肉を食べると癌になる米国産牛肉、発がん性のホルモン剤残留濃度が国産の6百倍…今後急増の恐れ
2017.02.04 文＝郡司和夫／食品ジャーナリスト Business Journal 「米国第一主義」を掲げるドナルド・トランプ政権がスタートし、米国産牛肉の輸入急増が非常に懸念されます。 米国は環太平洋連携協定（TPP）を離脱し、今後、日本に自由貿易協定（FTA）の締結を迫ってくるでしょう。 FTAは2国間協定で、当事国の利害や力関係が大きく影響します。実際、米国と2012年にFTAを締結した韓国では、米を除いた農産物は牛肉も含めすべて無関税になり、農業が壊滅的な打撃を受けています。米国とFTAを締結すれば、日本も韓国同様の事態になるのは避けられないでしょう。FTAを締結しなくても、米国が重要な戦略品目である牛肉の大幅な輸入制限緩和（関税、BSE対策の月齢制限、肥育ホルモン剤の使用など）を日本に迫ってくるのは確実です。 しかし、米国産牛肉の安全性は、世界中で大問題になっています。米国では90％以上の牛が肥育ホルモン剤（合成ホルモン剤）を使って飼・肥育されています。合成ホルモン剤が残留している牛肉を食べ続けると、乳がんなどにかかるリスクが高くなることから、EUでも日本でも牛豚などへの合成ホルモン剤の使用は認めていません。米国産牛肉の輸入を禁止しているEUとの間で、10年近くも論争が繰り広げられていますが、米国は合成ホルモン剤の使用を止めようとはしません。 一方、日本の厚生労働省は、貿易摩擦が生じることを恐れて、輸入時の検疫で合成ホルモン剤のチェックはほとんど行っていません。もし、検疫を厳しくすれば、90％近くの輸入米国産牛肉は食品衛生法違反で廃棄処分か積戻し処置となるのは確実といわれています。 現状でこの状況ですから、トランプ大統領の圧力に屈し、現在、枝肉で50％の関税がゼロになったら、米国産牛肉は雪崩を打って日本市場に押し寄せ、日本人の健康を今以上に脅かすことになります。 ■ホルモン残留濃度は国産牛肉の600倍！ 米国産牛肉がいかに危険な食品なのか。次の報告書を読めば、納得できるでしょう。 09年に開催された日本癌治療学会学術集会で、北海道大学医学部の半田康氏・藤田博正氏らが、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性がん発生増加の関連」という研究報告をしています。 これは、日本において乳がんや前立腺がんといった「ホルモン依存性がん」の増加に、牛肉に残留する肥育ホルモンが関連しているのではないかという視点から、国内で流通する米国産牛肉と国産牛肉の肥育ホルモン残留濃度を調べた研究報告です。 その結果、驚くべきことに赤身肉部分で米国産牛肉は国産牛肉の600倍、脂肪においては140倍ものホルモン残留が確認されたといいいます。ちなみに、国産牛肉に残留しているホルモンは、牛本来が持っている天然ホルモンと考えられます。 牛の肥育ホルモンに使われる合成ホルモン剤はエストロゲンで、乳がんや前立腺がんの原因になるといわれています。エストロゲンを治療で人体に使うときは、医師は患者に対して、将来、乳がんになる可能性があることを告げます。そんなホルモン剤が、国産牛肉の600倍も米国産牛肉には含まれているのです。EUが米国産牛肉の輸入を禁止しているのも当然といえます。肉牛は、日本では生後25カ月まで飼育されますが、米国では生後20カ月で出荷されます。短期間に急成長させるために合成肥育ホルモン剤を使用し、エサ効率を高めているのです。 外食の激安ステーキなどは、100％米国産牛肉と思って間違いありませんから、いくら安いからといっても、飛びつかないほうが安全です。
http://biz-journal.jp/2017/02/post_17937.html
日本への食肉輸出を準備するロシア
http://jp.sputniknews.com/opinion/20160727/2561168.html …
ロシアはアメリカみたく合成ホルモン剤やGM穀物飼料を禁止にしてるし、国をあげて無農薬有機栽培に移行してる。 日本はロシアとうまく信頼関係を築いてゆけばいいね。
2016年7月28日 00:39
米国では、出荷前の豚に数週間にわたって、成長促進と赤身増加のために成長ホルモン「ラクトパミン」を餌に混ぜる。
その副作用で、歩行異常、ひづめの障害、貧弱死などが起こるとされ、EUや中国、ロシアではラクトパミンの使用が禁止されている。 しかし、日本は米国産豚をそのまま輸入している。 2016年8月1日 17:03
http://www.asyura2.com/16/hasan111/msg/548.html
米国産牛肉､｢成長ホルモン｣の衝撃的な実態
日本人は｢安い牛肉の現実｣を知らなすぎる
山本 謙治 :農畜産物流通コンサルタント＆農と食のジャーナリスト
http://toyokeizai.net/articles/-/124545
平成27（2015）年度農林水産省の発表では、日本で消費された牛肉の60％が輸入牛肉だ
筆者は、野菜などの農産物と、肉や卵といった畜産物のマーケティングに関わる仕事をしている。ここ10年は特に牛肉に関する仕事が多くなり、また個人的に牛を所有（もちろん農家に預託しているのだが）し、自分の牛の肉を販売したりもしている。多くの牛肉産地と関わり、外国における肉牛生産の実情も見てきた。
その中で私が「輸入牛肉はちょっとなぁ」と思うその大きなポイントのひとつが「成長ホルモン」である。 「成長ホルモン」の正体とは!? 米国やカナダといった北米産の牛肉には、肉牛を育てる初期の段階で成長ホルモンを投与し、通常よりも短期間で身体を大きくするのが普通だ。私が米国の関係者に尋ねたところ「99％が成長ホルモンを投与している」と回答した。この、米国では広く使用されている成長ホルモンを危険視する人、いや人に留まらず危険視する国が多く、すでに国際紛争にまでなっている。 この件に関して、日本では単発的な報道は見られるものの、取り上げるメディアは多くはない。そこで、この成長ホルモン問題に関して解説を試みたい。 ホルモンというと、焼肉屋でよく見かける牛や豚の内臓肉を思い出すかもしれないが、実際にはあれはホルモンではない。ホルモンとは、本来は生物の体内で生成される、特定の生理作用を持った物質だ。ホルモンバランスが崩れると体調や精神に影響が出ることが知られているように、生物にとってとても重要なものである。そこで、そのホルモンを抽出または合成し、それを投与することで、医療などの分野でさまざまな効果が得られるようになっている。 ホルモンには、成長を促進したり、肉の主たる要素であるタンパク質の生成を促進する作用を持つホルモンもある。こうした成長促進に関わるホルモン、つまり成長ホルモンは畜産業において有用に働くことがある。たとえば、牛や豚、鶏や羊など、肉を食べるための家畜は、身体が大きくなってくれるに越したことはない。また、通常よりも早い期間で大きくなってくれるなら、餌代を削減できるので、これまたありがたい。 そこで、そうした成長促進に関わるホルモンを投与するということが研究され、実際に畜産の現場で利用されている。ただし、畜産では有用であったとしても、そのホルモンが多く残留した肉を人が食べることで、人の成長に影響があっては困る。だから、成長ホルモンの利用に関してはセンシティブな問題がつきまとうのだ。 数年前に米国の肉牛関連業界を視察したときのことだ。米国在住歴の長い日本人コーディネーターさんがこう話してくれた。 「最近、こちらでは牛肉や豚肉などにもオーガニックを求める人が増えてきています。彼らが気にしているのは成長ホルモンの影響なんです。ローカルニュースを見ていると、まだ幼い女子が早すぎる初潮を迎えたり、男子なのに乳房が膨らんできてしまう報道が出るんですね。これは成長ホルモン剤の残留に起因するのではないかと不安視する人も多いんです。そこで、お金に余裕がある層はオーガニックスーパーで、成長ホルモンフリーの畜産物を買いたいということになるんです。ですから、オーガニックスーパーは、今、非常に伸びている業態です」 試しに「hormone free beef」などのキーワードで検索をしてみるとよい。このキーワードについて論じている多くのウェブサイトがヒットするはずだ。その中身は、成長ホルモン使用の賛成派のものもあれば、強硬な反対派のものもある。英語圏ではこれだけ情報があるのかと唖然とし、一方の日本ではまだまだ一部だなと感じる。 米国では不使用牛肉がプレミアム価格 そして、米国で大人気の、店舗数も順調に増加しているオーガニックスーパー「ホールフーズ・マーケット」の食肉売場では、確かに成長ホルモンを使用しない、放牧主体で育てた牛肉がプレミアム価格で販売されていた。ニーズがないものは並べるはずがない。サシのほとんど入っていない赤身の肉だったが、きっと売れるのだろう。 ちなみに成長ホルモンとして使用されるものには、人や動物の体内に存在している天然型ホルモンと、科学的に合成した合成型ホルモンの2種類がある。よく言われることだが「天然なら安心」というものではなく、天然であっても合成であっても、その分量が多すぎれば問題が発生する可能性がある。そこで、国際的な動物医薬品の安全性について検討する委員会であるJECFAによって、天然型と合成型のホルモンそれぞれについて、一生涯にわたり摂取し続けても健康害が発生しないと推定される一日摂取許容量（ADI）が定められている。 加えて、国際的な食品規格委員会（CODEX)は、合成型ホルモンに関しては残留基準値を定めているが、天然型ホルモンに関しては、適切な利用の場合は人に大きな影響を与えないとして、残留基準値は必要なしとの判断をしている。日本においても、天然型については残留基準値は設定されておらず、合成型に関しては残留基準値が設定されている状況だ。 まず安心してほしいのだが、日本国内では成長ホルモンは使用されていないと考えてよい。というのは、成長ホルモン剤は動物用医薬品に該当する。動物用医薬品を販売したり使用するためには、まず農林水産大臣に承認される必要がある。これに関して、現状では動物用医薬品として登録されている成長ホルモンはゼロである。 状況を農林水産省に聞いてみたところ、もともと日本国内ではあまりニーズがなく、1999年に成長ホルモン剤のメーカー自身が自主的に承認を取り下げたという。メーカーが販売をあきらめるくらいなので、日本の生産農家には本当にニーズがなかったのだろう。 私が全国の肉牛肥育農家の庭先を回っていても、米国などにおける成長ホルモンの話題に関しては「ひどい薬だよね」と否定的な人がほとんどだ。この件については安心して、国産の牛肉を食べてほしい。 では、日本では成長ホルモンを投与した畜産物はいっさい流通していないのかというと、残念ながらそうではない。というのは、不思議な話だが、畜産物の輸入に関しては成長ホルモン使用の有無による制限が存在しないのである。なんじゃそりゃ、と思われるかもしれないが、実際そうなのだ。つまり、「日本国内で育てる肉牛には成長ホルモンは使わないが、成長ホルモンを使用した牛肉は輸入でどんどん入ってくる」ということである。 米国産肉牛は､ほぼすべて成長ホルモン剤を使用 2013年、全米の肉牛生産者のプロモーション（販売促進）団体の女性が来日した際、私に対するインタビューの申し出があった。日本における赤身牛肉の市場について調査をしているとのことだった。私が2007年から赤身牛肉の振興に携わっていたことを、どこかから耳にしたのだろう、これは面白いと考え、受けることにした。日本の牛肉市場に関していろいろ話をした後に「こちらからも質問していいかな？」と成長ホルモン剤の使用に関する質問を通訳の人に仕掛けたのだ。 そうしたら、まだ訳していないのにケラケラと笑い始めてこういうのだ。 「わかった、成長ホルモン剤の利用についての質問よね？ みなさんそれを不安視しているようですね。はい、米国の肉牛では99％、成長ホルモン剤を投与して生産しています。けれども、それらは基準に従って使用していますし、その限りにおいては人体に影響がありません。国民もそれを理解しています」 あまりに彼女が確信的にそう話すので、へえ、そうですかと言うしかなかった。ただし、本当にそうなのかは今でも疑問に思っている。「基準に従って運用」といっても、成長ホルモンの残留が基準値以上になるような飼い方をしているケースもあるのではないだろうか。米国国内でも成長ホルモン剤を不安視している層は一定数いる。だからこそオーガニックスーパーも流行るわけだ。ただ、圧倒的になにも気にしない、または情報を持たない層が多いため、他国にはそれが伝わらないということなのではないだろうか。 では、成長ホルモンを投与された米国やカナダの畜産物、特に言えば牛肉が日本に輸入されているのはなぜなのか。その、「そもそも」を振り返っておこう。
実は、1995年に食品衛生調査会の答申があり、日本では「成長ホルモンは低容量であれば問題ない」という判断をし、残留基準値をクリアしていればよいということになったのである。国内では事実上使用をしていないが、輸入はオーケーというダブルスタンダードのような状況が成立している。これはおかしい、という声は、食品の安全性に敏感な生協や専門流通団体、またNPOなどを中心に上がっている。
しかし、なんといっても牛肉は米国にとっては戦略的な輸出品目であり、肉牛や食肉に関連したロビイストやロビー団体が利権に群がるタフな業界である。米国産牛肉を輸入しろという圧力は非常に高いものだったろう。ただでさえ日本は、米国の意向を先回りして忖度（そんたく）するお国柄であることだし……。 かくして、日本には米国から、成長ホルモンを投与した牛肉が輸入されている。相場の関係から、それ以外の畜種や牛乳、鶏卵に関しては、そもそも輸入のニーズが低いためほぼ入ってきていないと考えてよい。 成長ホルモンを使った牛は「驚異的」 そうした状況に、関係者はまったく目をつぶっているかというと、そんなことはない。ここで名前を出すことはできないが、食肉の流通に関わる関係者や、畜産の生産者の間では、米国産牛肉の成長ホルモン使用を問題視する人は多い。 ある食肉流通業者の友人は、米国の大規模肉牛生産者の視察をした経験から、成長ホルモンを投与した牛の成長スピードの早さに眉をひそめていた。日本では最低でも25カ月齢くらいまで餌を食べさせなければ出荷できる体重にならないのに、視察した牧場ではせいぜい20カ月齢の肉牛が、すぐに出荷できるくらいの体重に達していたという。 また、現在日本では30カ月齢以下の米国産牛肉を輸入できるようになっており、日本を代表する食肉卸売市場である芝浦市場では、ロースなどの部分肉に分解されていない「枝肉」の状態での上場がある。これを落札した業者によれば「およそ20カ月齢のメスなのに400～450キロも枝重がある。メスは成長が遅いので、日本でも29カ月齢くらいまで太らせて450キロ程度であることを考えると、成長ホルモンを使った牛の大きさは驚異的ですよ」とのことだ。 読者の方で肉牛の肥育期間や枝肉重量を提示されても、その意味をパッと理解できる人はそういないだろうが、肉牛生産の知識がある人間からすれば20カ月齢で枝肉重量が400～450キロになるというのは、驚きである。ただ、それを手放しに喜ぶというよりは「おいおい、そんなありえない成長スピードになるクスリって、大丈夫？」という反応を呼ぶことが多い。 そして、もっと決定的ともいえる医療の現場からの声もある。
