デフレの正体」（藻谷浩介）が提言する生産人口減少社会の処方箋（週刊メールジャーナル）愛国改善党

デフレの正体」（藻谷浩介）が提言する生産人口減少社会の処方箋（週刊メールジャーナル）
http://www.asyura2.com/10/hasan70/msg/129.html
投稿者愛国改善党日時 2010 年 11 月 03 日 17:06:52: gpdmClaQFBffI

http://archive.mag2.com/0000017208/index.html

デフレの正体」（藻谷浩介）が提言する生産人口減少社会の処方箋
（転載同前）

権威ある学説や金融・経済学の常識に背を向け、独自性のある理論を展開する
のは容易なことではない。

「目からうろこが落ちる」と、評価されることはあるが、時間が経つと色褪せ
るのが一般的で、「奇をてらった意見」として忘れ去られる。

藻谷浩介氏の『デフレの正体』は、ここ１０数年、日本を覆う不況の閉塞感を、
「政・財・官・学・マスコミの各界は、『万事は景気の波次第だ』と、検証な
く信じています」と、切り捨てる。

そのうえで、閉塞経済の根本原因は、「景気の波を打ち消すほど大きい人口の
波が、日本経済を洗っている」ことだと断定する。

その「人口の波」とは、日本中で進行している１５歳から６４歳までの生産年
齢人口（現役世代）の減少である。

確かに、ＧＤＰの伸び悩みやデフレの進行といった事態に対して、学者や経済
マスコミが提言するのは、通貨供給量の増大や政府支出の出動による成長戦略
である。

だが、マクロ、ミクロの戦略をいくら実行しようと、「生産年齢人口の減少、
高齢者の激増」という、現実のうえに立つ戦略でなければ効果はないという。

購買力のある生産年齢人口が減少すれば、内需は冷え込む。例えば、車が売れ
ない。

自動車メーカーや経済学者の中には、「若者の車離れ」で説明、「魅力ある商
品開発」を提言する人もいるが、落ち込んだ内需の原因（現役世代の減少）を
知ることなしに、どんな戦略も意味はないと断定する。

ただ、藻谷氏は奇をてらっているわけではない。

すべては政府機関などで公表された数字をもとに打ち立てたもので、本人も東
大法学部を卒業後、日本開発銀行（現日本政策投資銀行）に入行、米国コロン
ビア大学ビジネススクールに留学、日本経済研究所に出向、現在、同行の地域
企画部地域振興グループ参事役を務めるなど、エコノミストとしての道を着実
に歩んできた。

異色なのは、数字と格闘、エコノミスト同士の論議に明け暮れるのではなく、
全国３２００市町村のほとんどを回り、海外５９カ国を尋ねるなど、「現場主
義」を徹底させていることだろう。

生産年齢人口の減少が、どれだけ社会を痛めるかを、身を以って体験しており、
だからこそ描ける処方箋がある。

第一の対策は、富裕層から若者への所得移転である。

生産人口が減るペースを少しでも弱め、生産年齢人口に該当する世代の個人所
得と個人消費の総額を増やす。

具体的には、企業は利益を内部留保することなく、団塊世代の引退で浮く人件
費を若者の給与に廻す。また、生前贈与を促進する政策で、一気に老人から若
者への資産の移転を図る。

第二は、女性の就労と経営参加を当たり前にすること。

生産年齢人口にいながら、女性の労働力が生かされていない現実がある。保育
施設や出産休暇など働く環境を改善、優秀な女性労働者の育成は、購買層の増
加となって内需振興に貢献する。

このほか、「外国人観光客・短期定住客の受け入れを」といった、具体的提言
がなされている。

外国人観光客を増やし、国内でできるだけおカネを使ってもらうことが、輸出
による経済活性化が行き詰った日本経済のためになる、というわけである。

１５歳から６４歳までの生産年齢人口の減少がもたらす閉塞感であり、低成長
でありデフレなら、その生産年齢人口を増やし、収入を増やし、購買力をあげ、
働く環境を改善すればいいではないかという発想。

