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あふれる遺体…火葬場施設が全滅で「土葬の会」奔走
2011.03.17 ：夕刊フジ
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20110317/dms1103171556016-n1.htm
東日本大震災の死者数が数千人単位に及ぶ中、各地の安置所は泥だらけの遺体であふれているが、火葬施設はほぼ全滅しており、被災者の救援活動と並行して遺体の埋葬問題が地元自治体に重くのしかかっている。逼迫する事態を受け、関係各所では土葬に向けた動きも本格化し始めた。
警察庁によると、地元だけでなく全国から派遣された警察官計１０５０人が遺体の検視と身元確認にあたっているが、検視が追いつかない。遺体の冷蔵保存やドライアイスの調達は困難なため、身元が分からない場合でも、速やかに市区町村長に引き渡すよう指示しているという。
厚生労働省は阪神大震災にならい、死体検案書があれば許可証がなくても火葬、埋葬ができるよう１４日付で被災地の自治体に通知。しかし、火葬場の多くが損壊し、燃料も足りないことから、全遺体の火葬は事実上不可能だ。このため、１０００人以上の遺体を収容した宮城県南三陸町は、県災害対策本部に土葬の許可を要望。多数の遺体が見つかった山元町も、同じ要請を行ったという。
この動きに呼応し、全国から土葬の要請を受け付けている土葬の会（山梨県）は、東北各地の寺院に土葬の受け入れを呼びかけた。福島市の天徳寺（曹洞宗）が、墓地予定地として整地済みだった６０００平方メートルの敷地に、およそ２０００体の無償受け入れを決めた。これまで、土葬を受け入れた実績はない。
同寺の大塚敬責任役員（７７）は、「土葬は大都市をはじめとした一部自治体を除き、基本的に火葬と同じ手続きで行うことができます。今回は非常事態でもあり、ご遺族のご要望や行政の連絡があれば、いつでも無償でお引き受けすることを決めました。すでに福島、宮城両県の災害対策本部や地元保健所に連絡を入れてあります」と話す。
墓地予定地は標高４２９メートルの十万劫山（じゅうまんこうやま）中腹に位置し、周囲は山林に覆われているため、近隣住民から苦情がくることもないという。
土葬を受け入れた場合の具体的な手順について、山野井英俊・土葬の会会長（７７）は、「幅１メートル、長さ２メートル、深さ２メートル程度の大きさで穴を掘り、棺ごと埋葬したうえで、墓標を用意するのが一般的」と説明。そのうえで、「棺がなくても、装束や衣服のままの埋葬でも結構です。今回は、埋葬した皆さま全員のお名前を刻んだ慰霊碑を敷地内に建てることになるでしょう」と語る。
６４３４人が亡くなった阪神・淡路大震災で土葬はなかったが、数週間も安置されたままの遺体を前に、「早く荼毘に付してほしい」と自治体に懇願した遺族も多く、自ら九州の火葬場を手配したケースもあったという。遺体の搬送など解決すべき課題はまだまだ多いが、死者への尊厳と遺族感情を最優先したうえで、両者にとってひとまずの安寧の時が一刻も早く訪れることを願うばかりだ。
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