2009年に開催された日本癌治療学会学術集会で、半田康・藤田博正らの研究による「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性がん発生増加の関連」という発表があった。
これは、日本において乳がんや前立腺がんといった「ホルモン依存性がん」が増加している状況を、米国産牛肉に残留する成長ホルモンと関連があるのではないかという観点から、国内で流通する米国産牛肉と国産牛肉の成長ホルモン残留濃度を計測したものである。 その結果、なんと赤身肉部分で米国産牛肉は国産牛肉の600倍、脂肪においては140倍ものホルモン残留が検出されたという。この研究結果はヨーロッパの学術学会でもレターの形で紹介されたそうで、国内外で少なからず反響を呼んだといえる。 このように、畜産・食肉販売の現場や医学界でも、牛肉への成長ホルモン使用は問題視されてきた経緯があるにも関わらず、日本でそれほどこの問題が持続的に議論されている気配がないのは不思議だ。考えようによってはBSE問題よりもよっぽど悪い当たりくじを引いてしまう確率が高いようにも思えるのだが……。 米国産牛肉を食べる機会は今後増える 最後に、成長ホルモンについて筆者がどのように考えているか述べたい。 基本的に私は、成長ホルモンを使用した畜産物を食べたいとは思わない。理由は「気持ち悪いから」である。科学的にリスク評価をして、安全性が確認されているといったところで、それはあくまで「適正な分量を投与しているなら」という前提があっての話である。そして現場では常に間違いのリスクがあり、また故意に間違うというリスクも存在している。 だいたい、BSE問題以降、米国は何度も危険部位をつけたままの肉を日本に輸出しようとし、水際で発見されている。米国は約束したことを守ることができない国だと考えたほうがいいのである。そして現に米国国内で成長ホルモン問題を気にする人達が一定数いて、オーガニック製品が売れているということを耳にする限り、やはり成長ホルモンの人体への悪影響は起こりうる問題として考えるべきと思う。 日本ではこれから、米国産牛肉の食事機会が増えていくのではないかという懸念がある。そこに、より貿易の自由度を上げるTPP（環太平洋パートナーシップ）の話がプラスされるので、懸念はますます深まっていくのである。 この成長ホルモン問題は、単発的に記事が出たり、報道されることはあるけれども、日本国内で一般消費者がよく知るところとはなっていない。ほどよい情報統制がなされているのか、限定的な層のみが着目している状況が続いているようだ。私はもっとこの問題を大きく取り上げて、対米貿易戦略の中でうまく利用していけばいいのに、と思っている。 まだ、すべてを説明しきれていない。「輸入肉の半分以上を占めるオージービーフの場合はどうなのか」「成長ホルモン問題について日本以外の国ではどんな対応をしているのか」。読者の頭には、こうした疑問が浮かんでいることだろう。それらの疑問には、次回の記事で答えていきたい。
白濱賢一 · 自営業(個人事業主) 肉用牛の肥育
銀行勤務を経て肥育農家やっている者です。EUや日本以外は成長ホルモンだけでなく飼料に大量の抗生物質、更にはニワトリ、豚のフンを入れているとも聞いてます。なぜこのような肉が輸入を許されるのか、わからない。
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2015.09.20
危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止
文＝小倉正行／ライター
今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。
EC（欧州共同体）は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、世界人口の45％にも及んでいる。
こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、日本になっている。昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。 輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。 「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25％を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」 半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。 食品安全委員会のリスク評価作業が頓挫
では、日本の食品安全委員会は、合成ホルモン剤の安全性とリスク評価をどのように検討しているのであろうか。
実は、食品安全委員会は07年1月に厚生労働省から合成ホルモン剤（酢酸メレンゲステロール）のリスク評価依頼を受け、それから3年11カ月経った10年12月になって、やっと食品安全委員会動物用医薬品専門調査会（第129回会合）でリスク評価作業を開始した。 ところが、11年2月の同調査会（第130回会合）で引き続いて2回目のリスク評価作業を行っていたが、結論を出さないまま終了し、それから4年7カ月が経過した現在に至るまで作業を再開することなく、頓挫したままの状態になっているのである。 一体何が起こったのであろうか。
それを読み解く鍵が、同調査会（第130回会合）議事録に記載されていた。それを見てみよう。
議論は終盤になっていた。そこで、座長が次のように提案した。 「国際評価機関としてはADI（一日許容摂取量）を設定していますが、EUは依然としてADIを設定しないというところに現在いるということです。それを踏まえた上で食品安全委員会としてはメレンゲステロールに対してADI設定をするかどうか、そこをご議論いただかなければいけないということです」 この座長の提案を受けて、出席専門委員から次のような発言が出た。 「EUがADIを設定できないということの根拠の中に、ホルモンの恒常性を調節する複雑なゲノム及び非ゲノム機構への新しい知見など、あるいはこのRED MEATを食べたヒトと、前立腺がんあるいは乳がんとの関連を示す疫学データや文献が出ていると書いてあるのですが、現段階で私達がこれを評価する上で、こういう情報を得て評価しないといけないのではないかと思うのです」
要するに、EUが合成ホルモン剤残留牛肉の輸入を認めない根拠情報を入手して評価すべき、という提案であった。座長も「EUで問題になっているようなDNAのメチル化など、非ゲノムの情報は一切本調査会では調査していないので、その辺を見てから、議論をしたほうがよろしいのではないですか」を提案に応じたのである。 結局、同調査会は、次回にEUが合成ホルモン剤の使用も残留も認めない科学的根拠の情報を入手し、評価することを決めて、その後4年7カ月も合成ホルモン剤の審議をしないまま頓挫しているのである。 求められる合理的な説明
食品安全委員会は、資料が揃わないことを再開できない理由として説明しているが、まったく説得力がない。同委員会の議事録はオープンであり、最大の関心を寄せている米国政府も在日米国大使館も当然チェックしている。BSE問題では、オーストラリア大使館員も食品安全委員会を傍聴していたぐらいであるから、米国大使館が監視していたとしてもおかしくはない。
いうまでもなく、食品安全委員会で合成ホルモン剤の危険性が認められれば、米国からの牛肉輸入は全面禁止になり、米国の畜産業界に大打撃となる。米国政府は、食品安全問題でも日米2国間協議を行っており、TPPでも食品安全問題が議論になっている。それだけに、食品安全委員会がEUの合成ホルモン剤禁止の科学的根拠情報入手と評価作業を行うことを決めたことを、米国政府が、憂慮したことは想像に難くない。 食品安全委員会は、米国政府からの要請はないと説明しているが、水面下での話し合いはなかったのか。そうでなければ、なぜ4年7カ月も審議が再開されないのか、合理的な説明が求められているといえよう。
http://biz-journal.jp/2015/09/post_11632.html
ホルモン入アメリカ牛肉を食べて癌になろう
牛成長ホルモンの中で唯一、遺伝子組み替えによって製造されたものがあります。モンサント社が開発した「rBST」（recombinant bovine matotoropin）、商品名を「ポジラック」といいます。牛が乳を分泌するときに出す成長ホルモンから分離した遺伝子を大腸菌に注入し、培養して製造します。これを牛に投与すると乳腺細胞が活性化するとともに、代謝全体が急激に高まり、牛乳の生産量を増加させます。 「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」は、「乳牛の生産効率を高め、酪農家の収入を増やせる」とモンサント社は酪農家を煽ります。 確かに「ポジラック」を乳牛に注射すると、毎日出す乳の量が１５～２５％増える上に、乳を出す期間も平均３０日ほど長くなるといいます。アメリカではどの程度の乳牛に使用されているのかについて米農務省（ＵＳＤＡ）によると２００２年段階で、投与されている乳牛は全体の３２％にあたるといいます。（２２％、あるいは３０％という説もあります） しかし月２回の注射という作業に加え、１回当たり５．２５ドルというコストがかかるため、小規模農家より数百頭～数千頭の大規模農家の方がこの「ポジラック」を使用する傾向にあります。 結局アメリカでも牛乳はより一層、供給過剰になり、多くの家族経営の酪農家を廃業に追い込みます。遺伝子組み換え作物と同様、ここでもモンサント社の夢の技術を享受できるのは、大規模な企業経営だけです。
◆乳ガン、前立腺ガンを増加させ、抗生物質の投与も増やす！
遺伝子組み換え牛成長ホルモン「ｒBST」の投与は、インシュリン様成長因子（IGF-１）という成長ホルモンを増加させます。IGF-1は、人間の血液中にも存在している成長ホルモンと組成はまったく同じですが、細胞分裂を引き起こすもっとも強力な成長ホルモンの一つであり、高濃度で摂取すると様々な悪影響があるといわれます。
そして「ｒBST」を投与された牛の牛乳中のIGF-1は簡単に人間の血液に侵入します。IGF-1は低温殺菌では破壊されない上に、本来なら人間の胃のなかで分解されてしまうのですが、牛乳の中のガゼインというタンパク質がこの分解作用を妨げることによって、胃腸管の中でも生き延び完全なまま吸収されるといいます。 欧州委員会によって設置された科学委員会は、遺伝子組み替え牛成長ホルモンを注射された牛の乳には、IGF-1が高濃度に含まれていることをつきとめました。委員会の報告書はIGF-1の摂取と乳ガンおよび前立腺ガン発生の関係は、疫学的に立証できるとした上で、IGF-1の過剰摂取はガン細胞の細胞死誘発機能を抑制し、ガンの発生と進行を促進する、と警告しています。ＥＵは「ｒＢＳＴ」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。 カナダも１９９９年にそれまで１０年間続いていた「ｒBST」の禁止を続行することを発表しました。カナダ保健省が出した報告書によると、「ｒBST」によって牛の不妊症、四肢の運動障害が増加すると報告しています。 もう一つ問題なのは「ｒBST」を投与した牛は乳腺炎にかかる率が最大２５％も増加したということです。それによって牛の体細胞（膿汁）が牛乳に混じる確率も高くなり、また乳腺の炎症を抑えるために抗生物質が常時投与されてそれが牛乳に残存する可能性も増加することになります。
ＥＵは「ｒＢＳＴ」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。
これまで「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」を認可したのは、ブラジル、南アフリカ、パキスタン、メキシコ、東ヨーロッパなど規制の緩やかな国々です。それに対して、ＥＵ１５カ国を始めとして、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーも認可していません。 日本国内におけるｒＢＳＴの使用を認可していませんが、それ以上の規制がありません。食品添加物の場合は、規制値が設定されているもの以外は流通禁止の規則があります。ところが家畜のホルモン剤については２種類（ゼラノール、トレボロンアセテート）だけ残留基準値が設定されていますが、逆にそれ以外は原則として流通が自由なのです。 規制値のないホルモン剤と「ｒＢＳＴ」が投与された乳製品や牛肉はフリーパスで日本に輸入されています。しかし、残留はあるのか、どの程度の量なのか、その実態はまったく分からないのです。
http://asyura2.com/0601/gm12/msg/391.html
危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止
2015.09.20 文＝小倉正行／ライター Business Journal
今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。 EC（欧州共同体）は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、世界人口の45％にも及んでいる。
こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、日本になっている。昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。 輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。 「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25％を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」 半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。
