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直近三度の国政選挙で「不正選挙」 が行われている ! マスコミと自民党とCIA関係 ?
http://www.asyura2.com/10/nametoroku6/msg/5404.html
投稿者 青木吉太郎 日時 2016 年 1 月 03 日 22:04:44: jobfXtD4sqUBk
 


総選挙、票が取れなくても自民圧勝の反民主主義的な結果予想 !

直近三度の国政選挙で「不正選挙」が行われている !

安倍晋三首相はやることなすこと米国ユダヤ様のご命令通り !

大マスコミと自民党とCIAの長く深〜い秘密の関係 !

T 総選挙、票が取れなくても自民圧勝の反民主主義的な結果予想

(ポストセブン) !

(richardkoshimizu.hateblo.jp:2015/12/10 09:41より抜粋・転載)

ガッツ(がんばれ!) ブログ気持玉 298 / トラックバック 0 / コメント 46
なるほど、裏社会さんとしては、来年の参院選は「投票率が下がった」ことにして自民圧勝とするわけですね。判りました。それならそれで、結構です。

メルマガ読者の皆さんには、ご提案済みですが「あの計画」を推進しましょう。
....と、書いたら突如、メルマガ読者が急増するかも。統一教会方面から。
2015/12/10 07:18

【去年の記事ですが、来年7月10日 の選挙も同様にして】

◆総選挙 票が取れなくても自民圧勝の反民主主義的な結果予想(ポストセブン)
http://www.news-postseven.com/archives/20141208_290955.html

世論調査を見ても安倍政権と自民党への支持は間違いなく下がっているにもかかわらず、反自民の有権者が投票に向かうモチベーションは失われ、投票率は、前回総選挙(約59%)を大きく下回って史上最低を更新すると見られている。

票が取れなくても自民党が圧勝するという反民主主義的な結果が予想される。
それこそが、安倍自民党の最初からの狙いなのだ。

官邸はメディアに圧力をかけて政権批判を封じて選挙をつまらなくし、メディアは、その片棒を担いだ。(2014.12.08)


U 「不正選挙」Wiki ! 惚れぼれするような文章です。

<<richardkoshimizu's blog:2015/10/30 08:28 より抜粋・転載>>
ナイス ブログ気持玉 249 / トラックバック 0 / コメント 8「不正選挙」Wiki。

惚れぼれするような文章です。

裏社会の必死の妨害、これからも予想されます。拡散しましょう !

2015/10/29 14:12
★日本でも、直近三度の国政選挙で「不正選挙」が行われている !

概説 [ 編集 ] …(略)… 日本でも、直近三度の国政選挙で不 正選挙が行われている。
2012年 第46回衆議院議員総選挙 、2013年 第23回参議院議員通常選挙
2014年 第47回衆議院議員総選挙
(英語版wikiの"List of controversial elections "を参照のこと)

@ 投票所を早く閉める、
A 信頼できない 出口調査、
B 実態と食い違う投票率の 低さ、
C 当確報道の異常な早さ、
D 開票 所の隠蔽性、
E 不審な投票用紙の発 覚、
F 不正集計の映像など、多数の不 正選挙の証拠が挙げられている。

また、選挙システムを独占する「株式会社ムサシ」が、政界と密接な関係があると指摘する声も多い。


★安倍自公政権の背後には、ユダヤ金融資本がいる !

数の多さを頼みに、2015年9月、「安全保障関連法」を成立させたことからも、安倍政権の背後には、「ドル防衛」を目的に日中戦争を画策する、アメリカのユダヤ金融資本がいることが分かる。

… 不正の裏にユダヤ金融資本。 参考程度・話し半分のWikiでしたが何れにしてもNice!。
ユダヤ金融資本の弱体化?でしょうか。 加筆修正されないよう監視。 引用し要拡散 !

(参考資料)

T 悪徳ペンタゴン !

日本の既得権益とは、米国・官僚・大企業の三者をいう。
私はこれに、利権政治屋(自民党・公明党等の政治家)・マスコミを加えて、米・官・業・政・電の五者が、日本の既得権益であるとしている。
米・官・業・政・電は、ピラミッドの構造をしているというのが私の認識である。
ピラミッドの頂点に位置するのは米国である。

日本の司令塔、日本の既得権益の頂点に位置するのは、「米国」なのだ。

(植草一秀氏の説)

U 安倍晋三首相はやることなすこと米国ユダヤ様のご命令通り !

(richardkoshimizu.hateblo.jp:2015年8月4日より抜粋・転載)

★裏社会のユダヤ・朝鮮人脈にとって、隠蔽しておきたい事実 !

(ご注意)本ページを立ち上げてから、とたんに周囲におかしな連中が徘徊して、恫喝を仕掛けてきています。どうやら、このページの記載が、裏社会のユダヤ・朝鮮人脈にとって、どうしても隠蔽しておきたい事実のようです。

国民のひとりでも多くが、彼らの犯罪的な秘密を知らなくてはならない。
(私や私の周囲の人物に危害が加われば、その犯人は、下記の書き込みをした連中です。)
朝鮮人犯罪者による恫喝の記録
http://richardkoshimizu.hateblo.jp/entry/20150804/1438668697

★米国・ユダヤ権力は、戦後の日本を間接統治する手先として、

「朝鮮人脈・部落」を密かに採用 !

