アメリカは財政破綻を避けるため、日本に脅しをかけている訳で、本当に、米国債暴落による「借金踏倒し」計画があるかは、見方が分かれるだろう。

ただ、アメリカのおかれた経済的袋小路の状況や、現在の中露等経済新興国に包囲された国際情勢を見ているとウルトラＣの「計画倒産」にも妙に説得力がある。

いずれにしてもアメリカが危機的状況にあり、旧ソ連のように国家破綻する可能性が目前に迫っているようだ。

◆「東海アマ地震予知」から
　http://www1.odn.ne.jp/~cam22440/yoti01.htm

（転載開始）

　●アメリカが米国債を紙屑に変えるということ

グーグル問題・台湾武器売却問題・ダライラマ訪米問題などの一連の流れは、明らかに中国に対する刺激を意図したもので、メンツを最大の行動原理としている中国政権側は、これに対して「米国債不買・売却」で応じるしかない。つまり、アメリカは米国債を意図的に売らせ、紙屑化する戦略をとっているということだ。

これは何を意味するのか？　おそらく、噂されていたアメロ体制への移行か、切り下げデノミなどにより、米国債所有国、日本・中国・中東に犠牲を押しつける劇的な赤字減らし政策を行うと決定したのだろう。

だとすれば、これから世界経済に何が起きるのか？
（１）中国に猛烈なインフレが発生し、インド・ブラジルから世界に波及し、世界中でハイパーインフレの嵐となる　
（２）世界中のペーパーマネー、デリバティブ資産が、みな紙屑に変わってゆくことで、現物指向、とりわけ金・原油・穀物が暴騰する。　
（３）これによって、世界中の人民が食料を購入できず、各国で暴動内戦に至る。
（４）国際貿易為替体制が崩壊し、食糧自給率の低い日本・韓国・フィリピンなどで国家崩壊が起きる。
（５）混乱に乗じてＣＩＡやＦＳＢの謀略破壊工作が世界を覆う。たとえば泰山原発がチェルノブイリのように破壊され、東アジア全域を汚染する。このことで、アメリカが劇的に優位に立つという目論見なのだろう。

（転載終了）

◆「イーグルヒット」から
　http://eagle-hit.com/

（転載開始）

【Ｑ】

インフレ、強いてはハイパーインフレになった場合、お金の価値が下がるのであれば、金を持っていても意味がないのではないか？たとえ金価格が２倍になって１グラム６千円になっても、通貨の価値が１０分の１、１００分の１に落ちていれば、換金するメリットがないように思えるが・・・。

【Ａ】

その通りである。換金すれば当然そのようなことが起きる。

であるから、一般に言われるのは、「他のペーパーマネーが紙くず同然になるのだから、それらで資産運用せず、金に逃避させて資産保全を図ってください、その方が金価格も上昇し、含み資産も増えますよ」ということであって、換金までは想定していない資産防衛策である。

通常、そのような場合、換金して当座の資金を確保したいのであれば、その時の強い外貨、あるいはその外貨で決済できる海外口座のクレジットカードを利用するというのが手立てとなる。

しかしながら、私はそれでも十分メリットがあると思われる重大なポイントを挙げさせていただく。

第一点に、金は普遍的な価値をもっており、どこの国へ行っても一定の価値を有し、決して価値がゼロになることはない。従って、ハイパーインフレとなり通貨の価値が暴落しても、巷の商人やビジネスでは、通貨よりも金の方が有り難いわけであり、食糧や物品と交換してくれる可能性があるのだ。（その意味で流動性の高い金貨をある程度をお持ちになった方がよいだろう）物価高騰でも金貨１枚で多くの物資と交換でき、生活も安泰となることであろう。

さらに、重要なことは、金本位制に準じた新通貨体制が敷かれるということである。

その際は発行される「世界共通通貨」「統一通貨」と金との交換比率は、他のメジャー通貨に比べて高くなると思われる。しかも変動相場から固定相場へ移行する公算が高く、金価格が高騰し、高止まりしたところで固定された価額で交換されることになるであろう。