http://biz-journal.jp/2015/09/post_11632.html
ホルモン剤肉「豪州産は大丈夫」の誤解 (更新 2014/5/26 16:00)
輸入牛肉の肥育で使われているホルモン剤。乳がんとの関係を指摘する研究報告もある。
日本国内では使用が禁止されているが、一方で輸入肉には使用されているという現実がある。
日本国内では使用禁止のホルモン剤。それを使った食肉の輸入を認める現状は、ダブルスタンダードとされても仕方ない。 農林水産省によると、国内で承認されていたホルモン剤は過去に2種あったが、1999年に両者とも業者により自主的に取り下げられたという。 食肉の輸入規制を所管する厚生労働省の輸入食品監視業務FAQ内には、ホルモン剤の安全性について、こう記されている。 《専門家が参加する審議会や国際機関などで安全性の評価が行われており、それらを踏まえて食品中の残留基準を設定して規制している。世界的に見ると、EUを除いて、アメリカやカナダ、オーストラリアでホルモン剤の使用が認められており、国際基準（コーデックス基準）においても、適正に使用される場合は人の健康への影響はない、と判断されている》 発がん性の指摘と安全性について改めて問い合わせると、「国際基準での評価が覆らない限り、安全性に問題はないと考えている」との回答を得た。 こうした日本の食品安全行政の姿勢を、東京大学大学院の鈴木宣弘教授（国際環境経済学）は問題視する。 「国内では認可されていない物質なのに、それを含む輸入品が認可される。このようなダブルスタンダードは、円滑な貿易には有用でも、食の安全を守る意味では果たしてどうなのか」 消費者は、こうした状況を認識しているのか。スーパーの精肉売り場では、輸入肉は時には国産肉以上のスペースを占める。国産肉に比べれば安価な輸入肉は、消費者の強い味方にみえる。 「お金に余裕のあるときは国産肉を買うけど、普段は外国産も買います。要は値段と中身のバランスです」（50代女性） 「和牛は高いし、サシが多くて脂っぽい。メニューによっては、外国産牛がいい」（30代女性） 「アメリカ産よりは、オーストラリア産。のびのび育っていそうだから」（30代女性） 一部の人は、漠然と輸入肉のホルモン剤や残留農薬による人体への影響を懸念していた。 前出の鈴木教授は、様々な問題が消費者に認識されていない実態を指摘する。 「オーストラリア産なら大丈夫と思っている消費者もいるようですが、日本で流通するオーストラリア産牛肉には特別な記載がない限り、ホルモン剤が使われています。一方で、ホルモン剤が認可されていないEU向けに、ホルモン剤を与えない食肉を輸出しているんです。ニーズが供給を生むケースもあります」 ※AERA 2014年5月26日号より抜粋
http://dot.asahi.com/news/domestic/2014052600150.html
発がん性と関係あり？「ホルモン剤肉」に潜むリスク (更新 2014/5/20 16:00)
「米国やオーストラリアの肉牛には、日本で無認可のホルモン剤が投与されています。発がん性との関係が疑われています」 北海道大学附属病院などで長くがん診療に当たってきた、公益財団法人北海道対がん協会細胞診センター所長の藤田博正医師らは、2007～12年、半田康医師とともに、食肉中のホルモンに関する研究を行った。09年に日本癌治療学会で「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表。その中で、半田医師は、市販されている米国産牛と和牛のエストロゲン濃度を測定して、比較した。 牛肉は15カ所のスーパーやデパートで、同一の個体にならないよう時期をずらして複数購入して検体とした。調べた数は、和牛も米国産牛も、脂身が各40検体、赤身が各30検体。エストロゲン（エストラジオール）濃度の平均値は、米国産牛肉は和牛と比べ、脂身で140倍、赤身部分で600倍だった。 「米国産牛肉中のエストロゲン濃度は和牛よりはるかに高く、肥育時に成長促進剤として使用されたホルモン剤の残留があると考えられました」（半田医師） 藤田医師は、日本の「ホルモン依存性がん」の突出した増加を指摘する。ホルモン依存性がんとは、乳がんや子宮体がん、大腸がん、前立腺がんなどだ。日本とは異なり、肥育中にホルモン剤を投与された食肉の輸入を禁止しているEUでは、意外な変化があった。 「WHOのデータによると、1989年の輸入禁止後、EU諸国の乳がん死亡率が大きく下がりました」 乳がんの死亡率は、89～06年に、アイスランドで44.5％、イングランドとウェールズで34.9％、ルクセンブルクで34.1％減少した。 「一時はマンモグラフィーによる予防検診の成果とも言われましたが、検診や医療制度は国によって10年ほどの開きがあります。このため、マンモグラフィーの普及を主な要因とは考えづらいとの考察が、（医学専門誌の）ブリティッシュメディカルジャーナルに発表されています。この死亡率の低下が、食肉の輸入禁止措置と無関係とは、考えられない」（藤田医師） 発がんの原因の特定は難しいと認めつつも、藤田医師、半田医師の見解は、 「食肉中に残留しているエストロゲンの摂取と発がん性には何らかの関連がある」 ※AERA 2014年5月26日号より抜粋
http://dot.asahi.com/life/lifestyle/2014051900020.html
米豪産牛肉に発がん性か 残留ホルモン剤が原因
日豪EPA批准で来年から輸入急増
Business Journal 11月30日(日)6時0分配信
今回の日豪EPAで豪州産牛肉やくず肉の輸入が増えることは確実であるが、注意されるべきは、日本に輸出されている豪州産牛肉が例外なく成長促進ホルモン剤に汚染されているという点である。 豪州では1979年から牛に同剤を埋め込む方法で使用されている。 今年4月7日にはロシア農業監督庁が、豪州産牛肉から成長促進ホルモン剤トレンボロンが再三検出されたことから、豪州産牛肉の輸入禁止を発表した。 また、EUは同剤含有の牛肉輸入を禁止しているため、豪州政府はEU向けの牛肉については同剤使用を禁止している。
輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。
09年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。 「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。 国内消費量の25％を占めるアメリカ産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。 アメリカの牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」
半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。
日豪EPAには非関税措置が明記され、「いかなる非関税措置も採用し、又は維持してはならない」とされている。要するに、これまで輸入を認めており、新たにEUのように成長促進ホルモン剤含有牛肉の輸入を認めない措置を日本政府がとれば、非関税措置として協定違反になるのだ。このような日豪EPAをわずか3日の審議で批准した責任はどの政党がとるのか、厳しく問われなければならない。
http://biz-journal.jp/2014/11/post_7514.html
コラム：米国産の食肉に潜む健康リスク コラム Reuters 2015年 4月 1日
［３１日 ロイター］ - 欧州連合（ＥＵ）のどの国でも、中国やロシアにおいてでさえも、牛肉や豚肉を食べるときに化学物質「ラクトパミン」のことを気にする必要はない。これらの国では、家畜の成長促進剤としてラクトパミンを使用するのを禁止しているからだ。 しかし、米国で肉を食べるのなら、消費者は用心すべきだ。ラクトパミンは豚などの家畜にとって間違いなく安全ではないばかりか、それを食べる消費者にとっても安全ではない可能性がある。ラクトパミンは多くの豚に歩行障害などを引き起こしたり、死に至らしめたりしている。 米国の養豚業者は、食肉処理場に豚を出荷する前の数週間、成長を速めて赤身肉を増やす目的でラクトパミンを飼料に添加する。 養豚業者だけでなく、米経済誌フォーチュンによると、肉牛農家もラクトパミンに殺到している。大手食肉加工会社が、別の成長促進剤「ジルマックス」を与えられた肉牛の扱いを拒否したことを受けての動きだという。 ロイターの調査報道では、タイソン・フーズとカーギルをはじめとする食肉加工会社は２０１３年後半、食肉処理場に運ばれた牛から足に疾患を持つ個体が複数確認されたのを受け、ジルマックス投与牛の買い取りを中止したことが明らかになっている。 テキサス工科大とカンザス州立大が２０１４年３月に出した報告書は、「（ジルマックスを）投与された牛の死亡率は８０％高かった」としている。 食肉加工会社がジルマックス投与牛の購入を中止して以降、同成長促進剤の製造発売元である米医薬品大手メルクは、安全性に問題がないことを示す研究を行っている。ただ、これまでのところ、食肉加工業界は同社の主張を受け入れていない。 しかし、一方で肉牛農家らは、ジルマックスの代わりとして、牛に深刻な健康被害をもたらす恐れがあるラクトパミンを使用している。ラクトパミンはこれまで、約２５万頭に上る豚の薬害反応に関係しているとされ、その症状として歩行困難や震え、活動過剰、ひづめ障害、呼吸困難、衰弱死などが報告されている。 牛肉を食べる人は気を付けた方がいい。米食品医薬品局（ＦＤＡ）による１９９９年のラクトパミン認可には、人間に対する安全性評価は含まれていない。 ＦＤＡは、食肉処理場への出荷前に豚にラクトパミンを与えることを認めており、米有力消費者団体コンシューマー・リポーツの２０１３年の調査では、スーパーマーケットの店頭に並ぶ豚肉製品の５分の１からラクトパミンが検出されたという。 食肉業界の生産性改善への重点的取り組みは、食の安全や動物愛護への意識がかつてないほど高まっている消費者の利益とは相反する可能性がある。 外食業界ではこのところ、劣悪な環境で育てられた家畜や化学物質を投与された家畜の肉の不使用を売りにする「ファストカジュアル」業態が成功を収めている。このことは、消費者が健康的に育てられた畜産品を求め、そうした肉には相応の金額を払うことを浮き彫りにしている。 この流れに気付いた米豚肉加工最大手のスミスフィールド・フーズは、ラクトパミンの本格的な削減に乗り出したほか、妊娠した母豚を狭いおりに入れて管理する飼育方法（クレート飼育）を中止する姿勢も明らかにした。 消費者の間ではすでに、高級子牛肉を生産するための子牛のクレート飼育や養鶏場でカゴ飼育に反対する機運も出ている。成長促進剤が家畜に与える悪影響を知るようになれば、同じような反応が起きるかもしれない。 食肉業界は、責任ある畜産について議論を進めている。しかし、一部の業者は生産性改善のため見境をなくしているようにも見える。 需要拡大に応えるべく食肉生産の増大に注力してきた畜産業界はこれまで、家畜を狭い屋内に閉じ込め、本来よりも大幅に速いペースで成長させ、ホルモン剤や抗生物質などを投与してきた。 しかし、食の安全と家畜の健康を理由に、ＥＵはこうした化学物質の多くを使用禁止にした。食品安全性に関する厳しい規制では知られていない中国やロシアも同様だ。 米畜産業界ではいまだに使われているが、その理由は何なのだろうか。 ＊筆者は米動物愛護協会（ＨＳＵＳ）の会長。本コラムは筆者の個人的見解に基づいて書かれています。
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輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 2012年11月21日
週刊刊文春2012年11月22日号 危険な”残留ホルモン”が国産牛の600倍 輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 奥野修司(ノンフィクション作家)
BSE問題で世間を騒がせたアメリカ産牛肉。だが、禁諭は解除きれ、いまや放射能を気にして、国産よりアメリカ産を選ぶ人までいる。ところが、アメリカ産牛肉は、強い発がん性をもつ「残留ホルモン」が桁違いに高かった。牛肉をめぐる衝撃の最新医学調査を追跡する。 普段、私たちが何気なく食べている食品の中に、食品添加物などよりはるかに危険な物質が残留しているとしたらどうだろう。しかもその物質はパッケージにも記載されず、全く見えない。それを政府が認めているとしたら……。 「牛の肥育にはエストロゲン(女性ホルモン)が使われています。その残留濃度を計測してみたところ、和牛と比べて、アメリカ産牛肉は赤身でなんと六百倍、脂肪で百四十倍も高かったのです」 こんな衝撃的な事実を明かすのは、北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員の半田康医師である。 半田医師らは二〇〇九年、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」という論文を発表したが、この数値はそのとき計測されたものだ。アメリカ産牛肉は消費者が利用するスーパーで購入し、数値は三十から四十検体を検査した平均値だという。図1は、アメリカ産と国産の牛肉内にどれほど女性ホルモンが残留していたのかを示したものである。E1,E2とも女性ホルモンの一種であるが、半田医師によると「二十種類以上あるエストロゲンの中でもっとも生理活性が強いのがエストラジオール(E2)とエストロン(E1)。なかでもE2はE1の十倍の活性を示し、がんなどの発症に関与していると考えられている」という。 (中略) 急増するホルモン依存性がん 〇六年にハーパード・メディカルスクールの研究者は、九万人の女性を対象に調査した結呆、牛肉に代表される赤肉をたくさん食べると乳がんのリスクを大きく増加させると発表した。その論文の中で、発がんリスクを増加させる原因は、牛に与えられるホルモン剤の残留ではないかと指摘されている。半田医師は言う。 「マウスに工ストロゲンを投与したら乳がんが発生したと報告されたのは一九四八年です。エストロゲンはホルモン依存性がんの危険因子だという事実は、今や教科書レペルの話です」 図2を参照してほしい。日本では、六〇年代と比べて牛肉消費量が五倍に達している(そのうち約二五%は米国産牛肉)。そして実は、ホルモン依存性がんも五倍(乳がん四倍、卵巣がん四倍、子宮体がん七倍、前立腺がん十倍)に増加しているのだ。両者の増加トレンドは、見事に一致する。 次に図3(ブログ主注：図については直接本誌をご覧ください)を見ていただきたい。乳がんや卵巣がんといったホルモン依存性がんの発生率が、二十～三十年遅れでアメリカを追いながら、四十五～五十歳をピークに右下がりになっている。同じ女性なのに、どうして日本とアメリカでピーク年齢が異なるのか。前出の藤田医師はその相関関係を次のように推定している。 「四十～五十歳代の日本人女性に、何らかの決定的な転換点があったのは間違いない。原因としていろいろ考えたのですが、牛肉を除いて見当たらないのです。 日本は七〇年頃から牛肉の輸入が増加しています。マクドナルドはその象徴ですが、これら輸入牛は主に家庭用の焼き肉やハンバーグとして利用されてきました。九一年の自由化で輸入がさらに加速しましたが、この増加はホルモン依存性がんの増加とほぼ一致します。つまり、この世代は年少の時から牛肉を長期間食べ続けたため、がん年齢になってがんを発症したという推測が成り立ちます。 大人になってから牛肉を食べるようになった年代の人は、アメリカ型の力ーブに乗っていないんです。とすれぱ、いずれ日本のがん発生率も、アメリカのようなカーブを描くようになるでしょうね」
