投稿者 加藤 日時 2010 年 2 月 11 日 14:38:09: ZcB0xpcLKA8ZE
日刊ゲンダイや週刊朝日が身を挺して頑張り得たのは、
・政権交代を支持支援するブログ・掲示板に触発されて
・Twitterを活用した大田さんなどのジャーナリストが連携し、
・マスコミに対抗できる言論を形成した
ことが背景にある。
言い換えると、
NET言論がマスコミ報道に疑念を表明し、
Twitterを活用したジャーナリストがその疑念に関する取材を行って真実を明らかにした。
加えて政権内部からもTwitterにリアルタイムで政策実現の動きや彼らの感想意見を述べ始めた。
これは、NET言論に「取材力は無い」と思い込んでいるマスコミの想像を超えた現象であったに違いない。
いくつかの省が記者会見を公開し、検察からのリークも2月になってぱったり途絶えた今、マスコミ報道は逆に取材力のなさを露呈して、願望から来る憶測記事しか書けなくなっているのかもしれない。
千人以上といわれるアメリカ大使館(虎ノ門)も、ブログ・掲示板・Twitterで、世論の真実をサーチしているに違いない。
これらに関して、次のブログから一部を貼付けさせていただきます。
(引用始め)
http://www.janjannews.jp/archives/2585746.html
「国会は景気浮揚策に全力投球を」検察、メディアも猛省急務−老・壮・青、大いに語る2
A 日本人は勝ち負けをはっきりさせないと気が済まないところがあるが、今回はブログ、週刊朝日、日刊ゲンダイの健闘が光った。一方の大マスコミは検察ペースだった。
‥‥
C いくつかのぞいてみたが、まじめなものが多いし、面白い。うかうかしていると、世論はメディアでなくブログがつくるということになりかねない。
‥‥
― 話が変わるが、キャンベル米国防次官補と駐日米大使が小沢に1時間も会っている。
B 地検の方針が出る直前だ。第6感だが「米政府は鳩山・小沢を支持している。検察もそろそろ矛を収めたら」というサインだったのではないか。
(引用終わり)
これに関して、The JOURNALの記事から引用します。
(引用始め)
http://www.the-journal.jp/contents/yoronz/2010/02/post_54.html
キャンベル米国務次官補来日で気になったこと
4月2日といえば、小沢幹事長の政治資金問題騒動の真っただ中で、大方の報道は、幹事長の起訴はないとの方向でしたが、一部の報道機関はまだ盛んに検察に起訴すべしと煽っていたタイミングでした。
起訴されるかも分らない、政治家と、いかに最高実力者とはいえ会おう、更には5月の訪米を要請しようというのは、ありえません。
‥‥
米国政府が、日本の世論動向について、独自の調査を行っていることは充分考えられます。
彼らが取ったデータが、もし毎日新聞の調査と同結果であれば、このタイミングで小沢幹事長(国民の76%が辞任が適当と考えている)に、5月の訪米要請を行うでしょうか。
(引用終わり)
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