恐らくどんな他の通貨よりも、新通貨をより多く持つことができるようになるであろうし、為替変動もなくなるわけだから、通貨の価値が目減りすることもなく、世界共通の価値で物が買えるようになるということである。

そのような意味で、私は金保有をお勧めしているのである。

以上、参考となれば幸いである。

（転載終了）

◆「Walk in the Spirit」亀井氏とタレブ
　http://plaza.rakuten.co.jp/555yj/diary/201002040001/

（転載開始）

　亀井氏は言った、

ゆうちょ銀の運用先多様化を、米国債や社債にも−FT紙
2010/02/02 09:31

２月２日（ブルームバーグ）：亀井静香金融・郵政担当相は、ゆうちょ銀行の資金運用先を米国債と社債にも広げるべきだとの考えを明らかにした。

　　http://www.j-cast.com/images/2009/mono52454_pho01.jpg

英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）が１日に報じた。
ＦＴは、同相の話を基に、現在のゆうちょ銀の運用先は約８割が日本国債だと伝えている。

　タレブは言った、

「人類は全員」米国債を空売りするべきだ ...
2010/02/04 22:27

２月４日（ブルームバーグ）：2007年に出版されベストセラーとなった経済書「ブラック・スワン」の著者、ナシーム・タレブ氏は、米国債を空売りしよう と考えるのに深い思考はいらないとして、「人類は全員」そのような取引をするべきだと述べた。

　　http://i45.tinypic.com/2ajq150.jpg

モスクワでの会議で発言した。　
（原文：Taleb: "Every Single Human Being" Should Be Short U.S. Treasuries）

参考）

その１）

米国債発行額から見ると 2010年は注目の年になる

2010が興味深い年になるであろう最大の理由は、
既存の国債の償還分が、7020億ドル加わり、
国債発行合計が2.55兆ドルとなることである、

　　http://i49.tinypic.com/28ceqec.jpg

＊上記で、茶色が満期償還分国債、青が新規発行国債、

その2）

中央銀行の国債買入れの限界

問題はこちら、

米国の2009年度の新規赤字額は約＄1.5Trで、
国債でカバーする必要があった、
ところがChart2で示すように、

　　http://www.infiniteunknown.net/wp-content/uploads/2010/01/yankee-go-home.jpg

2009年度の米国債を購入した外国人は激減（平均で20％）、
特に大口購入先だった中国の減退が目立ってきた、
（中国の2009年度の購入額は1000億ドル止まり）

では2009年度、残りの 80％は誰が購入したのか、
答えがChart1である、

　　http://www.infiniteunknown.net/wp-content/uploads/2010/01/quantitative-easing-is-easy.jpg

