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http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/265に「いよいよ太陽経済が始まる、山崎養世氏が見通す石油社会の終焉 」と言うほぼ一年前の記事がある。基本的に、今後石油に代わって太陽エネルギーが大きな役割を持つだろうと言う記事だ。
また、こちらは最近の記事だが、http://eco.nikkeibp.co.jp/article/special/20090917/102205/に、「新成長論 東京大学サステイナビリティ学連携研究機構 村沢義久氏、25%削減は不可能ではない 目指すは燃やさない文明」と言う記事がある。そして、この記事中では、「太陽光発電は夜間と悪天候時に発電できないためピーク換算で稼働率が約12%と低く」なると書かれている。なんと稼働率１２％と言っているのだ。そして、そのため、メガソーラー施設が必要で、使わなくなった農地、つまり、耕作放棄地に太陽光発電パネルを敷き詰めればいいのだと主張している。
しかし、そもそも太陽光発電パネルはまだまだ高価だ。家庭用の小規模のものでさえ１００万円単位の投資になる。大量生産で安くなるかと言えば、レアメタルを使う関係でそう簡単には安くはならないはずだ。さらに、パネルの寿命がせいぜい２０年と言われている。１０年を過ぎれば、故障がちになりメンテナンスの手間もかかる。メガソーラー施設を作ったとして、そういった問題にどう対処するのだろう。
つまり、日本では、太陽光発電も、風力発電も、本来はあまりよい選択ではないはずなのだ。もちろん、ソーラー湯沸かし機などは自分もかっては使っていたし、確実にエネルギー節約になり、いいものだと思う。しかし、太陽光発電や風力発電はあまりに頼りない。現実にどちらも発電効率は２０％に行かない。つまり、天候頼みであり、常時一定量の発電をすることができないのだ。だから、どうしても基幹部分、ベースロード発電として、原子力なり火力なりを使わざるを得ない。要するに、電力量のうち２割とか３割、せいぜい４割程度をまかなうことができるだけであり、原子力や火力発電に対する依存を止めることができないのだ。
なぜ、こういった最初からほぼ無理と分かっているようなことに対して、いかにも優れた施策であるかのような宣伝が行われるのだろう。
背景にあるのは、やはり、欧米、主にアメリカ資本による日本のエネルギー支配ではあるまいか？
田中角栄が１９７３年の石油危機に際して日本のエネルギー自立を模索し、結果的にアメリカによって失脚させられたのはあまりにも有名だ。
その他、日本が大きな景気変動を示すとき、その背景にアメリカによる日本支配が垣間見えることがかなり多くある。その典型が、ソ連崩壊の１９８０年代終わりとほぼ同時進行した日本のバブル景気とその崩壊だ。多分、その間、日本によって買われた米国債や、日本株のバブルとその崩壊によって激しく上下した株価及び土地価格からかなりの不当な利益がアメリカによるソ連崩壊工作を可能にしていたはずだ。
本来、日本に取りもっとも安全でかつ安価なエネルギー源である地熱発電の開発こそが今取り組むべきことなのだ。ところが、まったくと言っていいほど、地熱発電の新規開発、または技術開発への新規投資という話は、数例を除いて出てこない。
地熱発電は、すでに商業的に十分採算が合うところまで技術開発ができていて、稼動実績も３０年以上の稼働率９割に近い実績が実際に達成されている。原子力や火力のような危険性も、出力が天候に左右されることもないし、比較的小規模で十分に採算があうため、地熱資源のある場所ならどこにでも作れると言う非常に大きいメリットがある。更に、温暖化ガスをほとんど排出しない。また、高温岩体発電と言って、日本の電力需要を全てまかなうことができるとされる発電方法も技術開発はほぼ完成していると言われている。そして、多分最も地熱発電の中では高価であるはずの高温岩体発電でさえ太陽光発電よりはよっぽど安価にできるのだ。
だから、地熱発電がまったく話題に上らず太陽光発電とか風力発電がはやされる日本の状況は一種のエネルギー自立を妨げる動きと見ることができる。
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