http://blog.goo.ne.jp/datsuchemi/e/638ec630b455f5d785cd9452e6bd34c7
抗生物質にまみれているアメリカの肉 2013-04-16
CNNの報道によると、アメリカで流通している食肉には極めて高い確率で、抗生物質耐性菌が含まれていると、アメリカ食品医薬品局（ＦＤＡ）が発表した。家畜に対する抗生物質の使用によるものである。
http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/03/a8/214d7f9ec5cf652ddbb6e10983eefb8e.jpg
ＦＤＡの全米薬剤耐性監視システム（ＮＡＲＭＳ）の年次報告書によれば、豚の骨つきロースの６９％、牛ひき肉の５５％、鶏肉の３９％、七面鳥のひき肉の８１％から、抗生物質耐性菌が検出されたとのことである。
その他、サルモネラ菌とカンピロバクター菌も相当量検出されている。これらの細菌は、年間数百万人を食中毒を起こさせる原因であるとしている。これらは、製品過程の不衛生を証明している。 世界保健機構（ＷＨＯ）はこのままでは耐性菌が増え過ぎて、人の治療に障害が生じて、”ポスト抗生物質”の時代が来ると警鐘を鳴らしている。 こうした事態は、日本では考えられないことである。私たち酪農関係でも、農家がうっかり出荷して、牛乳から抗生物質の反応がある場合がある。厳密な検査をやっているため、そうした場合でも発見されると言える。この場合は、数戸分の出荷乳が、全量廃棄処分になる。農家負担になるため、保険もかけている。 肉や卵も同じである。極めて厳格な検査と対応を日本は行っている。アメリカでは、と畜場は民営であり、検査官当りの処理頭数が日本の数倍から数百倍の量になっている。こうした杜撰な食肉処理は、「コスト面で消費者に反映されている」と、ＢＳＥの時にアメリカの関係者が、平然と発言している。
抗生物質の使用に関しても、ほとんどが診療に使われている日本に対して、アメリカの場合は予防のためと成長促進や衛生管理にも使われている。家畜当たりの使用料は、数年前で日本の１０倍以上であった。
アメリカでは、抗生物質は人間が３５００トンに対して、家畜には３倍量の１万３千トン使用されている。 その他アメリカの肉牛と豚は、日本やＥＵでは使用禁止となっているホルモン処理もなされている。乳牛でも、泌乳促進のために成長ホルモンが投与されている。要するに、生産効率を上げるために何でもやっているのである。 ＴＰＰ参入とは、こうしたアメリカのシステムを日本に持ち込むことでもある。あるいは日本の規制がアメリカ企業の進出を阻害して、損害を被ったと訴えるられることにもなるのである。（ＩＳＤ条項）
http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/73/3f/d6c27a99094910965211d2109536693b.jpg
それでもＴＰＰを受け入れ、アメリカに従属するのだろうか？ この国は。
http://blog.goo.ne.jp/okai1179/d/20130416
飽和脂肪酸は体に悪い、30年間の調査で裏付け 米研究
ＡＦＰ＝時事 7月6日(水)14時16分配信
【AFP＝時事】バター、ラード、赤身肉などに含まれる飽和脂肪酸が、早死リスクを上昇させることを確認したとする、30年間に及ぶ研究結果が5日、発表された。その一方で、飽和脂肪酸をオリーブオイルなどの不飽和脂肪酸に切り替えることで、健康上の大きな恩恵が得られる可能性があるという。 12万人以上を対象とした今回の調査結果をまとめた研究論文は、米医学誌「JAMAインターナル・メディシン（JAMA Internal Medicine）」に発表された。 論文の主執筆者で、米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院（Harvard University T.H. Chan School of Public Health）の博士号取得候補者のワン・ドン（Dong Wang）氏は、「生物医学界や一般社会ではここ数年、食事に含まれる特定種の脂肪が健康に及ぼす影響をめぐり混乱が広がっている」としながら、「今回の研究は、飽和脂肪酸やトランス脂肪酸に取って代わる場合に、不飽和脂肪酸がもたらす重要なメリットを実証している」と話す。 今回の研究における重要な発見の一つは、飽和脂肪酸やトランス脂肪酸をより多く摂取している人ほど、同量のカロリーを炭水化物から摂取している人に比べて、死亡率が高くなることだ。 また、バター、ラード、赤身肉に含まれる飽和脂肪酸を、オリーブオイルや菜種油、大豆油などの植物性食品の不飽和脂肪酸に置き換えることは「健康上の大きな恩恵」となり、「食事に関する勧告の中心的メッセージとして掲げ続けるべき」効果をもたらす可能性があることも分かった。 研究結果は、医療従事者を対象に2～4年ごとに最長で32年間にわたり実施した、食事、生活スタイル、健康などに関するアンケート調査に基づくものだ。 健康に及ぼす影響に関しては、半硬化油製品であるマーガリンなどに含まれるトランス脂肪酸が最も深刻だった。 今回の研究では、トランス脂肪酸の摂取量が2％増加することに、早死リスクが16％高まることと関連していることが明らかになった。飽和脂肪酸については、摂取量が5％増加することに、死亡リスクが8％高まるという関連性がみられた。 一方で、不飽和脂肪酸の大量摂取については「同量のカロリーを炭水化物から摂取するのに比べて、全体の死亡率を11～19％の範囲で低下させることに関連していた」としている。 ここでの不飽和脂肪酸には、魚油や大豆油、菜種油などに含まれるオメガ3やオメガ6などの多価不飽和脂肪酸も含まれている。 「飽和脂肪酸を不飽和脂肪酸、特に多価不飽和脂肪酸に切り替えた人は、飽和脂肪酸の大量摂取を続けた人と比較して、調査期間全体での死亡リスクが有意に低かった上、循環器疾患、がん、神経変性疾患、呼吸器系疾患などによる死亡リスクも低かった」と論文は指摘している。【翻訳編集】 AFPBB News ___
加工肉と赤身肉の多量摂取が膵ガンリスク高める
ホットドッグやソーセージなどの加工肉のほか、牛肉や豚肉の赤身を多量に摂取すると膵ガンリスクが増大することが、先ごろアナハイムで開かれた米国ガン学会（AACR）で報告された。膵ガンの原因は、食肉の脂質ないしコレステロール量によるものではなく、その加工方法に関係するという。 膵ガンは特に進行性の高いガンであり、米国ガン協会（ACS）によれば、米国でのガンの死因において男性では第4位、女性では第5位を占めている。しかし、米ジョンズ・ホプキンス大学医学部腫瘍学、泌尿器科学、薬学および分子科学教授のWilliam Nelson博士は、世界のその他の地域では膵ガンは比較的頻度の低いガンであることから、米国人の環境に膵ガンリスクを高めるものが存在することが示唆されるという。 ハワイ大学ガン研究センターのUte Nothlings氏らは、今回の研究でハワイあるいはロサンゼルス在住の白人、ハワイ原住民、日系など5つの民族グループに属する男女計約20万例を対象として、食事と膵ガン発生率との関係を検討した。その結果、平均7年間の追跡期間に膵ガンが発生したのは482例であった。加工肉の摂取量が最も多いグループは最も少ないグループよりも膵ガンリスクが67％高く、また赤身の豚肉および牛肉の摂取量が多いグループは約50％高かった。鶏肉、魚肉、乳製品および卵の摂取量のほか、脂肪ないしコレステロールの総摂取量と膵ガンリスクとの間には何ら関係は認められなかった。 このことから、食肉の加工過程で生じる何らかの化学反応がガン発生を招く可能性が示唆された。化学反応によって、ヘテロサイクリックアミンまたは多環芳香族炭水化物などの発ガン物質が発生する可能性があるという。Nelson博士はさらに研究を進める必要があるとしたうえで、この試験結果は「焼いたり蒸したりする安全な方法で調理した魚肉や鶏肉を摂取することが、妥当な選択として勧められるものである」と述べている。 原文[2005年4月20日/HealthDayNews]
加工肉摂取に「がんリスク」＝毎日50グラムで18％増―WHO
時事通信 10月26日(月)23時19分配信 【ベルリン時事】世界保健機関（WHO）の専門組織である国際がん研究機関（本部フランス・リヨン）は26日、ハムやソーセージなどの加工肉を食べると、がん発症リスクが高まるという「十分な証拠」があると発表した。
加工肉を毎日50グラム食べた場合、直腸や結腸のがんになる可能性が18％増すという。個人にとってのリスクは「小さい」ものの、摂取量が増えれば高まると指摘した。また、牛や豚など赤身の肉にもがんを誘発する恐れがあると言及した。
国際がん研究機関は、赤身の肉は栄養価が高いとした上で、リスクとのバランスを踏まえながら当局が「食事に関する最良の勧告を行う」必要性を訴えた。同機関は800以上の研究結果を分析し、見解をまとめた。 ___
加工肉：ベーコンなど、発がん性 毎日５０グラム消費、リスク１８％増 ＷＨＯ研究機関が調査
毎日新聞 2015年10月27日 東京朝刊
【ジュネーブ共同】世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織、国際がん研究機関（ＩＡＲＣ、本部フランス・リヨン）は２６日、ソーセージやベーコンなどの加工肉について「発がん性が十分認められ、大腸がんになるリスクがある」との調査結果を発表した。赤身肉についても発がん性の恐れがあると指摘した。 欧米メディアによると、発がん性につながる物質が加工段階で生成されるという。欧米に比べると日本人の肉類の消費量は少なく、「日本人の一般的な消費レベルなら大腸がんリスクにはならない」との研究結果もある。 ＩＡＲＣによる発がん性の評価は５段階で、加工肉は喫煙やアスベストなどと同じく最も高いレベル。毎日５０グラムの加工肉を消費すれば、大腸がんのリスクが１８％増加すると結論付けた。 ＩＡＲＣの専門家は声明で「消費量によってがんが発生するリスクが高まる」と指摘、消費者に食べ過ぎないよう警告した。 ___
WHO警告 ハムやベーコン食べ続けると「がんになる」は本当か 2015年10月29日
日刊ゲンダイ
毎日のように食べている人もいるはずだ。世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織・国際がん研究機関は２６日、ハムやソーセージなどの加工肉を食べると、がんになりやすいと発表。８００以上の研究結果を分析し、加工肉を毎日５０グラム食べると、大腸がんになる可能性が１８％アップするという。 ５０グラムの加工肉は、ハム５枚、ソーセージ３本、薄切りベーコンなら３枚ほどで、輪切りのスライスサラミは２０枚分。キャベツ炒めなどに使うコンビーフも加工肉だ。何がダメなのか。 「加工肉には、黒ずみを防いで赤みをキープするための発色剤として、亜硝酸ナトリウムが添加されています。それが加工肉に含まれる物質と反応して、ニトロアミンという高い発がん性物質に変化する。加工肉を食べると、体内で発がん物質が生まれる可能性が高いのです。亜硝酸ナトリウムは魚肉ソーセージや魚肉ハム、いくら、筋子、たらこ、明太子などにも含まれています」（横浜創英大名誉教授・則岡孝子氏＝栄養学） ■添加物には使用基準が設けられている 亜硝酸ナトリウムの致死量は、これまでの中毒事故から０．１８～２．５グラムと推計される。厚労省の添加物使用基準で、亜硝酸ナトリウムを添加できる量は、加工肉は１キロ当たり０．０７グラム、魚肉ソーセージなどは同０．０５グラム、魚卵は同０．００５グラムと決まっている。加工肉５０グラムに含まれる亜硝酸ナトリウムは０．００３５グラム。仮に毎日５０グラムずつ食べたとすると、５１～７１４日で致死量に到達するが、バタバタ倒れている人はいない。 「添加量は、国際的な機関が無害と確かめた量の１００分の１が、毎日食べても安全な量とされ、メーカーはさらに少なくなるように添加しています。だから、“安全”ということのようですが、添加された食品は多く、野菜にもニトロアミンに化学変化する物質が含まれています。あらかじめ添加されていることが分かっているものは避けた方がいい」（則岡孝子氏） 食卓は不安だらけだ。 ___
2015.10.27 TUE
「加工肉の発がん性」WHO組織が正式に認定 世界保健機関（WHO）の外部組織である国際がん研究機関（IARC）は、ベーコンやソーセージなどの加工肉を「人に対して発がん性がある」、牛や豚などの赤肉を「おそらく発がん性がある」として正式に指定した。
世界保健機関（WHO）の外部組織である国際がん研究機関（IARC）はこのほど、ハムやベーコン、ソーセージなどの加工肉を、「人に対して発がん性がある」とする「グループ1」として正式に指定した。
IARCは、牛や豚、羊などの赤肉も、「人に対しておそらく発がん性がある」とする「グループ2A」に分類した。
関連記事：がんになるのは「不運だから」じゃない
http://wired.jp/2015/02/02/cancer-risk/
