http://www.nikkei-science.com/page/magazine/1006/201006_112.html

　今日，科学者は森林破壊や土地利用，化石燃料の燃焼によって地球が温暖化していることを認識している。しかし，気候変化が森林や草原の生態系をどのように変え，それに伴って生態系が人間社会にもたらす恩恵にどのような影響が及ぶかについては，よくわかっていない。
　マスメディアが伝える気候変化に関するニュースの多くは，実験ではなく観察に基づいている。科学者は北極海の氷や氷河の状態，木々が葉をつける時期といった生物季節現象をモニターし，通常の予測を超える変化が起こったときに人々に伝える。
　こうした情報を長期にわたって記録することは重要だ。しかし，気候変化の影響を研究する生物学者は，気候の変化が生物圏をゆっくりとどう変えていくのかを観察するのではなく，（しばしば大規模な）操作実験を実施して，生態系が降水量の変化や二酸化炭素濃度の上昇，気温の上昇に対してどのように応答するかを調べている。実験データは今後10年，50年，100年の間に気候変化が生態系に影響を及ぼすかどうか，及ぼすとしたらどの程度か，また，生態系の変化がどのようにフィードバックしてさらなる気候変化をもたらすかを判定する際のカギとなる。気候変化に関する議論はしばしば感情的になることがあるが，これらの実験結果は事実と空想を区別する助けとなるだろう。

著者
Stan D. Wullschleger／Maya Strahl

ブルシュレーガーはテネシー州にある米国立オークリッジ研究所植物システム生物学グループのリーダー。自然林や人工林，安定した植生を形成している地域におけるCO2濃度の上昇や温暖化，干ばつの影響を調べる実験を指揮している。最近，北極圏のツンドラと北方林における加温技術を設計し，テストしている。ストラールはニューヨーク州のコールド・スプリング・ハーバー研究所の植物科学者で，以前オークリッジ研究所での高等教育研究研修に参加していた。

原題名
Climate Change：A Controlled Experiment（SCIENTIFIC AMERICAN March 2010）
　

コメント
01. 2010年5月18日 07:58:55: n5qxNMgF7Y ＞今日，科学者は森林破壊や土地利用，化石燃料の燃焼によって地球が温暖化していることを認識している。 世界の「科学者」は二酸化炭素による地球温暖化を認めているわけではない。あたかもすべての科学者が合意しているような書き方をする日経サイエンスは、地球温暖化詐欺の片棒を担いでいる。 ダイナモ氏へ：このようなガセ記事は自分のブログにでも貼付けてくれないか。
02. ダイナモ 2010年5月18日 12:41:09: mY9T/8MdR98ug: SFB6e5PgNo 誤解されているようですが、この記事は、日経サイエンス社が記述したのではなく、SCIENTIFIC AMERICAN社が記述したものです。日経サイエンス社は単に英語を日本語に翻訳したに過ぎません。 細かいことにガタガタ言うようではからだに毒ですよ。　お大事に。
03. 2010年5月18日 15:49:25: pJmQ044kmY しかしニッケイは温暖化脅威派、懐疑派に関する多くの情報が世界にあるの中、地球温暖化詐欺の片棒を担いでいるSCIENTIFIC AMERICAN社をあえて採用し、翻訳して配信している時点で片棒を担いでいると思われてもし仕方ない。情報鎖国の日本のメディアのニッケイなんて読んでも世界の動きなんて分かりませんがね。 また民主が地球温暖化対策基本法で強行採決です。これでダイナモも一安心？ですよね？良かったですね。中国共産党のスパイ明日香 壽川　本名：張 壽川（ちょう じゅせん）と一緒に祝杯を挙げているんではないでしょうか。 ■地球温暖化対策基本法、衆院委員会で強行採決■ http://sankei.jp.msn.com/life/environment/100514/env1005142031003-n1.htm 2010.5.14 20:29 　衆院環境委員会は１４日、２０２０年までに温室効果ガス排出量を１９９０年比で２５％削減する目標を明記した「地球温暖化対策基本法案」を与党の賛成多数で可決した。自民党は審議継続を求めたが、質疑を打ち切り、強行採決に踏み切った。 　野党側はこれまでの審議で、鳩山由紀夫首相の理念だけが先行した法案の不備を追及してきたが、政府・与党は結局、２５％削減による国民生活や経済成長への影響などを明確には示さなかった。 　民主党執行部は、郵政改革法案や労働者派遣法改正案など審議の難航が見込まれる重要法案がめじろ押しの中、すでに政府・与党内で意見が一致している温暖化対策基本法案は「先行して粛々と処理する」（民主党幹部）考えで、同法案は今国会中に成立する公算が大きい。 　基本法案には２５％削減の具体策として、暮らしに新たな負担を求める「地球温暖化対策税（環境税）」の導入を明記したほか、企業に温室効果ガスの排出削減を義務づけた上で削減量の過不足を売買する「国内排出量取引制度」を施行後１年以内に創設することなどが盛り込まれた。 ■【私も言いたい】「温暖化対策」　「２５％削減妥当でない」９割■ http://sankei.jp.msn.com/life/lifestyle/100513/sty1005132038005-n1.htm 今回のテーマ「温暖化対策」について、１１日までに１４８０人（男性１２９０人、女性１９０人）から回答がありました。「２５％削減という中期目標は妥当ではない」と「厳しい目標を掲げることが経済成長につながらない」がともに９割と高い割合となり、「法案の具体的な中身を知っている」は６割弱となりました。 　（１）２５％削減という中期目標は妥当と思うか 　ＹＥＳ→７％、ＮＯ→９３％ 　（２）厳しい目標を掲げることが経済成長につながると思うか 　ＹＥＳ→８％、ＮＯ→９２％ 　（３）法案の具体的な中身を知っているか 　ＹＥＳ→５９％、ＮＯ→４１％ ＜転載終了＞ またウクライナから排出権を購入した内の260億円が行方不明に…。 http://www.youtube.com/watch?v=Jlb7G880fxs こんなことが自公政権時代同様にこれから続々と民主政権でもおきるんでしょうね。
04. 2010年5月18日 15:52:21: hj5sogWyEs 01氏に賛同します。ガセネタ記事は要らない。本来はダイナモ氏はご自分で執筆した文章を投稿すべきだ。そして御自分の文章の文脈のなかで、著作権法が許す程度に一部を引用するか、あるいは参考文献の提示に留めるべきであります。他人の著作物を（おそらく著作権所有者の了解もなしに）次々に投稿するのは大いに問題がある。ダイナモ氏は少しは良識を持たなければいけない。

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