大手メディアの偏向報道の害悪，犯罪者悪徳メディアの報道は国民を一定の方向に誘導している。大手マスメディアはやりたい放題、したい放題の、権力者集団の大手新聞テレビ報道である。おまけに日本国民全員を侮辱した変態新聞テレビである。大マスコミは権力者を振り回し、弱い者は叩き、弱いフリした団体には媚び、自分達の不祥事にはとことん甘い,悪は怖くて叩けないくせに。市民や政治家が正義を主張すると，テレビ新聞は，それを悪法だとねじ曲げて報道されて、その人間は泥まみれにされてしまう。市民からの反論の言葉さえ，ねじ曲げて報道して、その人間は泥まみれにされ闇に葬ってしまうのである。

昨今の大手マスメディアにおいて、政治的利害関係やしがらみがからまったために人間的なあたたかな人間関係がうすめられ、やがてふみにじられてゆく姿を見るのは悲しいことである。社会の善意は踏みにじられ人と人との結びつきも、利害関係によってくっついたり離れたりしている。利害関係を無視して産業、報道社会が動き得ないことは冷静な事実である。彼ら大手マスメディアは結局、弱者を小ばかにし、搾取されたり、虐げられたりするのは当然だと思っている。所謂、選民意識である。

大手マスメディアの狙いは、既得権益確保である。社会の木鐸としての機能が大手マスメディアから消え去ってしまっている。国民はマスメディア報道を信用してはいけない。すべてではないと思うが各社は競って創作して大嘘をリーク報道しているのである。第二次世界大戦に突入してしまったのも社会の木鐸を失い暴走してもっともらしく煽ったのである。仙菅総理と大手マスメディアにより日本は本当におかしな国になってしまった。

議会制民主主義国家となってから、自由民主党と仙菅民主党により戦後唯一残された官僚組織が特権階級化し、メディアの腐敗と疲労劣化を招いてしまった。そこで国民は民主党に絶対多数を与えた、結局は特定の個人や階級（霞ヶ関）大マスコミの為の政治しか出来なかった。郵政民営化の改革は失敗し、国は破れ山河も荒れ果て、人心は離れることとなった。日本はいまや政官財メディア一体の独裁体制に組み込まれている，新聞やテレビが行なうデタラメ「世論調査」を「国民世論」だと報道して国民を騙し続けるメディア,なんとも情けない国に落ちたものだ。数人の意見を国民の考えだと煽る姿は哀れである。

仙菅総理で大マスコミはなんとしても解散に持ち込み，2011年に衆議院解散選挙したら与野党逆転の法則から政権政党(与党)は惨敗することを察し，民主党の分裂を狙っている。海外の情勢もすべて政権与党は負け，米国オバマの民主党も惨敗した。このことから現在大マスコミは仙菅政権維持のトリック技により菅総理による解散を仕掛けている。与野党逆転の大技を掛け必死に国民世論を洗脳している。残念ながらこの大技は未曾有の地獄絵図を体験させるものである

現在は人々の善意は、大手マスメディスアにより,たやすくふみにじられ、人と人との結びつきも、利害関係、しがらみ、くっついたり離れたりしている。しがらみから人間的なあたたかな人間関係がうすめられ、踏みにじられてゆく姿は悲しいことである。そんな国づくりをした仙菅政権・自民党前政府・官僚(検察)・大手マスメディスアたちの天下国家の国づくりは失敗だったことを国民は忘れてはならない。

日本のメディアは三猿反応，「見ざる」「聞かざる」「言わざる」三猿は世界的にも"Three wise monkeys"（en）として知られ、「見ざる、聞かざる、言わざる」という叡智の3つの秘密を示しているとされる。国民の70％はすでに古い劣化した政治・検察・マスメデイアを信用していません、天の声はすなわち正体不明の声であり、政権への不安・孤立・劣化疲労・不眠などが重なるとしばしばみられる現象が、幻聴・幻声であり、正体不明の天の声を摩訶不思議に妄想してしまうものである。放置してこじらせると治療ができないのである。ムンクは自然を貫く大きな叫び声を果てしなく続くのを聞いたと書き残している。

仙菅政権および大マスコミは基軸通貨のキン離れ／キン帰りの８０年周期を無視しています。仙菅政権や大マスコミはデフレと第二次世界信用収縮恐慌の発生について具体的に何も述べていません。法人税減税がデフレ解消になると愚かなことを言う有様。知らないからです。世界信用恐慌を収束する知恵もありません，仙菅政権の衆遇政治は国を滅ぼすことになります、仙菅総理を継続させ日本沈没をこの目で確認することです。一部の国民は理解しているでしょうが，平和に育った国民には，いくら叫んでも通用しません，テレビでみると平和ですね。だったら今一度あの戦後より酷い，未曾有の地獄絵図を国民に体験させるべきではなかろうか。

