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皆さんの中で「人類が放出した二酸化炭素のせいで、地球が温暖化して居る」と言ふ話を、聞いた事の無い方は、恐らくおられない事と思ひます。
過去２０年以上に渡り、新聞やテレビは（特にテレビは）、「二酸化炭素のせいで地球が温暖化して居る」と言ふキャンペーンを大々的に展開して来ました。その結果、皆さんの多くは、この話を信じて疑っておられないのではないかと思ひます。
しかし、実は、この話は、証明されたとは到底言へない話なのです。日本のマスコミが、余りにも大々的にこの話を流布したので、皆さんの中には、この話（「人類が石油や石炭を燃やしすぎた結果、大気中の二酸化炭素が増え、その二酸化炭素が持つ温室効果によって、地球が温暖化して居る」とする話）は疑ひ様の無い真実だと錯覚して居る方が、相当おられる事と思ひますが、この話は、実は、全く未証明の仮説に留まって居ます。
ですから、例えば、アメリカでは、以下に引用する様に、この「二酸化炭素による地球温暖化」なる話に異論を持つ科学者や知識人が、このキャンペーンに異議を唱える事が起きて居ます。
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（以下引用）
京都議定書が作られてまもない２０００年、アメリカでは２万人を超える科学者や知識人が「反温暖化署名請願」に加わり、ブッシュ政権に対して京都議定書の批准を拒否するように要求した。
この運動を率いたのは、アメリカ科学アカデミーの元会長でロックフェラー大学学長も務めた物理学者フレデリック・サイツ（図１・８）である。彼の呼びかけによって、全米の２４００人近い物理学者、気象学者、海洋学者、環境学者、それに１万６０００人以上の基礎科学と応用科学の専門家たちが署名に加わった。
この請願は次のように述べている。
「（京都議定書）は不完全なアイディアに基いており、人間の生み出す二酸化炭素、メタン、その他の温室効果ガスが現在と近い将来、地球大気を破壊的に加熱したり気象現象を崩壊させる確たる証拠は存在しない」
「気候変動についての研究結果では、（二酸化炭素を生み出す）炭化水素の人間による利用が有害であるとは認められておらず、むしろ大気中の二酸化炭素の増加は環境にプラスに作用するよい証拠が存在する」
「議定書の内容は世界の国々の技術発展に対し、とりわけ開発途上国の４０億人以上の人々を貧困から抜け出すチャンスを提供する技術発展に対して、きわめて否定的な影響を与えることになろう」
アメリカでは、京都議定書に対する経済界や産業界の批判が、ブッシュ政権をの政策に反映されていることは否めない。二酸化炭素の排出を厳しく抑えるには企業は多大の犠牲を強いられ、経済成長が阻害されるからだ。
しかしそこだけに目を向けると他の現実が見えなくなる。２万人もの科学者や研究者が人間活動に起因する地球温暖化というシナリオに強い疑問を呈したことが、アメリカ世論とブッシュ政権の政策を支援し、強い影響力を行使したのである。
２００１年５月、アメリカ議会は高名な気象学者リチャード・リンゼン（ＭＩＴ＝マサチューセッツ工科大学教授。図１・９）をワシントンに招き、地球温暖化について彼の証言を求めた。
「気象変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」（コラム②）の報告書の筆者のひとりでもあるリンゼンはこのとき、地球温暖化の証拠として引き合いに出されるさまざまな現象や報告には十分な定量性が存在しない、京都議定書の内容は科学的ではなく、また仮に破壊的な温暖化が実際に起こりつつあるとしたらこの議定書がそれを防ぐことはできないなど、温暖化説と京都議定書を激しく批判した。
ちなみに、京都議定書に反対するさきほどの請願に署名した科学者・研究者全員の名前がインターネットに公開されており、２万人の名前がＡＢＣ順にモニター画面を埋め尽くしている。
こうした経過の後、アメリカは行動に出た。２００１年にモロッコのマラケシュで国連が開催した「コップセブン（ＣＯＰ７）で、アメリカは京都議定書をめぐる議論に参加しないことを表明し、議定書から離脱したのである。
（矢沢潔『地球温暖化は本当か？』（技術評論社・２００７年）３４～３７ページ）
