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マスコミのジャーナリズムは本当か ？
報道内容は、真実か ？
インペイ･歪曲・偏向・ウソはないか？
マスコミの正体は、何か ？
Ⅰ ジャーナリズム精神に関するQ&A
（Yahoo ! 知恵袋より抜粋･転載）
１）腐りきった自民党から官房機密費などの裏金を受け取って、ジャーナリズム精神 ？
（lonelyfreeman2013さん2013/12/6より抜粋･転載）
腐りきった自民党から官房機密費などの裏金を受け取って、ジャーナリズム精神を売り渡したどぐされ連中が、安倍自公政権の特定秘密保護法案を強行採決で成立させようとしている事に反対しているって、
呆れ返るを通り越して、滑稽すぎますよね。
２）マスコミはことある毎に「ジャーナリズム精神」「真実を報道する義務」などと口に...
（mama_tskさん2008/12/20より抜粋･転載）
マスコミはことある毎に「ジャーナリズム精神」「真実を報道する義務」などと口にしますが、本当にジャーナリズム精神にのっとった、真実を報道しているとお思いですか？
本当に中立中道の立場にある報道機関はあるとお思いでしょうか？
またそれはどこだと思いますか？
報道内容が偏向しているとは感じませんか？
３）ジャーナリズムを貫くものは まだ残っているのか ？
（munching_moleさん2013/7/6より抜粋･転載）
ジャーナリズムが完全に消えつつある今この時代にあって、今なおジャーナリズム精神を貫くメディアはあるのだろうか。テレビは見ません。
テレビにはジャーナリズムは存在しないことが分かったからである。
ではジャーナリズム精神を貫く新聞、雑誌はあるのだろうか。
あったらその新聞、雑誌を教えて下さい。
Ⅱ ジャーナリズムとは何か ？
ジャーナリズム[編集]
（ウイキペディアより抜粋･転載）
ジャーナリズムとは、ニュースを収集し、選択・分析を行い、世論形成や定期性などの諸要素を鑑みて、論評・解説を、継統的かつ定期的に流布する過程（時には一回限りの行為）のことである。
新聞や定期刊行物は、しばしばジャーナリストによって書かれた特集記事を含む。特集記事を書くジャーナリストはその分野のスペシャリストであることが望ましい。
しかしながら、「●●に詳しいジャーナリスト」などと自称する者が本当にその分野に精通しているのか否かに関しては、クリティカルシンキングをする必要がある。
具体的には、「環境問題や原子力問題に詳しいジャーナリスト」などと自称している人物が、本当に原子力工学など理工系の素養が要求されるような分野に精通しているのか否かは、「鵜呑みにしない」必要がある。
Ⅲ 大マスコミの正体は、「国民洗脳」を狙う権力の家来だ ！
大マスコミと自民党とCIAの深い秘密の関係
フリージャーナリストのベンジャミン・フルフォードの研究によれば、日本のマスコミの正体について、次のように分析している。
１） 権力の広報部・読売新聞と朝日新聞はCIAが生みの親 ！
日本のメディアグループは、読売新聞(日本テレビ・スポーツ報知・ＮＮＮ)、朝日新聞（テレビ朝日・日刊スポーツ・ＡＮＮ）、毎日新聞（ＴＢＳ・スポニチ・ＪＮＮ）、産経新聞（フジテレビ・サンケイスポーツ・文化放送・扶桑社・ＦＮＮ）、日本経済新聞（テレビ東京・日経出版・ＴＸＮ）という世界に類を見ない巨大メディアグループを形成している。
日本のメディアグループは、新聞を頂点に、その傘下に在京キー局が地方局を系列化することで、ピラミッド型をなしている。
つまり、新聞社のトップになれば、新聞本紙のみならず、テレビ局のネットワークを通じて、
世論に巨大な影響力を行使できるのだ。
新聞特殊指定が施行されたのが、保守合同の1955年（昭和30年）。そう、メディアの分野においても「もう1つの55年体制」が誕生していたのだ。
この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。残念ながら、そのもくろみは、見事に成功している。