この結論は、800件を超える疫学調査の分析を、22人の専門家でつくる委員会が審査して得られたもので、結果は『Lancet Oncology』誌で発表された（購読には無料登録が必要）。分析には、さまざまな国や民族、食生活にわたるデータが含まれているため、「偶然や偏り、混同などで説明されるとは考えにくい」と述べられている。 関連性が最も顕著に表れているのは、「加工肉の消費量」と「結腸がん」との関連だが、加工肉は胃がんとも関連付けられている。 これを裏付ける証拠のひとつとして、委員会では2011年のメタ分析結果を引用している。これは、日常的に摂取する加工肉を50g増やすごとに、人が結腸がんになる相対リスクは18％高くなると結論付けたものだ。 さらにこの調査では、日常的に摂取する赤肉を100g増やすごとに、人が結腸がんになる相対リスクが17％高くなることもわかっている。 証拠が限られているため、赤肉とがんとの相関性に関する委員会の結論は、「おそらく」発がん性があるという表現にとどまっている。ただし、結腸がんのほかに、すい臓がんや前立腺がんとも相関性があることがわかっている。 肉とがんとの関係については、そのメカニズムに関する強力なデータがある。塩漬けや燻製などの肉の加工方法によって、ニトロソ化合物や多環芳香族炭化水素などの発がん性化学物質が形成されるのだ。 焼く、揚げるなど高温で赤肉を調理した場合も、ヘテロサイクリック芳香族アミンなどの既知の発がん性物質や、その疑いがある物質が形成される。
http://wired.jp/2015/10/27/processed-meat-cause-cancer/
ベーコンとかハムを食べ過ぎると病気になりやすいことが判明
ギズモード・ジャパン 3月19日(火)10時29分配信 やっぱり？ やっぱり？ ヨーロッパの約45万人を対象にした調査で、ベーコンやハム、ソーセージなどの加工肉をたくさん食べる習慣がある人は、ある種の病気や早死のリスクが高いことがわかりました。 調査では、フランス、イタリア、イギリスなどヨーロッパの10ヵ国の人々が平均約13年間追跡されました。そのデータを分析した結果からは、ベーコンなどの加工肉を一定量以上食べる習慣があることで、循環器系の病気やガンにかかる確率が高くなることが示唆されました。また、若くして亡くなってしまう人の割合も高くなっていました。 調査期間中、死亡した人は17人にひとりの割合でした。が、加工肉を毎日160g以上（ベーコンなら約10枚、ソーセージなら約6本）食べた人が12年間で死亡する確率は、加工肉を1日20g未満しか食べなかった人より44％も高かったのです。たしかにかなりの量なので、体には悪そうな気がしますね......。研究チームでは「もし対象者全員が加工肉の摂取量を1日20g以下に抑えていれば、若くして亡くなった人の30人のうちひとりは亡くならずに済んだはず」と推定しています。 チューリッヒ大学のサビーヌ・ローマン教授はイギリスのBBCに対し、次のように語っています。 肉類、特に加工肉の大量消費は、健康的でないライフスタイルに関連しています。が、喫煙や肥満、その他の因子の影響を除いても、加工肉を食べることのリスクがあると考えています。肉食を減らすことよりも禁煙の方が重要ですが、みなさんには肉の消費量を減らすことを勧めたいです。 ちなみに、生のレッドミート（牛肉・豚肉・羊肉など）の摂取量と死亡リスクの間には強い相関が見られなかったそうです。なので、肉そのものではなく加工してある肉が良くないようです。しかも高級な生ハムならセーフかというとそういう問題ではなく、とにかく加工してある肉は、同じように人体に悪影響があるのだとか...。 研究チームでは、問題は肉の保存期間を延ばすために使われる塩と化学添加物にあると考えていますが、はっきりした裏付けは取れていません。でもとにかく、加工肉を食べる量は1日20g以下にしておいた方がよさそうです。日本のスーパーで売っているハムなら2枚、ベーコンなら1枚ちょっと、ソーセージだと1本弱...くらいです。食べるときのありがたみが増しそうですね。 参考記事：http://www.biomedcentral.com/1741-7015/11/63 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130319-00010003-giz-prod
ハムやソーセージに含まれる有害添加物
①安息香酸、ソルビン酸（合成保存料）
アトピー、ぜんそく、花粉症、じんましんの方は必読！
この合成保存料がなければ食品メーカーは商売にならないことでしょう。
大量の食品を工場で作り、北海道から東京へ、海辺から山奥へ、船に乗せて外国へ、ということになれば本当の食べ物ならば腐ってしまう。 では、どうするのかと言うと、ちよっとの量の保存料をひとつかみ混ぜておけば、アラ不思議、生の食品もいつまでも、腐らない食品に変身することができる。もちろんその「保存料」が私たちの体を壊すことになるか どうかは別問題。食品メーカーはそんなことまで考えてはいない。 私たちの体が５年後、１０年後に腐ってきても、食品メーカーにとってはどうでもいいこと。商品がきれいでカビも生えていず「おいしそう！」と喜ばれ、大量に作れて儲かればいいわけだ。「厚生省が認めているのに使っていて何が悪い」という姿勢で、とても人の健康を考えているようではない食品メーカーが多いのも事実です。もし、そうでなければ少しでも疑わしいものは避けていることでしょう。 イギリス最大の小児病院グレイト・オーモンド・ストリート病院での調査・研究によると、すぐケンカ腰になったり暴れたり、落ち着きがなく、まったく勉強する意欲さえもたない子供たちに対して食事調査をした。 ７６名の子供たちを対象に悪い食事を抜いた食事療法を試みた結果うち８１％の子供たちはきわだった好反応を示した。 おまけに喘息、皮膚炎、花粉症、耳炎、鼻炎、偏頭痛などまでが良くなった。 これにはビックリ、なんと、子供たちに一番大きな影響を与えていたのが合成着色料とこの保存料だった。 同病院の医師たちによる研究によれば、「安息香酸」と「黄色４号」が混ざった食品が最悪だったらしい。 喘息やじんましんの傾向にある人は、これらを絶対避けるべきだとのこと。 「安息香酸」日本ではこの仲間の七つの物質が食品添加物に指定されている。 主に輸入清涼飲料水、ポリチューブ入り清涼飲料水、弁当などに付いている小パック醤油などに多く使われている。 次に日本でもよく使われている「ソルビン酸」は多くの食品に使われている。 ８１年５月１８日、東京タイムズの一面トップに大きな記事が報道された。 「合成保存料ソルビン酸に発ガン性、動物実験で確認、消費者団体行政責任追及へ」という見出しが大きく載っている。 しかし、未だに禁止されていない。 私たちはいろいろな食べ物を口にしている。胃の中で、化学物質が混ざりあったらどうなるのだろう。実はこのソルビン酸、次頁で述べる「亜硝酸塩」と一緒になると大変なことになることが分かっている。つまり、変異原性のある物質を作ることがすでに分かっている。とくに酸性の状態のなかでは微生物にダメージを与えたり、突然変異をうながしてしまう。 子供たちの大好きなハムやソーセージは、これらの二つをたっぷり使っている。 東京都の調査によると、調べた２８０品のうち、１７３品からソルビン酸が出た。 最大値は１９００ｐｐｍ、最小値は７ｐｐｍ。 平均値が一番高かったものは食肉製品の１１００ｐｐｍ。（ハム・ソーセージ） 水産加工品の８２６ｐｐｍ（佃煮、魚肉ねり製品、イカ・タコの燻製など） チーズの７８８ｐｐｍ。 その他クリームパンのクリーム、漬け物、シュークリームや大福などの菓子、ワインと続いている。 法律では最高３０００ｐｐｍまでは使っていいとなっているが、この数値自体、ほかの添加物の相乗効果など考えると、とても信用できない。 だって、ハムだけ食べるかい？ワインだけ飲むかい？佃煮だけ食べるかい？ しかも、ハムなどには発色剤が使われている。 この影響を考えると「はい、そうですか。安心なんですね」なんてとても言えない。 これからは食べ物を買う場合、必ず裏を向けて表示を見る習慣を身につけよう。
http://www.coara.or.jp/~wadasho/tenkahozonryou.htm
② 亜硝酸塩（発色剤）
アレルギー、ぜんそくの方は必読！
アメリカの全米アレルギー感染症研究所が、次のような警告を出している。「しおれたレタスや干しぶどうの変色を防ぐために、ビタミン剤などといっしょに添加される化学物質に、亜硝酸ナトリウムがある。 この亜硝酸ナトリウムのかかった野菜や果物を知らずに食べていると、アレルギー体質を持つ人の中には、重症の気管支ぜんそくを発症する者がでてくる」つまりアンズとか干しブドウなどのドライフルーツを食べると、アレルギーになっても知りませんよ、という警告なのだ。 これらのたべものはほとんどがアメリカなどからの輸入品です。 この亜硝酸塩は前頁で述べたソルビン酸が添加されていたハムやソーセージなどにたくさん使われている。 日本でアレルギーがどんどん増えているのも、これで理由が分かってくる。 医師の証言として「亜硝酸ナトリウムはアレルゲンの一種です。 これが入ってくるとアレルギー患者の体内には、ある種のアレルゲンに対して特異的に結合するレアゲン（抗体）という物質が形成されます。 そこに新たなアレルゲンが体外から入ってくると肥満細胞表面に固着したレアゲンとアレルゲンとが結合反応を起こします。その反応が肥満細胞を刺激して、ヒスタミンやロイコトリエンなどの喘息症状を引き起こすさまざまな化学伝達物質を放出させるんですね。血管が拡張したり、白血球が異常を起こしたり、筋肉が収縮したりして、気管支と気管支粘膜に病気が出てしまうわけですよ。」 数年前、西ドイツの化学を専攻している大学教授が妻を殺害した。方法は妻の食べるジャムに強力な発ガン物質を入れ、ジワジワと殺す方法で、目的どおり妻は肝臓ガンを起こして死亡した。真相がバレて大学教授は終身刑に処せられた。 このジャムに入れられた発ガン物質は、強力な発ガン性をもつニトロソアミンだった。 この物質は、「亜硝酸塩」と「アミン類」という二つの物質から作られる。 ギクッとした方もおられるでしょう。この亜硝酸塩こそ、いま話している亜硝酸ナトリウムそのものだからです。つまり、亜硝酸塩を含むものとアミン類を含むものを一緒に食べれば、胃の中でニトロソアミンがつくられる。従って確実にガンになってしまうということです。この亜硝酸塩は硝酸塩からも作られるんだけど、これは土の中に多く含まれるから野菜に多い。口の中に硝酸塩が入ると秒単位で「亜硝酸塩」に変身する。 でも、これらは自然からのもので、ある程度体に入っても仕方がないものでしょう。問題なのは、人間が、いや企業が、人工的にわざわざこの「亜硝酸塩」を食べ物に添加することだ。 なぜ、そんなことをするんだろう。 ハムやソーセージはきれいなピンク色をしているでしょう。 でも、肉は空気中に放置しておくと変色してしまう。 きたない色になったハムやソーセージでは売れないだろうというメーカー側の勝手な考えで、この亜硝酸塩が添加されている。 発色剤としてこの亜硝酸塩を肉に含ませると、アラ不思議、いつまでたってもピンク色のままというわけなのだ。肉の色素と反応させてしまうんだね。これじゃメーカーが喜ぶのも当然だろう。 この亜硝酸塩は、血管を拡張したり、血液中のヘモグロビンの鉄を酸化させたり、血液の酸素運搬能力を低下させたり、血球を壊して、それが血しょう中や尿に出て尿細管を閉じたりさせると言われている。 これだけでも大問題だし、先に述べたようにアレルギーの原因でもあるんだけど、それ以上に発ガン物質のニトロソ化合物を作るという怖い役割もしている。ところで、先に述べたもう一つの相棒「アミン類」とは何者なのだろう。 これはタンパク質の成分でアミノ酸の一種のこと。つまり魚介類や焼き魚、乾魚、塩魚、タバコ、コショウ、精神安定剤、鎮痛剤、抗ヒスタミン剤、覚せい剤、農薬などに含まれている。タバコや覚せい剤などは論外だが、食べ物にふくまれているアミン類を避けることは不可能に等しい。とくに魚が問題なのだが、焼け焦げると第二級アミンというたんぱく質をもつようになる。この第二級アミンと亜硝酸塩がくっついて、しかも胃の中のような酸性の状態の中にあるとき、とくに強力な発ガン物質を作るというわけです。 従って、人工的に加えられた「亜硝酸塩」を含むものを避けるしか、私たちには方法がないといえるでしょう。
http://www.coara.or.jp/~wadasho/tenkaasiousan1.htm
この食べ方で発ガンを防ごう！
心配症の方にちょっとだけ、うれしいお話です。 いっしょに食べれば、怖いニトロソ化合物（発ガン物質）が作られるのを防ぐ食べ物がある。一つはビタミンＣ、もう一つはビタミンＥです。 ビタミンＣは、亜硝酸にくっついて、これを無力化してしまう。 このビタミンＣ、犬や猫たちは自分の体の中でちゃんと作ることができるが人間はなぜかビタミンＣを自分で作れない。従って、外部から食べ物などによって体にいれるしかないわけです。 焼き魚にレモンをかけたり、大根おろしを付けたりするのは理にかなっている。ビタミンＣはミカンやレモンなどのほかにも、かぼちゃ、ほうれん草などの野菜にたくさん含まれている。 余談ながら、タバコを一本飲めば一日に必要なビタミンＣは煙と消えてしまう。若い女の子たちや青少年たちのタバコ飲みが増えているが近いうちにみんなこの若い子たちは、この世から煙とともに消えていくことになるかもしれない。 ビタミンＣは水に溶けるがビタミンＥは脂に溶ける。だから、脂肪の多い場所ではこのビタミンＥがニトロソアミンの生成を押さえてくれる。このビタミンＥは、玄米、小麦胚芽、ごま油、カツオなどに含まれている。 しかし、いくらビタミンＣやビタミンＥをいっしょに食べても、それ以上に亜硝酸塩の含まれたハムやソーセージを毎日パクパク食べていたのでは、お手上げだ！
http://www.coara.or.jp/~wadasho/tenkaasiousan2.htm
✲ハム・・・発癌性が指摘される添加物が数種類も含まれている！
ハムはサンドイッチやサラダ、お弁当のおかずなど、使う頻度の高い食品ですが、添加物の多い食品です。しかし、ちょっとした工夫で安全に出来ますから安心を。まず、ハムに良く使われている添加物のうち、発癌性などが指摘される不安な物を上げておきましょう。 保存料（ソルビン酸K）、リン酸塩、発色剤（亞硝酸塩、亜硝酸K、硝酸K）、コチニール色素（別名カルミン色素）などです。これらが全て含まれていないハムがベストですが、店頭ではなかなか見られません。そこで、せめてソルビン酸Kが入ってないものを選びましょう。 ソルビン酸Kと発色剤の亞硝酸塩が一緒になると、発癌物質ができると言われています。避けるに越したことはありません。 「ビタミンC」の表示があるものは良いでしょう。酸化防止剤「エリソルビン酸Ｎa」の表示を見かけることがあるが、これはソルビン酸Kとは別物。 この添加物を多く摂ると、下痢や遺伝毒性の不安もあると言われ始め、最近はエリソルビン酸Naの代わりに「ビタミンC」を使うことが多くなったのです。ビタミンCは発色剤の害を減らす働きもあるので安心です。生ハムの場合、ソルビン酸Kは使われていません。 さて、安全に食べる方法は、まず、そのまま食べる時は、５０℃位のお湯の中で、ハムを１０秒程つけて振ります（湯ぶり）。 これで添加物がお湯に溶けだし、減らすことができます。ハムはスライスしてあるので、この程度の時間で十分で味にも影響はありません。 ハムをサラダに使うときはこのテクニックを。生ハムも同じ方法で下ごしらえ。ハムのコシは少しなくなるが、発色剤等をぐんと減らせます。 ハムを炒めたり、スープ等に入れる時は、食感をそれほど気にしなくていいので、１分程お湯に通してからにすると、さらに安心です。 ちなみに、ウインナーも、表裏合わせて６本以上の切れ目入れて、たっぷりのお湯に1分程くぐらせればOKです。 そして、ハムの添加物の不安を解消するのにもってこいの食材がキャベツ。キャベツに含まれるβ-カロチン（体内でビタミンAに変わる）、ビタミンC、E、カルシウム、食物繊維が添加物の害を防いでくれます。これらの栄養素が入っている野菜なら何でも良いが、特にキャベツのカルシウムは吸収されやすいので、リン酸塩の害を防ぐのに最適。ちなみにリン酸塩は、たくさん摂るとカルシウムのバランスを崩して骨を弱くし、鉄分の吸収の邪魔をして貧血を招くと言われています。ハムとキャベツの炒め物等、解毒メニューとして、普段の食事に取り入れては。
