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  2001年米国で起きた、9・11事件に関する疑惑が、あまりにも大きい !
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投稿者 青木吉太郎 日時 2020 年 9 月 13 日 14:45:48: jobfXtD4sqUBk kMKW2Itnkb6YWQ
 


 2001 年米国で起きた、9・11 事件に関する疑惑が、あまりにも大きい !

    9 ・11 事件の深層・真相は ?


(「植草一秀の『知られざる真実』」:2020/09/11より抜粋・転載)
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1)2001 年米国で起きた、9.11 事件

    に関する疑惑が、あまりにも大きい !

2001 年米国で起きた、9.11事件から19年の時間が流れた。

9.11事件は、「同時多発テロ」と表現されるが、事件の犯行グループが、ウサマ・ビンラディンを首領とする、アルカイーダである、と認識しない知識人が多い。

その理由は、9.11事件に関する疑惑が、あまりにも大きいことにある。

1985 年8月12日に発生した、日航ジャンボ機123便墜落事件と類似する。

2)最も有力な仮説と、権力が発表する仮説が、まったく違う !

確認される証拠から推察される、最も有力な仮説と、権力が発表する仮説が、まったく違う。

少なくともどちらかは、虚偽である。

二つの仮説のいずれかが真実である可能性がある。

真実が二つの仮説のいずれでもない可能性も存在する。

仮説のいずれが正しいかの判定は合理的尺度によることが必要だ。

権力が示す見解が、真実である保証は、存在しない。

3)「陰謀論」との表現は、権力が示す見解の、後ろめたさを示している !

権力が示す見解と異なる見解を「陰謀論」と表現する者がいるが、根拠を示さずに「陰謀論」と表現することが、権力が示す見解の、後ろめたさを示している。

「誰かが何かを目的に行動する」ことは当たり前のことで、ある仮説が権力者の提示するものと異なることを理由に「陰謀論」のレッテルを貼ることは、権力者の提示する見解の「弱さ」を示す証左である。

権力者が提示する仮説を否定する有力な仮説が提示され、人々の間に浸透することは権力者にとっては脅威である。

4)マスメディアが、脅威となる仮説を取り上げる事がある !

このような場合、権力者と癒着するマスメディアが、脅威となる仮説を取り上げる事があるが、客観的で合理的な分析を示すことはない。

歴史の事実として、米国政府が提示した公式見解がのちに虚偽であったことが判明したケースは数多く存在する。

油井大三郎氏による著書、『好戦の共和国アメリカ』(岩波新書):https://amzn.to/32iX5K1

は、米国政府が、米国民を戦争に駆り立てるために、人心を操作する、工作活動を展開した事例を、紹介している。

5)米国政府が、工作活動を展開した事例を、紹介している !

以下に列挙する。

1.1836 年のテキサスを巡るメキシコとの戦争においては、メキシコ軍の猛攻によってアラモ砦に立てこもった4000の兵力が全滅された。このことから、「アラモを忘れるな」の合い言葉を用いてメキシコを奇襲し、テキサス独立を強行した。

2.1861年から1865年に繰り広げられた、南北戦争の後、米国では、16年間も共和党が政権を握ったが、選挙に際して共和党は南北戦争で亡くなった兵士の「血染めのシャツ」を打ち振って、「かつて銃を発射したように投票しよう」と呼び掛けた。

3.1898 年の米西戦争では、キューバ情勢が緊迫していた最中、ハバナ港に停泊中の米軍艦メイン号が突然沈没し、米兵260人が死亡した。

原因は不明であったが米海軍がスペイン軍からの攻撃を示唆したためにメディアが扇動的な報道を繰り返し、スペインとの開戦を支持する世論が形成された。用いられたスローガンは「メイン号を忘れるな」だった。しかし、のちの調査で、メイン号沈没の原因がスペイン軍からの攻撃ではなく、軍艦内部の事故によることが判明した。

 ―この続きは次回投稿しますー

(参考資料)

9 ・11:同時多発テロ事件陰謀説

(ウィキペディアより抜粋・転載)

アメリカ同時多発テロ事件陰謀説(アメリカどうじたはつテロじけんいんぼうせつ)では、2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件が自作自演によって引き起こされたとするいくつかの説について解説する。

概要:9.11テロに関する公式な見解は、「ウサーマ・ビン・ラーディン(オサマ・ビンラディンとも)を筆頭とするアルカーイダ(アルカイダとも)が引き起こしたテロで、重要建造物(政府関連施設もしくはランドマーク)を標的にハイジャックした旅客機を用いた自爆テロであり、その方法はアメリカ合衆国連邦政府を始め、誰もが予想もつかなかった」というものである。これに対してテロリズムをアメリカ政府があらかじめ知っていたが無視したとする説、政府自身による自作自演であるとする説が唱えられている。

また、本事件の公式見解を支持する場合であっても、事件時の不手際などを政府や軍が隠蔽しているのではないかという疑惑も、広義の陰謀説と呼べる。

このような説が唱えられる背景には、このテロが低迷していたブッシュ政権に高い支持率を与え、アフガニスタン戦争とイラク戦争のきっかけとなり、それが軍需産業へ利益をもたらしたという経緯がある。

見逃し説は、「アルカーイダがソ連のアフガニスタン侵略に際しアメリカ中央情報局(CIA)の支援で結成された武装抵抗組織」という経緯や、「ブッシュ大統領ないしその一族がウサーマ・ビン=ラーディンと繋がっており共謀した」とする説を根拠に、「テロが起こる事を知っていてわざと見逃した。もしくは手助けした」とする説である。