要するに、中央銀行が、
この一年の不足分を一手に引き受けた格好になっている、

自分で発行して、自分で買っている、
米国債がポンジスキームと言われているゆえんだ、

2010年はさらに買上げが必要だとーー、

これが、続くこと自体が奇跡、

（転載終了）
　

コメント
01. 2010年2月07日 00:14:57 アメリカの狙いは何なのか？　中国と密接な関係のある小沢一郎を追い込んで、独裁者小沢一郎と取引をしたのだ。 自民党政権時代も、小泉内閣や安倍内閣や福田内閣に対してアメリカは米国債を買えと絶えず圧力をかけてきました。竹中平蔵や渡辺よしみ金融大臣も郵貯資金１００兆円で米国債を買えと言っていました。小泉、安倍、福田首相は内閣を投げ出す事で抵抗してきたのですが、麻生内閣でも中川金融大臣をハルシオン入りのワインを飲ませて記者会見させて失脚させた。 アメリカの秘密工作は、だんだん露骨になってきて「株式日記」では、それを暴露してきましたが、知らないのは国会議員とマスコミの記者たちばかりだ。小沢一郎も幹事長を辞任して、郵貯の２００兆円を守るべきなのですが、小沢一郎は国を売ることでアメリカに泣きついて幹事長の地位にしがみついた。 もともと小沢一郎は売国奴であり、郵貯資金２００兆円をアメリカに上げてもかまわないと考えているのだろう。愛国者であるならば安倍晋蔵や福田赳夫や中川昭一のように地位を投げ捨てて抵抗すべきなのだ。いったん米国債を買ってしまえば売ることが不可能になる。 アメリカが急に台湾に武器売却を決めたのも、日本の民主党政権への圧力ですが、普天間基地問題も台湾への武器売却も小沢一郎への検察の捜査も、みんな関連性があります。小沢一郎が辞任すれば民主党の親中派への見せしめになるし、小沢一郎が泣きついてきたら、郵貯の２００兆円をアメリカに差し出させて検察をストップをかける。 独立総合研究所の青山繁晴氏はこのような事を知らないのだろうか？　たぶん知っているはずですがテレビでは言えなかったのだろう。青山繁晴氏もこれを暴露すればテレビから下ろされるという圧力があるから言えない。アメリカは日本のマスコミにも大きな影響力があるからアメリカの言いなりだ。田中角栄も検察とマスコミによって失脚しましたが、背後にはアメリカがいる。 小沢一郎も愛国者なのなら幹事長や議員を辞職する事で日本の財産を守るべきなのですが、小沢一郎はもともとが売国奴だからアメリカに命乞いをして２００兆円をアメリカに差し出すのだ。そこが田中角栄と小沢一郎が違う所だ。問題は亀井静香金融担当大臣ですが、郵政民営化に反対してきたのも郵貯簡保の３８０兆円を守る為ですが、アメリカの言う事を聞かなければＣＩＡに殺されるのでしょう。 中川昭一が自殺したのも自殺に見せかけた暗殺に近い。産経新聞の記事には「株式日記」のような分析記事は書けない。キャンベル国務次官補が小沢一郎に会ったのは、検察にストップをかけるから郵貯の２００兆円をよこせと言うバーターなのだろう。日本人はお人よしだからこのような謀略論には気がつきませんが、「株式日記」の目は誤魔化せない。 [削除理由]：２重投稿
02. 2010年2月07日 00:19:44 北朝鮮が行ったデノミが、思わぬ波紋を引き起こしている。 常に強気でしたたかな外交手腕で日本国内からも、 「北朝鮮ぐらいの交渉力が日本にもあれば」と言われているが、 今回のデノミでの国内の混乱では、担当者を処分し、この政策の不備を認めている。 北朝鮮で起こった事ではあるが、これは大変強力な「他山の石」であり、 これまで噂されたドルの運命を左右すると思われます。 あの完全に支配された北朝鮮でも経済政策で不義理をすれば、土台が揺らぐ。 では今の国際社会はどうか？冷戦後、確かにアメリカ一国が 覇権を握る状態になったが、北朝鮮の国内事情程に磐石か？ 世界に不義理をしても安寧か？と。
03. 2010年2月07日 01:50:49 オバマ政権は中国を見誤ったと思う。　中国は言いなりにはならないと言う判断から一挙に反対方向に舵をとったと見る。　中国を除外してG7の秘密会議を開催したと言えば、その意味は充分すぎるほど良く判る。　と言ってもアメリカが一国だけで出来る話ではないから、G7を仲間に引き込む作戦になった。　亀井大臣の突然の発言の意味が何かを考えれば、答えは仲間に対しては優先的に新ドルを提供するということだろう。　恐らくG7に続いてロシアとOPECと抱き込むことになるから、拡大G8プラス産油国の会議と言うことか。　袖にされた中国は破産するしかない。　ハイパーインフレとなるのは間違いない。　アメリカの国内の情況も悲惨なもので、テキサス・アラスカ・ヴァーモント等の州が連邦から離脱する動きが既に始まっている。　現在のドルの停止、新ドルの発行より先に、先進国での金融規制強化とヘッジファンド・レバレッジの禁止となれば、中国のバブルは破壊されてしまうだろう。　一年先二年先の話ではないことも確か。　安全だから金にシフトすると言っても、金では石油も穀物も買えないだろう。　小沢幹事長の抵抗があったからこそ、日本は仲間はずれにされないですんだと言えるのではないか。　事態は急速に動いているから、いまからじたばたしても遅い。　この後の数ヶ月が勝負になるだろうと思う。　N.T
