http://www.asyura2.com/10/nametoroku6/msg/4052.html
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ペンタゴンの要請で、３・１１人工地震の爆弾を製造した
自衛隊技術者12名が暗殺された ！
特殊爆弾の製造技術者の年収は、4千万円 ！
（blog.livedoor.jp：大摩邇（おおまに）2015年2月24日 より抜粋・転載）
るいネットさんのサイトより
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=301496
【暴露 ！ 3・11人工地震の爆弾を製造した自衛隊技術者12名が暗殺された ！
ペンタゴン要請だった ！】
人工地震は、絶対本当だと思います。
★そして、以下は驚愕 ！
★ペンタゴンの命令で国外で隠れて特別な爆弾を製造 ！
製造に参加した者が、次々に死んでいます ！
★特殊爆弾が爆発すると、巨大な津波が発生した ！
★特殊爆弾の製造技術者の年収は、4千万円 ！
★日本への人工地震、原爆投下の米国の戦略の全体像
ここには、原爆などによる巨大な起爆によって地殻変動を誘発することが可能であること、既に日本国内に、米国の工作員が配備されており、工作員を使った、日本語での雑誌やビラによって、不安心理を煽る必要があることが書かれている。
当時の三河地震の際に「地震の次は何をお見舞いしましょうか」といったビラがＢ２９から撒かれていた事実はＮＨＫでも放映されている。
さらに、これらの心理戦によって、『日本という国を「よく統制の取れた国」から「国家の存続などよりも個人の生存により関心をもつ暴徒の群れ」に変えてしまうようなヒステリックな社会状況の招来』を招く事が、書かれている。
その上で『今度はそれをポジティブで建設的な奔流に切り替える』（リベラル派を活性化させ、「自由な日本」運動を出現させる）という戦略の全体像が書かれている。
以下、紹介文リンク
★「OSS日本本土に対する地震心理戦計画」
この機密文書、「OSS日本本土に対する地震心理戦計画」は、米国中央情報局(CIA)の前身である戦略事務局OSS (Office of Strategic Services)によって、1945年に完成したものである。
すでに流布しているこの文書の私的な翻訳、抜粋訳を参考にさせて頂いたうえで、現時点で最も誤訳の少ない、正確で読みやすい訳を心がけた。ネット上には、この文書の重要性を強調するあまり、その訳もかなりきわどい”妄想訳”になっているものが目立つので、ここではあえて冷静に、ふつうのまともな訳をめざした。
★ヒステリー状態とパニック状態を起こす、空爆と人工地震
この機密文書の解説は、あえて避け、以下の引用をもって紹介に代えたい。
「日本国民の間に社会的な“ヒステリー状態とパニック状態”をもたらすことにおいて、二つの顕著な要因が、歴史的に大きな役割を演じてきた。
それは火事と地震である。
･･････ 火事という要因は、われわれの焼夷弾による広範囲の爆撃によって供給されつつある。
さてここに、われわれが利用すべきもう一つの別の要因が残っている。
それは地震という要因である。
･･････ 地震学者達は日本が「地質学的な地雷」であると明かしている。
地質図と地震変動の記録は、日本直下の地中が不安定な状態であることを証拠立てている。
･･････ 科学者達はさらに、強化された爆発によってこの地震の潜在エネルギーを誘発することが現実的に可能であることを明らかにしている。
一流の大学や研究機関の物理学試験所で実施されたテストを通して、「通常の自然のトリガーの力」と「人間に引き起こせるトリガーの力」との類似性が実証されている。
これらの科学者たちは、この地質学的地雷の上に置かれる、その内部を効果的に起爆すべき様々なサイズの爆薬の効力を示す一覧表を作成している。」
この文書は、“地震”に触れているということで、そのまま、すぐに 2011年3月11日の東日本大震災に結びつけられることが多いようである。
しかし、1940年代から一気に2011年に持ってくる前に、同じ1940年代当時の終戦間際に日本を襲った、以下の４年連続地震との関連をじっくり考察して頂きたい。
