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主流メディアを信じてはいけない10の理由 ！
大マスコミと自民党とCIAの深い秘密の関係 ！
マスコミ報道「鵜呑度」 日本人７０％（英国人１４％） ！
（japanese412.blogspot.com/：2014年1月21日より抜粋･転載）
昨年の世論調査によると、主流メディアに対する大衆の信頼が増加している結果が出た。
実際には、真実の価値とメディアの自由を追求する人々であれば、これを心配する必要がある状況だと言える。なぜか？
すでに、巨大メディアの資本家たちによって占領された主流メディアが、自分たちの利益を守り、大衆とさらに政府にまで影響力を行使するため、送信されている情報内容を制御しているという不便な真実があるからだ。
ここでは、我々が主流のメディアを信じるべきではない10の理由を紹介する。
1. Mainstream media exists solely to make profit –
主流メディアの唯一の懸念は、利益を上げることである。
資本によって動く主流メディアにおける利益を上げることができるかは、マスコミの存廃を決定する重要な問題である。彼らの関心は、真実を報道することではなく、需要がある情報を販売することである。
2. Advertisers dictate content –
広告主がコンテンツ(報道内容)を決める。
報道機関の収益のうち75％が広告収入である。このような状況で、広告主を批判するニュースをエクスポートすることができようか？
3. Billionaire tycoons＆media monopolies threaten real journalism –
メディア財閥と彼によるメディア独占が、
真のジャーナリズムを脅かしている。
イルミナティが掌握したメディアで、イルミナティの批判を期待できるだろうか？
4. Corporate press is in bed with the government –
メディア企業は、政府との共存関係にある。
メディア企業は、政府が必要な法的また財政的支援を受けていて、政府は、政策実現のために政府寄りのメディアの助けを必要としている。
5. Important stories are overshadowed by trivia –
重要な事件は、とるに足らないニュース
によって、陰が薄くなっている。
大衆の関心を寄せるため、または収入にはならないという理由で、本当に知られるべき重要なニュースは、陰に隠れてしまっている。
6. Mainstream media doesn't ask questions –
主流メディアは、疑問を投げない。
事件の概要を紹介するだけで、事件が発生した根本的な原因や解決策についての質問が抜けている。
7. Corporate journalists hate real journalists –
企業に依存する記者団は、
真のジャーナリストたちを憎む。
隠された情報を伝達するという真のジャーナリストは、企業に依存しているジャーナリストには、憎まれている。これにより、資本に依存している自分たちの醜い姿が露呈してしまうからだ。
8. Bad news sells、good news is censored、and celebrity gossip trumps important issues –
悪いニュースはよく売れるが、良いニュースは、検閲されており、有名人のゴシップは、重要な問題を避けるため使用されたりする。
9. Whoever controls language controls the population。
- 言語（メディア）をコントロールする者が、
大衆を「コントロール」する。
「戦争は平和である」「従属の後は自由である」「無知は力なり」のような矛盾した用語が
主流メディアを通して大衆を洗脳し、大衆の生活を制御する手段として使用されている。
10.Freedom of the press no longer exists –
もはや言論の自由は存在しない。
今、唯一、言論の自由が存在する場所は、広告主と資本家と委員会と株主
の干渉から自由な独立メディアだけだとすることができる。
記事原文>>10 Compelling Reasons You Can Never Trust The Mainstream Media
*上記の記事を翻訳し要約した文である。
http://japanese412.blogspot.com/2014/01/10.html
（参考資料）
Ⅰ 大マスコミの正体は、「国民洗脳」を狙う権力の代理人・家来
大マスコミと自民党とCIAの深い秘密の関係
フリージャーナリストのベンジャミン・フルフォードの研究によれば、日本のマスコミの正体について、次のように分析している。
１） 権力の広報部・読売新聞と朝日新聞は、米国・CIAが生みの親 ！
