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 3・11東日本大震災もう4年、岩手・福島沿岸域など地震の頻度百倍以上 ! 首都圏・東海地方の巨大地震を考える
http://www.asyura2.com/10/nametoroku6/msg/3743.html
投稿者 青木吉太郎 日時 2015 年 3 月 13 日 19:00:51: jobfXtD4sqUBk
 


   3・11東日本大震災もう4年、岩手・福島沿岸域など地震の頻度百倍以上 ! 

     最近の2年間 !

   日本が地震兵器によって脅されている可能性 !

    首都圏・東海地方の巨大地震を考える



T 大震災後、地震の頻度百倍以上 !

(www.sankei.com:2015年3月10日より抜粋・転載)

震災前の10年間と、最近2年間の地震の発生頻度の比較。濃い赤の部分が100倍以上の地域(遠田晋次・東北大教授提供)

 東日本大震災前と比べて最近の2年間、岩手県や福島県の沿岸域などで、地震の発生頻度が100倍以上になっているとの分析結果を、東北大の遠田晋次教授(地震地質学)がまとめた。

余震活動が広域で依然活発であることを示す結果。遠田教授は「頻度が高くなっている地域では中規模や大規模な地震が起きやすくなっている可能性があり、注意が必要だ」と指摘している。 

遠田教授は気象庁のデータから、東日本の地下20キロまでで起きたマグニチュード1以上の地震記録を取得。

震災前の10年間と平成25年3月11日〜27年2月18日の発生頻度を比較した。

 すると、太平洋側の岩手県北部や福島県南部、千葉県北部の沿岸などで、
発生頻度が100倍以上になっている地域が見つかった。

 一方、東北地方南部の内陸や中越地方、伊豆半島などでは多くの地域で発生頻度が減少していた。遠田教授は「震災の影響は地域によってかなり差があるようだ」と話している。


U 「震災4年」遺骨、家族の元に「話をしたい」

(www.kahoku.co.jp:2015年3月10日より抜粋・転載)

東日本大震災で行方不明となり、ことし2月末に身元が判明した気仙沼市の男性の遺骨が9日、市役所ワンテン庁舎で市から遺族に引き渡された。
震災発生から11日で4年。

遺族は「夢かと思った」と語り、遺骨を大事に引き取った。
 気仙沼署によると、身元が判明したのは同市本吉町沖の田の無職小野寺徳男さん=当時(73)=。

震災当時、津波で全壊した自宅付近にいたとみられ、1月25日に同市本吉町の日門漁港沖合3キロで骨盤が見つかった。県警のDNA鑑定で身元が確認された。

 同市の松岩中仮設住宅に暮らす妻かつ子さん(74)と長女松尾明美さん(50)が遺骨の引き取りに訪れた。

松尾さんは「丸4年を目前に見つかり、夢かと思った。父も戻ってきたかったのではないか。
これから4年分の話を聞かせてあげたい」と喜んだ。

 遺骨を見つけた同市本吉町高の漁師芳賀功さん(76)は、兄夫婦とおいが津波の犠牲になった。
「兄とおいが行方不明なので、誰かの身元が確認できればいいと思っていた。よく網に掛かってくれた」と話した。

 県警によると、気仙沼市内では9日現在、225人の行方が分かっていない。

V 日本が地震兵器によって脅されている可能性 !

(国際情勢の分析と予測― より抜粋・転載)

☆1994年以降の気になる地震

・ロサンゼルス地震(ノースリッジ地震):1994年1月17日午前4時30分55秒(太平洋標準時) 死者57名


・阪神・淡路大震災:1995年1月17日(火)午前5時46分52秒 死者6434名

・第4回日米都市防災会議 大阪国際会議場 1995年1月17日〜

・スマトラ島沖地震:

@2004年12月26日(月)午前7時58分50秒 死者226566人

A2005年3月28日(月)午後11時10分 死者約2000人
米国(ユダヤ金融資本)は、地震兵器を保有しているという仮説がある。
活断層、プレート境界面などに爆弾をしかけて、あるいは電磁波を利用して地震を誘発するのだという。
妄想と笑い飛ばす人もいるかもしれない。

しかし、2004年のスマトラ沖での巨大地震が地震兵器によるものである可能性について指摘する分析が幾つかあるようだ。

現場はちょうど、米国海軍がイラク・アフガンへの攻撃で活動している地域である。

また、米国の主要都市や主要港湾にはモサド(ユダヤ金融資本の実行部隊だろう)によって
核爆弾が設置されており、その脅迫のために米軍はユダヤ金融資本の言いなりになって

イラク攻撃等の戦争を行うことを強いられているという情報もある。

ハマコーの愛称で親しまれた、浜田幸一元代議士は、かつてテレビで
「何故日本は米国の言いなりになってイラクに派兵するのか?」と質問されて、
「日本が米国に逆らうと三発目の原爆が落ちますよ!」と叫んだのを私は覚えている
(上記のテレビタックルの資料もそれを指したものだろう)。

私は、当時これは何かの比喩と思っていた。
同盟国である日本に米国が原爆を投下できるはずがないと考えたからだ。

しかし、米国に仕掛けられた核爆弾の話がもし本当ならば、日本の大都市、あるいは大都市の地下の活断層等に原爆が本当に仕掛けられていてもおかしくない。

阪神大震災:1995年1月17日、大阪で開催された日米防災会議の初日早朝に神戸で地震が発生し、多数の米国の地震学者が大阪から被災地の視察に向かったという事実が気になる。

神戸の地震のちょうど一年前の同じ日の早朝にロサンゼルスでも地震が起きていることは偶然なのだろうか?

