従米派に対する独立派の闘争
独立派はアメリカと日本国内の従米派に対して果敢に闘争を挑んで来た。
そして、累々たる屍がそこに横たわっている。
原発に対する対応をみていたら原爆投下に続き強くなり過ぎた日本人民を大量殺戮しているように見える。
消費税増税は日本人民の多くを死に追いやり日本経済自体を破壊し倒産寸前の企業を安く買い叩こうとしているように思える。
TPPは仕上げだろう。
中国や韓国やロシアや北朝鮮を日本にけしかけて極東で戦争を起こそうとしているだろう。
武器を売って儲け、同時に日本人民を殲滅しようとしているのだと思う。
実質上の自公民政権は対米従属政権であり、小沢一郎率いる「国民の生活が第一」はこの自公民政権に対して最大限の野党共闘を模索している。
我々は対米独立闘争を行っているのであり、「国民の生活が第一」を勝利させる事を通じて独立を達成しよう！
官邸前デモに見られるように自分の頭で考え行動する日本人がこれほどまでに多くなった事がかつてあっただろうか？
震災と原発事故により我々は騙されてきた事に気がついたのだ。
お上に対して赤子のように振舞ってきた日本人民がようやく成長し始めたのだ。

斉藤和義　ずっとウソだった
　

コメント

01. 2012年8月25日 02:27:46 : DO0AUHSW8k まさに、そのとおりです。 孫崎亨氏の『戦後史の正体』にも、同様のことが書かれています。 ＧＨＱの時代に徹底して行なわれたのは、「民主化」の名の下に、 従米派を育成し、独立派の息の根を止めることでした。 ＧＨＱは、軍事、政治、金融、経済、マスコミ、司法、学会、教育 等々、全ての分野において、幾世代にも渡って日本を従米化させる ための仕掛けを日本に作り、その後も継続的に機能させてきました。 その最たるものが、マスコミと司法（検察）と財界です。 独立派が頭を持ち上げると、この３者は決まって共同歩調を取り、 独立派を潰してきました。（例：田中角栄、小沢一郎、中川昭一など） 日本の国益を守り、国民の安全や福祉を考えた政治家や言論人を スキャンダルや冤罪で葬り去ってきました。 死屍累々たる愛国者の死体の山が積まれても、国民はマスコミに だまされ、無知蒙昧の状態に置かれてきました。 そして、目覚めた独立派の動きが強くなると、決まって、「天災」や 「大事故」や「外国からの脅威」が起こりました。 その結果、首相や閣僚は脅え、国富を貢がされ、米国債を買わされ 続けました。 悲しいかな、古今東西、「宗主国」と「植民地」の関係は、そのような ものです。 「米国のくびき」を脱し、いかに独立派が勝利するかが、百年かけた 日本民族の闘いです。さもなくば、民族が消滅するでしょう。 大英帝国と闘った、インドのガンジーの精神が必要かもしれません。

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