この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。
２）「日本洗脳」を狙うＣＩＡの代理人がメディア王 ！
新聞社による政治権力との癒着は、1955年に発布した「新聞特殊指定」に由来する。
この法律で新聞社は安定的な経営と、確実な収益を保障される。その見返りに新聞社は、世論操作で政権運営に積極的に協力する。
それを可能にしてのが、朝日新聞「支配株主」一族の村山家と上野家、つまり三菱財閥と三井財閥と関わり合いの深い「新聞王」の血脈であった。
この「メディア55年体制」を支える構造を作り出した人物が、正力松太郎、読売グループ「中興の祖」なのである。
前述したように、日本のメディアは、新聞社を頂点にしたテレビ、ラジオ、出版などを含めた巨大総合メディアグループを形成している。しかし、本来、新聞社がテレビ局を経営するのは、民主社会として、異常なのだ。
テレビ放送の始まった1950年代、欧米で放送開始直後にテレビに参入したのは、豊富なコンテンツを持っていた映画会社やレコード会社などのエンターテイメント産業か、新たな広告媒体の可能性に期待していた広告代理店が中心だった。
にもかかわらず、日本では読売新聞が民放開局を主導した。
しかも日本では、本来、開局当初の主役となるべき映画会社を排除、テレビ局を運営する新聞社と映画会社は激しく対立。
その結果、1960年代半ばまで、テレビ放送する映画は、すべてアメリカ映画となる。
この時代、日本人のライフスタイルが急速にアメリカナイズされたのは、まさにテレビの影響だったのである。
日本においてテレビは、当初から「日本人の洗脳」を目的に生み出されたメディアなのだ。
となれば、当然、「メディア55年体制」で、自民党政権と癒着する新聞社が主導するのが望ましい。
2006年、早稲田大学の有馬哲夫教授は、アメリカ公文書館で、日米放送史に関する外交機密文書を発見する。
そこには、ＣＩＡが「日本人を洗脳」する目的でアメリカの意向を受けた民放テレビ局を立ち上げるため、「Ａ級戦犯」で巣鴨プリズンにいた正力松太郎を、そのエージェントとして選んだとはっきりと記されていた。
正力のコードネームは「ポダム」、読売新聞のオーナーの正力にアメリカ国防省から1000万ドルの借款を与え、全国ネットワークを作らせる。そして、完成後は、「ＶＯＡ」による「プロパガンダ放送」と「在日米軍の通信網」として活用する計画であった。
日本を代表する巨大メディアグループは、明治維新後、すぐにフリーメーソンに組み込まれ、戦後、ＣＩＡによって巨大化したのだ。
フリーメーソンも、ＣＩＡもともに「闇の支配者」の重要な組織である。
日本のメディアが、アメリカに都合よく、正確にいえば、「闇の支配者」におもねり、日本人全体の「国益を損なうような報道」を繰り返してきたのは、そうした構造があるからなのだろう。
Ⅳ マスコミ報道「鵜呑度」 日本人７０％（英国人１４％） ！
青山貞一教授の主張：
いわばマスコミ報道の「鵜呑度」を国際比較すると、日本人は、先進国中ダントツに
「鵜呑度」が高く、７０％、最も低い国民は英国で１４％です。
その他の主要欧米諸国（ロシアを含め）は２０－３５％です。
日本に近い国は、ナイジェリア、中国など、途上国と新興となります。
別の言い方をすれば、日本人の７０％は、自分の頭で考えず（思考停止）、テレビ、新聞、週刊誌などの「マスコミの情報を鵜呑みにしている」ことを意味します。
青山は以前からこれを「観客民主主義」と言っています。
さらに昔からある民度という言葉で言えば、“日本人の民度は、
先進国中ダントツの「最下位にある」”とも言えます。
自分で中身を確かめず、ブランド、権威で判断してしまうことにも通じます。
マスコミに対して、「ヒラメ」（上ばかり みている）であり、
「ヒツジ」（何でも信用しついて行く） とも言えます。
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