http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/901.html
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6日の日刊ゲンダイ報道で次のことが書かれていた。
民主党内で常任幹事会が開かれ、そこで小沢一郎氏への先の処分(全くのでっち上げ不当なもの)を解く方向が話し合われたとの事であり、菅首相の同意があれば実現との事であった。
菅首相の人間性空考えれば現状で彼が同意する事は考えられないが、民主党内でこの様な動きになった事はマトモになってきたと言う事だ。
ところが、翌日7日の激震発生だ。
私はこれを体験して、「これは3・11の余震ではないだろう。揺れ方がよく似ている。余震の揺れ方とは違う」と思った。
そして、では何故に新しく起こしたとすれば理由は何か? と考えたのだが、近い理由としては昨日の民主党内での小沢処分見直しの他には考えられない。
勿論、米国経済の危機の待ったなしの状況(債務不履行に限りなく近づいた)が背景にあり、リビア情勢を始めとする中東動乱の背景があり、米国への大債権国であるわが国の”立ち上がり”は喜ばしい事ではなく、膝を叩き折っておくことが極東においてチャイナとロシアとの連携の上で経済圏興隆を行い債務履行を迫られない為にも必要であろうと考えられるのは理の当然の事であろう。
ここにおいては愚かな人物を首相に頂き、愚かな知事を首都に頂く事は、日本国民にとっての大いなる不幸である事に反比例し、日本からの収奪を仕事としてきた側からすれば大いなる幸いである。
しかし、六ヵ所処理施設や女川原発他の原発を破裂せしめるまでに至らしめては攻撃主体の終息行為も「お手上げ」となりかねないために、お手柔らかにセーブしたと言う事ではないだろうか。
小沢氏処分撤回の検討についてのネット報道を探したが、民主党常任幹事会を報ずるものは皆無であった。私の探し方が足りないのかもしれないが、容易には出ては来ない。
亀井静香氏の話として報ずるものが一つだけ見つかった。
http://www.jiji.com/jc/zc?k=201104/2011040600498
震災復興に小沢氏の力を=国民新代表
国民新党の亀井静香代表は6日の記者会見で、東日本大震災の復旧・復興への取り組みに関し「(民主党元代表の)小沢一郎氏が党員資格停止されている。こういう非常事態だから、(菅直人)首相が『小沢さん、力を貸してくれませんか』と、それぐらいのことをしないといけない」と述べ、首相は小沢氏に協力を求めるべきだとの考えを示した。
亀井氏は「小沢氏びいきではないが、そこまですれば、『首相は総力戦でいくんだな』と象徴的なことになる。大復興がやれる力がこの政権に出てくる」と語った。 (2011/04/06-14:52)
(転載以上)
日本の資源探査船の「ちきゅう」が深海に爆発原を仕掛ける事に使われている可能性を指摘する注目すべき評論がある。↓
http://quasimoto.exblog.jp/14472769/
2011年 03月 22日
「ちきゅう」を拿捕せよ:そこら中に地震兵器を埋め込まれる可能性あり!?みなさん、こんにちは。
いやー、恐怖のニュースが飛び込んで来た。以下のものである。
【 2011年3月9日 『ちきゅう』八戸沖で海底下2,200メートル掘削へ 】
(船の写真あり。新世紀人)
海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」が、メタンハイドレートが蓄積しているなど資源、地球環境の両面で注目されている下北半島東方の太平洋底掘削調査に15日から挑むことになった。
掘削地点は、青森県八戸沖約80キロ、水深約1,180メートルの海底。これまでの科学海洋掘削における世界最高到達深度は海底下2,111メートルだが、計画では海底から2,200メートル深くまで掘り進んで試料を採取する。
この海域には、海底下約365メートルまでの比較的浅い堆積物中にメタンと水から成る固体状のメタンハイドレートがあることが、事前調査で分かっている。さらに海底下約2,000メートルには天然ガス(メタン)の層もあり、地球環境、エネルギー問題に大きなかかわりを持つ炭素循環システムの実態を調べる格好の場所となっている。