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こんな事を皆さんは、御存知だったでしょうか？
日本のマスコミが、こう言ふ事を報道しないので、皆さんは、「二酸化炭素による地球温暖化」は、疑ひの余地の無い科学者の一致した結論だと錯覚しておられるかも知れません。ところが、真実は、上に述べられて居る通り、
多くの科学者が、この主張（「人類が放出した二酸化炭素のせいで地球が温暖化して居る」）に強い疑問を投げかけて居るのです。
これほど、日本のマスコミは、悪質な報道をして来たのです。。そして、その背景には、「二酸化炭素を出さない」事を売りにして、原子力発電の推進を図りたいとする電力会社や原子炉メーカーの意向が、テレビや新聞に反映されて来た事は、明らかです。（そう言へば、福島第一原発事故後は、「温暖化」を扱った報道やＣＭが減って居ると思ひませんか？）
ところで、その「地球温暖化」キャンペーンは、いつ、どの様に始まったか、皆さんは、御記憶でしょうか？
若い方は御存知ないに違い有りません。遡れば、「二酸化炭素による地球温暖化」の可能性は、１９７０年代頃から、散発的にマスコミで取り上げられて居たのですが、それが、今日の様に、大々的に、証明された科学上の事実ででもあるかの様に語られ出したのは、１９８８年の事だったのです。
それは、次の様な形で始まって居たのです。
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（以下引用）
１９８８年、４７歳のジェームズ・ハンセンはアメリカ議会に呼ばれて証言を求められた（図１・３）。彼は物静かな、しかし張りのある明瞭な声と言葉で、議場を埋めた議員たちに向かってこう述べた。「観測されている気温と人間が大気中に排出する温室効果ガス（２４ページコラム①）の間には強い因果関係が存在するのです」
科学者として大胆ともいえる彼の発言は、議員たちだけでなく取材中のメディアをも驚かせた。その発言は科学的予測というだけでなく、政治的な意味合いを含んでいたからだ。彼の証言は、人間の経済活動が地球大気を温暖化させて人間と自然環境を脅威にさらすというものであり、それはすなわち、地球環境の安定を保つには経済活動を抑えなくてはならないとする警告だったのである（図１・４）。
議会証言の翌日、彼の名はニューヨーク・タイムズの一面を飾り、テレビのトップニュースとなって、たちまち全米と世界に知れ渡った。その直後にアメリカ国内で行われたいくつもの世論調査では、ちょうどこの時期にアメリカを襲っていた記録的な熱波と旱ばつは人間活動による地球温暖化が原因だと、ニュースに影響されたアメリカ市民が答えたのであった。
（矢沢潔『地球温暖化は本当か？』（技術評論社・２００７年）２０ページ）
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お分かりでしょうか？それは、ハンセン博士と言ふ科学者が、アメリカ議会で証言した事から始まったのです。
ところが、そのハンセン博士がどう言ふ人物だったかと言ふと、ハンセン博士は、ＮＡＳＡに所属する科学者だったのです。
つまり、今日の「地球温暖化」のキャンペーンは、ＮＡＳＡの科学者が、アメリカ議会で証言した事に端を発して居るのです。
では、そのハンセン博士は、この「地球温暖化」についての証言を議会で行ふ直前、どの様な立場に在ったのか、次の文章をお読み下さい。
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（以下引用）
地球温暖化に対する人々の関心は、１９８０年代に急速に広がった。しかし、もともと非常に複雑な惑星大気科学のテーマである地球温暖化という現象が、んぜあっという間に一般社会の関心事になったのか。
当時の科学界の動きを記憶している人にとっては、その理由はいかにもわかりやすいものである。地球温暖化が引き起こすとされる環境変動の恐ろしさ、おどろおどろしさを一般大衆やメディアに容易に受け入れさせるために、巧みな表現や比喩が頻繁に用いられたのだ。
そのもっとも強力かつ説得力をもつ予言が、温暖化によって南極の氷がすべて溶け出して世界の海面が上昇し、海抜の低い都市が海に没するというものだった。以来、南極の氷は、いまに至るまで地球温暖化のシンボルであり続けている。