✲ベーコン…保存料が使われている物は要注意！
ベーコンもなかなか便利な食材。ベーコンエッグや、ロールキャベツと煮込むなど、用途はいろいろ。ハムやウインナーソーセイジに比べると、添加物の少ない物が出回っています。原材料名の表示をよくチェックしましょう。とりあえず、保存料の「ソルビン酸」或いは「ソルビン酸K」が使われていない物を選びましょう。幸いベーコンの場合、この添加物を使っていないものが多いので、見つけるのに苦労はないはずです。 また、「コチニール（カルミン）色素」は遺伝毒性の不安があるので避けます。本当は「リン酸塩」や発色剤の「亜硝酸塩」も避けたいところですが、殆どのベーコンが使っています。「増粘多糖類」や「植物性蛋白」などもない方が良いでしょう。どちらも、いろいろな成分をまとめてこのように表示しているので、何が使われているかわからない。不安なところです。ですが、安心な食べ方で心配無用。ベーコンをパックから取り出し、1枚ずつにばらします。鍋のお湯の中で15秒程湯ぶり。添加物、特にリン酸塩や亞硝酸塩は水に溶けやすいので、これでぐっと減らせます。 味は殆ど変わらないからご心配なく、ベーコンエッグもロールキャベツと煮込む時も、必ず茹でてから使います。尚、無添加ベーコンも店頭で見られるようになりました。こうした物を選べば安心です。
http://www.long-life.net/new_page_800.htm
http://www.long-life.net/new_page_801.htm
http://www.long-life.net/new_page_802.htm
http://www.long-life.net/new_page_803.htm
電子レンジは肉の加熱に使ってはいけない
電子レンジの不安を証明するロシアの研究
最初に電子レンジを発明したのはナチスだと考えられている。第二次世界大戦でソ連を攻めたときに軍隊に携帯食品を供給する目的だった。［14］この初代の電子レンジは実験的だった。戦後、米国陸軍省に電子レンジの安全性を調査する任務が割り当てられた。だが、実際に困難を恐れず立ち向ったのは、ロシア人だった。 一部の電子レンジを回収したロシア人は、戦後、生体影響について綿密な研究を実施した。そこで判明したことに驚き、ロシアは1976年に電子レンジを禁止した（後にペレストロイカの期間、禁止を解除）。 20年間におよぶロシアの研究（そして1942年のベルリンでのドイツの研究）は、マイクロ波調理の安全性に強い疑問を投げかける。ロシア政府は、調査結果に基づき、電子レンジや同等の周波数の電子機器（携帯電話など）が生体・環境に及ぼす危害を国際的に警告した。本件については文書を探し出すのが困難になっており、昔の調査書を評価できなかったため、方法論や結論を私個人は検証できない。したがって、調査結果をできるだけ適切に吟味することしかできない。 前述のPowerwatchの記事は、ロシアの研究結果をよくまとめてあり、以下に引用しておく。
* ロシアの研究者は、電子レンジで試験したほぼ全ての食品で発癌物質が形成されたのを確認した。
* 牛乳と穀物を電子レンジで処理すると、アミノ酸の一部が発癌物質に転換した。 * 加工肉食品を電子レンジで処理すると、発癌物質（d-Nitrosodienthanolamines）が生成された。 * 電子レンジで冷凍果物を解凍すると、グルコシドとガラクトシドの一部が発癌物質に変わった。 * 生、加熱済、冷凍にかかわらず、ごく短時間の曝露で、野菜の植物アルカロイドが発癌物質に変わった。 * 電子レンジにかけた植物（特に根菜）で発癌性の遊離基が形成された。 * 構造劣化による食品価値の低下が全試験対象の60～90％の食品に見られた。ビタミンB群、ビタミンCとE、必須ミネラル、リポトロピクス（脂肪の過剰蓄積を防ぐ物質）の生体的有用性が著しく損なわれている。
付言すると、この発見は、ミルクのビタミンB12を調査した前述の日本の渡辺調査（1998年）でも確認されている。[8]
http://tamekiyo.com/documents/mercola/microwave.html
電子レンジでアミノ酸の一部が発癌物質
――エッ、電子レンジはいけないの……。 ★電子レンジにかけるとタンパク質の元であるアミノ酸の型式が変わってしまうのです。 地球上にあるアミノ酸というのはＬ型。私たちの体も、肉も魚も全部Ｌ型のアミノ酸でできています。 ところがそれを電子レンジにかけるとＤ型に変化してしまう。 そうすると、私たちはいくらＤ型のアミノ酸を摂取しても髪の毛も皮膚も血液も作れない。 酵素も遺伝子も作れないわけです。
お弁当買ってきて電子レンジでチーンすると、お弁当の中のお魚・ご飯・お肉の中のアミノ酸の一部がＤ型に変化してしまう。一度変化してしまうと、Ｌ型に戻せる酵素を人間は持っていない。
これは深刻な問題ですね。 若い人にアルツハイマーが増えていますが、アルツハイマーの若者の脳の血液の中に、なんかくずみたいなものがいっぱいウヨウヨしていると言うのです。 ぼくはこれはＤ型のアミノ酸ではないかと思っているのです。 便利だからと、みんな平気で電子レンジでチンしている。 電子レンジをやめただけで病人は15％～20％ぐらい減るのではないか。環境問題と同時に食事の環境も問題にしてほしい。 「自然が一番」とかいいながら電子レンジでチンというのはどうですかね。
長生きしたい人は電子レンジはダメ！
絶対やっちゃいけないのが電子レンジです。電子レンジなんか使ったら活性酸素がめちゃくちゃ増えます。電子レンジを使っていたら健康になることは難しいですね。ＮＨＫの料理番組で「今日の料理のコツは電子レンジに３分かけること、こうゆうふうにすると栄養が逃げない」とか言っていますね。とんでもない話です。
電子レンジは絶対使わない方が良いです。 電子レンジをかけると分子構造はぐしゃぐしゃになります。(水分子の回転励起運動）あれは瞬間的にものすごい熱が出ます。その時食べ物の酸素が奪われるわけです。酸素が奪われた物が体の中には入ったらどうなるかわかりますか？すごい勢いで食べ物が体内の酸素を奪っていくわけですね。
ガン細胞というのは体の酸欠状態が大好きです。電子レンジなんか使っていたら絶対ガン細胞が大喜びします。電子レンジでチンなんかしながら「自然が一番よね」なんて言っててね・・・・・ものすごく不自然なことなんだと思った方がいい。もうあのチンする習慣は止めなきゃダメです。電子レンジのＣＭがすごく多いですね。「チンしてカレーライス」だとか、「炊きあげまで電子レンジ」とかね。すごいですね。長生きしたい人は電子レンジは絶対使っちゃダメです。
栄養的にも電子レンジはダメなんです。タンパク質の元であるアミノ酸の型式が変わってしまう。地球上にあるアミノ酸というのはＬ型。私たちの体も、肉も魚も全部Ｌ型のアミノ酸でできています。ところがそれを電子レンジにかけるとＤ型に変化してしまう。そうすると、私たちはいくらＤ型のアミノ酸を摂取しても髪の毛も皮膚も血液も作れない。酵素も遺伝子も作れないわけです。 お弁当買ってきて電子レンジでチーンすると、お弁当の中のお魚・ご飯・お肉の中のアミノ酸の一部がＤ型に変化してしまう。一度変化してしまうと、Ｌ型に戻せる酵素を人間は持っていない。これは深刻な問題ですね。 若い人にアルツハイマーが増えていますが、アルツハイマーの若者の脳の血液の中に、なんかくずみたいなものがいっぱいウヨウヨしていると言うのです。 これはＤ型のアミノ酸ではないかと疑ってます。 便利だからと、みんな平気で電子レンジでチンしている。電子レンジをやめただけで病人は15％〜20％ぐらい減るの可能性あります。環境問題と同時に食事の環境も問題にしてほしい。「自然が一番」とかいいながら電子レンジでチンというのはどうですかね。
”あるある大辞典”でも「電子レンジの栄養（ビタミンC）」について取り上げたことがあるようですが、こういう極めつけの内容は中身がぼかされてしまいます。
ＴＶ局の有力スポンサーの大手企業の製品の致命的な内容を、ＴＶが白日のもとにさらすことはないと考えたほうがいいと思います。食物や細胞の分子を目まぐるしく衝突、かき回すのであるから、組成構造及び栄養成分がどうにかならない方がおかしいのです。
http://1tomy.net/nayami/2005/11/post-52.html
マクドナルドでチキン・ナゲットを食べたら地獄行きなのか？ 2013年4月29日月曜日
私たちが使えるカネには限度がある。だから、限られた予算を最大限に使うために誰もが「安いモノ」に惹かれ、群がり、買っていく。
安いというのは消費者にとっては今も昔も購買の際に最も重視される要素である。 だから、企業はモノを売るのに、とにかく製品を安く売ることを考える。安く売るためには、安くするための工夫が必要だ。 たとえば、材質の質を落とすと安くできる。品質を落とすとモノは壊れやすく、チャチに、安っぽくなっていく。しかし、消費者がそれを求めているのだから、世の中はどんどん「安物」にシフトしていく。 これはモノだけでなく、食品にも応用される。 安ければ何でもいいと消費者は考えているので、提供者はとにかくコストを下げるために何でもするのだ。そして、いよいよこの「安く提供するために何でもする」という部分のツケが消費者に回ろうとしている。 食品汚染の蔓延だ。
病死した鶏すらも売り物にしていた
2012年、中国のマクドナルドやケンタッキーフライドチキンで、大きな問題が起きていた。 これらのファーストフードはチキンを使ったメニューをいくつか出しているが、ここで使われている鶏肉が抗生物質、成長ホルモン剤まみれだったのである。 こういった過剰投与された抗生物質や成長ホルモン剤はもちろん、それを食べた人間の方にも害悪を及ぼす。 さらに、これらの養鶏場では発癌物質にまみれたエサを食べさせていたのだが、それも鶏肉を通して人間の口に入っていく。 マクドナルドやケンタッキーフライドチキンでは、このような鶏肉を仕入れて、加工して、客に提供していた。もちろん、子供たちにもだ。 この問題が発覚すると、当局は鶏肉の回収を指示して大騒ぎになったが、ここで問題は終わらなかった。 マクドナルドやケンタッキーフライドチキンに鶏肉を提供していたのは、「河南大用食品グループ」という会社だったのだが、この会社はなんと病死した鶏すらも売り物にしていたのである。 これを他人事のように読んでいてはいけない。 なぜなら、「河南大用食品グループ」は、日本マクドナルドにも鶏肉を提供していたという事実が発覚しているからだ。当初、日本マクドナルドは「中国の仕入れ先は分からない」とこの問題を突っぱねていた。 しかし、隠しきれないと見ると今度は一転してそれを認め、「マクドナルドはグローバル基準を持っていて、すべてのサプライヤーがそれを遵守しているので安全だ」という見解を出して幕引きをはかっている。
成長ホルモンを大量投与される鶏。私たちはこれを食べる。
消費者がどうなろうと、儲かれば構わない
日本マクドナルドの言い分は矛盾をはらんでいる。なぜなら、マクドナルドの食材はグローバル基準を満たして安全だというのであれば、中国で回収騒ぎにならなかったはずだ。安全でなかったから回収騒ぎが起きた。 さらに、その回収騒ぎの原因となった「河南大用食品グループ」の鶏肉を日本マクドナルドも使っていたのだから、日本でも回収騒ぎが起きていないとならなかった。 それが隠蔽されて闇に消された。いや、闇に消されたのではなく、あなたがマクドナルドのチキンタツタやナゲットを食べて消化してしまったのかもしれない。 少なくとも多くの日本人の子供たちがマクドナルドで「河南大用食品グループ」が出荷した疑惑の鶏肉を食べたのは事実であり、本来であればマクドナルドはテレビでコマーシャルなど流している場合ではなかったとも言える。 もちろん、マクドナルドは鶏肉を提供する企業に対して抗生物質の使用を中止しろとグローバル基準で謳っている。 しかし、中国の企業がそんなものはお構いなしだったのは「河南大用食品グループ」の実態を見ても分かる。そして、重要なのは、中国で問題になっている企業はこの１社だけではないということだ。 ほぼすべての養鶏場が、成長ホルモン剤、抗生物質を大量投与しているのである。 養鶏場にとって鶏は工業製品のようなものだ。成長ホルモン剤をどんどん与えて成長スピードを速め、次から次へと出荷できればそれだけ儲けが大きくなる。 それによって消費者がどうなろうと、儲かれば構わないと考えているのである。 病死した鶏も食用にするのも同じ理由だ。廃棄したら１円にもならないばかりか廃棄する費用がかかる。黙って売ってしまえば利益になる。拝金主義の前にモラルなどないようだ。
生まれて45日後には、もう食品になっている
抗生物質、ホルモン剤、発癌物質まみれ
仕入れる側のマクドナルドやケンタッキーフライドチキンはその事実を知らなかったのだろうか。いや、知っていた。 上海市の調査では、ケンタッキーフライドチキンは社内検査によって抗生物質が大量に検出された鶏肉も、検査結果を当局に報告しないで使っており、そういった養鶏場とも取引を続けていたのである。 つまり、鶏肉を提供する企業も、鶏肉を加工する企業も、どちらも「これを人間が食べたら問題になる」と分かっていながら、それを提供し続けて来たということになる。 何しろ商品が提供できなければ、売上が落ちる。だから、売上を死守するためには、薬まみれだろうが、死肉だろうが、何でも提供する。それが資本主義社会の未来だったのだ。 現代社会で、問題になっているのは、鶏肉だけではない。牛肉でも豚肉でも、まったく同じ問題が発生している。すべての肉は抗生物質、ホルモン剤、発癌物質まみれなのである。 その上に、食品偽造、産地偽装まで重なって行く。 ヨーロッパでは馬肉を牛肉と偽って販売されていたことで大問題になったばかりだ。 こういった問題が出るのは、「いつでも肉を食べたい」「いつでも安く食べたい」と消費者が望み、企業がそれに対して応えようと努力した結果であるとも言える。 いつでも、そして安く「肉」が食べられるように、食肉の提供業者は家畜を工業生産のように「製造」する。成長ホルモンを使いまくって成長を早めて「出荷」する。 家畜を工業製品のように扱うことが、消費者の望みを叶える唯一の方法だから、どんどんそのようになっている。
