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WEF詐欺から身を守る方法は,何か ?
植草一秀氏ブログ「知られざる真実」:2022年11月18日
コロナとウクライナと温暖化した。共通点は何か。
共通点は1つの見解だけが,「正論」として流布されていることだ。
「反論」が許されない点に,共通点がある。
「コロナ」で強調されているのは,「ワクチン」だ。
多くの関係者が,「ワクチン」推奨の大合唱を,演じる。
ウクライナでは,「ロシア＝悪魔、ウクライナ＝正義」の図式だけが,流布される。
「ロシアも悪いが,ウクライナも悪い。一番悪いのは,米国だ」
という真正の「正論」が存在するが批判を浴びる。
地球温暖化は,CO2によるもので,CO2の排出削減が,人類の最重要課題だ。CO2に温室ガス効果があることは,事実だとしても,地球の表面温度を決定する要因は,CO2だけではない。
地球の表面温度とCO2量との間には相互の連動関係も存在する。
CO2量が地球の表面温度変化の原因である側面と結果である側面とが併存する。
よく知られていることは,太陽活動の変化が,地球の表面温度に影響を与えることだ。
地球の表面温度は,地球の歴史のなかで,大きく変化してきた。
これらを総合的に考察しなければ,地球の表面温度変化を,正確には分析できない。
しかし、世界の情報空間において、特定の見解だけが「正論」として,流布されている。「反論」が許されない。
このような情報の偏りが生じる場合、裏側に「人為」の力が働いていることを,疑うのが正しい姿勢である。
「人為」の力は,「カネの流れ」と,直結している場合が多い。
「コロナ」に連動して,どのような「カネの流れ」が,生じたのか。
はっきりしていることは,「ワクチン」と「医療」に,巨大なカネが流れたことだ。想像を絶する規模のカネが,流れている。
多くの人間が「カネの流れ」に群がる。
テレビに登場する人物の人相を見れば、およその察しはつく。
コロナ騒動のはじめから,「ワクチン」を叫び続けて,大学教授の地位まで手にした者もいる。ウクライナの戦乱で,得をしたのは誰か。
米国では,ウクライナ戦乱で,軍産複合体に巨大な利得が,転がり込んだ。
米国のエネルギー産業は,ロシアに代替して,欧州向けエネルギー供給の主役に,躍り出た。
バイデン大統領は,支持率暴落に歯止めをかけることに,成功した。
ウクライナ利権疑惑を,封殺することも,目論んでいる。
CO2排出を削減する技術に,世界の巨大な「カネの流れ」が,呼び込まれている。WEF（ワールド・エコノミック・フォーラム）が創作する,ムーブメントが,世界の投資資金の流れを主導する。
このなかで掲げられているのが,CO2排出削減、SDGs、ESG投資だ。
巨大な「カネの流れ」が誘導されて,欧米巨大資本が,その利得を手にしている。日本は,フクシマ原発事故を経験している。
CO2のリスクと原発事故のリスクを,正当に比較したことがあるのか。
CO2に比べて,原発リスクはより重大であり、より切迫したもの。
日本は世界最大の地震大国だ。
1500ガル以上の地震動が頻発する国である。
東京電力柏崎刈羽原発の例外を除き、すべての日本の原発の耐震設計基準が,1000ガルを下回るなかで、原発再稼働が全面推進されている,異常だ。
12月4日（日）午後1時半から、品川区荏原に所在する「ひらつかホール」において、「温暖化とコロナの真相を探るシンポジウム」が開催される。
2022年12月4日（日）13時30分～16時30分
スクエア荏原 ひらつかホール
（東京都品川区荏原4－5－28）
「温暖化とコロナの真相を探るシンポジウム」
第1部基調講演 増田悦佐氏
「温暖化とコロナ 恐怖バブルフェイクの真実」
第2部パネル討論
植草一秀 青柳貞一郎 増田悦佐 山口雅之 一柳洋
参加費 1,000円
問い合わせ窓口 E-mail:ondan567kai@gmail.com
https://bit.ly/3X8G284
私たちの目の前にある,素朴な疑惑を考える一助に,していただきたい。
* 日本マスコミの正体は ?