04. 2010年2月07日 07:13:40 ０３ なら中国は直ちにアメリカ国債を売る。 アメリカ長期金利暴騰 株価大暴落 世界中に伝播 決済不能が続出 中国はその時既に必要なものを買ってる。だって、ドルやめるんだから現物 ところがＧ７はアメリカに義理立てすると米国債紙くず化で大損。 購買力喪失すなわちデフレ Ｇ７は買わないだろうから(新ドルもらえない)ドルは３０円以下。 ハイパーインフレになる機序が分からない東海アマはとにかくハイパーインフレ。 食料供給率中国９７％、日本４０％
05. 会員番号4153番 2010年2月07日 07:42:24: 8rnauVNerwl2s 北朝鮮が行ったデノミのお手本は、日本です。 以下、転載 資産税は終戦直後の昭和２１年２月に公布されました。正式には「金融緊急措置令および日本銀行券預入令」と呼ばれ、銀行へ強制預金させ、預金封鎖を実施、引出も制限された上、「新円切り替え」が行われました。 その際に資産税等をかけ、預金から天引き、足りない場合は、土地などの現物を没収しました。厳密には、課税にも幾つか種類がありましたので、参考までに挙げておきましょう。 ●富裕税〜総額500万円以上の財産に課税。（最大３％） ●財産税〜一定金額以上の資産に25％課税（1500万円超90％） ●再評価税〜インフレによって価値が増大した資産を再評価して、６％の課税。 ●戦時補償特別税〜戦時中に発生した民間企業の政府に対する未払い請求権に100％課税。（実質、棒引き） ...その他、取引税、非戦災者特別税など。 終戦後のどさくさで、かなり無謀と思われるようなものもありますが、当時の目的対象は、資産家にありました。特に財閥は解体を招くことになりました。 現代においてはその主眼が、富裕層はもちろん、中流層全般、庶民一般まで幅広く網をかけてくると思われます。 では、上記の終戦後の事例も勘案し、今後資産税等がかけられた場合の対象となるもの、対象とならないものを、 私なりに分析し、掲げておきましょう。（なお、有価証券（通常、株式、債券、社債、国債、保険等）などペーパ ーマネーは実質、毀損している状況であると思われますので、対象外としております） 〔対象となるもの〕 現金（預貯金）、不動産（土地・建物）、金融商品（外貨、為替証拠金等）、準通貨（金・銀現物） 〔対象とならないもの〕 法人資産（法人税で徴収）、古物（絵画、アンティークなど）、貴金属、宝飾品、車、高級家具、耐久消費財等（売買時に税徴収できるもの） 勿論、100％ではありませんが、古物・アンティークというのも資産防衛には狙い目かもしれませんね。参考にしていただければ幸いです。
06. 2010年2月07日 13:16:53 日本の米国債保有高は757billion http://www.ustreas.gov/tic/mfh.txt あめりかの来年度予算の軍事費が708billion＋1billion。 日本の米国債保有は、小泉氏の時にイラク戦争の戦費を援助すると言うことで 買い増したと思う。 大体、あめりかの国防費ぐらいの米国債を我々は保有している。 70兆のお金がどうなるか財務省は気にならないのでしょうか？
07. 2010年2月07日 14:42:50 ↓ 757,708,1の前に$が抜けてました。 2008年11月$625billionどうして$757billionに増えたのかな。 買いました？ イギリスも$150billion増えている。 ドイツ・フランス・カナダは$50billion前後、イタリアは$19billionだから あめりかがデフォルトになっても平気か。
08. 2010年2月07日 23:37:06 >>5 古物・アンティークは贅沢・趣味品。 バブルであれば暴騰するが、世界経済破綻であれば二束三文になる可能性もある。 米国は国際金融マフィアに食い荒らされてマヒ状態。 金融マフィアを駆除するには計画倒産しかない。 米国は反中政策で中国に米国債売らせる気満々。 でも、米国経済なくして中国経済は成立たない。 失業率20％〜50％になれば、米国連邦政府も中国共産党も倒される可能性大。 米国は米軍に国内治安を任せる。 中国は各省の人民解放軍を統制できるか？ 米国は念願のFRB解体後に新ドル発行、中国は人民元。 世界はどっちを信認するか？ 米国に決まってる。 同盟国にはドルと新ドルの交換率を良くし、敵対国にはドルと新ドルの交換率悪くするので、中国は滅ぶ確立高い。 キリスト教国でもユダヤ教国でも白人国でもない人権無視の独裁国に覇権など獲れるわけない。 獲ってくれと熱望しているのは、極左共産主義者の国際金融マフィアだけ。
09. 2010年2月07日 23:57:46 極左共産主義者の国際金融マフィア＝イルミナティの統治戦略は、国家と宗教を破壊して人々を考えない葦＝ゴイムにし、ゴイムを独裁政権に統治させその上に君臨すること。 中国と中国共産党は理想的な実験体。 今は、政府＝国民vs極左金融マフィア＝イルミナティの戦い。 オバマが国民の側に立って戦いを始められるかに掛かっている。 オバマが米国内でイルミナティに敗れればサタンイルミナティの暗黒統治がやってくる。
10. 2010年2月08日 00:59:00 親中の小沢は勿論イルミナティ組。 世界は国民vsイルミナティ。 独裁小沢支持者は国民の敵なのだが、奴等は小沢支持が民意だと暴言を吐く。 まあ、奴等の大部分が日本人を敵視する在日朝鮮人＆特亜なので、図式通りかwww