まだ「安さ」がメリットだと信じている
今はマクドナルドやケンタッキーフライドチキン等のファーストフードだけの問題のように多くの人々は捉えている。しかし、それは間違っている。 これは高度に発達したグローバル経済の問題でもある。 もうすでに現代は、原産地で取れる食材を食べるような時代ではなくなっている。食材は「どこかから買ってくる時代」なのである。 鶏肉、豚肉、牛肉だけではない。小麦も、大豆も、各種野菜もすべてそうだ。どこかから買ってくる。 当然、バイヤーはビジネスのために「安いところ」から買ってくる。顧客は安いものを求めており、安いと売れる。 安いというのは安いなりの理由がある。しかし、グローバル経済ではツケを払うのは、常に安いものを買ってしまう人間であり、提供した側ではないのだ。 今のところ、100円ショップで安物を買った人間も、スーパーで安い肉を買った消費者も、ファーストフードで安いハンバーガーを食べている人間も、みんな満足している。 新聞やインターネットの片隅で、食品偽造のニュースや抗生物質・発癌物質・ホルモン剤が大量に混入されているという記事を読んでも、自分の食べている肉がそうだと結びつける感受性を持っていない。 まだ「安さ」がメリットだと信じている。 人間は「ただちに影響がない」と言われると、危機感を持続できない。 しかし、無視すれば問題が解決されるわけではないから、いずれ「安さの追求が地獄行き」になる事実を思い知る日が来る。 「安物」というのが、自分を破壊する「危険物」だということを、人々はいつ認識するようになるのだろうか。もしかしたら、永遠に認識しないのかもしれない。
http://www.bllackz.com/2013/04/blog-post_29.html?utm_source=BP_recent 亜硝酸ナトリウム 発色剤として使用されていますが、食品添加物の中では急性毒性が非常に強く、また、
魚卵や魚肉、食肉に含まれているアミンと胃の中で結合し、強発がん物質のニトロアミンに変化します。
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1434585434
マクドナルドなどのチキン全部から、発ガン性物質ヘテロサイクリックアミンの一種ＰｈＩＰが検出された。
量は１グラム当たり４３・２－０・０８ナノグラム（ナノは１０億分の１）だった。 ヘテロサイクリックアミンは肉や魚を加熱調理すると発生し、米厚生省が２００５年に発がん物質に指定。ＰｈＩＰについては、カリフォルニア州でもがんを引き起こす化学物質として１０年以上前からリストアップされているという。
マクドナルドでは高カロリーなどよりもはるかに恐ろしいものを使用している
マックの油は植物油のショートニング油とラードを６：４の割合で使用してる。
ショートニング油はマーガリンから水分と添加物を取り除き純度の高い油脂にしたものだ その過程で水素と結合するためにトランス化してトランス脂肪酸が大量に生じる
つまり 植物油は室温では液状だが、これに水素を添加してトランス脂肪酸に変えると、バターやラードなどの動物油のように固形になる。
トランス脂肪酸は恐怖の油といって人間に害を与えるだけの全く役に立たない油の屑ともいわれてる トランス脂肪酸は体内に入ると急激に酸化する
それにより体内の至るところに炎症をおこす わかりやすい例えが鉄棒にサビが入り表面がボロボロになるのと同じで
体調が悪いときマックのポテトを食べるとニキビや吹き出物ができたり気分が悪くなるのはそのためです。 高コレストロールで善玉コレストーロールを減らし悪玉コレストーロールを増やし、血栓を作りやすくするので脳卒中や心筋梗塞をおこしやすくなる また、高カロリーで肥満のもとだし、痴呆の引き金になる恐ろしい油である 一番こわいのは体内で酸化する時に活性酸素をつくりだすという細胞の内部まで破壊し時にＤＮＡを傷付け癌細胞をつくりだすところにある ちなみに ちなみにマクドのポテトＭ１３５gにトランス脂肪酸が４．５５ｇ含まれている
これは、１日におけるＷＨＯの定める摂取基準値の２倍強である。 では、なぜ日本のマクドナルドはこのような危険な油ショートニング油を使用するかについては背景としては米国のマクドナルドがあげられる。アメリカでは健康志向が高くニューヨークなどいくつかの州においてトランス脂肪酸の 使用が禁止となりました。 米国のマクドナルドはショートニング油がだぶつく事になり
そこで日本にたぶついた油を売り莫大な利益をもたらしています
マクドナルドに使われる化学調味料と食品添加物
- 教えて！gooより抜粋
ベンツピレン、ヘテロサイクリックアミン： 肉を焼くときに生じます。
ニトロサミン： 野菜に含まれる硝酸性窒素から体内で生じる亜硝酸と、肉の二級アミンから生成します。 リルイソチオシアネート： からしやキャベツに含有されています。 メトキシプソラーレン： パセリやセロリに含有されています。 リモネン： 黒コショウやオレンジジュース（柑橘類）に含有されています。 カフェー酸： ニンジンやレタスに含有されています。 クロロゲン酸： コーヒーに含有されています。 アクリルアミド： フライドポテトに含有されています。（ジャガイモを揚げる時に生じる） ヒ素： ミネラルウォーターの方が水道水よりも基準が甘い。
（水道水の塩素やトリハロメタンよりもリスク要因としてはずっと大きい。） テロサイクリックアミン：（ＰｈＩＰ）チキン全部から、発ガン性物質
トランスグルタミナーゼ：
パティは年老いた牛(「経産牛」と呼ばれる乳牛としての役割を終えた老牛で肉質は臭みが強くスジばっている)の肉に脱臭処理をほどこし肉の柔軟剤を加え、この肉を粉砕した後に接着剤(トランスグルタミナーゼ)を用いる
酒石酸水素カリウム：イーストの変わりに使用泡立ちを良くするもの(酒石酸水素カリウムなど)を入れる
精製デンプン：マックのバンズはイースト醗酵ではなく小麦粉に精製デンプンを加えてつくられている
（イーストを使わない理由は、「発酵なんて時間がかかることはしていられない」ということらしい。）
加えて
脂肪： 肉や調理油。大腸がんや乳がんのリスクになります。
食塩： 胃がんのプロモーターとして作用します。 野菜：次亜塩素酸ナトリウムで消毒。 フライドポテト：パイ、フライものは、トランス脂肪酸あり。 フライドポテトはほかにアクリルアミドの汚染も コーヒー：乳化剤入ってないけど、ミルクは乳化剤や香料やらその他色々。
マクドナルドはアクリルアミドの発がん性と、トランス脂肪酸の動脈硬化促進作用の相乗効果が期待されるというオチでダブルパンチの最悪食品。
☆アクリルアミド
アクリルアミドは、工業用途で紙力増強剤や水処理剤、土壌凝固剤、漏水防止剤、化粧品などに用いられるポリアクリルアミドの原料として1950年代から製造されている化学物質です。
2002年にアクリルアミドが高温で加熱した食品に微量に含まれていることが報告されたことにより、人間への健康影響としては発がん性が最も懸念されています。
最近（2007年11月）、食品から摂取しているアクリルアミドが多い人ではある特定の発がんリスクが高くなる事を 報告した論文が発表されました。 アクリルアミドは細胞の中の遺伝子を傷付ける作用を持っていることが複数の試験から確認されており、ヒトが食品から極微量にアクリルアミドを摂取し続けた場合にも、この作用が原因となってがんを引き起こす可能性があると考えられています。 フレンチフライの中では、ハンバーガーチェーン大手・マクドナルドのフレンチフライが２５４０マイクログラム／キログラムで、５社の製品のうちアクリルアミド含量が最も高かった。
マクドナルドのチキン(鶏肉）は全て中国産です 。
ブロイラーで不衛生極まりない環境で育て、年老いた鶏肉をやわらかくするため
添加物を用い日本までまで腐らないように防腐剤を大量に使い臭みを消すため化学調味料で味付けして最悪の油であるショートニング油（トランス脂肪酸）で揚げてます。 豚の餌にも劣る肉を平気で提供するマクドナルはある意味すごい
http://ka-mato-ru.sub.jp/top/?p=1009 恐怖のビーフカレー 22 ：緊急告知：2007/08/16(木) 12:13:02 悪名高い日本の商社がアメリカで牛肉の危険部位として切り落とした肉片を
有機肥料の名目で、安く買い叩き日本に輸入している模様。 日本国内のレトルトカレーを作っているメーカーに高く売りつけボロ儲けを画策。
自民党政府はこの商社から献金を貰っている為、農水省も取り締まる気は無い。 私はレトルトカレーを食べません。
http://ikura.2ch.net/test/read.cgi/curry/1166721561/l50
食べてはいけない レトルトカレー／加工食品
家庭のカレーは何でもないのにレトルトカレーを食べるとゲップが出るのか？
胸焼け胃もたれの原因は家庭で使わない豚脂・牛脂が使われている
■レトルトカレーに使っている油脂は… 「レトルトカレー」は量が少ないのに、何故かゲップが出たり胸焼けを起こしませんか？昼に食べて、夕方になってもカレー味の胃液が上がって気持ち悪くなってきます。食べた後の不快を、皆さんも経験があるかと思います。食べた人の半数が、ゲップや胸焼けを起こすと言われています。 原因は、家庭のルーでは使わない動物油脂が沢山入っているからです。ラード（豚脂）とヘット（牛脂）の油脂が、レトルトカレー独特のコッテリしたコクを出していたのです。表示では食用油脂・混合油脂とされており、けっして身体に良いとは言えません。 ＢＳＥの危険部位の中では牛脂等のエキスは、フリーパス（ノーチェック）の危険性が指摘されています。 魚粉・魚脂と同じで動物油脂も、本来、屠殺場で廃棄される内臓や至る所の部位が“濃縮”（搾り取ったもの）されたものです。 食べ慣れていない動物油脂が沢山入っているので、消化不良からゲップ・胃もたれ・胸焼けするのです。ゲップが気になる人や胃腸の弱い人は、食べないことに越したことはありません。若いうちはともかく身体のために、レトルトカレーの回数や量を減らすべきです。やむなく食べる場合は、オリーブ油などの植物油だけを用いたカレーがあります。
http://okd-galaxy.blog.ocn.ne.jp/familydayori/2009/10/post_05af-46.html
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危ない！ 中国産 「鶏肉」 中国産薬漬け＆病気鶏肉問題 01/23 2013
日本のマックチキンにも疑惑浮上 日本マクドナルド「心配なら購入控えて」 「速成鶏」事件を報じる国際経済ニュースBloomberg紙2012年12月19日の記事。上海のマクドナルドでも鶏肉商品を店頭から外す騒ぎとなっているという。
中国国内のマクドナルドやＫＦＣで、抗生物質や成長ホルモン剤を過剰に投与した鶏肉が使用されていたことが分かり、大騒ぎになっている。
その後、河南省の大用食品グループという日本にも鶏肉加工品を輸出している企業でも病気鶏肉を食品に転用した疑惑が報じられた。 そうした鶏肉が日本に輸入される可能性はないのか。日本のＫＦＣでは中国産鶏肉は使っていないという。一方、この大用食品グループはアジア地域のマクドナルドのサプライチェーンと位置付けられている企業であるため、日本マクドナルドに中国の仕入れ先企業名を尋ねると、「情報は提供できない、心配なら購入を控えて貰うしかない」と説明責任を全く無視した対応だった。 同じ中国産鶏肉でも、大阪王将は仕入れ先の中国企業名と検査情報を提供中。説明責任を果たせないマックチキンは黒と判断せざるをえない
http://www.mynewsjapan.com/reports/1760
薬漬けのニワトリ
１２月の講演会で米国・ファーストフード大手のケンタッキー・フライ・ドチキンの肉がいかに危険であるかを話したので、参加された読者は記憶しておられるはず である。実は、ケンタッキー・フライド・チキンの鶏肉が柔らかいのには秘密が隠されており、それは、成長促進剤や抗生物質を大量に使用して成長を早めた速成鶏を使用していることである。 ケンタッキー・チキンの中でも、日本や中国のそれは特に危険であることを、講演会では伝えておいたが、それを裏付ける記事が先月日本の新聞各紙に掲載され ていたがお気づきだっただろうか？ 中国の山東省や山西省の養鶏所では鶏に餌や薬物をより多く食べさせて、成長を早めさせるために２４時間明かりを点灯し、使用禁止の薬物を大量に投与していたことが判明したという記事である。 我が国で使用されている肉も決して安全でないことは確かだが、中国ではその度が過ぎたため、出荷した鶏肉から大量の抗生物質や薬物が検出され、検挙される事態になったというわけである。孵化してから成長させる期間を急ぐあまり、大量の毒物を投与させていたため「鶏に近づいたハエが毒死した」と言うほどだから、そのひどさの程が分かろうというものである。さすがは中国である。 やわらかな鶏肉の味に魅力を感じている方々はくれぐれもご注意されたい！！ 日本の肉も 一度や二度なら別だが、定期的に食するようなら必ず弊害が出るはずだ。同じことがマクドナルドのハンバーガーにも言えるのではなかろうか。ケンタッキー・フライド・チキンの創立者は 、世界人口削減を目指すフリーメーソン３３階級の３２階級に属しておられる立派な人物であることを、念のため申し添えておく。
http://www.y-asakawa.com/Message2013-1/13-message20.htm ガンと肉食 肉食は百害あって一利なし
内視鏡外科医が宣言！
｢肉食の末路は心臓病とガン｣だ
炭火焼ステーキ１キログラムには６００本のタバコに含まれているのと同量のベンゾピレン（強力な発癌物質）が含まれる。
ローレンス・リブモア国立研究所は5年にわたり、肉からどんな毒物ができるかを研究した。そして、染色体に損傷を与えガンに関係する化学物質が８個あることを確認した。これらの物質は豆腐やチーズからはできてこない、と同研究所主任研究員は述べている。 亜硫酸塩は肉製品に存在する。それは人体内で他の物質と化合し、ニトロソアミン(非常に強力な発ガン物質)を形成する。 肉の多い食事は性的成熟年齢を引き下げ、乳癌の危険性を増大させる。 ベジタリアンは肉食の人と異なった組成の胆汁酸を持つことが知られている。これはガン細胞の発達抑制に深く影響している。 ベジタリアンの免疫システムは肉食の人よりも強い。 ある研究で、キラー細胞(ガン細胞を芽のうちに摘み取る細胞)が全く同数なのに、肉食の人の２倍の強さを持つことが示された。 ベジタリアンの生活をすると、環境汚染による影響も肉食の人より少ない。また、母乳の分析の結果、PCB含有率は肉食のほうがはるかに高かった。
