現在、自衛隊は防衛省に昇格してから肥大化してしまっており、アメリカの言うことも聞かなくなってきている。いつ何時、日航ジャンボ123便の時のような、日本人虐殺を伴う軍事クーデターが勃発してもおかしくない社会環境である。

今一度、日航ジャンボ123便について、思い起こす事が必要である。

＜以下引用＞日本航空123便墜落事故
http://blog.yahoo.co.jp/vrc89/50330164.html
近くを飛行していたアメリカ軍機C-130輸送機が墜落現場付近上空に到着、詳細な現場の位置を測定する。

その後、アメリカ軍厚木基地から暗視カメラを搭載している海兵隊の救助ヘリコプターが現場に急行。墜落から僅か2時間で救助態勢が整っていた。救助のためにヘリから隊員を降ろそうとしたとき、基地の当直将校からすぐ基地に帰還するよう命令された。日本の事故に対するアメリカ軍の救出活動の参加には日本政府の許可が必要であったため、アメリカ軍は日本政府に支援を打診、政府は警察庁に連絡したが不要とされたと言われている。国内の事故に対するアメリカ軍の救出活動の参加と政府の迅速な判断に課題を残した。なお警察庁上層部がアメリカ軍の協力を拒んだ理由は明らかになっていないが、メンツが理由とも、国内の事故に指揮命令系統が違うアメリカ軍が介入することで現場に混乱をきたすことを避けたなど諸説ある。

この在日アメリカ軍による現場特定・ヘリによる救出の申し出は、事故当日にニュース速報として流されたが、翌日未明にはアメリカ軍の現場特定、救出活動の申し出はすべて誤報であったとして否定された。

佐藤守元空将は後日、在日米軍報道部長から確認したこととして、米軍から援助の申し出があったのは事実であるが、当時の在日米軍は特殊な機材を搭載したヘリコプターを装備しておらず、具体的な支援の内容は救出された怪我人の搬送等であり、さらにそれを日本側が拒否した事実もないとし、オーストラリアの新聞記事に無批判に追随した報道各社がデマを拡散させたと強く批判している[19]。これらの報道の流れは事故原因に関する憶測を呼ぶ一因ともなった。

なお、事故より10年後に、在日アメリカ軍の現場特定・救助の申し出は事実であったとして改めて発表されている。なお、上記の内容は後年に新潮社の週刊誌に詳細記事が掲載されたり、上智大学文学部が英語の入試問題として、このC-130輸送機の操縦士の手記を載せたことから再び議論が高まった

墜落場所がわからず捜索本部が長野県から群馬県にかわり
結局現場についたのは日の出とともに登った地元の消防団であつた

その後自衛隊のヘリコプターにより４名の生存者が救出されるが

その生存者の証言によれば墜落当初は多数の生存者がいたそうです

墜落１時間で米軍が墜落現場を特定し暗視装置をつけた
救出隊の出動を阻止した闇の集団はだれだろう
しかも墜落場所を捜査本部にも教えず
捜索本部が墜落場所を把握したのは翌日になる

米軍が救出の乗り出せば多数の生存者が救出されたはずです

当時の闇の集団に怒をおぼえます！！