大マスコミはガダルカナル化した旧大本営陸軍のように、砲弾が尽きて来たのか，もともとメディアはプロパガンダの道具 ラジオ，新聞，テレビ，今ではネットでさえそう。【ナチ宣伝手法】と言うごく自然に圧力をかけ国民を騙しワナに嵌める技がある。大活字で他紙を罵って読者の感情を揺さぶり、他紙の反論を招けば招くほどナチ党とその主張の宣伝になるという方法である。血をわけた赤いごろつきどもと非難したり昔から米隷属者マスコミ等はナチ宣伝手法を使い国民に赤だと圧力を掛けていた。今も盛んに使われている。真実を無理にへし曲げ悪人の血祭りのように騒ぎ立て、追い詰めるのである。

現在の日本は、人類史上類をみない「泥棒国家」(クレプトクラシー)である。民主主義国家ではありえないとされる一部の特権階級によるオリガーキー(寡頭政治)が行われている国であり、 本当の意味での国民の代表者が政治を行っていない。 彼ら、すなわち、政治屋、官僚、ゾンビ企業、ヤクザ，大マスコミらが、 あなたが毎日一生懸命働いてつくりだした富を、手を替え品を替えて奪っているのである。これは、まさに国家による収奪である。(中略) そればかりか、2003年11月の総選挙で小泉“インチキ改革”政権の続投が決まったことによって、このシステムはさらに強化されているのだ。

マスメディアは電通などの売国広告会社に支配され、国際金融資本の都合のいい喧伝しかせずに、国民の目を欺いて郵政民営化を成立させた。アメリカの要求に屈し、無思慮な民営化と弱肉強食の市場原理主義だけを目的に無謀な規制緩和政策を実行した結果、超格差社会が急速に作られ、生存権を脅かされる弱者層が急増した。マスメディアと電通は「この世は、すべてカネで動く。カネで買えないものはない。女もカネで買えバラ色の人生を謳歌できる」と、人間の思考と行動を、すべてカネに還元させる解釈に人間は支配されている。特に大マスコミが描く持論である。

問題はマスコミの｢学習効果｣である。アト理屈や経験則は毎日大量に生産される。アト理屈や経験則は、過去の結果をアト知恵、アト理屈を大量に生産する、これは常識として重要だが、すべてアト知恵アト理屈なので将来を正確に予測できない。この現象をグラフにすると直線的にしか予測できないことになる。メンデルの法則ではアト知恵アト理屈は3分の1に反転する、すなわち多数派から少数派へ、少数派から多数派に反転するから、自民党から民主党に反転することが起きた。反転後に75％のうち逆の発想から25％を無視するとまた反転する。すなわち少数派が多数派に反転するのはメンデルの3対1法則から反転周期は自然空間の原理である。

デフレでは株が立ち直り先行しても、財政出勤により補助されても金利だけ返せば差し押さえされないと金利(財政出勤)だけの融資による不良資産隠しが露呈するのに時間がかかる、そのためにマスコミやエコノミストは、その影響範囲と持続時間の判断を誤るのだ。従って暴落を支えたマスコミ国家や会社と個人は、世界的信用崩壊の過程では確実に破産する。そこで崩落の恐れを防止するために景気対策だと嘘ぶき公的資金(年金基金・郵貯・農中など)などの財政出勤や国債発行、長期金利そしてインフレに怯えながら百円以下の原価一万円札を増発するしか方法がなくなる。今回の政府が行う財政出勤は国家の指導者、霞ヶ関とマスコミとエコノミストの煽りにより失敗は免れない、例えば生産者や霞ヶ関を保護して金利だけ払えば差し押さえを遅延させると低所得者だけに限定され金持ちに波及しないと錯覚したのは政府とマスコミとエコノミスト達である。 従って大マスコミは世界的信用崩壊の過程では確実に破産する。

タレントの人気投票的なマスコミ報道に国民が踊らされ、大マスコミや政治家が国民の支持率ばかり気にしていては良い政治が育つはずがないし、敷いては衆遇政治となって国は滅んでしまう。自分達の人生をも左右する国の指導者を正しく評価できる社会になってもらいたい。
ハードボイルド２世