病気や老後の心配をせず、思い切り働ける社会を実現させ　持続的な成長、国際競争力の向上を　どっちだ

病気や老後の心配をせず、思い切り働ける社会を実現させ　持続的な成長、国際競争力の向上を　
http://www.asyura2.com/09/senkyo75/msg/204.html
投稿者どっちだ日時 2009 年 11 月 24 日 11:03:36: Neh0eMBXBwlZk

MRICメルマガから転載
http://medg.jp/mt/

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　　　　　　　　▽　日本の社会保障はどうすべきか？　▽

　　ナビタスクリニック立川　院長
　　東京大学医科学研究所
　　先端医療社会コミュニケーションシステム　社会連携研究部門　客員研究員
　　久住　英二

　　　　　　　　　2009年11月24日　ＭＲＩＣ by 医療ガバナンス学会　発行
　　　　　　　　　　　　　　　　　http://medg.jp
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　低負担・低福祉の小さな政府を目指した自民党政権が終わり、民主党政権が誕生しました。今後は、医療費を含む社会保障費が増額され、社会保障が充実すると期待されます。かつては、なんでも効率化、民間でできることは民間に、という風潮がありました。私は、医療などの社会保障に関しては、民間に任せるべきではないと考えています。なぜなら、民間に任せると、加入者の利益より企業利益が優先されるからです。

　医療に関しては、医療費の多寡と平均寿命との相関関係が示されており、自民党と財界が目指していた効率化（＝費用削減）では医療の質を低下させていたました。経済協力開発機構が2007年に、医療費と平均寿命との相関関係を集計し、データ発表しています。先端医療のレベルが高いはずの米国は相関カーブのはるか下に位置し、日本は飛び抜けて上にあります。これは、高い医療費をかけている割に、米国では長生きできず、日本では費用の割に長寿であることを示しています。もちろん、伝統的生活様式の違いなど、医療以外が寿命に寄与する部分も少なくないと思いますが、医療の貢献は相当大きいです。日本は高齢化しているため、本来、医療費は上位にあるべきなのですが、30カ国中21位です。異常な医療費抑制政策のもと、現場の医療者の自己犠牲が医療を支えてきたからです。米国では国民皆保険制度がなく、4700万人あまりの無保険者がいます。所得の少ない年金生活者や障害者向けには公的保険がありますが、薬代は実費負担です。労働者は民間の医療保険会社と契約しますが、受けられる医療の範囲は、保険契約の内容により異なります。また、保険の支払いが受けられる医療機関も制限されます。日本とは大違いですね。

　現在でも、国が何でもやると民間の活力が削がれ、国際競争力が低下するとの主張が流布しています。では、国による社会保障が充実しているスウェーデンやデンマーク、フィンランドなどの北欧諸国の国際競争力は低いのでしょうか？世界経済フォーラム（福田元首相が行ったダボス会議です）による競争力ランキングでは、これら北欧諸国が4-6位を占めています。ちなみに、トップはスイスで、米国は2位、日本は8位です。社会保障が充実しているからこそ、老後や病気になったときに備えて貯金する必要がなく、お金が市場に流通することで若い世代も所得が得やすくなっているのでしょう。日本では、個人金融資産が1500兆円もありながら、50歳以上が1200兆円を有し、若い世代はワーキングプアとなり、次世代の日本を担うべき子供すら産めない状態となっています。

　日本が持続的に成長し、国際競争力を維持するためには、今こそ社会保障を充実させ、病気や老後の心配をせず、思い切り働ける社会を実現させるべきではないでしょうか。

くすみ・えいじ　1973年新潟県長岡市生まれ。新潟大学医学部医学科卒業とともに上京、国家公務員共済組合連合会虎の門病院で内科研修後、同院血液科医員に。
2006年から東京大学医科学研究所客員研究員。2008年に「ナビタスクリニック立川」開設。

