http://benjaminfulford.typepad.com/
03/26/2010

アメリカ国内の有力団体からの連絡によると、近いうちにアメリカで革命が起きるようだ（一部起きている）。有力な案は、アメリカ国内で５２個のお金を発行する装置が配られる。アメリカの５０州に１個ずつ配られ、ペンタゴンや最高裁判所にもそれぞれ１個ずつ渡るという。こうなるとお金を作る権利が米国民に戻る。
犯罪組織である米連銀やワシントンD.C.の終わりを裏付ける動きは、企業やプロパガンダマスコミでも見えてきた。先ず中国、日本、ロシアと世界各国の中央銀行が今年の１月から米国債を買わなくなった。また中国と日本は以前から買ってないが、今年から積極的に売り始めた。

それに伴い中国政府は３月貿易赤字になることを発表した。その理由は世界各国からの現物商品の輸入が前年比８０％伸びた。要するに「無」から作られたドルを潰すために、世界の現物を買い占めている。

いずれにしても２００８年９月以降に刷られたドルは国際通貨として認められていない。その証拠は米連銀のSt. Louis支社のこの表だ：　FRED Graph

この天文学的な数字のドルが本当に使用されていれば、ハイパーインフレーとドル暴落が既に起きていたはずだ。

その他の関連するニュースとして、アメリカの複数の州　VS　ワシントンでの裁判と反乱だ。既に１４州が新しい国民健康法案が憲法に反するという裁判を起こしている。また殆んどの州政府は既にワシントンからの独立を宣言した。

イギリスもワシントンに全面的な喧嘩を売り始めた。イギリスの国会がイラク戦争が違法であったかどうかを調べるために、ブッシュ政権のチェイニー副大統領、ライス国務長官やラムズフェルド国防長官の証人喚問を呼び掛けている。要するにに戦争犯罪者であるかどうかを調べたいと言っている。このことはイギリスの新聞では報道されているが、アメリカの新聞では報道されていない。

また旧ソ連とそっくりの憲法を持つＥＵも解体され始めた。いわゆる「ギリシア危機」というのは、勤勉で貯金をする北欧が地中海の国にお金を渡さないと断言している。地中海の国々がユーロから脱皮して新しい通貨を出すのは時間の問題である。

もちろんまだ終わってない。企業プロパガンダマスコミが嘘を止めて、アメリカ軍が戦争を止めるまでは気を緩めてはならない。

The N.W.O. Cabal is collapsing; the signs are everywhere

The following group contacted the Black Dragon Society promising the Federal Reserve Board and the Washington D.C. crime syndicates will soon lose power. They sent me an audio file but I got the message “this file cannot be opened at this domain.” However, I found the audio here:

http://www.rumormillnews.com/cgi-bin/forum.cgi?read=169644

Several people, including a direct envoy from the Chinese Politburo and a member of the British Royal family have told me a similar tale of imminent change. The gist of all their stories is that soon vast amounts of new government-controlled funding will become available and that the Federal Reserve Board and the Internal Revenue Service will be dismantled.

We have been disappointed before but there is enough information now available, even on the corporate propaganda media outlets, to make it clear we are reaching the end game.

Among the bits of evidence we find Japan, China and Russia not only not buying new Treasury bills but actively reducing their holdings. We also find the world’s central banks are no longer buying T-bills either.

Then we have China announcing they will have a trade deficit in March. That sounds like bad news for China but in fact is due to their increasing their imports of commodities from around the world by 80% year on year. This is part of their strategy to take down fiat dollars by refusing to buy anything but real stuff with their own hard-earned dollars.

Anybody with basic math skills can figure out, after looking at this chart from the St. Louis Federal Reserve Board:

http://research.stlouisfed.org/fred2/graph/?s[1][id]=AMBNS

that the only reason the US has not experienced hyper-inflation is because all those trillions of dollars the Feds have created since September 2008 are not being honored as valid currency by the rest of the world and even most of the US banking system.

On top of this you have over a dozen US states (and soon a lot more) suing the Federal Government claiming the Obama health-care law is un-constitutional. Most states have also now passed laws denouncing many D.C. power grabs as un-constitutional.

The British have also thrown down the gauntlet at D.C. by demanding that Bush era Vice-President Cheney, Secretary of State Rice and “Defense” Minister Rumsfeld all testify in front of a Parliamentary enquiry into the legality of the Iraq war.

Even the most brainwashed people out there will also notice the Euro and the European Union are falling apart. Basically, the hard working and frugal Germans and Nordic peoples are refusing to subsidize the Mediterranean countries. The “Greek” crisis is really the death knell for the Soviet style EU because the Mediterranean countries have no viable alternative to issuing their own currency. The Euro is going to end up as a German/Nordic successor to the Deutschemark.

