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戦後、六十数年。日本人は完全にマインドコントロールされている。
衆議院選挙直前の「西松事件」から続く、検察、マスゴミの異常な捜査、リーク、偏向報道を目の当たりにしても何も気付かない。・・・
このあからさまな活動を見ても、新聞を信じるとは、平和ボケで、全く「脳天気」としかいいようがない。
小泉、竹中に「Ｂ層」＝「ノータリン」と馬鹿にされても、気付かず、ただただ、アメリカ傀儡勢力の新聞、テレビが垂れ流す、偏向報道を信じていく。
「メディア」「検察」といった権威こそが、「正義」と信じて疑わない人々。・・・・
世界第二位の経済力を誇った日本が、凋落し、アメリカの尻馬に乗った自公民、財界の、失われた１５年の政策で、周りは派遣、パートで年収200以下。若者は失業に怯え、夢もなく、結婚もできず、子供も持てない悲惨な現状が見えないのか？
この数字自体が、メディアへの信頼を維持するための、メディアの情報操作であることを望む。
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信頼度高いのはＮＨＫと新聞＝メディアに関する世論調査
情報が最も信頼できるのはＮＨＫ、次いで新聞－。公益財団法人新聞通信調査会（長谷川和明理事長）の全国世論調査で、メディアの情報の信頼度を１００点満点で示してもらうと、ＮＨＫが７３．５点、新聞が７０．９点との結果になった。民放テレビは６３．６点、インターネットは５８．２点だった。
調査は昨年９月、無作為に選んだ１８歳以上の男女５０００人を直接訪問して調査票を渡す方式で実施し、３４９０人から回答を得た。
信頼度は、ＮＨＫ、新聞、民放テレビ、ラジオ、雑誌が２００８年の調査より０．５～２．０点下がった一方、ネットは０．２点上がった。
選挙前に候補者の当落を予想する新聞報道について、「有権者に予断を与え問題」とする人が４２．６％で、「投票の判断材料提供は当然」とした３２．４％を上回った。「優勢」「劣勢」のどちらと報道された候補者に投票したいと思うかとの質問に、５６．８％がどちらとも言えないとし、劣勢派は２２．９％、優勢派は１９．４％だった。
凶悪犯罪の報道については、４９．５％が「まねする人が出るので手口など詳細まで報道する必要はない」と回答。「生活を脅かすから詳細に報道すべきだ」の３１．６％を上回った。
裁判員裁判の対象事件の報道に関しては「犯罪の状況や背景を知らせるのが報道の使命で、規制すべきでない」が４１．９％、「裁判員が公正な判断をできなくなる恐れがあるので、規制すべきだ」が３１．７％だった。（2010/01/22-14:33）
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●Ｂ層（ウィキペディア）
http://ja.wikipedia.org/wiki/B%E5%B1%A4
B層（―そう）とは、郵政民営化の広報企画にあたって小泉政権の主な支持基盤として想定された、「具体的なことはよくわからないが小泉純一郎のキャラクターを支持する層」のこと。広義には政策よりもイメージで投票を行うなどポピュリズム政治に吸引される層を意味する。
2005年、小泉内閣の進める郵政民営化政策に関する宣伝企画の立案を内閣府から受注した広告会社「スリード」が、小泉政権の主な支持基盤として想定した概念である。その後、ポピュリズムに動員される国民層を揶揄する意味合いで使われるようになった。
●3S政策（ウィキペディア）
http://ja.wikipedia.org/wiki/3S%E6%94%BF%E7%AD%96
3S政策（さんえすせいさく）とは、アメリカ軍占領時代の日本で、大衆の関心を政治に向けさせないように取る愚民政策のひとつ。安岡正篤により存在が主張された。
3S政策の3Sとは、以下の言葉の頭文字を取ったとされる。
* Screen（スクリーン）
* Sport（スポーツ）
* Sex（セックス）
●読売新聞とＣＩＡ
http://ominokazuyukiblog.com/urgent/?p=390
戦後、 読売新聞社主・ 正力松太郎は、 CIAのエージェント「ポダム」(暗号名)として活動していたのです。
そして、国家利権のテレビ電波をいち早く認可してもらってます。
戦後日本テレビは、、日本が二度と米国に逆らうことができないように、米国の「日本人総白痴化 3S政策」( スポーツ、 スクリーン、セックス)を 日本テレビ放送網で、プロレス・ 野球や 西部劇などの米国番組を垂れ流して、日本人洗脳政策の手先になっていました。
● 日本解体―「真相箱」に見るアメリカGHQの洗脳工作 (文庫)保坂 正康 (著)
GHQが日本占領中に、日本国民の思考を変えるために用いた『真相箱』。それは緻密な戦略に基づいた驚愕の書だった。「政治・外交」「海上作戦」「陸上作戦」「航空作戦」「雑」に分けられた『真相箱』を細かく検証し、国民がいかに巧妙に思考回路を変更させられていったかを説いた衝撃の書。
●プロパガンダ（ウィキペディア）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%97%E3%83%AD%E3%83%91%E3%82%AC%E3%83%B3%E3%83%80
利益追求者（政治家・思想家・企業人など）や利益集団（国家・政党・企業・宗教団体など）、中でも国民が支持しているということが権力の正当性であると主張する各種政体の国家において国民の支持を勝ち取り維持し続けるためのプロパガンダは重要なものとなる。自勢力やその行動の支持を高めるプロパガンダのほかに、敵対勢力の支持を自らに向けるためのもの、または敵対勢力の支持やその行動を失墜させるためのプロパガンダも存在する。・・・・
プロパガンダには様々なメディア・媒体が利用されるが、マスメディアは、一度に多くの対象に強烈なメッセージを送ることができるため、プロパガンダの要として最も重要視されている。権威主義的国家では、マスメディア（インターネットメディアを含む）に対する様々な統制が行われ、実質体制の宣伝機関となっているところもある。
●産経新聞社では『希望退職者』を〝ひっそり〟と募集しているみたい
http://d.hatena.ne.jp/shirusu/20090121/1232537700
産経新聞社のサイトで 産経で生きる。〝2010採用サイト 社員募集エントリーを受付中です〟と右側に掲げる一方、真ん中の［What's New］には、「希望退職者募集に関するお知らせ」を掲載しましたとあるのが、シュールな感じがします。
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