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日本を守るのに右も左もない
【記事転載元；http://blog.trend-review.net/blog/2009/12/001470.html】
世界の覇権闘争において劣勢にあった戦争屋（ロックフェラー－CIA勢力）が、欧州貴族＋ロスチャイルド勢力に対して反撃に出ているようだ。
一つは、ドバイ・ショックだ。
『オルタナティブ通信』０９年１２月２日「ドバイ・ショック・・・ドバイとは何か①」によると、
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ギャンブルでの売上が、２００７年度で世界一位となった、マカオ。長年、マカオのギャンブル市場＝マフィア組織を仕切って来たスタンレー・ホー一族。このマカオのギャンブル売上が、シンガポールへの投資資金となって来た。このホー一族の、マカオ・ギャンブル・マフィアが近年、外資勢力に押され、その市場シェアが５５％にまで下落し始めている。
サブプライム投資に続く、二酸化炭素排出権、ヴァーチャルな水、電力、教育、医療への「ギャンブル」投機に続き、「本物のギャンブル」への投機へと、世界の投機資金が動いている。
マカオに上陸し始めているのは、いずれも、ラスベガス勢力である。 イスラエルを本拠地にした、金で殺人を請負うマフィア「殺人株式会社」の殺人の「売上金」によって建設された、米国ネバダ州ラスベガス。 ラスベガスから「ボスの命令」を受け、マカオに進出を開始した、部下３名の内、まずは老舗＝カーク・カーコリアンの経営するＭＧＭ・ミラージュ社。
企業乗っ取り屋としても有名なカーコリアンは、ラスベガスでは、かつてエルビス・プレスリーの親友として芸能マフィアの名前を売った。映画監督のスピルバーグ、俳優のトム・クルーズと弁護士を「共有」するカーコリアンは、かつてトム・クルーズとニコール・キッドマンの離婚時には、キッドマンの私生活を盗聴し、キッドマンにカーコリアンが「平手打ち」を食らわされた等と、スキャンダルが流された。カーコリアンは、かつてモルガン＝ロスチャイルドの企業ＧＭ、フォード自動車の大株主としても名前を売り、生粋のロスチャイルド人脈で「生きてきた」。当然、スピルバーグの人脈・金脈が、どこにあるのか「明白な事は、今は言及しない」。
一方、カーコリアンに次いで、マカオに上陸したスティーヴ・ウィンのウィン・グループは、バックに香港の大財閥・李嘉誠が付いている。李嘉誠は中国共産党に「投資の指針」を与える司令塔でもある。李嘉誠のビジネス・パートナーが、米国チェイニー元副大統領。本拠地は、アラビアのドバイであり、財務担当は、電力のヴァーチャル取引きで倒産したエンロン＝アーサーアンダーセン（現アクセンチュア）。生粋の投機ギャンブラーが、「ボスの命令」で、マカオのギャンブル市場に上陸した事になる。
さらにマカオ・ギャンブル・マフィアの第四の牙城となりつつあるのが、シェルドン・エーデルソンのサンズ社。「部下」に映画俳優ジャッキー・チェンを抱えるエーデルソンは、かつてのイスラエル首相ネタニヤフと親友であり、イスラエルの日刊新聞「Ｉｓｒａｅｌ Ｈａｙｏｍ」社主でもある、生粋のパレスチナ残留派イスラエル勢力。
こうした生粋のギャンブラー達が、今後、情勢の変化に従い、「表向きのボスを取り替え、負債を踏み倒すため表向き経営企業を倒産させ、看板だけを付け替えながら」、ユーラシア帝国の窓口マカオ支配に乗り出して来る。ユーラシア帝国、世界帝国の支配原理とは、「統一国家」などでは毛頭無く、「内部に内紛と戦争、殺し合いを含む事によってこそ、兵器売買での資金調達が可能」になり、その資金で帝国建設が進む「戦争マシーン・システム」である。
戦争を起こすためには、その前哨戦となる金融崩壊が不可欠である。ＩＴバブル、水投機、不動産・サブプライム投機、二酸化炭素排出権投機、投機バブルが弾けたら、戦争への投機に資金を「移せば」良いだけである。
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同じく『オルタナティブ通信』０９年１２月３日「バブル崩壊の元凶＝過剰資金は、オバマ政権の麻薬マネー・・・ドバイ・ショック②」によると、
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アメリカ・オバマ大統領が、アフガニスタンの軍事攻略に全力を注ぎ、アメリカ市民は、このオバマ政権の政策に反旗を翻しつつある。
アメリカ歴代政府が、アフガニスタンへの軍事攻撃を行って来た理由は、タリバン勢力が、その宗教上の理由から、アフガニスタン最大の「農産物輸出品」である麻薬の栽培を禁止して来た事にある。この地域の麻薬収入は、前ブッシュ政権、ルーズベルト、タフトといったアメリカ歴代大統領の最大の政治資金源であり、ＣＩＡの最大の活動資金源であった。