Of course, it is not over until the fat lady sings and until we see the propaganda media organs shut down and the Washington D.C. criminals put in their place, we need to keep our powder dry and stay fully alert for any tricks or terror they may try to pull off. 　

コメント
01. 2010年3月27日 23:22:23 あーあ、作られた星条旗は灰と化すのかあ。 偽りの国家に翻弄され、苦しみ抜いてやっとアメリカ・アングロサクソン共にも、自分の心にこそ本当の星条旗があることが分かったのかあ。 遅ればせながら日本も少しづつ、国民一人一人の独立記念日が近づいてきてるぜえ。 喜んでくれよなあ、アングロサクソンよう。 オレらユダ金に騙され、やる必要のない戦争しちまった同じ戦友じゃねえかさ。 民主は頑張ってるぜえ。 晴れて国民のための政治が実現したら、酒酌み交わそう。 うん、約束だぜよー。
02. 2010年3月28日 01:04:39 >アメリカ国内の有力団体からの連絡によると、近いうちにアメリカで革命が起きるようだ（一部起きている）。 この手の話は腐る程聞いてきた。 ２０年以上前からだ。 挙げ句、未だにアメリカは厳然としてそこにあり続けている。 信憑性ゼロのユダヤのガス抜き記事だ。
03. 2010年3月28日 11:06:03 02 ふーん、なんたはなんのガス抜きだあ？
04. 2010年3月28日 13:43:09 彼は一体どういう人なんですか？　信頼できる話とは思えない。
05. 2010年3月28日 14:18:33 アメロに切り替える計画は何度も検討されてるとかだよ 債権国との協議とかが上手く行かないとか 米ドル資産は外国政府や外国企業が多く持っているので アメリカの都合で新通貨と米ドルの交換比率を決められると困るのじゃ？ 半年前頃から揉めてるとベンジャミン・フルフォードさんがリポートしてた。
06. 2010年3月28日 16:11:53 ＞０２ 刹那の記憶しか保てない障害があると、２０年が永遠に思えるんですね？解ります。 だから、ある種の日本人は歴史の「修正主義」に無防備なんでしょう。
07. 2010年3月28日 18:14:29 >>06 例えばウヨ連中の雑誌では中国は崩壊する！ってやってかれこれ数十年経つけど 毎年毎年今年中国は崩壊する！ってぶち上げてるよね。 それと変わらないっての。 20年が永遠とか刹那とか下らない煽り言ってる暇があったら、毎年毎年 繰り返されるこの手のデマ記事覚える位しなよ。
08. 2010年3月29日 00:23:25 日本では米国各州の財政が破綻状態にあることは、それが悲惨なことになっていることは、ほとんど報道されません。 学校が削減され教師のクビが飛んでいます。教師とＰＴＡは抵抗します。ガソリンを買うお金がないのでパトカーが全く動いていません。民営化された刑務所に支払う金がなくて、カリフォルニアでは囚人の解放さえ始まったそうです。公務員の給料の遅配は日常化し、給料の代わりにもらった州の何とか債券では、どこも品物を売ってくれないそうです。ロシアの学者はソ連が解体に至ったように、米国もいくつかの地域に分裂すると予想しています。米国にはソ連に引導を渡したゴルバチョフ議長のような人物がいないことが悲劇です。
09. 2010年3月29日 11:13:54 金の切れ目が縁の切れ目、ユダ金の断末魔聞こえないふりかい、02・06はよ。 阿呆だぜ、ふん。
10. 2010年3月29日 19:42:19 17,000 teachers are to be laid off too in Illinois.. イリノイ州の教師、17,000名がレイオフの予定。 Plus a 1.5 billion dollar cut in education... さらに教育費 US＄1,500,000 カット （以上 http://www.centralillinoisnewscenter.com/news/local/88880027.html） The Illinois State Police is projecting that 30 percent of its troopers would lose their jobs イリノイ州警察、警官の30パーセントが失業すると予測 state-funded child care, drug treatment and mental health services would take a hit; and public health programs would be eliminated. 州による保育援助、薬剤治療ならびにメンタルヘルスサービスが打撃を受け、公衆衛生プログラムも廃止の可能性 （以上 http://www.sj-r.com/news/x38421208/State-budget-cut-pain-shared-by-many ） 「薬剤治療ならびにメンタルヘルスサービスの削減」は、百害あって一利なしとの認識の広がりでしょう。 公衆衛生プログラムも、製薬企業との癒着によることが明るみに出て、そのあたりを削るようですね。

11. 2010年3月29日 22:24:54 景気の二番底は来ないとマスコミは報道するけど アメリカの現状を眺めると二番底が来そうな勢いだよ 株は買いじゃなくて売りだよ

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