（参考資料）
Ⅰ 日本マスコミの正体は、日本国民洗脳を狙う権力者の家来・代理人だ ！
日本・大マスコミと自民党とCIAの長く深～い秘密の関係 ！
フリージャーナリストのベンジャミン・フルフォードの研究：
１）権力の広報部・読売新聞と朝日新聞は、CIAが生みの親 ！
日本のメディアグループは、読売新聞(日本テレビ・スポーツ報知・ＮＮＮ)、朝日新聞（テレビ朝日・日刊スポーツ・ＡＮＮ）、毎日新聞（ＴＢＳ・スポニチ・ＪＮＮ）、産経新聞（フジテレビ・サンケイスポーツ・文化放送・扶桑社・ＦＮＮ）、日本経済新聞（テレビ東京・日経出版・ＴＸＮ）という世界に類を見ない巨大メディアグループを形成している。日本のメディアグループは、新聞を頂点に、その傘下に在京キー局が地方局を系列化することで、ピラミッド型をなしている。
つまり、新聞社のトップになれば、新聞本紙のみならず、テレビ局のネットワークを通じて、世論に巨大な影響力を行使できるのだ。
新聞特殊指定が施行されたのが、保守合同の1955年（昭和30年）。そう、メディアの分野においても「もう1つの55年体制」が誕生していたのだ。この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。残念ながら、そのもくろみは、見事に成功している。
NHK等は隠蔽するが、2016年、報道の自由度、日本は、世界で72位に転落した。
この「55年体制」・日本メディア体制翼賛体制の本当の意味は、日本のメディアから「真のジャーナリズム」を捨てさせることにあるのだから。
２）「日本洗脳」を狙うＣＩＡの代理人がメディア王 ！
新聞社による政治権力との癒着は、1955年に発布した「新聞特殊指定」に由来する。この法律で新聞社は安定的な経営と、確実な収益を保障される。その見返りに新聞社は、世論操作で政権運営に積極的に協力する。
それを可能にしてのが、朝日新聞「支配株主」一族の村山家と上野家、つまり三菱財閥と三井財閥と関わり合いの深い「新聞王」の血脈であった。
この「メディア55年体制」を支える構造を作り出した人物が、正力松太郎、読売グループ
「中興の祖」なのである。
前述したように、日本のメディアは、新聞社を頂点にしたテレビ、ラジオ、出版などを含めた巨大総合メディアグループを形成している。しかし、本来、新聞社がテレビ局を経営するのは、民主社会として、異常なのだ。
テレビ放送の始まった1950年代、欧米で放送開始直後にテレビに参入したのは、豊富なコンテンツを持っていた映画会社やレコード会社などのエンターテイメント産業か、新たな広告媒体の可能性に期待していた広告代理店が中心だった。
にもかかわらず、日本では読売新聞が民放開局を主導した。しかも日本では、本来、開局当初の主役となるべき映画会社を排除、テレビ局を運営する新聞社と映画会社は激しく対立。その結果、1960年代半ばまで、テレビ放送する映画は、すべてアメリカ映画となる。
この時代、日本人のライフスタイルが急速にアメリカナイズされたのは、まさにテレビの影響だったのである。
日本においてテレビは、当初から「日本人の洗脳」を目的に生み出されたメディアなのだ。となれば、当然、「メディア55年体制」で、自民党政権と癒着する新聞社が主導するのが望ましい。2006年、早稲田大学の有馬哲夫教授は、アメリカ公文書館で、日米放送史に関する外交機密文書を発見する。
そこには、ＣＩＡが「日本人を洗脳」する目的でアメリカの意向を受けた民放テレビ局を立ち上げるため、「Ａ級戦犯」で巣鴨プリズンにいた正力松太郎を、そのエージェントとして選んだとはっきりと記されていた。
正力のコードネームは「ポダム」、読売新聞のオーナーの正力にアメリカ国防省から1000万ドルの借款を与え、全国ネットワークを作らせる。そして、完成後は、「ＶＯＡ」による「プロパガンダ放送」と「在日米軍の通信網」として活用する計画であった。
日本を代表する巨大メディアグループは、明治維新後、すぐにフリーメーソンに組み込まれ、戦後、ＣＩＡによって巨大化したのだ。
フリーメーソンも、ＣＩＡもともに「闇の支配者」の重要な組織である。
日本のメディアが、アメリカに都合よく、正確にいえば、「闇の支配者」におもねり、日本人全体の「国益を損なうような報道」を繰り返してきたのは、そうした構造があるからなのだろう。
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