その「資金供給をストップさせた」アフガニスタンのタリバン勢力は、アメリカ政府に反逆する「テロリスト」として、どうしても征伐されなくては「ならない」。オバマ政権になり、アフガニスタンへの米軍の増派が進むと同時に、アフガニスタン製麻薬の輸出ルートである、パキスタンのバローチスターン州マクラーン海岸から、ドバイの英国銀行に向かう麻薬密輸船＝ダウ船の運航が、急激に増加し始めている。そのため、このオバマ政権「製造」の麻薬の購入資金に充てられる金塊を運ぶ、ドバイの英国銀行の金塊輸送車の警備を担当する英国ＭＩ６の人員が、急増し始めている。
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同じく『オルタナティブ通信』０９年１２月５日「ドバイで動く戦争画策屋たち・・・ドバイ・ショック③」によると、
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オルタナティブ通信は昨年６月、米軍の軍事戦略拠点が、「ドバイ」に移転し、そこで戦争画策行為が行われている事実を指摘した。２００９年１２月の、ドバイ・ショックは、その具体的な現れである。
ベトナム戦争で、米軍の食糧・燃料・水・兵器・弾薬の供給を担当した、文字通り戦争の「生命線」＝兵站部を担ったのが、チェイニー前副大統領の経営するハリバートン社であった。クリントン政権時代のユーゴ空爆でも、先のブッシュ政権のアフガニスタン戦争、イラク戦争でも、兵站部を担ったのは、ハリバートンであった。
１９１９年に創立され、長年、米国・米軍の戦争の「心臓部」であった戦争屋ハリバートンは、米国を「見捨て」、本社をドバイへ移し、形式的に営業部をテキサス州ヒューストンに置き、会社登記はデラウェア州に置く事を決定した。
米軍の「心臓部」が、遂に「米国を見捨て」、世界政府の「軍隊」へと「成長する」時が来た。
世界帝国の中枢の１つ、ドバイ。このドバイを巡って、今後、金融崩壊＝第三次世界大戦の前哨戦が「形成されてゆく」。戦争屋＝ハリバートンは、そのためにギャンブル投機企業となり、ドバイに本拠地を移した。世界帝国の「軍事部隊は、ギャンブル投機企業」として、自身で戦争の火種＝金融崩壊を目指す、それは戦争屋の「営業活動である」。
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『金貸しは、国家を相手に金を貸す』「ドバイ破綻の背後にある暗闘」によると、ＵＡＥ（アラブ首長国連邦）の中の首長国ドバイは欧州ロスチャイルドの縄張りで、もう一つの首長国アブダビがデビッド・ロックフェラーの縄張りということだ。
以上の情報を重ね合わせると、次のようになる。
元々欧州勢力（ロスチャイルド）の縄張りであったドバイに戦争屋・ＣＩＡ勢力が進出し、そこで金融崩壊を起こすことで、投機資金を戦争へと誘導しようとしている。こうして戦争屋が起こした金融崩壊の一つがドバイ・ショックであり、欧州勢力のアジア拠点の一つであるマカオに進出して、同じ手口で金融危機を誘発し、投機資金を戦争へと誘導しようとしているというのが『オルタナティブ通信』の見方である。第三次世界大戦規模の戦争の勃発までは到底無理としても、資金に窮する戦争屋勢力がドバイ等の金融危機に乗じて繋ぎ資金あるいは戦争資金を手に入れることは十分考えられる。
また、１２月７日からコペンハーゲンで地球温暖化問題の国際会議（ＣＯＰ１５）が開かれるのを前に、謀ったようなタイミングの良さで、地球温暖化ＣＯ2原因説の根拠データが歪曲されたものであるというスキャンダルが出てきた。『田中宇の国際ニュース解説』２００９年１２月２日「地球温暖化めぐる歪曲と暗闘（１）」
地球温暖化CO2原因説は欧州勢力が流布したウソであり、この歪曲スキャンダルを流布しているのが戦争屋勢力であることは想像に難くない。欧州勢力が進めるＣＯ2排出権バブルに対する妨害工作だろう。また、欧州勢力の配下にある米オバマも、戦争屋の圧力によってアフガン侵略を止めることはできないでいる。
この戦争屋の反撃は、ドバイやマカオ、またＣＯ2排出権といった欧州勢力の縄張りの周辺部を狙ったゲリラ戦にすぎず、それによって投機資金が戦争へ流れて、戦争屋・ＣＩＡ勢力が劣勢を一発逆転できるとは到底思えない。従って世界的・大局的には、欧州勢力＞戦争屋勢力という力関係は動かないだろうが、欧州勢力が目論むドル・米国債暴落→アメリカを中国の下に組み込む戦略に遅れが出る可能性はある。
そして、重要なことは、欧州勢力・戦争屋双方にとっての命綱である日本での攻防がどうなるかであろう。
欧州勢力に対する戦争屋の反撃は、日本国内でも活発化しているようで、民主党は対応に苦労しているようだ。『新ベンチャー革命』「苦渋の戦争屋（＝CIA）対策：鵺（ぬえ）となる民主党」や『ベンジャミン・フルフォード』「日本の売国奴お爺さん達はまた色々と企んでいる」からもそれが伺える。
だとすると、民主党の迷走はしばらく続き、欧州勢力による日本掌握（官僚・マスコミ・検察）も遅れが出る可能性もある。今後とも注視が必要である。
（本郷猛）
日本を守るのに右も左もない
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