アメリカでは根強い論調で、そうした視点に立ったジャーナリストや研究者による様々な著作も発刊されている。この様な動きに対して、アメリカCNNも「アメリカ国内で『陰謀説』が再燃の兆し」と報じたことがある[2]。

後に、たびたびテレビで取り扱われた。他にはマイケル・ムーア作の映画『華氏911』などがこの説をとりあげている。しかし、華氏911では事前に事件を知りえたはずのブッシュ大統領が、連絡を受けてから予定をキャンセルするまでの初動の遅さも取り上げ批判している。

自作自演説は、「アメリカ政府とアメリカ軍が、遠隔操作の貨物機やミサイル、建物内に仕掛けた爆破解体用の爆薬を使ってツインタワーやペンタゴンを破壊し、通説のようなテロ事件であると報道機関を用いて演出した」とする説である。

(テロ自体はアルカイダの仕業とする)見逃し説と比較しても通説との差異は大きく、現在では見逃し説に代わる陰謀説の主流となっている。映画『ルース・チェンジ』ではこの説が取り上げられている。

◆9・11当日のアメリカの軍事演習に対する疑義

元ロサンゼルス市警麻薬捜査官でCIAの麻薬取引を告発した経歴のあるMichael Ruppertは、2004年著作 "Crossing the Rubicon" で次のような主張を公表した[60][61]。

事件当日にNORADの演習を遠方で行うことにより演習と実際を混乱させ、アメリカ空軍機が対応出来ない状態にされていた。

2001年5月時点で、副大統領ディック・チェイニーは、大統領命令により、すべての連邦政府、すべての軍事機関に及ぶあらゆる軍事訓練、軍事演習を直接監督する責任者となっていた。

911事件当日の朝は、ディック・チェイニーが大統領命令により監督責任を負う軍事演習と対テロ演習の多重訓練が開始された。

ディック・チェイニーは、911事件に対するアメリカ空軍の麻痺状態を確実にするため、シークレットサービスを通して、お互いが完全に分断されてしまっている指揮命令系統を、彼の元で一元的に管理していた。彼は911当日のアメリカの「最高司令官代理」の立場であった。

シークレットサービスは、FAA(Federal Aviation Administration:連邦航空局)が監督しているレーダー画面と、同じものをリアルタイムで見るための技術を保有している。シークレットサービスはさらに、国家的非常事態には、最高指揮権を行使する法的権限と技術もあわせ持っている。

軍事演習と対テロ演習は、実際に飛行している航空機を訓練に含んでいた。アメリカ上空でハイジャックされた航空機を演じる軍用機や、FAAのレーダー画面に配置された「偽の輝点」(仮想の飛行機を示すレーダー上の輝点)が訓練で使われた。

「北方警戒」(Northern Vigilance)という演習では、ロシア空軍の攻撃をシミュレートして、空軍の戦闘機をカナダ上空にまで北進させた。その結果、東海岸で緊急発進できる戦闘機はほとんどなくなってしまっていた。

こうして麻痺状態に陥った空軍の反応は、空軍の戦闘機の乗員を、911事件を阻止することが不可能な状態に確実に陥れた。

公式発表に対する疑義

アルカイーダの犯行声明が登場したことにより、一般的にはアルカイーダの犯行という認識がなされている。しかし、政府が事実を隠していたり、マスコミ報道の内容が操作されているという主張がある。

実際、ディック・チェイニー前副大統領は、911事件とアルカイダの関係性を示す証拠を持っていると公式に発言したが、2009年現在も未だにそれは提示されていない。

だが、アルカイダとの戦いが続いている中で証拠を公表したりすると、内部の情報源、もしくは情報収集の方法が相手にバレてしまうのは、諜報戦の基本中の基本である。こうした説明責任と機密保持の板ばさみは、何もこの事件に限ったことではない。

また2002年4月、ミューラー・連邦捜査局長官は、「19人のハイジャック犯容疑者とアメリカ同時多発テロ事件とを結びつける書面の証拠物件を見つけることができていない」「彼らはパソコン、ノートパソコンやほかの記憶媒体も残さず、同調者と接触するようなこともせず、表向き善良なアメリカ人として生活していた」と述べた[62]。だが、この程度のことは他の犯罪者にも多い。

犯行の声明や供述に対して疑問視する意見もある。ハイジャッカー容疑者19人のうち7人については、生存しているとの報道がある。また、ハイジャッカーの名前が搭乗者のリストに載っていないとされる[63]。Khalid Sheikh Mohammedがグアンタナモ米軍基地の収容所で犯行を供述したとされるが、この際にはレポーターの同行も許されず、情報も限られていたとされる[64]。

イスラム学者・アラブ学者のケヴィン・バレットは、1990年代はじめにビン=ラーディンの音声を翻訳した経験にもとづき、2001年以降に発表された多くの「ビン=ラーディンの音声だ」とされるテープは語法の特徴からビン=ラーディンのものではないという見解を示している[65]。

CIAが「本物だ」と断定した2002年秋に発表されたテープも、スイスにあるIDIAPという研究所が声の分析をした結果は「替え玉による録音だった」という[66]。ただし、いわゆる「ディスインフォメーション」の一環として、ビン=ラーディンの捜査が進んでいないように見せかけるために、別人の声を敢えてビン=ラーデインの声だと発表したとしても不思議ではない。

911事件当日に、ニューヨーク航空管制局の、少なくとも6人の航空管制官が、911当日の2機のハイジャック機を取り扱った際の通信および会話の録音テープが存在したが、まったく公表も内容記録もされずに、FAA(連邦航空局)の職員によってそのテープは破棄された、とニューヨーク・タイムズは2004年に報じた[67]。

 

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