しかしこのような地球温暖化の議論は、いったい誰がいつ始めたのか？そこには、人類に迫り来る悲劇に重大な警告を発した科学者、あるいは人々を地球レベルの騒動に巻き込んだ張本人が存在する。それは、アメリカの首都ワシントン郊外に近いメリーランド州にあるＮＡＳＡゴダード宇宙飛行センターの大気学者センターの大気象学者ジェームズ・ハンセン（図１・１）である。
筆者は１９８０年代半ばにゴダード宇宙飛行センター（図１・２）を訪れた。それは地球温暖化に関してではなく、当時建造中であったハッブル宇宙望遠鏡がさまざまなトラブルに見舞われていることを知り、その様子を取材に行ったのだ。
トラブルに見舞われた大規模な科学プロジェクトは当事者にとっては大きな苦痛だが、科学ジャーナリズム的には興味深い事実である。どんな科学プロジェクトにも計画段階では予想もされなかった出来事が次々と起こる。それは技術的トラブルだけでなく、予算獲得の困難、人的あるいは組織上の混乱、社会状況の変化などさまざまな要素を含んでいる。
ハッブル宇宙望遠鏡は、１９９０年にスペースシャトルによって地球軌道に打ち上げられて以来、天文学の分野で驚くべき成果を上げてきた。だがこの望遠鏡は、打ち上げられるまで深刻なトラブルの連続であった。
１９８５年には何とか組み立てられたものの、その翌年に宇宙飛行士全員が死亡するというスペースシャトル・チャレンジャーの爆発事故が起こったことにより、ＮＡＳＡの打ち上げスケジュールは大混乱に陥り、ハッブル望遠鏡もまた、打ち上げがほとんど無期延期の状態となった。打ち上げを待っているだけで、この高価な望遠鏡は年間数百億円に相当する維持費を要した。
しかし、筆者はこのときにはまだその重要性に気付かなかったものの、宇宙望遠鏡の管理を担当するゴダード宇宙飛行センターの内部からはすでに、大きな社会衝撃性をもつことになるひとつの科学論文が発信されていた。それが、この研究所に所属するジェームス・ハンセンが共同研究者６人との共著で「サイエンス」に投稿した「増大する大気二酸化炭素の気象への影響」である。（＊）
ハンセンらはこの論文で次のように述べていた。
「次の世紀（２１世紀）に予想される地球温暖化はほとんど前例のない規模のもので、エネルギー消費の伸びを低下させ、化石燃料と非化石燃料の併用を進めても最大２．５度Ｃの温度上昇が見込まれる。－－これは恐竜が生きた中生代の暖かさに近ずくほどのものである。この温暖化によって南極の氷が溶け、その結果海面が上昇して多くの都市が水没し、内陸部は砂漠化するおそれがある」
ハンセンらの論文が発表された直後は、当時の科学界もメディアもそれがどれだけの意味をもっているかを理解しなかった。だが時間がたつにつれて人々がその重大性に気ずき始めると、問題はたちまち世界的関心事へと拡大していった。他の科学者たちも、それまであまり重要な研究分野とは考えていなかった地球大気の問題を、切迫した環境問題として見ることを迫られた。
（矢沢潔『地球温暖化は本当か？』（技術評論社・２００７年）１４～１８ページ）
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即ち、ＮＡＳＡに所属するハンセン博士が、アメリカ議会で「二酸化炭素による地球温暖化」について証言する直前、ＮＡＳＡは、ここまで追ひ詰められて居たのです。
又、上の矢沢潔氏の文章には書かれてありませんが、ゴルバチョフ政権が登場し、冷戦の終結が近ずいたこの頃、ＳＤＩの縮小が現実化しつつあった事も、アメリカの宇宙産業にとっては予算の縮小を予感させる事であったのではないか？と、私は思ひます。
ＮＡＳＡに所属するハンセン博士が、アメリカ議会で、「二酸化炭素による地球温暖化」を訴える証言をしたのは、ＮＡＳＡとアメリカの宇宙産業が、こう言ふ危機的な状況に追ひ詰められて居た時の事だったのです。
そのＮＡＳＡが、今日まで、スペースシャトルを飛ばし続ける事が出来たのは、ハンセン博士の功績だったのかも知れません。
アトランティス、お疲れ様でした。
平成２３年（西暦２０１１年）７月２３日（土）
西岡昌紀（内科医）
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