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http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=220000より引用。
＞何の反省もしない特権階級が生き残っている。この厚顔無恥な最後の特権階級こそ、今回の暴走をリードしてきたＡ級戦犯であるマスコミ人に他ならない。＜「潮流８：自民党は、なぜ見限られたか？」より
政治、経済以外にも社会のあらゆるところで｢犯人｣を作り出しては人々の不安をあおり、ガタガタにしている。おまけに自らの罪深さを全く自覚していないのが始末に終えないところ。
例えば、以下の記事、Meine Zache 〜マイネ・ザッヘ〜というブログからの引用です。（リンク）
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「死を誘発するマスコミの罪深さ」
マスメディアというのは、ただの情報発信機関ではなく、情報という凶器を振り回す怪物です。いびつな寡占構造により付与されたあまりに大きすぎる影響力が、情報を凶器に変えるからです。
そんなマスメディアがもっとも取り扱いに気をつけなくてはならない危険物のひとつが、自殺報道です。著名人の自殺、流行の自殺…そうしたことは、その事実を伝えるだけで確実に何人かの人間を死に追いやる魔情報です。にもかかわらず、今マスメディアはこぞって硫化水素による自殺を伝え、流行に拍車をかけています。
さらにその自殺流行の責任を、案の定ネットに押しつけています。先日見たＮＨＫニュースでは、薄暗いバックにパソコンのキーを叩くおどろおどろしい映像を映して、ネットの恐ろしさを印象づけていました。それを文章にすると、次の毎日新聞の社説になります。
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インターネットが普及してからというもの、自殺サイトが同じ手段による自殺を広い範囲で誘発させる新しい現象が生じた。
最近は見知らぬ者同士が練炭で集団自殺を図るケースが相次いでいるほか、自殺願望者が“殺し屋”を募り、実際に請け負った男に殺害される事件まで起きている。命を軽んじる風潮を背景に、自殺へと駆り立てるインターネットの魔力の不気味な広がりに、慄然（りつぜん）とするばかりだ。
…警察当局は監視に努めて、ネットの開設者やプロバイダーに自粛や削除を求めるべきだ。自殺との因果関係が認められた場合は、自殺ほう助罪の適用なども視野に入れて取り締まりを強める必要がある。自殺サイトに限らず、反社会的なサイトを追放する機運も、盛り上げねばならない。
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(社説：硫化水素自殺 死を誘発するサイトの罪深さ
毎日新聞 ０８年４月２５日)
最後の方はもうドサクサ紛れに言いたい放題。
確かにネットは、自殺の形を変えました。生活のさまざまな部分を変えたのと同様に。しかし、今回のような“ブレーク”がネットの力学で起こったと結論づける根拠はどこにもありません。
ネット上には硫化水素を発生させるだけではなく、たくさんの興味深い危険情報が転がっています。しかもはるか以前から。それがなぜ今、硫化水素なのか？
火をつけた犯人は、マスメディアの報道と考える方が妥当です。
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確かに、ネットには情報が存在している。しかし、一般市民の大多数はそれらを情報源としていない。マスコミが「稼げるネタ｣に仕立て上げ、センセーショナルに報道することで、大衆の目に触れ、いやでも耳にする。
自殺を助長する本当の「犯人」はマスコミに他ならない。
マスコミを解体するには、マスメディア以外の情報網でひとびとの共認を拡げていくしかない。現在考えられる最も有効なツールはネットだが･･･。
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