日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び10年以上も経験しなければならないのか？　いざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、経済指数が正体だからだ。日本の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚した。そして日本はあのバブルを全く無防備で経験したのである。あの時のバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止であった。ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、今回最大の打撃をこうむるのである。このことを政府や日銀は理解しようともしない。現民主党政権はなおさらのこと認識もしていない。

1929年米国は、経済指数を、3分の1以下に縮小させるスーパーバブルに直撃された。10年を経過しても、生産・販売・株式・雇用・投資・貿易の指数を回復できなかった。この恐怖の体験を今度は日本は避けられないことになる。日本はその不況を短縮化させる努力をしなければならないのに，日本の政治と経済の指導者は無視続けていることが最悪である。特に菅仙谷前原政権は内ゲバに走り，世界信用収縮恐慌の中味を認識しようともしない。これが与党民主党内で対立が発生する要因でもある。

国の景気循環は、長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、スーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。

新しい技術や先覚商品の開発に成功しなければならない、だけど二番煎じの考えの大企業では個人と企業と産業は、スーパーバブル下で、縮小を軽減できることが出来ない。急成長するにはトップで先覚商品の開発に成功しなければならない。政府は第二次産業革命を推進するビジョンを提案しなければならない。

大マスコミと官僚は既得権益に守られ守ることしかノウハウがない，オマケニ大マスコミはデータを隠す知恵が豊富で，日本製品の優位性を叫び乍ら，既得権益から外れるものは徹底的に叩くのである。データを隠す，データ正しいが都合の悪いものは国民に分からないようにする，知恵を持ち大合唱して打ち消すマスコミにはほどほど呆れるばかりである。

例えば大マスコミは名目ＧＤＰと実質ＧＤＰのグラフの推移は絶対に重ね書きはしない。デフレータが下降したデフレの状況と，名目と実質が逆転してから景気が可笑しくなった光景がバレルからである。また株価や景気の推移グラフは2000年から2007年の上昇過程しか紹介しない。20年間の推移したグラフを紹介すると誰にでも，不思議な光景が目にはいるからである。バレないようにいかにもよく見せようとして国民を騙し続けているが大マスコミ。卑怯ナリ大マスコミ，裏切るな大マスコミ。