※この記事は、新潟日報に掲載されたものをMRIC向けに修正加筆したものです。
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今回の記事は転送歓迎します。その際にはＭＲＩＣの記事である旨ご紹介いた
だけましたら幸いです。
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コメント
社会保障を充実させるにはやはり、当たり前ですが財源が必要ですがそれをどこから持ってくるかが鍵になります。考えられる方法としたら以下の3つなると思います。 ①増税か保険料の値上げか利用者負担を上げるか。 ②不足分を国債で補うのか。 ②他の事業を削減廃止してそれを宛がうかでしょう。 ①の場合国民にちゃんと説明し透明性を高めなければ誰も納得しないでしょう。 ②では、マクロ経済政策の公共事業投資と位置づけ成長戦略を持って行えば有効に思えます。 ③で言えば、削られた予算に似合うだけの効果があれば良いのですがマイナスになっては意味がありません。政策としてはとても面白いと思います。私は好きですこういうの 2009/11/24 16:00
「低負担・低福祉の小さな政府を目指した自民党政権」ということは、民主党政権は「高負担・高福祉の大きな政府を目指し」ているのか？世論調査などでは、民主党支持は60％に行っているが、同時に調査した世論の内容は明らかに政府財政の緊縮、低負担を要求している。この矛盾がいずれ爆発するのは確実でしょうね。 2009/11/24 21:55
＞同時に調査した世論の内容は明らかに政府財政の緊縮、低負担を要求している。　歳入を上回る予算を組み、40兆円を超える国債を発行し続けることはできない。だから、国から地方自治体に至るまで、政治屋や公務員が税金を食い物にしているシステムを改めようとしているだけなんじゃないのかな。　農業保護を名目とした調整金や課徴金、無駄な公共事業を展開している空港特会や道路特会・・・。それが一等地の事務所でろくに仕事もしない天下りの高給取りを抱えて、身内企業に利益移転する。　地方自治体でも同じようなことが行われていると聞く。　低負担を要求してるんじゃなくて、そういう無駄を排除してスリム化することを要求してるんじゃないの？　歳入に合わせた予算規模に縮小せざるを得ないことは誰でもわかることだろう。　問題は、どんなスパンでどんな工夫を凝らしながらやることじゃないのかな。 2009/11/24 23:32
日本のGDPに占める租税社会負担の割合はOECDのデータでは下から4番目（２００７年）なんだな。下から見ていくと、１位メキシコ、２０．６％。２位トルコ２４．５％。３位韓国２６．８％。日本４位２７．９％、５位アメリカ２８．０％。まことに小さな政府を実践するすばらしき国なんだよ。医療費がGDP比で低いけど、他の社会保障費のGDP比も低い。低い中で比較すると、医療費は比較的優遇されていたりする。悲しいですねえ。国民負担率も低いから、負担増無しに社会保障費を増加するにも限界があるだろうね。負担増は不可避と言えば、税金の無駄遣いは放置するのか？と言われるだろう。そんな、言わずもがなの議論は、そろそろやめましょう。以下は某所から借りてきました。いわずもがな３大トピック •未納が増えても年金は破綻しない　–未納者の無年金を問題視しないのか？　–問題視するのは当然 •この国で負担増は不可避　–税金の無駄遣いは放置するのか？　–放置しないのは当然 •医療費を増加すべし　–医療の配分はそのままで良いのか？　–良くないのは当然 2009/11/25 01:26