（参考資料）
「3・11人工地震説」の根拠
★ なわ・ふみひと の ひとくち解説 ★
（泉パウロ・著ヒカルランド ２０１１年刊より抜粋）
私は、地震発生当初から、今回の東日本大震災は人工地震の可能性が高いと考え、「なわのつぶや記」でそのように述べてきました。
いま、ネット上においても人工地震説を裏付けるような情報をたくさん見かけるようになりました。
この書籍は、それらの情報を幅広く拾い集めた内容となっています。
本日ご紹介した内容だけに目を通していただいても、普通に情報の精査ができる方であれば、
今回の福島第一原発の事故を含む東日本大震災が「人工的」に引き起こされたものであることはご理解いただけると思います。
しかしながら、ここで思考停止してはいけないのです。人工地震であることがまぎれもない事実だとしたうえで、すぐに考えなければならないのは次の２点です。
① ではこの地震は誰が、何の目的で起こしたのか？
② 日本の権力中枢にいる人間はそのことを知っているのか？
①は、アメリカ（を裏から支配する層）が、日本を大混乱に陥らせ、国家機能を麻痺させて再占領するため――と考えて間違いないでしょう。
②は、菅直人前首相をはじめ政治の中枢にいる人物と、マスコミのトップ層、東電のトップなどはこの事実を知らされているはずです。中には事前に予告されていた人物もいたと思います。が、それはどうでもよいことです。
問題は①です。アメリカ（を裏から支配する層）は今回の地震で当初の目的を達成したと思っているのか、ということについて考えを巡らせる必要があります。
確かに、地震と津波、それに原発事故によって日本は大変なダメージを受けましたが、被災された人たちの秩序正しい行動もあって、日本大混乱という事態には陥りませんでした。
何よりも、その最大の原因は、首都が壊滅的な打撃を受けなかったことでしょう。
富士山の噴火までをも引き起こそうと狙った形跡があるのに、それも起こらず、関東大震災を想定した「ちきゅう」の画策も功を奏しなかったため、彼らの目的は達成されていないはずです。
さて、では彼らはこれで「日本再占領」をあきらめるでしょうか。それとも、さらに次の手を、たとえば「首都直下型の地震」を誘発すべく、いろいろと手を打ってくるでしょうか。
私が特に注目していますのは、本文中にあった以下の内容です。
「元々、海ほたる一帯の埋め立て工事を担当したのはアメリカのユダヤ系資本ベクテル社です。
ベクテル社とは年間売上４兆円を超す世界最大の企業ですが、昔からなぜか「ベクテル社の工事をしたところに地震あり」と言われています。
阪神・淡路大震災の震源地、明石海峡大橋の真下もベクテル社の工事担当でした。
他に青森県六ヶ所村の核燃料再処理工場建設、東京湾横断道路の建設、関西空港の建設、羽田航空ビルの建設など高額で重大なプロジェクトにベクテル社参入が顕著で、これらの地域も何かしらの工作がなされていなければいいのですが……。」
東京湾横断道路、羽田空港ビルは「首都攻撃用」の爆弾が埋め込まれている可能性大です。
関西空港の地下には南海地震を誘発するための爆弾が埋められているかも知れません。
それらのスイッチがいつ押されるようになっているのかが気になるところです。
みなさまに恐怖心を抱かせるために申し上げているのではありません。
この国がすでにそのような外国勢力の手の内に入れられ、政治もマスコミも彼らの言うことをきくしかない状態に置かれている現実を直視していただくためです。
国全体にこのような時限爆弾が仕掛けられていることを知らされ、「言うことを聞かなければ地震を起こすぞ！」と脅かされれば、いかに国を思う政治家であったとしても、その軍門に下るしかないことでしょう。
もちろん、今日の政治家がそのような愛国心の強い人たちとは思いませんが……。
とにかく、この現実を直視し、どのようなことが起きようとも、取り乱すことなく淡々と目の前の状況に対処していくという心の準備はしておきたいと思います。
（なわ・ふみひと）
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