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2008.4.28
ネットで真実を知れば低俗で捏造のテレビ離れは当然
[ 偏向マスコミ ]
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肥留間正明の芸能斜め斬り フジは制作費5%カット テレビ局の大不況
「スポンサーが集まらないのですよ」某局プロデューサーに会うたびに聞こえてくるのが、この言葉だ。番組スポンサーがつかなくなっているらしい。
「昔はいくらでもスポンサーはいた。だが大手スポンサーがどんどん離れてテレビにそっぽを向いている。テレビ局の将来は暗いですね」と話すのは民放幹部だ。
この幹部は連日スポンサー周りが日課。今や重役自らスポンサーに出向いて広告の出稿のお願いに当たっている。バブル期では考えられない現象だ。
この原因は、番組視聴率低下にある。20%を越える番組はいまや数えるほどだ。かつては30%を越える番組も少なくなかったが、今ではこんな数字は不可能に近い。現在の12%。中には「2ケタでいい」という番組プロデューサーさえいる。考えてみればこの5年前までは「20%」が合格ラインだった。それが 18%に下がり、さらに15%に低下、そして今では2ケタ…。
その原因は番組の質の低下に尽きる。どの番組を見ても同じ顔ぶれのお笑いタレントが並び、いまやテレビは小学生、中学生が見る媒体に転落。高校、大学以上の「若者」はすでにテレビを見捨てている。こんなテレビに不況が深刻な企業が億というスポンサー料を支払うわけがないのだ。その若者たちはネットに流れて、ますますテレビ離れが加速している。現実はさらに深刻だ。時々テレビを見ていると、自局の番組の宣伝をしている広告を見る。これは番組にスポット広告が入らないために仕方なく番組スポットで時間を埋めているというわけだ。
また最近は局アナが番組の司会進行をする番組が多くなった。これはタレントを使えばギャラがかかるが局アナならばギャラはいらないから。そして今検討されているのは大物キャスターの首切りとか。
そんな状況だから、フジテレビでは番組制作費一律5%カットが実行されているらしい。タクシーは乗り放題だったが、いまでは原則地下鉄の利用。さらにタクシーを局に呼ぶのは全面禁止になり、流しのタクシーに乗るようになった。
制作会社の残業はなくなり、決められた時間内で番組制作を求められている。そして番組制作は下請けから孫受け受注がさらに拡大している。関西テレビの捏造問題は生かされず、下請けの制作会社への締め付けと負担はますます激しくなっている。下請け会社のスタッフの年収200万円はざら。フジテレビ社員の年収は40歳平均で1400万円といわれるように、格差はますま拡大している。
これではまともな番組ができるはずがない。スポンサー離れは自業自得だろう。
(2008/04/26 内外タイムス）
（引用終了）
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私の家から車で１０分位のところにいわゆるシネコンと呼ばれる映画館が２軒ほどあるが、かっては市内中心部にあった映画館はすべてなくなってしまい、他の商業施設や駐車場などに変わっている。一時期、映画人口が減ったのはテレビが普及し始めたからであって、これも時代の流れかもしれないが、家族と一緒に食事を楽しみながら様々な番組を見られることから、「テレビは娯楽の王様」とまで言われた。
だが、今度はそのテレビが衰退する傾向にあるとのことで、報道によればスポンサーが集まらず、フジテレビでは番組制作費一律５％カットを余儀なくされ、テレビ局の大不況とまで言われているようである。
今では映画人口はかなり持ち直しているようだが、かってはテレビに押されて映画がダメになったものの、良質な映画が製作されたことで観客が戻って来た訳であり、やはり良い映画は、画面も大きく、音響効果も良い映画館で鑑賞すべきであって、同じ映画がテレビで放送されても感動は伝わって来ない。
テレビ局の大不況とまで言われているのは、ネットの普及であることは間違いないだろうし、今ではテレビがない家はほとんどないであろうが、あってもテレビを見なかったり、ＤＶＤの鑑賞用に使うなどして、通常の番組を見る機会は少なくなるのは当然かも知れない。
スポンサーが集まらなければ、番組制作費が低下するであろうから、そうなると番組の質が落ちることから視聴者は自然と見なくなり、視聴率低下を招いて今まで制作費を出していたスポンサーも降りることであろうから、まさに悪循環であり、今でもろくな番組がないにも関わらず、さらに低俗な番組が制作されることになる訳である。
最近は新聞のテレビ番組欄を見ることもなくなり、どのような番組が放送されているのか知らないが、それでもニュースだけは放送する時間は分かっているので、その時にスイッチを入れ、終われば消してしまうことが多くなった。だがそのニュースでさえも偏向していることが多いので信用出来ないし、であるから、ネットにより、偏向マスコミが敢えて伝えていない真実を知る方が多いのであって、少なくともネットで情報を得ている方は偏向マスコミによる世論操作に惑わされることはないだろう。
なぜテレビ離れが起きているのかと言えば、面白くない上に日本の放送局とは思えない反日放送報道を繰り返し、捏造さえも許されると思っているのだから当然であり、また偽宗教団体のタレントの出演が多く、それが番組を低俗化させ、さらに朝鮮ドラマを未だにやっているようでは日本人として嫌悪感を持つのは当然であり、であるからして、テレビは好きな映画をＤＶＤで見るためとなり、必要な情報はネットで収集する方が増えたと思われる。
スポンサーとしても、国内の企業を潰すための報道には必死で、現に倒産に追い込まれた企業がありながら、特定アジア国にとって都合に悪いことを報じず庇う体質がある偏向マスコミにはカネを出したくないであろうし、いつ自分の所が偏向マスコミによって追及されるか分からないのとなれば尚更である。
これも捏造放送報道が多いことや、それを指摘されても訂正も謝罪せず、一方通行的に垂れ流すだけであって、まさに偏向マスコミは「嘘であっても、一度放送報道すれば真実になる」と思っているとしか思えず、これでは真実を知るためにネットで情報を得ようとする方が増えたのは至極当然な話ではなかろうか。
２６日に長野市で行われた北京五輪の聖火リレーでも偏向マスコミは支那人による傍若無人の振る舞いを一切報じず、長野市で何が起きたのかはネットでしか真実を知ることが出来ない訳であり、こんな恐ろしい話はない。
ネットの普及によってテレビ離れが進んでいるとテレビ局の連中が思っているとしたら思い上がりも甚だしく、テレビは面白くないし、真実を伝えていないからであって、そのような体質を改めない限り、一時減少していた映画人口が戻って来たようなことにはならないであろう。
(2008/04/28)
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