代以降、移動通信や無線ネットの利用拡大で電波が不足状態になり、日本のように政府が技術や事業者を審査する割り当て方式では対応できなくなったという。このため、電波の配分を市場原理にゆだねるオークション制度を導入する動きが活発化。今ではOECD(経済協力開発機構)に加盟する30カ国のうち、オークション制度がないのは、日本やルクセンブルクなど7カ国だけだ。
「仮に地デジ移行の“跡地”(アナログ波)をオークションにした場合、想定落札価格は約1.7兆円になる。国民資産である電波の適正な経済価値を国庫収入にするため、オークション制度を導入するべきです」(鬼木氏)
民主党は、ここに切り込もうとした。そして、テレビから大反撃を受けているのである。
(つづく)
【隠された電波利権の闇】<連載1>
(日刊ゲンダイ 2010/03/20 掲載)
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「どこか一局でも民主党を支持するところがあっても…」、”はかない幻想”に過ぎないというところでしょうか。
先は長いですが、とりあえず一話掲載…<(_ _)>
(関連)
●[電波利権の闇] テレビはなぜ朝から晩まで鳩山政権を叩くのか<1>(ゲンダイ的考察日記)
http://www.asyura2.com/10/senkyo85/msg/118.html
投稿者 クマのプーさん 日時 2010 年 4 月 24 日
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