肉、魚、酪農製品や、経済的に作られた果物などは有機塩素(PCB、DDT、ダイオキシンなど)の主要な源であるから、肉製品を全く止めたり、無農薬の果物のみを購入しようとすることが重要である。
・ベジタリアンは大量のビタミンAをベータカロチンの形で植物食品からとる。
ベータカロチンは、肺ガン、膀胱ガン、喉頭ガン、結腸ガンから人を守ると考えられている。
ベジタリアンの食事は、フリーラジカル形成を妨げる物質が豊富である。酸素分子は体内で新陳代謝の連続によりフリーラジカルに変化する。この過程で電子を失って生じる分子を｢フリーラジカル｣という。これらの分子はすぐに他の分子から電子を奪い始めるが、この連続がさらにフリーラジカルを産み、その過程で脂肪酸、タンパク質、炭水化物、デオキシリボ核酸(DNA)に損傷を与える。
今日、６０あまりの病気がフリーラジカルと関係があり、アルツハイマー、関節炎、多発性硬化症、そしてむろんガンも含まれる。 ベジタリアンの食事は自然にビタミンA、レチノイド、プロテアーゼインヒビターを含み、これらはフリーラジカル化の過程を阻害し、ガンの発達を停止させる能力があることが示されている。 参考文献：ぼくが肉を食べないわけ新版
http://www.amazon.co.jp/%E6%96%B0%E7%89%88-%E3%81%BC%E3%81%8F%E3%81%8C%E8%82%89%E3%82%92%E9%A3%9F%E3%81%B9%E3%81%AA%E3%81%84%E3%82%8F%E3%81%91-%E3%83%94%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%83%BC-%E3%82%B3%E3%83%83%E3%82%AF%E3%82%B9/dp/4806768065
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肉から発ガン物質ができる 医学博士 森下敬一
発ガンの原因となる食品の代表は肉である。
肉が原因になるのは、腸内で腐敗するからである。
医学博士 森下敬一
胃腸に肉が入ると「腐る」・・・・漢字が教える真理
腐るという字は「府」の中に肉がおさまっている。
この「府」とは、消火器系の内臓を表します。 「五臓六腑にしみわたる」という言葉があります。この「六腑」とは食道、胃、十二指腸、小腸、大腸、直腸を意味しており、消化器官のことです。 「腐」という字は、もともと「腑（消化器官）」に肉が入ることを意味しています。漢字こそは、東洋の叡知といわれ真理をといています。
ですから、「腐」という字は「内臓」の中に「肉」が入ると「腐敗現象が起きる」ということを表しています。 ガンは決して原因不明の病気ではないし、また、局所的な病気でもない。 原因は誤った食生活による血液の汚れである。 したがって、ガンは全身病である。 だから唯一の根本療法は、食生活を正して血液を浄化することである。
医学博士 森下敬一
現代医学を称して、日進月歩の医学などという。ガンについても年々治癒率が向上しており、もやや《死にいたる病》ではない、ともいう。
ところが現実には、ガンによる死亡者数は年々増加の一途をたどっている。世界のあらゆる国が、ガン制圧のために大勢の研究者と巨額の研究費を投入しているにもかかわらず、ほとんど見るべき成果はあがっていない。ガン対策の根本を誤っているからだ。 現代医学ではガンを、 何らかの原因で細胞が突然変異をおこし、無限に分裂増殖する病気｣ と定義している。原因はわからない、ということである。 だから、治療法は外科手術、放射線、科学薬剤でガン腫を摘出し、あるいは破壊するという局所的な対処療法しかない。これらの、原因を無視した方法では決してガンを克服できないことは、ガン患者の激増という厳然たる事実が証明している。 たとえガン腫を摘出しても、血液の汚れを治さないかぎり再発、転移はまぬがれない。 発ガンの原因となる食品の代表は肉である。
卵・牛乳などの動物性食品も同じである。 これらの食品で発ガンするメカニズムについては、腸内細菌の研究により理論的に解明されているが、ここ４世紀半のわが国の死亡原因の統計資料によっても明白である。 わが国のガンによる死亡原因の中でもっとも多いのは胃ガンで、ついで肺ガン、肝臓ガンであるが、欧米諸国においては大腸ガンや乳ガンなどが多い。ところが、わが国においても、大腸ガンや乳ガン、子宮ガンが急増しており、食生活の洋風化、すなわち肉・卵・牛乳・乳製品の摂取量の増加との相関関係がはっきり認められている。
◆肉や卵、牛乳、乳製品などの動物性食品を摂るとなぜガンが増えるのか。
肉そのものは、もちろん発ガン物質ではない。
ただし、汚染されている肉の場合は別だ。
肉が原因になるのは、腸内で腐敗するからである。 肉に含まれているタンパク質、脂肪、コレステロールが、腸内細菌によって発ガン物質または発ガンをうながす物質(助発ガン物質)をつくるのである。 私たちが食べた肉はアミノ酸に分解されるが、その一部は腸内細菌によって有害物質のアミンになる。このアミンが、胃や腸で亜硝酸と一緒になると、ニトロソアミンが作られる。ニトロソアミンは、強い発ガン性のある物質である。 亜硝酸は、野菜や飲料水にたくさん含まれている硝酸塩から、消火器内の細菌によって簡単につくられる物質なのだ。肉や魚の加工食品の発色剤としても使われている。そのうえ、唾液にも含まれているし、腸粘膜からも分泌される。 とにかく、どこにでもあるシロモノなのだ。 しかもニトロアミンができるのに、胃はもっとも具合のよい場所ときているから、胃ガンの発生率が高くなる。 また、動物性たんぱく質に多く含まれているリジンやアルギニン、動物性脂肪に含まれるレシチンやコリンは二級アミンのもとになる。したがって、肉を食べると、細菌の多い大腸では二級アミンの量が増加し、これに亜硝酸塩が加わって、ニトロソアミンができることがわかった。 つまり、｢肉→腸内細菌→ニトロソアミン＝ガン｣
という図式が成り立つのである。 肉をたくさん食べると、アミノ酸のチロシンやフェニールアラニンは、腸内細菌の働きでフェニール化合物になる。このフェニールはからだ中をかけめぐって、ガンの発生を助ける。 肉に多く含まれる必須アミノ酸のトリプトファンは腸内細菌によって、アミンやアンモニアのほか、インドールやスカトールなどになる。これらの物質は、ハツカネズミの実験から、発ガンを促す事が明らかにされた。 大腸ガンの原因と考えられているんものの一つに、腸と肝臓の間でキャッチボールされる発ガン性物質がある。腸内に入った食物や薬に含まれる有害物質と腸内でつくられた毒物の一部は、肝臓のグルクロンと腸内細菌のβ-グルクロニダーゼとによって、体の外に排出されず、肝臓と腸の間をいったりきたりするという腸肝循環をおこす。 このとき肉を食べると、腸内のβ-グルクロニダーゼの働きが活発になる。このキャッチボールのタマが、発ガン物質や助発ガン物質だと大腸がんになるのである。 高脂肪の肉食は、その消化吸収のためにたくさんの胆汁を必要とし、腸内に胆汁酸が増える。胆汁酸は腸内細菌の働きによって、デオキシコール酸やリトコール酸など、大腸ガンやそれを促す物質にかわるのではないかという疑いがもたれている。 肉食と発ガンの因果関係を腸内細菌の作用から紹介したが、高脂肪、高タンパク食品がいかに怖いものであるか、｢悪いのは脂肪で、タンパク質は関係ないのだ｣という栄養学者の主張が、いかに無責任きわまるものかわかっていただけたと思う。
参考文献：肉を食べると早死にする 医学博士 森下敬一著
http://www.amazon.co.jp/%E8%82%89%E3%82%92%E9%A3%9F%E3%81%B9%E3%82%8B%E3%81%A8%E6%97%A9%E6%AD%BB%E3%81%AB%E3%81%99%E3%82%8B-%E6%A3%AE%E4%B8%8B-%E6%95%AC%E4%B8%80/dp/489332022X/ref=sr_1_1?s=books&ie=UTF8&qid=1363789968&sr=1-1
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すべての動物性食品は百害あって一利なし。
心臓病、ガン、肥満を防ぐにはVEGAN（完全菜食）しかありません。健康、動物愛護、環境保護の観点から、私たちが菜食を選択するべき理由をエリックマーカス著｢もう肉も卵も牛乳もいらない｣にくわしくかかれています。 ガンの原因、予防、診断、治療に対する研究が、あらゆる医療機関において行われています。環境や生活習慣がガンと密接な関係を持っていることはよく知られています。私の肉親も何人かがガンで亡くなりましたが、人はガンになると急に食事を見直します。病気は今までの生活習慣の表れですから、深刻な病気になって初めて菜食を考える人が多いように思います。 肉食によるガンの典型的な例は、肺ガン、乳ガン、大腸ガン、膵臓ガン、甲状腺ガン、胆のうガン、腎臓ガン、膀胱ガン、骨ガン、リンパのガンなどがあります。 これらは肉食傾向のある欧米人に多い病気でした。 日本では、菜食傾向のある昔は少なかったですが、肉食中心の食事をするようになって、現在は日本でも肉食ガンが増加しています。 肉食(肉・卵・牛乳を含む)は、ガンの増殖を抑える免疫力を破壊し、ガン細胞を増殖させます。肉食はガンの「増殖要因」です。これらの肉食ガンのほとんどは肉食を避けることで大幅に防ぐことができます。 肉食をすると人間の体内にある種の毒素が溜まります。
動物は屠殺の時に細胞が秒単位でガン化していきます。
人間でも恐怖や極度のストレスを体験すると数日で白髪になったりガンになります。放牧で育てた牛でも屠殺のやり方は同じですので毒素が溜まるのは同じです。
ガンにかからないためにも、肉食はやめましょう。
http://saisyoku.com/cancer.htm
コンビニのから揚げは人体に超危険！中国産は中国政府も危険視する「薬まみれ」
http://biz-journal.jp/2017/03/post_18326.html
2017.03.14 文＝郡司和夫／食品ジャーナリスト Business Journal
なぜか酉年は、から揚げなどのチキン製品がよく売れるといいます。もともと酉は、西の方角や午後6時ごろを指す言葉です。「トリ」とはいえ、チキンとは関係ないのですが、ファストフードやコンビニエンスストアチェーン各社は、“12年に一度のビジネスチャンスを逃すな”とばかりに、年明けとともに激しい“チキン商戦”を繰り広げています。なかでも熾烈なのが、チキン製品のなかで一番の人気製品である「から揚げ」をめぐる戦いです。 しかし、チキン製品で消費者の頭にすぐに浮かぶのが、2014年7月に発覚し、てんやわんやの大騒動となった、賞味期限切れの中国産鶏肉使用の一件です。 賞味期限切れの腐った鶏肉を使った上海福喜食品のチキン製品は、13年7月から14年7月までに6000トンが中国から日本に輸入され、日本マクドナルドやファミリーマートで販売されていたことが明らかになりました。 その結果、日本マクドナルドの14年8月の売上高は、01年に上場して以来の最大の下落幅となる前年同月比25.1％減となりました。ファミリーマートも該当する商品の販売を中止し、レシート持参者への返金対応を行うなど、大きなダメージを受けました。 厚生労働省は、この事態を受けて、から揚げなどの鶏肉の原産地を消費者に明らかにするようにコンビニ各社に指導しました。その後、ローソンとファミリーマートは、レジ前の鶏のから揚げコーナーに「国産若鶏100％使用」などと大きく表示しています。また、セブン－イレブンは、インターネット上でタイ産（一部中国産）と明らかにしています。他方、中国産鶏肉を使用していることを明らかにしているコンビニチェーンもあります。 もちろん、上海福喜食品製の鶏肉製品は使用していないと思われますが、簡単には安い中国製鶏肉から脱却できないコンビニチェーンは多いのです。 ■中国の危険な養鶏事情 中国産鶏肉（主にブロイラー）の最大の不安点は、賞味期限切れの腐った肉よりも、抗生物質や抗菌剤など薬剤の残留です。から揚げなどの加工品で輸入すれば、薬剤残留検査はフリーパスです。 中国のブロイラー生産現場での薬漬け飼育は、中国政府も問題視しているほどです。雛の段階から、感染予防のために毎日、飼料に抗生物質のリンコマイシン、さらに成長ホルモン剤を規定の使用量以上与えて飼育しています。こうこうと電灯をつけて夜も眠らせず餌を食べ続けさせ、わずか40日程度で食肉加工場に出荷します。 背景に、中国国内でブロイラーの膨大な需要がある限り、こうした促成の飼育状況は容易に変わらないはずです。 中国政府はこれまで、「中国国内で危険な食品が出回っているのは認めるが、輸出向け食品はまったく別管理で厳しくしている。国内向け食品で問題が起きたからといって、それがそのまま輸出されることはない」と説明してきました。しかし、輸出用の鶏肉は中国国内とは別の環境で飼育しているというのは、とても信じられません。上海福喜食品の一件が、それを明らかにしました。同社は中国国内の最大手鶏肉加工品メーカーですが、国内用も輸出用も同じ飼育環境のブロイラーを使用していたのです。 抗生物質や合成抗菌剤が残留している食品を食べ続けると、体内に薬剤耐性菌が生まれ、万が一病気になったときに抗生物質の薬がまったく効かないということになります。 したがって、中国産から揚げは避けたほうが健康のためです。中国産に限らず、コンビニのから揚げは小さな子どもには食べさせるべきではありません。子どもの将来に悪影響が出るおそれのある食品添加物が使われているからです。 白身の魚肉や抗生物質、抗菌剤漬けの鶏肉をくっつける結着剤として縮合リン酸塩が使われています。この縮合リン酸塩は、多量に摂取すると老化が早まり、腎臓障害を起こすと国際毒科学会で報告されています。また、縮合リン酸塩は、日本大学医学部病院の富田寛元副院長は、味覚障害の原因になると指摘しています。 また、コンビニのから揚げは、もともと栄養分の滅失した粗悪な原料でつくられているので、ナイアシン、リボフラビン、乳酸カルシウムなどの添加物が栄養強化剤として添加されています。乳酸カルシウムは世界保健機関（WHO）から乳児用に使用すべきではないと警鐘を鳴らされている添加物です。せめて、乳酸カルシウムと縮合リン酸塩の使用の有無は明らかにすべきです。
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スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。