アメリカのユダヤ権力は、戦後の日本を間接統治する手先として、反日的なマイノリティー集団である、「朝鮮人脈・部落」を密かに採用した。

戦後60年たち、隠れ朝鮮人 ・部落たちの社会浸透と権力掌握は、ほぼ完成したようだ。
我々の国家 では、要所要所にかくれ朝鮮人が配置され、水面下に張り巡らされた朝鮮人脈のネットワークが、全体を支配している。

これは、米国において、ユダヤ人がとった手法と全く同じである。ブッシュやロックフェラーやクリントンが 隠れユダヤ人であることを、米国民は知らない。
そのかくれユダヤ人が米国の政財界を完全支配している。

そして、日本では、小泉や安倍、小沢にすら、「朝鮮人疑惑」があることを、日本国民は 全く知らない。


★政界・宗教界・電通をはじめとするメディア・広告業界等、

朝鮮人・部落の支配下にある !

政界だけではない。宗教界も、電通をはじめとするメディア・広告業界も、サラ金界も、犯罪界すらも朝鮮人・部落の支配下にあると考えるべきだ。

アメリカで、福音派を偽装した、隠れユダヤ人が宗教界を支配し、大手メディアを例外なくユダヤ人が占拠しているのと全く同じ構図が、この日本でも起こっている。

ユダヤ人と朝鮮人は、60年間、暗がりで
日本乗っ取りのための計略を実行してきたのである。
この事実を日本中に知らしめ なくてはいけない。
日本がユダヤ朝鮮勢力の餌食となる前に。 日本を救おう !


V 大マスコミの正体は、日本国民洗脳

を狙う権力者の家来・代理人だ !

大マスコミと自民党とCIAの長く深〜い秘密の関係 !


フリージャーナリストのベンジャミン・フルフォードの研究によれば、日本のマスコミの正体について、次のように分析している。


1)権力の広報部・読売新聞と朝日新聞は、CIAが生みの親 !

日本のメディアグループは、読売新聞(日本テレビ・スポーツ報知・NNN)、朝日新聞(テレビ朝日・日刊スポーツ・ANN)、毎日新聞(TBS・スポニチ・JNN)、産経新聞(フジテレビ・サンケイスポーツ・文化放送・扶桑社・FNN)、日本経済新聞(テレビ東京・日経出版・TXN)という世界に類を見ない巨大メディアグループを形成している。

日本のメディアグループは、新聞を頂点に、その傘下に在京キー局が地方局を系列化することで、ピラミッド型をなしている。

つまり、新聞社のトップになれば、新聞本紙のみならず、テレビ局のネットワークを通じて、世論に巨大な影響力を行使できるのだ。

新聞特殊指定が施行されたのが、保守合同の1955年(昭和30年)。そう、メディアの分野においても「もう1つの55年体制」が誕生していたのだ。

この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。残念ながら、そのもくろみは、見事に成功している。

この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。


2)「日本洗脳」を狙うCIAの代理人がメディア王 !

新聞社による政治権力との癒着は、1955年に発布した「新聞特殊指定」に由来する。この法律で新聞社は安定的な経営と、確実な収益を保障される。その見返りに新聞社は、世論操作で政権運営に積極的に協力する。

それを可能にしてのが、朝日新聞「支配株主」一族の村山家と上野家、つまり三菱財閥と三井財閥と関わり合いの深い「新聞王」の血脈であった。

この「メディア55年体制」を支える構造を作り出した人物が、正力松太郎、読売グループ「中興の祖」なのである。

前述したように、日本のメディアは、新聞社を頂点にしたテレビ、ラジオ、出版などを含めた巨大総合メディアグループを形成している。しかし、本来、新聞社がテレビ局を経営するのは、民主社会として、異常なのだ。

テレビ放送の始まった1950年代、欧米で放送開始直後にテレビに参入したのは、豊富なコンテンツを持っていた映画会社やレコード会社などのエンターテイメント産業か、新たな広告媒体の可能性に期待していた広告代理店が中心だった。 

にもかかわらず、日本では読売新聞が民放開局を主導した。しかも日本では、本来、開局当初の主役となるべき映画会社を排除、テレビ局を運営する新聞社と映画会社は激しく対立。

その結果、1960年代半ばまで、テレビ放送する映画は、すべてアメリカ映画となる。
この時代、日本人のライフスタイルが急速にアメリカナイズされたのは、まさにテレビの影響だったのである。

日本においてテレビは、当初から「日本人の洗脳」を目的に生み出されたメディアなのだ。
となれば、当然、「メディア55年体制」で、自民党政権と癒着する新聞社が主導するのが望ましい。

2006年、早稲田大学の有馬哲夫教授は、アメリカ公文書館で、日米放送史に関する外交機密文書を発見する。

そこには、CIAが「日本人を洗脳」する目的でアメリカの意向を受けた民放テレビ局を立ち上げるため、「A級戦犯」で巣鴨プリズンにいた正力松太郎を、そのエージェントとして選んだとはっきりと記されていた。

正力のコードネームは「ポダム」、読売新聞のオーナーの正力にアメリカ国防省から1000万ドルの借款を与え、全国ネットワークを作らせる。そして、完成後は、「VOA」による「プロパガンダ放送」と「在日米軍の通信網」として活用する計画であった。

日本を代表する巨大メディアグループは、明治維新後、すぐにフリーメーソンに組み込まれ、戦後、CIAによって巨大化したのだ。

フリーメーソンも、CIAもともに「闇の支配者」の重要な組織である。
日本のメディアが、アメリカに都合よく、正確にいえば、「闇の支配者」におもねり、日本人全体の「国益を損なうような報道」を繰り返してきたのは、そうした構造があるからなのだろう。

 

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