震源地であった淡路島では、関西新空港建設にも参加した米国の大手土木会社であるベクテル社が活動しており、地震兵器に関与しているのではないかという情報(ただし、ソースはオウム真理教系らしい)もある。

もしこの地震兵器説が真実であるなら、早朝の神戸でなく、東京都心でラッシュ時に地震兵器を使用するという脅迫は、恐るべき威力を持つだろう。

W 首都圏・東海地方の巨大地震を考える

私が今回の地震について考えたことを二つ述べたい。
一つ目は、同規模の大地震が首都圏、あるいは首都圏から東海地方を襲う危険である。

日本の首都機能は東京に一極集中しているが、関東地方は北米プレート・ユ-ラシアプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレートの4つのプレートが衝突するという危険地帯である。

東北地方太平洋岸や西日本が二つのプレートの衝突地帯であることを考えると地震のリスクは倍以上あることになる。

首都圏で巨大地震が発生した場合には、江東区などの低湿地で地盤液状化による甚大な被害が予想される。

また、地盤が強固で地震の揺れには比較的強い東京都の山の手地区でも、山の手通りから環状7号線・8号線の間の中野区・杉並区などの地域では第二次大戦後に建築された強度が不足した老朽化した木造住宅が密集しており、一部の家が倒壊して火災になれば周辺に火災が拡がって一帯が火の海になる危険性が非常に高いと考えられている。

首都圏は大地震に対して決して盤石の状況ではない。
首都圏や東海地方が地震で全滅しても日本が滅亡しないためには、首都機能の一部をそれ以外の地域に移すしかない。

その最大の候補は関西地方である。
例えば皇居を大阪空港跡地に移す、日銀・証券取引所・一部の中央官庁を大阪駅北側の貨物駅跡地に移すなどの方法が考え得る。

資産の投資で複数の投資先に分散させることが有用であるのと同様に、日本政府や企業の中枢機能も複数の地域に分散させることを真剣に検討すべきだと考える。

もう一つは、今回の地震が国際金融資本による地震兵器の攻撃であった可能性である。

果たして地震兵器が存在するのか、存在するとしてもこれだけ広範囲の断層で一挙に地震を誘発できるのかという点は非常に疑問である。

阪神大震災のように震源地近隣で地震の当日に米国の地震専門家が多数集まる会議が開催されていたという情報も存在しない。

私は地震兵器の可能性は高くないと考えている。
ただ、現在の国際情勢を考えると、米国や英国を支配してきた国際金融資本は2008年の

リーマンショック以降膨大な赤字を抱え事実上倒産状態にあり、辛うじてFRBによる
不良資産買い支えで生き長らえている状況である。

また、ドルの価値を維持するために国際金融資本が行ってきた金・銀先物の空売りが金・銀価格の上昇により大幅な含み損を抱えており、先物の買い手が金・銀の現物との引き替えを要求している現状でもはや現物のストックが存在せず、現物ではなく現金での取引なら50%の割増料金を支払うという声明を出すところまで国際金融資本は追いつめられている。

ドルが国際基軸通貨の地位を失いかけているのも大きなダメージである。
更に、国際金融資本と親密と考えられるイスラエルはエジプトで親イスラエルのムバラク政権の崩壊を受けて致命的な危機に追い込まれている。

このような状況で、国際金融資本・イスラエル連合が日本に対して「米国国債を数百兆円
買い支えろ」などという理不尽な要求を突きつけ、それに同意しない日本政府を脅迫する
ために地震を人工的に引き起こして日本政府を脅迫しているというシナリオは十分
考えられるのだ。

ただ、国際金融資本が日本の中枢である首都圏で大地震を起こしてしまうと、国際金融資本は最後の切り札を切ることになり日本を脅迫する材料を失う。

その他、日本の支配階層を完全に敵に回す点、地震保険の再保険で膨大な額の保険金を支出する必要が出てくるなど、首都圏での地震は、利益が小さく不利益が多い。

あくまで首都圏に住む日本支配階層を脅迫するために、
首都圏以外の地域で大地震を起こすというのが(地震兵器が存在するという条件付きだが)国際金融資本の利益に合致するのではないかと思われる。


X 立正安国論:

「国土乱れん時は先ず鬼神乱る、鬼神乱るるが故に万民乱る」

(御書19頁。立正安国論講義350頁〜)

Y 石原知事「津波で我欲洗い落とせ」「天罰だ」

(2011.3.14 産経ニュースより抜粋・転載)

 東京都の石原慎太郎知事は14日、東日本大震災への国民の対応について記者団に問われ、「我欲で縛られた政治もポピュリズムでやっている。
それを一気に押し流す。津波をうまく利用して、我欲をやっぱり一回洗い落とす必要がある。
積年にたまった日本人のあかをね。

やっぱり天罰だと思う。被災者の方々はかわいそうですよ」と述べた。 
知事は一連の発言の前に、持論を展開して「日本人のアイデンティティーは我欲になっちゃった。

アメリカのアイデンティティーは自由。
フランスは自由と博愛と平等だ。
日本はそんなもんない。我欲だよ。物欲、金銭欲」と語っていた。

 

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