その前提の置き方と論理展開が、無理なく説得力をもって受け入れられる好著
である。>>

（私のコメント）
社内留保や外資にくれてやる金があれば現役世代、特に若者が結婚して子育てがで
きる給料を出すべきである。政府がしっかりした政策を取らないと民間任せではどう
しようもない。アメリカユダヤ金融に対抗できるとしたら国家単位である。
愛国を考えない政府は異常なのだ。

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コメント
01. 2010年11月04日 06:19:18: EhACewfP6v いづれ人口は８０００万前後になる予想，当たるも八卦あたらぬも八卦か？今の人口が多すぎ、少なくなるのはいいこと。いまが過渡期であるのは、間違いない。
02. 2010年11月04日 12:07:11: FmUE017k2U >>01 やはり出た、人口削減計画。このまま行けば、金持ちが生き残り、減った人口分の資本をその金で乗っ取ることができる。だから「改善」は絶対にさせない資本家筋。むしろ積極的に、日本を「衰退＝不況・デフレ人口削減」させ、再度アメリカ欧資本の復権を長期的に目論んでいる。それに対し、管、前原、自民、み、等はそのアメリカに踊らされ、「永遠の米パシリ国家」となり、挙句の果てに、日中戦争で自分自身も殺されるとも知らずに。生産人口もだが、消費人口も忘れている。どれだけ生産をしても、それを消費する人口がいなければ、何にもならない。この「デフレ策謀＝作為不況」は、私有資本家による、虐殺粛清なのである。民主主義により、国富が発展し、それが延いては全世界に益をもたらすというのに、それを阻むのは、「私有＆排外」という概念に他ならない。今、正に時代の変わり目である。過去の学説は一定の役割を終えた。次世代の社会構築は、もうすでに始まっている。
03. 2010年11月04日 12:25:01: oPXZ19qY9w 愛国改善党も最後にコメントしているが、私には、藻谷氏の見解は、的を射ているようでいて、その中心をはずしているように思えてならない。氏の著作にはこれからあたるつもりであるが、ここで紹介された範囲で３点指摘しておきたい。１．企業の内部留保の活用　まず企業の内部留保に注目したのは正解である。ただ、退職者によって浮いた将来の人件費を若者の雇用にまわすというだけでは生ぬるい。これまで溜め込んできた内部留保を吐き出させるところまで踏み込まねば意味がない。なぜなら今後日本企業が従来と同レベルの収益力を確保できるとは思えないからである。　以下、これまで大企業が労働者を食い物にして溜め込んできた内部留保について解説する。　まず財務省・財務総合政策研究所の「法人企業統計調査」によれば、平成１０年度から平成１９年度にかけての金融業、保険業を除く営利法人の純資産額はつぎのようになっており、平成１０年度から平成１９年度にかけて、実に２０１兆６６９３億円も増加している。　平成２０年度からは「資本主義食物連鎖」の最上位に位置する金融業、保険業も統計に加わっているので、さらに膨大な内部留保の蓄積がさらに明らかになっているはずだ。　　　　　　　　　純資産額平成１０年度　2,523,187億円平成１１年度　2,869,796億円平成１２年度　3,363,388億円平成１３年度　3,134,800億円平成１４年度　3,380,944億円平成１５年度　3,480,933億円平成１６年度　3,836,558億円平成１７年度　4,037,846億円平成１８年度　4,554,280億円平成１９年度　4,539,880億円　次に国税庁の「民間給与実態統計調査」によれば、平成１０年度から平成１９年度にかけての給与総額は次のようにほぼ一貫して減少しており、企業の純資産額の増加と見事に連動していることがわかる。また、平成１０年度と比較した給与総額減少額の累計は１４０兆５６５３億円に達している。　　　　　　　