【yamamot、新聞読まない高学歴若者が急増中】(５大マスゴミはＢ層の左右に家族や友人や同僚がいる事に気付くべきです) 小沢内閣待望論

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路線転向しない大手マスコミはそのうち滅びる！（新ベンチャー革命）
http://www.asyura2.com/09/hihyo10/msg/552.html
投稿者会員番号4153番日時 2010 年 4 月 17 日 08:39:15: 8rnauVNerwl2s

　2010年4月12~13日、米国で開催された核安全保障サミットに出席した鳩山首相が、オバマから軽くあしらわれたと、鬼の首でも獲ったように嬉々と報道するマスコミにネット社会から非難轟々の嵐です。テメイらはいったいどこの国のメディアなんだ！一国の首相がコケにされたと大喜びするその神経はいったいどこから来ているのだ！　

この一連の報道をみて、おかしいと思わない人がいたら、あなたはほんとうに日本人ですかと訊いてみたい。大手マスコミの連中はこんな報道ばっかりやっていて、普通の常識をもった日本人からどう思われているのか自問自答してみろと言いたい。

　2009年9月、政権交代以降、今年2月まで、反小沢・反鳩山の旗手は東京地検特捜部官僚でした。マスコミは地検の情報リークに乗って、官僚の思惑どおり反小沢・反鳩山に血道を挙げていました。しかしながら、2月4日、小沢不起訴(注１)が決定して以降、検察の小沢・鳩山コンビ失脚促進攻撃が沙汰止みしています。検察は4月の人事異動でそれどころではない、いばりくさった地検官僚といえども、所詮はサラリーマン官僚に過ぎません。

それに代わって、小沢・鳩山攻撃を続けているのが、大手マスコミ（新聞・テレビ・大衆雑誌）の連中です。今週、発売された週刊誌(一部の週刊誌)の小沢・鳩山コンビへの悪意に満ちた特集記事は、“異様”の一言です。そして大手新聞・大手テレビ局の鳩山訪米報道の異様さです。

国民から受信料を強制取立てして経営されているNHKの異常さも半端ではありません。ネットでは、NHK受信料も、新聞定期購読料も払いたくないという人が増えています。筆者も同様です。

　ところで、筆者は毎年春、都内の某有名国立大大学院工学研究科の大学院生に技術経営（MOT）を講義(非常勤)しています。今年また、彼らに質問しました、“毎日、新聞読んでいる人、手を挙げて”と。その結果、手を挙げた人は3人(約50人中)でした。しかも3人中1人は年配の社会人学生でした。つまり新卒大学院生は2人。数年前も、同様の結果でした。多くの若者はネットでニュースを読んでいるのです。もっともネットのニュース源は新聞社の配信ですが・・・。

　上記学生群は、日本の若者の中で学歴においておそらくトップレベルのはずですが、新聞を読む習慣がないのです。周知のように、通勤電車の中でも、新聞広げているのはほとんど中高年です。おそらく新聞読まない今の高学歴の若者群は、ネットは覗いても、お笑いタレントしか出ない大手テレビ局の番組にも興味ないし、観ないでしょう。この傾向が続けば“大手マスコミに未来はない！”と断言できます。

蛇足ですが、筆者のところに数年前、新聞の将来に危機感をもった某大手新聞社員が社会人学生として学びに来たことがあります。なぜなら、筆者は20年以上前(1980年代末)から、今日のiPadやKindleなど電子メディアブック時代の到来を予知していたからです。

４．政権交代後、なぜ、一部の週刊誌・月刊誌は異常に低劣なのか

　電車の中吊広告に載る一部の週刊誌・月刊誌宣伝には、反小沢・反鳩山・反民主党の記事が満載です。しかも、最近は、それが異常・露骨になっており、名誉毀損で訴えられてもおかしくない低劣記事・誹謗中傷記事が急増しています。

ネット情報によれば、週刊誌関係者の情報として、反小沢・反鳩山・反民主党の記事を出せば、一定の売り上げが得られるのだそうです。確かに、ネット社会にもネットウヨと呼ばれる集団が存在していますから、彼らが反小沢・反鳩山・反民主党の大手マスコミの固定客なのでしょう。わびしい限りです。

それに加え、上記のように若者の活字離れで販売減の苦しむ週刊誌・月刊誌業界に、反小沢・反鳩山闇勢力からの工作資金が流されていると思います。本件に関してはフリージャーナリスト魚住昭氏の証言があります(注２)。

今日の日本の大問題は、多くのお人好し国民が、悪意あるマスコミのプロパガンダに易々とだまされ、踊らされていることです。それは彼ら悪徳マスコミの世論調査結果をみれば一目瞭然です。くやしいけれど、プロパガンダの効果は確かにあるのです。だから執拗に、反小沢・反鳩山ネガキャン工作資金が流されるのです。

昨今、携帯電話中毒患者の蔓延している日本の活字離れの傾向とプロパガンダに踊らされやすい日本の国民性向は、残念ながら互いに相関関係にあるのではないでしょうか。

日本の大手マスコミが見事に統制されていることは、本ブログでも繰り返し指摘してきたし、ネット愛好者の多くもそのように感じているようです。民間の大手マスコミのみならず、強制的取立ての国民受信料(事実上の税金に近い)で成り立つ公共放送局NHKまでもが、なぜ悪徳ペンタゴンに仲間入りしているのか(注３)、この疑問は、いまだ完全に解けていません。読売ナベツネが日本の大手マスコミを仕切っていることは間違いありませんが、何もNHKまでがナベツネの軍門に下る筋合いはまったくないはずです。

上記の疑問から類推して、CIAのFBIS(Foreign Broadcast Information Service)配下の対日メディア監視・工作部隊が、戦後から今日まで日本の大手マスコミの報道を逐一監視しているような気がします（注４）。

そう言えば、筆者が物心ついてからというもの、何十年も日本の大手マスコミ（大手テレビ局、全国版の大手新聞）が米国批判するのを観たことも、聴いたこともありません。政権交代後の今、彼らは米国批判しないどころか、むしろ米国メディアの日本語版ではないかと感じるほどひどい！

さてNHKはかつてアナログ・ハイビジョンの世界標準化に挑戦したことがあります、そのとき米国覇権主義者のワナに嵌って、ひどい目に遭わされています(注５)。このショックがその後のNHKのトラウマになっているのでしょうか。それにしても、日本は政権交代したのですから、本来のNHKのミッション(国民のためのNHK)に立ち返り、そろそろ、国民益に立った報道に切り替えて欲しいと切に願います。われわれ国民から多額の受信料を強制取立てしているわけですから、ナベツネの顔色を伺う必要などまったくありません。

ところで、ナベツネはオバマ人脈へのコネはゼロです。D系戦争屋や米国の一部の日米安保マフィアの利益に沿って、売国行為を繰り返しているだけです。大手マスコミの中で、とりあえずNHKだけでもよいから、ナベツネの呪縛から目覚めてくれれば、悪徳マスコミに踊らされる国民が大幅に減ります。

ちなみに、朝日新聞は最近、微妙に変化しています。それは週刊朝日を尖兵にした脱ナベツネ路線から伺えます。悪評高かったテレビ朝日のサンプロ（田原独壇場番組）も終了させています。元々リベラルであったはずの朝日新聞にもNHKと並び、脱ナベツネ路線への全面転向、すなわち本来の朝日への回帰を是非、期待したい。米国戦争屋を怖がる時代は終わりました。

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