掘削は5月21日まで行われ、炭素−炭化水素循環システムの実態解明に加え、メタン生成にかかわる地下の生命活動に関する新たな発見、さらには地球温暖化対策の有力な方法と期待されている二酸化炭素(CO2)回収・隔離の可能性に関する貴重なデータが得られると期待されている。
掘削は、日米両国が中心となっている統合国際深海掘削計画(IODP)と、日本学術振興会最先端研究基盤事業「海底下実環境ラボの整備による地球科学-生命科学融合研究の強化(「ちきゅう」を活用)」の一環として行われる。稲垣 史生・海洋研究開発機構上席研究員(共同首席研究者)を初め、日、米、ドイツ、イギリス、フランス、オーストリア、デンマーク、カナダ、中国から32人が参加する。
いまや「人工地震」は、イルミナティーNWOシオニストの工作員が、人工掘削した穴に核爆弾を仕込んで行われているという可能性が一番高くなっている。
ちきゅうを運用しているのが、日本人だけだと思っていると、もはやそういう時代ではない。これほどの多国籍の陣営が作業を行っているのである。もし「地震観測機器だ」といって、中にいる工作員が小型核爆弾を設置したらどうなるだろうか? あるいは、これらの研究員はまじめな人々だとしても、観測器が(米軍原子力潜水艦によって)いつのまにか観測器のような核爆弾に変わっていたとしたらどうなるだろうか?
八戸の近くには、プルトニウムの再処理工場である六ヶ所村がある。もし八戸沖で巨大津波地震が起こったとすれば、まず六ヶ所村が崩壊するに違いない。そうなると、今度は、世界中にプルトニウムがまき散らされる。おそらく、福島の比ではない。もっと悲惨な状況になるに違いない。
私は、ちきゅうはいつ頃からか、イルミナティーに乗っ取られたと理解している。これまで、何度も科学的調査をして来たが、その度に被災し、破損してきた。だから、海底油田やガスなど何一つの情報を得ることが出来ていない。ましてやマントル内部までの古細菌採取なども全くできていない。要するに、何一つ科学的成果を上げていない。それがいつの間にか、当初の目的とは離れて、巨大地震の起源と方向性を変え、南海トラフやあらゆる危険場所に穴ぼこばかり開けている。
こうしたことから、ちきゅうが穴掘ったところで巨大地震が来る。と感じている。
日本政府は、ぜったいにこの危険な掘削をさせるべきではない。
もしすでに為されたとすれば、頃合いを見計らって、巨大地震を起こすということだろう。いつでも政府への脅しに使えるからである。
「ちきゅう」の責任者に過去の掘削情報を明示させるべきである。
おまけ:
人工的巨大地震津波発生のメカニズム。
(あ)地球掘削船が海底の地下深部掘削を行う。正確に地下深部10km、30kmなど。
(い)海底では潜水艦がそこに核爆弾を設置する。
この時、原潜が強烈な極超低周波ソナーを発するため、イルカ、クジラなどが大量死する。
(う)911とか311とか象徴的な日時にリモコンで爆破指令する。
(え)ユダヤ人は事前に出来事を知らされるために、避難してそこにはいない。
まあ、そんなところですナ。だから、海岸にイルカやクジラの大量死が来た場所は、要注意ということだろうヨ。
(転載以上)
http://qualitysaitama-blog.at.webry.info/201104/article_27.html
「自然地震じゃないでしょ?」 説得の日々
<< 作成日時 : 2011/04/10 15:08 >>
3月の下旬に用事があって実家に帰ると、70代後半の父が、株価が上がったと言って喜んでいる。なんでも、前から持っていた震災復興関連株が急上昇だそうだ。「どのタイミングで売ろうか」などとほざいている。我が親ながら情けなくて泣けてくる。
「震災後に株の上がり下がりで売買を決めるような連中が跋扈するから、日本は金融ユダヤ人に支配された。あんたも売国奴。株は企業を応援するために長く持つものであって、下らない売り買いをするのはやめろ。ネットで株価をチェックする暇があったら、東日本ハウスの株価が地震前に急上昇している理由でも調べとけ!」と思い切り罵倒。ひどい息子だが、仕方ない。こんな脳天気な日本人がジャパンハンドラーズ&その手先どもの横行を許した。
ついでに、両親に311人工地震について話したが、典型的なB層につき「アメリカがそんなことするはずがない」と、相手にもされない。