11. 2010年2月08日 02:48:42 通貨の価値が１０分の１、１００分の１に落ちると、その通貨に対して、実物である金の価値は10倍、100倍になるのではないですか？ 「イーグルヒット」からの転載記事を読んで頭の弱い私は混乱しています。 どなたか教えてください。
12. 2010年2月08日 20:33:52 まじめに働いた六十歳あたり、稼いで、税金で、上前ハネラレテ、マスゴミに騙されて、B層なんて政治家に馬鹿にされ、ても、TV、新聞の大本営発表しか信じない。しっかりしろ、ジジババ
13. 2010年2月08日 20:36:21 君たちまさかこんな話を本気にしてるの？基本的な仕組みがわかっていないと騙される人もいるかも知れないけど。
14. 2010年2月08日 21:52:23 可処分資産の９０％は、金の地金に替えました。 残りで玄米、乾麺、他保存食を大量に確保しました。 本当の恐慌到来に準備万端、いつでも来い 玄米は家に置いてても一年近くは保存可能、乾麺（そば、そうめん、うどん、ラー メン）は2年ぐらいは保存可能、その他手作り食品は保存料が無くても発酵の調整 と、温度・湿度を管理することでいつまでも保存可能ですよ。 （味噌、ベーコン、生ハム、サラミ、魚の燻製、乾燥野菜） 後は、その時々、納豆、ヌカ漬け、塩辛、マヨネーズ、ソース、を作って豊かな恐 慌ライフに準備万端、インフレになっていない今だとたくさんの食料備蓄もとても 安いですよ。 カルト教団のご託宣じゃないけど恐慌は必ず来ると思うので、ボーイスカウトのよ うに・・・・・　　備えよ常に・・・・・・
15. 2010年2月24日 01:43:48 本題の件ですが… 金が単に普遍的な価値を持つだけではなく、主要国通貨と比べて明らかに購買力を維持し続けている、という事実を加える必要があるのではないでしょうか？ 少なくとも対原油価格でみた金の購買力が、ここ50年で殆ど変わっていないという事実があります。 主要経済国通貨（旧ドイツマルク含む）とは、明らかに全く異なる強みを持っています。 参考…GoldMoney.comのCEO James Turk氏の講演ビデオ 　http://www.youtube.com/watch?v=w38RPOBVJJk ブレトンウッズ体制下の米ドル、英ポンドの購買力の下落具合を見ても、相対的に金が購買力を安定的に保ち安心できるということは、明白だと思います。
16. 2010年2月27日 00:38:04 また、イーグルヒットが中途半端な知識で庶民を混乱させてますね… こいつら本当に何者ですか？？ 15のコメントじゃありませんが、少なくとも過去50年位の金の購買力分析ぐらいやってから、モノを話して欲しい。

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