そりゃ違うんじゃないかい。　高度成長期を通して右肩上がりできた時に、将来ビジョンも持たずに、票集めのために出鱈目な政治をしてきた。二度の石油ショック後に安定成長へと舵を切るべきだったのにそれもせず、バブル崩壊後、歳入が減ったにも関わらず景気対策と称して大盤振る舞いをした結果、国債を乱発し、法人税減税、所得税の累進率緩和、相続税や贈与税の変更といった米国に右ならえした政策をとる一方、消費税導入をした。歳入欠陥が明らかな時期にだ。　「文化的最低限の生活をする権利を有する」とする日本国憲法がある。　どのようなモデルを組み立てられるのか？所得再配分をどうするのか？というミクロ政策と、日本国としての将来像や活性化策といったマクロ政策の整合性を如何にとっていくかという戦略なしに歳入欠陥＝負担増ができるのなら、だれでも政治屋になれるんと違うんかいな。　ただ、低所得者の担税能力は元々低い。しかし、国保・介護保険・国民年金といった定額の社会保障費負担、基礎生活物質にも掛けられる消費税、各種控除の廃止等々低所得層の公的負担は大きくなっている一方、もともと所得捕捉率がトーゴーサンピンと言われ、低い富裕層には様々な節税手段があり、更に、バブル以降累進性の緩和や減税などで歳入が大きく減少する中実施されてきた。　そこを問題にしないと言ってるんだが・・・。＞負担増は不可避と言えば、税金の無駄遣いは放置するのか？と言われるだろう。そんな、言わずもがなの議論は、そろそろやめましょう。　というが、言わずもがなの議論が軽視されてきた結果が現状なんじゃないのか。　負担増をどこに求めるのか＝消費税、どのように無駄を削減するのか＝聖域なき削減＝社会保障費の切り捨ての議論が進められる一方、欧米で実施・検討されている富裕層への課税強化がお題目に上らないのはなぜかを議論しなければね。＞•未納が増えても年金は破綻しない＞　–未納者の無年金を問題視しないのか？＞（以下略）　何が問題で、何をしてこなかったのか、どうすればいいのかの議論が必要だろう。そのためには正確な現状認識に基づく解析が必要なんじゃないの。　そんなまとめ方をすれば、どんな議論も言わずもがなになっちまうぞ！！！ 2009/11/25 06:42
木目の細かい議論で効率的な新しい国民の医療体制を構築していく正論でしょうねしかし今行われてい予算削減オンリーの事業仕分けでは木目の細かい議論何か無理私はまず民主党には医療の崩壊を食い止めるための具体的な政策の方を先に出してきて欲しかったその上でその政策を実行する為にこの部分は削減しますそういう対応をして欲しかった今回の事業仕分けは破壊だけが目的でありどこにも建設的な動きが見えない最大の疑問はそれじゃこの後削られたお金は何処にいくんですか？なんだかんだでまた誰かさんの懐にはいってしまうんじゃないの？政治の裏の世界って常にそうなんだけど利権を失う人人の陰にはかならず新しい利権を手にする人がいますこの事業仕分けはそういった利権の移動のための国民騙しのセレモにーでは無いとは残念ながら今のところ断言出来ない 2009/11/26 09:57
ベースとなる戦略やポリシーがあって初めて事業仕分けは意味をもつようになる。　今の事業仕分けが問題なのは、それがあってやっているのかどうかだ。　日本をどうしたいのか、無駄が発生するのはどこに問題があるのか、どのようなスケジュールでやるのか等々事前準備はどのぐらいやったのか、仕分けメンバーをどのように選定したのかなど疑問に思うことが多々ある。　以前、ＮＨＫで地方都市の事業仕分けのリポートがあった。仕分け人は巡回バスの廃止を提言していた。それを見ながら、同じＮＨＫのご近所の底力という番組で放映された無料巡回バスを運営するまでの苦労を思い出した。　都市部と地方では要求される事柄も優先度も異なってくる。そもそも、何故、中央でそれだけの事業をする必要があるのか、何故、都市部に集中して何とか快感とかいう御大層なものを作らねばならないのか。　報道される事業仕分けを目にしながら、思想も見えない政治屋達のパフォーマンスに利用されているだけじゃないかという想いがだんだん強くなってくる。 2009/11/26 12:55
↑ ８行目　快感→会館 2009/11/26 16:57