日本のメディアグループは、読売新聞(日本テレビ・スポーツ報知・ＮＮＮ)、朝日新聞（テレビ朝日・日刊スポーツ・ＡＮＮ）、毎日新聞（ＴＢＳ・スポニチ・ＪＮＮ）、産経新聞（フジテレビ・サンケイスポーツ・文化放送・扶桑社・ＦＮＮ）、日本経済新聞（テレビ東京・日経出版・ＴＸＮ）という世界に類を見ない巨大メディアグループを形成している。
日本のメディアグループは、新聞を頂点に、その傘下に在京キー局が地方局を系列化することで、ピラミッド型をなしている。
つまり、新聞社のトップになれば、新聞本紙のみならず、テレビ局のネットワークを通じて、世論に巨大な影響力を行使できるのだ。
新聞特殊指定が施行されたのが、保守合同の1955年（昭和30年）。そう、メディアの分野においても「もう1つの55年体制」が誕生していたのだ。
この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。
残念ながら、そのもくろみは、見事に成功している。
この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、
日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。
２）「日本洗脳」を狙うＣＩＡの代理人がメディア王 ！
新聞社による政治権力との癒着は、1955年に発布した「新聞特殊指定」に由来する。
この法律で新聞社は安定的な経営と、確実な収益を保障される。
その見返りに新聞社は、世論操作で政権運営に積極的に協力する。
それを可能にしてのが、朝日新聞「支配株主」一族の村山家と上野家、つまり三菱財閥と三井財閥と関わり合いの深い「新聞王」の血脈であった。
この「メディア55年体制」を支える構造を作り出した人物が、正力松太郎、読売グループ「中興の祖」なのである。
前述したように、日本のメディアは、新聞社を頂点にしたテレビ、ラジオ、出版などを含めた巨大総合メディアグループを形成している。
しかし、本来、新聞社がテレビ局を経営するのは、民主社会として、異常なのだ。
テレビ放送の始まった1950年代、欧米で放送開始直後にテレビに参入したのは、豊富なコンテンツを持っていた映画会社やレコード会社などのエンターテイメント産業か、新たな広告媒体の可能性に期待していた広告代理店が中心だった。
にもかかわらず、日本では読売新聞が民放開局を主導した。
しかも日本では、本来、開局当初の主役となるべき映画会社を排除、テレビ局を運営する新聞社と映画会社は激しく対立。
その結果、1960年代半ばまで、テレビ放送する映画は、すべてアメリカ映画となる。
この時代、日本人のライフスタイルが急速にアメリカナイズされたのは、まさにテレビの影響だったのである。
日本においてテレビは、当初から「日本人の洗脳」を目的に生み出されたメディアなのだ。
となれば、当然、「メディア55年体制」で、自民党政権と癒着する新聞社が主導するのが望ましい。
2006年、早稲田大学の有馬哲夫教授は、アメリカ公文書館で、日米放送史に関する
「外交機密文書」を発見する。
そこには、ＣＩＡが「日本人を洗脳」する目的でアメリカの意向を受けた民放テレビ局を立ち上げるため、「Ａ級戦犯」で巣鴨プリズンにいた正力松太郎を、そのエージェントとして選んだとはっきりと記されていた。
正力のコードネームは「ポダム」、読売新聞のオーナーの正力にアメリカ国防省から1000万ドルの借款を与え、全国ネットワークを作らせる。
そして、完成後は、「ＶＯＡ」による「プロパガンダ放送」と「在日米軍の通信網」として活用する計画であった。
日本を代表する巨大メディアグループは、明治維新後、すぐにフリーメーソンに組み込まれ、戦後、ＣＩＡによって巨大化したのだ。
フリーメーソンも、ＣＩＡもともに「闇の支配者」の重要な組織である。
日本のメディアが、アメリカに都合よく、正確にいえば、「闇の支配者」におもねり、日本人全体の「国益を損なうような報道」を繰り返してきたのは、そうした構造があるからなのだろう。
Ⅱ マスコミ報道「鵜呑度」 日本人７０％（英国人１４％） ！
青山貞一教授の主張：
いわばマスコミ報道の「鵜呑度」を国際比較すると、日本人は、先進国中ダントツに
「鵜呑度」が高く、７０％、最も低い国民は英国で１４％です。
その他の主要欧米諸国（ロシアを含め）は２０－３５％です。
日本に近い国は、ナイジェリア、中国など、途上国と新興となります。
別の言い方をすれば、日本人の７０％は、自分の頭で考えず（思考停止）、
テレビ、新聞、週刊誌などの「マスコミの情報を鵜呑みにしている」ことを意味します。
青山は以前からこれを「観客民主主義」と言っています。
さらに昔からある民度という言葉で言えば、“日本人の民度は、先進国中ダントツの「最下位にある」”とも言えます。
自分で中身を確かめず、ブランド、権威で判断してしまうことにも通じます。
マスコミに対して、「ヒラメ」（上ばかり みている）であり、「ヒツジ」
（何でも信用しついて行く）とも言えます。
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