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ドキュメンタリー映画『ZERO:9/11の虚構』を観た。
この『ZERO』は、今迄の「9・11」ものとは違って、まったく別の角度から検証している所があるし、新たな疑問点を浮き彫りにしているので、今まで随分「9・11」に関する映像を観てきましたが、今回は、新鮮な感じがして、最後まで気持ちを集中することが出来ました。これは、お勧めの映画です。
この映画を観た後で、それでもまだアメリカ政府の『正式報告書』に疑念を持たない人がいたとしたら、是非お目にかかりたいものです。
私は、「9・11事件」は
「過去」のものではなく、すべての「初まり」だと考えています。
国でも軍隊でもないテロ組織、不特定の何処にいるのか分からない世界中のテロ組織を、格好の敵に仕立てて、終わることのない戦争を創造せんとする強大な「ある勢力」が存在する事に疑問の余地はありません。
そして、その「ある勢力」は、大統領以下、ほとんど全員と言ってもいい閣僚たちと、補佐官たち、その彼らと密接に繋がっている、ウォール街のエスタブリッシュメントたち、ほとんどの多国籍企業群、「CFR」を代表とするシンクタンク群、大マスメディアたち、学者たち等で、そして忘れてはならない「CIA」と大軍事組織などで、一大ピラミッド構造を構築しています。
この一大勢力は、「9・11」以後、それぞれの分野で、国民に知られないように、静かに、しかし着実に「監視システム」を強化しつつあります。
たとえば、「9・11」直後のどさくさに紛れて、天下の悪法、いわゆる『愛国者法』を成立させていますが、
この法は、国民の誰でも、当局の自由意思で逮捕監禁されてしまい、それを自分の家族にも知らせることが許されないという、とんでもない法律です。成立時は「見直し条項」があったにもかかわらず、未だに見直されていません。
その他、多くの法律が「9・11」以後、たくさん成立していますが、それらは、国民にとって歓迎すべきものはほとんどありません。市内の監視カメラも「9・11」以後、急激に増えています。
これらの国民を監視するシステムの強化は、架空の「テロとの戦い」を理由に、許されてきました。この現状は、もはや後戻りが出来ないところまで来ているのではないでしょうか。
これは米国の例ですが、はたして、我が国には「関係ない」と言えるでしょうか?
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