給与総額　　　　平成１０年度と比較した　　　　　　　　　　　　　　　　給与総額減少額平成１０年度　2,228,375億円平成１１年度　2,174,867億円　　　53,508億円平成１２年度　2,164,558億円　　　63,817億円平成１３年度　2,147,215億円　　　81,160億円平成１４年度　2,079,134億円　　149,241億円平成１５年度　2,036,827億円　　191,548億円平成１６年度　2,017,742億円　　210,633億円平成１７年度　2,015,802億円　　212,573億円平成１８年度　2,000,346億円　　228,029億円平成１９年度　2,012,722億円　　215,653億円　　　　　　　　　　　　　　　　　計1,406,162億円　この二つの統計を比べれば、「この１０年間、企業はサラリーマンの給料を削って蓄財に励んできた」という事実は一目瞭然であり、我々一般国民には、汗水垂らして働いてきた労働の正当な対価を、企業から還元してもらう合理的な根拠がある。　そして企業には、この国難に際し、国民生活を正常化し、健全な国家を復活させる責任がある。現実にそれを実行できるだけの企業会計上の裏づけもある訳だから・・・。　では、具体的に、どのようにしてこの内部留保を企業から還元させればよいのか？　私は、国民生活が正常化に必要な期間を暫定的に定めた上での時限立法で、企業の内部留保に対する資産課税を行うのが、実効性及び透明度の高い方法だと考える。　　もちろん海外への資本流出を防止するための外為法改正等、付帯的立法もセットにしなければならないが、日本の国益のために是非必要な施策である。２．生前贈与を促進する政策　これについては、老人が持つ資産自体が、地価下落・株価低迷・円高による外貨建資産の目減り等によって相当痛んでいることを忘れてはならない。「預金だから大丈夫。国債だから大丈夫。」といっても、もう二度と返ってこない米国への多額の投資（財務省証券の購入を含む）をかかえる銀行や国自体の信用が怪しいのである。帳簿上相当額の資産の移転を受けたとしても、実際に二束三文でも売れない土地や現金化できない米国債では・・・。　また、若者の大多数は、小金持の「おじいさん」「おばあさん」に恵まれているわけではない。３．女性の就労　いかにも短絡的な結論である。藻谷氏自身がそもそも指摘しているように、重要なのは若年層の生産力の回復である。そしてその根本的対策となるのは若年人口の増加（≒出生率の向上）に他ならない。もしそうだとすれば、第一義的には女性にしかできない出産・子育てに専念できる環境作りが大切である。そのためには、女性が働きやすい環境を整えるよりも、夫の収入だけで一家の生活を支えていける収入環境を整える方がよりストレートだあると考える。　戦後長らく女性の職場進出が、いかにも新鮮で望ましいかのようなマスコミによるプロパガンダが行われてきたが、果たして多くの女性の本音はそこにあるのだろうか。　少なくとも私の母や妻、親戚のおばさん方をみていると、「働きたい」という気持ちよりも、「お金さえあれば子供達を育てることに専念したい」という気持ちのほうが明らかに強い。　もちろん労働の意欲が十分ある女性の未来を妨げることはあってはならないが、大多数の女性の本音は「労働」にはないのではなかろうか。　何でもユダヤ陰謀論に持っていくのも何だが、日本人の人口を減らすという戦後６０数年の一貫した米国の対日本植民地政策のことを思えば、女性の社会進出という心地よさげな言葉に惑わされてはならない。　なにせ、あのテレビ・新聞が率先して盛り上げてきた運動なのだから・・・。
04. 2010年11月04日 18:58:03: 8AD3rH10x6 企業が大事か、国が大事かと言えば国だろう。アメリカのユダヤ金融業者は TPPで、物だけではなく資本も自由化させようとしている。関税は国に入るのだから、関税を撤廃すれば、税収が減り、さらに国は弱まる。国を締めすぎると沈没するが、国を開き過ぎては国がなくなってしまう。ユダ金は世界を大不況にして内部留保した日本の会社を丸ごと乗っ取り潰すつもりだろう。今の政治家に力がないのに、政治資金規正法を強化し、さらに政治家の力を弱めようとする公明党などの売国勢力は止めなければならない。日本の政治、マスコミを弱体化させたのはユダ金の手先、創価、統一などのカルトである。成行きに任せず、できることを今やっておこう。