一応、文章書いて生活している手前、自分の両親くらい説得できないで、どうする。というわけで、昨日、再チャレンジ。
ネットで、いろいろなサイトのデータを見せながら、説明。地震波の解析図は効く。地下核実験、自然地震、今回の311地震、この3つの地震波を比較しながら、説明すれば、自然地震じゃないと納得せざるを得ない。それらに加えて、例の富士山を取り囲む正方形の震源地、地震が起きたところで放射線数値が急上昇する件、なんで中国医師団を断ってイスラエルの医療チームを受け入れるのか、米国家財政の破綻秒読み等々・・・。
B層両親、「アメリカが、なんのために・・・」と絶句していたが、人工地震であることをを納得してくれた。うちの母は一度仕入れた情報はインフルエンザ・ウイルスのようにB層友だちへ喋りまくるので、期待大。
本当は、この人工地震の件、テレビ番組で「やってしまおう」という命がけのプロデューサーがいればいいのだが。人工地震であることを証明できる数々の記録、データが集まったはず。職は失うかもしれないし、もしかしたら命も失うかもしれないが、日本、いや世界を救えるはずだ。
妄想だな。マスゴミに期待するのが、そもそも無理だ。皆さん、地震波の解析図を出力して持ち歩きましょう。自分たちにできることは地道な活動だけなのだ。間に合わないわないかもしれぬが、いろいろな手段を用いて発信を続けるしかない。今までいろいろな人に人工地震説を話してきたが、信じてくれた人は片手は超したが、両手には満たない。まだまだ。
“自然地震でないのは猿でも分かる 311東日本大震災テロ、地震波形が証明するものとは?”
http://qualitysaitama-blog.at.webry.info/201104/article_16.html
(転載以上)
http://qualitysaitama-blog.at.webry.info/201104/article_24.html
債務不履行に政府機関も閉鎖?焦って前倒しした理由が手に取るように伝わってきますね
<< 作成日時 : 2011/04/09 12:03 >>
「ありがとう米軍」「ありがとうトモダチ作戦」とか言っている馬鹿が湧いているようだが、いいかげん目を覚ませ。
約1180兆円という債務上限が刻一刻と近づき、この上限が引き上げられなければ「壊滅的な打撃を受ける」事態が予想されている米国。さらになかなか決まらない2011年度予算協議が、もし今日中に決定できなければ、政府機関閉鎖だそうで。
この有様では、狂ったユダ金連中のお望みのような2012年人工アセンションまでとてもじゃないが、もたない。
「よ〜し、仕方ない。人工世紀末は前倒し。もちろん日本からスタートして、人工地震テロと原発爆破で脅して、その後の資金も脅し取ろう」
これが、ごく単純化したユダ金連中の目論見。ロックフェラーが米軍を勝手に動かして人工地震テロを起こしたものだろうから、オバマの関与は不明ではある。虫酸の走る「トモダチ作戦」はあまりにも人を馬鹿にしている。この究極のマッチポンプ作戦にコロリと騙される日本人、属国根性はいいかげんに捨ててくれ。
さて、政府機関閉鎖となれば、CIAもその対象となるようだが、だれも困らない。さっさと国外退去して、もう2度と戻ってくるな。これを機に、日本は謀略のない社会、縄文精神への回帰を宣言しよう。
そして、結局・・・
共和党と民主党はギリギリで予算案に合意。政府機能停止を回避。ここらへんが、最初から落としどころだったのだろう。
米国が債務不履行なら「大惨事」となる−JPモルガンCEO
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=jp09_newsarchive&sid=abKsiJTR0nmg
3月31日(ブルームバーグ):資産規模で米2位の銀行、JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン会長兼最高経営責任者(CEO)は、連邦債務の法定上限問題で米国がデフォルト(債務不履行)に向かっているかのように見なされれば、企業や投資家が市場にアクセスできなくなるだろうと警告した。
ダイモンCEO(55)は30日、ワシントンで開かれた米商業会議所のイベントで、現在14兆2900億ドル(約1180兆円)の債務上限が引き上げられなければどうなるかとの質問に対し、「米国が実際にデフォルトすれば、それは大惨事となる」と答えた。