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社会保障を充実させるにはやはり、当たり前ですが財源が必要ですがそれをどこから持ってくるかが鍵になります。考えられる方法としたら以下の3つなると思います。 ①増税か保険料の値上げか利用者負担を上げるか。 ②不足分を国債で補うのか。 ②他の事業を削減廃止してそれを宛がうかでしょう。 ①の場合国民にちゃんと説明し透明性を高めなければ誰も納得しないでしょう。 ②では、マクロ経済政策の公共事業投資と位置づけ成長戦略を持って行えば有効に思えます。 ③で言えば、削られた予算に似合うだけの効果があれば良いのですがマイナスになっては意味がありません。政策としてはとても面白いと思います。私は好きですこういうの 2009/11/24 16:00
「低負担・低福祉の小さな政府を目指した自民党政権」ということは、民主党政権は「高負担・高福祉の大きな政府を目指し」ているのか？世論調査などでは、民主党支持は60％に行っているが、同時に調査した世論の内容は明らかに政府財政の緊縮、低負担を要求している。この矛盾がいずれ爆発するのは確実でしょうね。 2009/11/24 21:55
＞同時に調査した世論の内容は明らかに政府財政の緊縮、低負担を要求している。　歳入を上回る予算を組み、40兆円を超える国債を発行し続けることはできない。だから、国から地方自治体に至るまで、政治屋や公務員が税金を食い物にしているシステムを改めようとしているだけなんじゃないのかな。　農業保護を名目とした調整金や課徴金、無駄な公共事業を展開している空港特会や道路特会・・・。それが一等地の事務所でろくに仕事もしない天下りの高給取りを抱えて、身内企業に利益移転する。　地方自治体でも同じようなことが行われていると聞く。　低負担を要求してるんじゃなくて、そういう無駄を排除してスリム化することを要求してるんじゃないの？　歳入に合わせた予算規模に縮小せざるを得ないことは誰でもわかることだろう。　問題は、どんなスパンでどんな工夫を凝らしながらやることじゃないのかな。 2009/11/24 23:32
日本のGDPに占める租税社会負担の割合はOECDのデータでは下から4番目（２００７年）なんだな。下から見ていくと、１位メキシコ、２０．６％。２位トルコ２４．５％。３位韓国２６．８％。日本４位２７．９％、５位アメリカ２８．０％。まことに小さな政府を実践するすばらしき国なんだよ。医療費がGDP比で低いけど、他の社会保障費のGDP比も低い。低い中で比較すると、医療費は比較的優遇されていたりする。悲しいですねえ。国民負担率も低いから、負担増無しに社会保障費を増加するにも限界があるだろうね。負担増は不可避と言えば、税金の無駄遣いは放置するのか？と言われるだろう。そんな、言わずもがなの議論は、そろそろやめましょう。以下は某所から借りてきました。いわずもがな３大トピック •未納が増えても年金は破綻しない　–未納者の無年金を問題視しないのか？　–問題視するのは当然 •この国で負担増は不可避　–税金の無駄遣いは放置するのか？　–放置しないのは当然 •医療費を増加すべし　–医療の配分はそのままで良いのか？　–良くないのは当然 2009/11/25 01:26
そりゃ違うんじゃないかい。　高度成長期を通して右肩上がりできた時に、将来ビジョンも持たずに、票集めのために出鱈目な政治をしてきた。二度の石油ショック後に安定成長へと舵を切るべきだったのにそれもせず、バブル崩壊後、歳入が減ったにも関わらず景気対策と称して大盤振る舞いをした結果、国債を乱発し、法人税減税、所得税の累進率緩和、相続税や贈与税の変更といった米国に右ならえした政策をとる一方、消費税導入をした。歳入欠陥が明らかな時期にだ。　「文化的最低限の生活をする権利を有する」とする日本国憲法がある。　どのようなモデルを組み立てられるのか？所得再配分をどうするのか？というミクロ政策と、日本国としての将来像や活性化策といったマクロ政策の整合性を如何にとっていくかという戦略なしに歳入欠陥＝負担増ができるのなら、だれでも政治屋になれるんと違うんかいな。　ただ、低所得者の担税能力は元々低い。しかし、国保・介護保険・国民年金といった定額の社会保障費負担、基礎生活物質にも掛けられる消費税、各種控除の廃止等々低所得層の公的負担は大きくなっている一方、もともと所得捕捉率がトーゴーサンピンと言われ、低い富裕層には様々な節税手段があり、更に、バブル以降累進性の緩和や減税などで歳入が大きく減少する中実施されてきた。　そこを問題にしないと言ってるんだが・・・。＞負担増は不可避と言えば、税金の無駄遣いは放置するのか？と言われるだろう。そんな、言わずもがなの議論は、そろそろやめましょう。　というが、言わずもがなの議論が軽視されてきた結果が現状なんじゃないのか。　負担増をどこに求めるのか＝消費税、どのように無駄を削減するのか＝聖域なき削減＝社会保障費の切り捨ての議論が進められる一方、欧米で実施・検討されている富裕層への課税強化がお題目に上らないのはなぜかを議論しなければね。＞•未納が増えても年金は破綻しない＞　–未納者の無年金を問題視しないのか？＞（以下略）　何が問題で、何をしてこなかったのか、どうすればいいのかの議論が必要だろう。そのためには正確な現状認識に基づく解析が必要なんじゃないの。　そんなまとめ方をすれば、どんな議論も言わずもがなになっちまうぞ！！！ 2009/11/25 06:42
木目の細かい議論で効率的な新しい国民の医療体制を構築していく正論でしょうねしかし今行われてい予算削減オンリーの事業仕分けでは木目の細かい議論何か無理私はまず民主党には医療の崩壊を食い止めるための具体的な政策の方を先に出してきて欲しかったその上でその政策を実行する為にこの部分は削減しますそういう対応をして欲しかった今回の事業仕分けは破壊だけが目的でありどこにも建設的な動きが見えない最大の疑問はそれじゃこの後削られたお金は何処にいくんですか？なんだかんだでまた誰かさんの懐にはいってしまうんじゃないの？政治の裏の世界って常にそうなんだけど利権を失う人人の陰にはかならず新しい利権を手にする人がいますこの事業仕分けはそういった利権の移動のための国民騙しのセレモにーでは無いとは残念ながら今のところ断言出来ない 2009/11/26 09:57
ベースとなる戦略やポリシーがあって初めて事業仕分けは意味をもつようになる。　今の事業仕分けが問題なのは、それがあってやっているのかどうかだ。　日本をどうしたいのか、無駄が発生するのはどこに問題があるのか、どのようなスケジュールでやるのか等々事前準備はどのぐらいやったのか、仕分けメンバーをどのように選定したのかなど疑問に思うことが多々ある。　以前、ＮＨＫで地方都市の事業仕分けのリポートがあった。仕分け人は巡回バスの廃止を提言していた。それを見ながら、同じＮＨＫのご近所の底力という番組で放映された無料巡回バスを運営するまでの苦労を思い出した。　都市部と地方では要求される事柄も優先度も異なってくる。そもそも、何故、中央でそれだけの事業をする必要があるのか、何故、都市部に集中して何とか快感とかいう御大層なものを作らねばならないのか。　報道される事業仕分けを目にしながら、思想も見えない政治屋達のパフォーマンスに利用されているだけじゃないかという想いがだんだん強くなってくる。 2009/11/26 12:55
↑ ８行目　快感→会館 2009/11/26 16:57