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01. 2010年11月04日 06:19:18: EhACewfP6v いづれ人口は８０００万前後になる予想，当たるも八卦あたらぬも八卦か？今の人口が多すぎ、少なくなるのはいいこと。いまが過渡期であるのは、間違いない。
02. 2010年11月04日 12:07:11: FmUE017k2U >>01 やはり出た、人口削減計画。このまま行けば、金持ちが生き残り、減った人口分の資本をその金で乗っ取ることができる。だから「改善」は絶対にさせない資本家筋。むしろ積極的に、日本を「衰退＝不況・デフレ人口削減」させ、再度アメリカ欧資本の復権を長期的に目論んでいる。それに対し、管、前原、自民、み、等はそのアメリカに踊らされ、「永遠の米パシリ国家」となり、挙句の果てに、日中戦争で自分自身も殺されるとも知らずに。生産人口もだが、消費人口も忘れている。どれだけ生産をしても、それを消費する人口がいなければ、何にもならない。この「デフレ策謀＝作為不況」は、私有資本家による、虐殺粛清なのである。民主主義により、国富が発展し、それが延いては全世界に益をもたらすというのに、それを阻むのは、「私有＆排外」という概念に他ならない。今、正に時代の変わり目である。過去の学説は一定の役割を終えた。次世代の社会構築は、もうすでに始まっている。
03. 2010年11月04日 12:25:01: oPXZ19qY9w 愛国改善党も最後にコメントしているが、私には、藻谷氏の見解は、的を射ているようでいて、その中心をはずしているように思えてならない。氏の著作にはこれからあたるつもりであるが、ここで紹介された範囲で３点指摘しておきたい。１．企業の内部留保の活用　まず企業の内部留保に注目したのは正解である。ただ、退職者によって浮いた将来の人件費を若者の雇用にまわすというだけでは生ぬるい。これまで溜め込んできた内部留保を吐き出させるところまで踏み込まねば意味がない。なぜなら今後日本企業が従来と同レベルの収益力を確保できるとは思えないからである。　以下、これまで大企業が労働者を食い物にして溜め込んできた内部留保について解説する。　まず財務省・財務総合政策研究所の「法人企業統計調査」によれば、平成１０年度から平成１９年度にかけての金融業、保険業を除く営利法人の純資産額はつぎのようになっており、平成１０年度から平成１９年度にかけて、実に２０１兆６６９３億円も増加している。　平成２０年度からは「資本主義食物連鎖」の最上位に位置する金融業、保険業も統計に加わっているので、さらに膨大な内部留保の蓄積がさらに明らかになっているはずだ。　　　　　　　　　純資産額平成１０年度　2,523,187億円平成１１年度　2,869,796億円平成１２年度　3,363,388億円平成１３年度　3,134,800億円平成１４年度　3,380,944億円平成１５年度　3,480,933億円平成１６年度　3,836,558億円平成１７年度　4,037,846億円平成１８年度　4,554,280億円平成１９年度　4,539,880億円　次に国税庁の「民間給与実態統計調査」によれば、平成１０年度から平成１９年度にかけての給与総額は次のようにほぼ一貫して減少しており、企業の純資産額の増加と見事に連動していることがわかる。また、平成１０年度と比較した給与総額減少額の累計は１４０兆５６５３億円に達している。　　　　　　　