米財務省は1日、議会が法定上限を引き上げなければ、連邦債務は4月15日から5月31日の間に現行の上限に達するとの見通しを示した。上限突破を回避する緊急手段を駆使することで、8週間ほど遅らせることはできるとしている。財務省は4月初めに最新の状況を発表する公算だ。
ダイモン氏は、政府が債務上限の問題を未解決のまま放置するのは「大間違い」だと指摘。放置すれば市場参加者は最終的に「激烈な行動」を取らざるを得なくなると警告した。「当社を含め、米国債を保有する企業」が短期資金を調達することができなくなるだろうと語った。
議会には債務上限問題を税制改革や歳出抑制の駆け引きの手段にしようとする動きもある。ガイトナー米財務長官も、投資家の信頼を失えば米国は「壊滅的な打撃を受ける」と警告している。
米政府機関閉鎖ならCIAやFBIも対象、「重要任務」は継続
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-20485720110407
[ワシントン 6日 ロイター] 米議会での与野党間の2011年度予算協議が週末までに妥結せず、連邦政府機関の一部が閉鎖に追い込まれた場合、中央情報局(CIA)や米連邦捜査局(FBI)など情報当局も閉鎖の対象に含まれるとみられており、多数の職員を一時的に解雇する可能性も浮上している。
ある情報当局者は、閉鎖が現実になった場合に備え、CIAやFBIは「重要でない任務」に従事する職員を一時解雇する計画をすでに用意してあると指摘。問題となるのは「重要な任務」と「重要でない任務」の線引きだと述べた。
別の情報当局者は、「国家安全保障に最重要とされる任務に就く職員は勤務を続ける」とし、その一方で長期にわたる国家脅威の調査を行う職員などは解雇の対象になりうると述べた。
また別の当局者は、「CIAも当然法律に従う義務があり、政府機関が閉鎖に陥った際はそれに応じる」とした上で、そのような状況下でも国家を守るための任務は継続すると強調。「いかなるテロリストや核拡散国家も、CIAが任務を停止するなどと考えるべきではない」と述べた。
米議会、土壇場で予算案合意−政府機能停止を回避
http://jp.wsj.com/US/Politics/node_219113
【ワシントン】連日の激論と緊迫する瀬戸際交渉の結果、米議会指導者らは8日深夜に予算案で合意に達した。これによって政府機関の閉鎖は回避された。
交渉期限の9日午前零時の約1時間前、共和党のベイナー下院議長(オハイオ州)は上院民主党、オバマ大統領と予算案で合意したと発表した。これによって1995年以来となる政府機能停止は回避された。
ベイナー議長は「どちらも譲らず、長い戦いになった」との声明を発表した。共和党が合意の方針を発表した直後、オバマ大統領は「削減のいくつかは痛みを伴う」としながらも「将来のための投資は守り通した」と強調した。
共和党議員によると、今回の合意には、同党が要求していた385億ドル(約3.26兆円)の歳出削減を現会計年度の残る半年間に実施することが含まれている。数カ月前には民主、共和両党ともこれほどの歳出カットが実現するとは予想していなかった。
また共和党はワシントンDCが地元で徴収したメディケイド(低所得層向け保険)の保険料を妊娠中絶費用に回すことを阻止した。米家族計画連盟などに対する連邦資金を使った補助の廃止については予算とは別に上院で採決されることになった。
(転載以上)
参考投稿↓
この発光現象はいったい何? 4月7日23時32分 地震-c
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/867.html
投稿者 ああ、やっぱり 日時 2011 年 4 月 08 日 12:50:29: 5/1orr4gevN/c
日本の近海の海底断層の幾つかにはかなり前から小型核爆弾が既に仕掛けられていて、攻撃主体が必要と考えた時にいつでも点火ボタンを押せる状態になっている可能性が高いと考えます。
そして、激震→大津波→原発破裂 →日本経済機能停止 との動きになるわけです。
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