給与総額　　　　平成１０年度と比較した　　　　　　　　　　　　　　　　給与総額減少額平成１０年度　2,228,375億円平成１１年度　2,174,867億円　　　53,508億円平成１２年度　2,164,558億円　　　63,817億円平成１３年度　2,147,215億円　　　81,160億円平成１４年度　2,079,134億円　　149,241億円平成１５年度　2,036,827億円　　191,548億円平成１６年度　2,017,742億円　　210,633億円平成１７年度　2,015,802億円　　212,573億円平成１８年度　2,000,346億円　　228,029億円平成１９年度　2,012,722億円　　215,653億円　　　　　　　　　　　　　　　　　計1,406,162億円　この二つの統計を比べれば、「この１０年間、企業はサラリーマンの給料を削って蓄財に励んできた」という事実は一目瞭然であり、我々一般国民には、汗水垂らして働いてきた労働の正当な対価を、企業から還元してもらう合理的な根拠がある。　そして企業には、この国難に際し、国民生活を正常化し、健全な国家を復活させる責任がある。現実にそれを実行できるだけの企業会計上の裏づけもある訳だから・・・。　では、具体的に、どのようにしてこの内部留保を企業から還元させればよいのか？　私は、国民生活が正常化に必要な期間を暫定的に定めた上での時限立法で、企業の内部留保に対する資産課税を行うのが、実効性及び透明度の高い方法だと考える。　　もちろん海外への資本流出を防止するための外為法改正等、付帯的立法もセットにしなければならないが、日本の国益のために是非必要な施策である。２．生前贈与を促進する政策　これについては、老人が持つ資産自体が、地価下落・株価低迷・円高による外貨建資産の目減り等によって相当痛んでいることを忘れてはならない。「預金だから大丈夫。国債だから大丈夫。」といっても、もう二度と返ってこない米国への多額の投資（財務省証券の購入を含む）をかかえる銀行や国自体の信用が怪しいのである。帳簿上相当額の資産の移転を受けたとしても、実際に二束三文でも売れない土地や現金化できない米国債では・・・。　また、若者の大多数は、小金持の「おじいさん」「おばあさん」に恵まれているわけではない。３．女性の就労　いかにも短絡的な結論である。藻谷氏自身がそもそも指摘しているように、重要なのは若年層の生産力の回復である。そしてその根本的対策となるのは若年人口の増加（≒出生率の向上）に他ならない。もしそうだとすれば、第一義的には女性にしかできない出産・子育てに専念できる環境作りが大切である。そのためには、女性が働きやすい環境を整えるよりも、夫の収入だけで一家の生活を支えていける収入環境を整える方がよりストレートだあると考える。　戦後長らく女性の職場進出が、いかにも新鮮で望ましいかのようなマスコミによるプロパガンダが行われてきたが、果たして多くの女性の本音はそこにあるのだろうか。　少なくとも私の母や妻、親戚のおばさん方をみていると、「働きたい」という気持ちよりも、「お金さえあれば子供達を育てることに専念したい」という気持ちのほうが明らかに強い。　もちろん労働の意欲が十分ある女性の未来を妨げることはあってはならないが、大多数の女性の本音は「労働」にはないのではなかろうか。　何でもユダヤ陰謀論に持っていくのも何だが、日本人の人口を減らすという戦後６０数年の一貫した米国の対日本植民地政策のことを思えば、女性の社会進出という心地よさげな言葉に惑わされてはならない。　なにせ、あのテレビ・新聞が率先して盛り上げてきた運動なのだから・・・。
04. 2010年11月04日 18:58:03: 8AD3rH10x6 企業が大事か、国が大事かと言えば国だろう。アメリカのユダヤ金融業者は TPPで、物だけではなく資本も自由化させようとしている。関税は国に入るのだから、関税を撤廃すれば、税収が減り、さらに国は弱まる。国を締めすぎると沈没するが、国を開き過ぎては国がなくなってしまう。ユダ金は世界を大不況にして内部留保した日本の会社を丸ごと乗っ取り潰すつもりだろう。今の政治家に力がないのに、政治資金規正法を強化し、さらに政治家の力を弱めようとする公明党などの売国勢力は止めなければならない。日本の政治、マスコミを弱体化させたのはユダ金の手先、創価、統一などのカルトである。成行きに任せず、できることを今やっておこう。